最近気になったYouTube動画AI要約と適当な感想

2025/1/29 - 日本語の秘密　なぜ日本語だけにこんな特殊能力が

・日本語の特徴について深掘りした内容を扱った動画。
・日本語が持つ独特の特性、特に主語を省略しても文脈や空気を読み取る能力に注目。
・英語では主語を明確にしないと成り立たないが、日本語では「昨日のあれどうなった？」のように、短い言葉でも会話が成立する。
・日本語は個人よりも全体との関係性を重視する特性があり、これが「和を大切にする精神」と結びついている。
・日本語では自然界の音、例えば虫の音や風の音が意味を持つと捉えられ、それが文化や感性の根底にあると説明されている。
・日本語を通じて、調和や共感を大切にする感性が育まれ、自然との調和が重要視されてきた。
・しかし、近代化や西洋文明の影響、戦後教育、そしてコロナ禍によって日本の伝統や文化、特に祭り文化が失われつつある危機に直面している。
・日本語と日本の伝統を守り、次世代へ伝えることが重要であると強調。
・日本語を使うことで他者や環境との調和を意識し、自然と共に生きる力を身につけることができると結論づけられている。

感想
神殺しに屈しないために、日本人として、日本の伝統を知り、日本の良さに目を向けて、守っていく意思が必要だな。

2025/1/29 - 森永卓郎最後のメッセージ トランプ時代のドル円と株はこう動く

・森永卓郎氏が2025年の経済の見通しを深田萌絵氏の政経プラットフォームで語った内容。
・特に為替市場に焦点を当て、ドル円相場について予測を立てる。
・彼は2025年末にドル円が1ドル70円に達すると予想し、その理由としてアメリカの製造業保護政策を挙げている。
・為替市場の多くは投機的で、99.6%が短期的な取引であると指摘。これが市場価格に大きな影響を与えていると説明。
・トランプ前大統領が再度円高政策を推進することで、日本円が強くなると予測している。
・日銀の金融政策も為替に影響を与え、トランプの影響下で日本円が急激に強くなる可能性があると警告。
・さらに、SNS型投資詐欺に対する警告もあり、NISAを通じた投資には注意が必要だと指摘。
・現在の投資理論が正しければ、年金がもっと良いはずだという批判を展開。長期的な資産運用が実際には老後資産の減少を招く恐れがある。

感想
今年は世界が日本が大きく変化しそうだよな。いい方向に向かわないとなー

2025/1/29 - AIバブル崩壊と金価格の影響

・AIバブル崩壊が金価格に与える影響についての動画。
・中国企業DeepSeekが低コストでAIシステムを開発し、アメリカ企業の1/10のコストで提供可能となった。このことがAI関連企業、特に半導体大手NVIDIAの株価暴落を引き起こし、ナスダックも急落した。
・ナスダックの暴落により、金価格も一時的に下落。これは株式の損失を金で補う動きによるもの。
・過去のITバブル崩壊時と比較すると、金価格はITバブル崩壊時に10%程度下落し、その後回復。
・AIバブルが崩壊すると、企業倒産や失業、銀行倒産が起きる可能性があり、そのため「有事の金買い」が進むと予想される。特に米中AI戦争が影響する可能性が高い。
・AIバブルの崩壊後、金価格が一時的に下がる可能性があるが、その後中央銀行による大量の金購入が予測されるため、長期的には回復する見込み。
・金価格はAIバブル崩壊の影響を受けて20%程度一時的に下落する可能性があるが、その後の回復が期待される。

感想
ゴールド積み立てしてる人は増えてそうだなー。埋蔵金掘り当てたいよなー

2025/1/29 - アメリカが化石燃料優先に政策転換 日本企業への影響

・アメリカの第2次トランプ政権が化石燃料優先政策を掲げ、脱炭素の方針を撤回した。
・トランプ大統領はエネルギー資源の開発を推進し、アラスカ州の石油資源開発規制緩和を進める方針。
・アメリカ国内でのエネルギー供給不足が原因で、化石燃料の増産と貿易収支改善を目指す。
・アメリカの化石燃料輸出を増やし、貿易赤字解消を狙い、特に日本にも高関税の影響が及ぶ可能性が高い。
・インフレ抑制法に関連する補助金の停止が影響し、特にパナソニックやLGがその影響を受けると予測される。
・日産もアメリカの政策変更により、小型電気自動車の生産断念を決定し、経営不透明化。
・日本の企業はアメリカの政策転換に柔軟に対応する必要があり、化石燃料に依存する日本経済に短期的にはプラスの影響も。

感想
本来、自国ファーストで考えるなら、高コストで環境負荷の大きいEVや再エネをやめ、持続可能な経済成長と環境政策を両立させるのが当然だろう。

2025/1/29 - トランプのガザ住民強制移住発言とその影響

・トランプ大統領がガザ住民の強制移住を提案した発言に焦点を当てた及川幸久氏の動画。
・発言は、1月25日に大統領専用機内での記者との立ち話中に行われ、ガザのパレスチナ人をヨルダンやエジプトに受け入れさせ、ガザを「一掃」するという内容。
・150万人の避難民が他国に受け入れられるべきだとし、その方法として「クリーンアウト（全て一掃）」という表現を使用。
・この発言により、トランプがネタニヤフ政権の虐殺を支持しているのではないかとの疑念が生まれ、民族浄化や強制移住の問題が指摘されている。
・トランプの発言が示す意図として、ガザの住民を他国に移住させることにより平和的解決を図る考えが浮き彫りに。
・記者からの質問に対して、移住は一時的な措置か、それとも永続的なものかについては不確定とされる。
・この発言を巡る反応は、強制移住や人道的問題への懸念を引き起こし、国際的な批判を招く結果となっている。

感想
北ガザの住民が、爆撃の危険を承知で帰還していってるが、イスラエルには通じないだろうし、爆撃されないかが本当に気がかりだよな。

2025/1/29 - アダルトチルドレンからの脱却

・アダルトチルドレンの特徴や感情に振り回されてしまう原因を解説した動画。
・感情をコントロールできず、怒りや嫉妬、不安、恐怖に支配される状態を説明。
・感情が爆発しやすい人は、社会的な洗脳や過去の経験に影響を受けている可能性が高い。
・ネガティブな感情が沸き起こる根本原因は「クロスケ」と呼ばれる無意識の思い込みにあると指摘。
・成熟した大人は感情を制御する必要があるが、アダルトチルドレンの多くはそれができず、子供のように振る舞う。
・この状態から抜け出すには、自分の思考パターンを見直し、クロスケを取り除くことが重要。
・意識的に感情を整理し、冷静な判断を下せるようになることが解決策の一つ。
・動画では、アダルトチルドレンの克服方法として、自己認識の向上と習慣の見直しを推奨。

感想
世の中には幼児退行したような大人、ご老人が多くいる。年齢と成熟は別物だから、自分も常に自分を見張り、戒めていかなければならない。

2025/1/29 - 鴻海の今　日産買収の計画とインドシフトの現状

・鴻海（フォックスコン）はApple製品の製造で知られるが、現在はEV（電気自動車）市場への参入を進めている。
・日産の買収を目指しており、EV部門には元日産副社長や日本電産（現ニデック）の元トップを招いている。
・完全自動運転のEV開発を目標に掲げ、工場の自動化も推進。中国工場では自動化による大規模なリストラが進行中との未確認情報もある。
・中国への依存を減らすため、Appleの要請もありインドに工場を新設。しかし、中国国内では「インドは環境が悪く生産に適さず、結局中国に戻る」との情報も流布。
・一方で、中国当局の圧力により、鴻海のインド移転計画に影響が出ている可能性があるとの報道も。
・鴻海の動向は中国の製造業の今後や、グローバルなEV市場の勢力図に大きな影響を及ぼす可能性がある。

感想
経産省が関与してるんだよな、親中が仕組んでる可能性。

2025/1/28 - 江戸時代の大名屋敷の現在の姿

・江戸時代の大名屋敷が現代でどのように変化したかについての解説動画。
・かつて武士が住んでいた江戸の町も、現在では高層ビルが立ち並び、武家屋敷の面影は少なくなっているが、いくつかの場所にはその名残が残っている。
・動画では、徳川御三家や加賀藩、水戸藩などの大名屋敷が現在どのような場所になったのかが詳しく紹介されている。
・加賀藩の上屋敷は現在の東京大学に、また中屋敷は駒込にあり、東京大学の赤門や三四郎池はその名残として残っている。
・水戸藩の上屋敷は現在の東京ドームや小石川後楽園の位置にあり、後楽園は江戸時代から続く庭園で、現在も一部の建造物が残っている。
・尾張藩の上屋敷は現在、防衛省の市ヶ谷駐屯地となっており、敷地内には広大な御殿があったことが伝えられている。
・このように、江戸時代の大名屋敷が現在どのように利用されているかを知ることで、江戸時代の面影と現代の都市生活が交錯していることが感じられる。
・最も興味深いのは、加賀藩の上屋敷が現在の東京大学、また水戸藩の上屋敷が東京ドームや後楽園に変わった点で、当時の名残をしっかりと感じられる場所が存在していること。

感想
ブラタモリのように当時の様子を想像しながら歩くのは楽しい。歴史に詳しい人は見てる景色が違うんだよなー

2025/1/28 - なぜ非難されないのか 停戦合意の裏側　イスラエルの停戦合意破りと領土拡大戦略

・2024年の定戦合意が破られ、イスラエルの領土拡大戦略が明らかになった動画。
・イスラエルはガザ地区での停戦合意を破り、今度は西岸地区で攻撃を再開。
・トランプ政権前に合意されたガザの停戦は実際には部分的なものに過ぎなかった。
・イスラエル軍は定戦後、難民キャンプを攻撃し、パレスチナ人の抑圧を続行。
・イスラエルの目標は、ガザだけでなく、シリア、ヨルダン、エジプトまでの領土拡大。
・イスラエルの地域戦略には、ナイル川からユーフラテス川、そしてトルコ、シリア、レバノンへの影響力拡大を狙っている。
・国際社会の対応と二重基準の問題が浮き彫りになる中、イスラエルの攻撃行動は続いている。
・イスラエルの領土拡大が今後どのように進展するかは、国際的なパワーバランスを大きく変える可能性がある。

感想
AIもこの話題については最初、素直に回答してくれなかったな。

2025/1/28 - 阿鼻叫喚の大阪万博 内部から絶望の声

・大阪万博の進行が現在大きな混乱を引き起こしており、工事が予定より遅れ、準備が進んでいない状況が続いている。
・特に海外パビリオンの完成が遅れ、国内パビリオンの一部も未完成。工事は急ピッチで進められているが、オープン予定の5月までに間に合うかは不明。
・万博会場へのアクセスは一本の道路のみであり、工事が続く中、交通渋滞の可能性が非常に高い。
・万博建設の計画には多くの批判が集まり、特に現場で働く人々は未完成状態や予算オーバーに不満を抱いている。
・一部の関係者は、万博の代わりにバーチャル空間で開催する提案をしたが、実際の会場設営が進行している。
・万博が終わった後には、建物の解体や更地への戻し作業が必要となり、その費用は莫大である。
・IR（統合型リゾート）の工事が万博会場の近くで進行中であり、その影響で更に混乱が生じている。
・万博事業が無駄に見え、関係者や建設企業、地元自治体の間で責任のなすりつけ合いが始まっている。

感想
怒り通り越してる人が大勢いるだろう。目覚めるきっかけになった人もいるかも。

2025/1/28 - Deepseekショック　中国AIがNVIDIA株を暴落させた理由

・中国発のAI企業「Deepseek」が低コストの生成AIモデルを開発し、NVIDIAをはじめとするAI関連株が暴落した。
・NVIDIAの株価は17%下落し、時価総額91兆円が消失。これは2020年3月以来の大幅下落となった。
・NVIDIAだけでなく、アルファベット（Google親会社）、マイクロソフト、ブロードコム、アーム（ARM）などの半導体・AI関連企業も軒並み株価を下げた。
・DeepseekのAIモデルはNVIDIAの高性能GPUを必要とせず、従来の1/10のコストで運用できる点が市場に衝撃を与えた。
・生成AIの普及とともにNVIDIAのGPU需要が急拡大していたが、Deepseekの登場により、その成長が鈍化するとの見方が広がった。
・半導体市場全体の動揺に加え、NVIDIAの背後にいる巨大資本（石膏財閥）が空売りで利益を得た可能性も指摘されている。
・今後、中国のAI技術がさらなる進化を遂げることで、米国のAI関連企業の支配力が低下する可能性がある。

感想
仲間を勝たせ、功績を譲り、利益を分かち合う手法は、華僑の商売哲学に基づいてるようだな。

2025/1/28 - 株価大荒れ　中国AIの価格破壊が米テックを襲う　Deepseek

・中国企業が「DeepSeek」というAIを発表し、米国のテック業界と経済界に激震が走っている。
・AI市場はこれまで米国が主導していたが、中国が価格破壊を仕掛けたことで競争が激化。
・特に米国のNVIDIAやクラウドサービスを提供する企業は大きな影響を受ける可能性がある。
・AI開発に必要なチップは高額だが、中国はコストを抑えた開発に成功し、価格競争を仕掛けている。
・日本はデジタル赤字が深刻化しており、クラウドやSNSなど外国企業への依存が拡大。
・日本企業も技術的には対抗可能だが、政府の対応の遅れや規制が技術革新の妨げとなっている。
・SNS市場では米中企業が主導権を握っており、日本が今後AI市場で存在感を示せるかが問われる。
・国家戦略としてAI技術の活用が不可欠だが、日本政府の明確なビジョンが見えない。

感想
日本のメディアが喜びそうな話題。DeepSeek自体は以前からあったが、最新バージョンのR1が数学やプログラミングの分野でChatGPT超えと評され、一気に注目を集めたんだよね。ただ、中国製である以上、言論統制の影響は避けられないだろうし、そもそも、中華製のサービスを便利で凄いと安易に飛びついて利用したり、人に勧めたりするのは、自らセキュリティ意識の低さを露呈しているようなものでは。

2025/1/27 - 国産の原子力電池　アメリシウムとその可能性

・日本原子力研究開発機構が開発を進める半永久電源システムについての紹介動画。
・このシステムは、アメリシウムを用いた原子力電池であり、月面探査などの宇宙開発における電力供給に利用される予定。
・月面では昼と夜が2週間ずつあり、太陽光発電だけでは電力供給が困難なため、この技術が重要視されている。
・アメリシウムは、プルトニウムとは異なり、比較的身近な放射性物質で、煙感知器などにも使用されている。
・日本は、アメリシウムを10g程度使用し、低出力ながら長期間利用可能な電源を目指している。
・他国でもアメリシウムを使用した原子力電池開発は行われており、特にイギリスでは大規模な熱源を用いたシステムが発表されている。
・日本の半永久電源システムは、月面や火星探査、地球上のドローンや非常用電源など、幅広い利用が期待されている。
・開発費は15億円、4年間の研究開発期間が設定されており、災害の多い日本での重要技術として注目されている。

感想
半永久的とか夢がある言葉だよな。煙感知器もアメリシウム241ってやつなんだなー、初めて知ったｗ

2025/1/27 - トランプ爆弾発言「ガザを一掃」

・トランプ前大統領が「ガザの全てを一掃する」という過激な発言をしたことで、国際社会で波紋が広がっている話題。
・発言の内容は、ガザ地区を完全に消し去るというものだが、その背景にはパレスチナ人に新たな住居を提供する案が含まれており、単なる軍事的解決ではない可能性も示唆されている。
・トランプの発言はシオニスト政権の意図を支持するものと取られ、アラブ社会からは強い非難を受けている。特に、アラブ諸国はパレスチナの土地と国家主権の回復を最優先事項としており、トランプの発言に対する反発が強い。
・その一方で、ガザ地区からパレスチナ人を撤退させ、エジプトやヨルダンに新しい住居を提供するという案も含まれているが、これがどのように実現するかは不明確。
・トランプの発言は、ガザ問題や中東情勢における緊張を一層高めるものであり、その影響は広範囲にわたる可能性がある。

感想
日本保守党の石濱さんが前からトランプは危険と指摘してるよな。昨日の戸田市議選ライブ動画でも、福音派ユダヤとの関係性について語ってた。日本国民がトランプに期待したくなるのは分かるが、何でも盲信するのは危険。日本は日本で自国ファーストでやらないと。

2025/1/27 - 日本の人口激減と自公政権の責任

・2024年11月の人口動態統計に基づき、日本の出生数の急激な減少と死亡数の高止まりが問題視される動画。
・出生数は2038年に70万人を下回るという予測よりも14年早く、昨年その可能性が現実味を帯びていることが指摘されている。
・原因として、過去30年間の自民党政権及び民主党政権、さらに財務省の緊縮財政政策が影響しているとされ、特に若者の給与の上昇が止まり、結婚できない状況が続いていることが強調される。
・東京都の中央区では高い所得層が多く、首相率が最も高いことが示され、経済政策が人口動態に与える影響が浮き彫りに。
・解決策として、消費を促進し景気を良くし、若者の給与を上げるための減税が必要だと提案されている。
・また、11月の死亡数が過去4年と比べて大幅に増加していることに関して、近くその原因が明らかになると予想されている。
・他の国々でも超過死亡が増加しており、日本だけの問題ではないが、特に注目されているアメリカやヨーロッパにおける状況が示唆されている。

感想
闇が暴かれても日本のメディアは報じないどころか嘘、偏向報道。

2025/1/27 - 社会洗脳から解放された自己嫌悪の克服法

・動画では、社会洗脳（クロスケ）により自己嫌悪や罪悪感を感じることについて焦点を当て、その克服方法を探る。
・社会洗脳によって擦り込まれた思い込み（クロスケ）が自分の人生に制限をかけ、ネガティブな感情を引き起こしていると説明。
・この「クロスケ」に気づくことが自己嫌悪や罪悪感を引き起こすが、その認識が新たな成長の一歩になることが強調される。
・自己嫌悪に陥った後、それを乗り越え、自己のオリジナルの魂に戻ることでポジティブな人生に変わる可能性が示唆される。
・過去の行動に対する罪悪感を抱いても、それは「過去の自分」であり、今後の人生でオリジナルな自分を取り戻せばハッピーエンドに繋がると励まし。
・クロスケを取り除くことができるとし、意識を向けることで過去の迷惑をかけたことを気づき、その後は前向きな人生を歩む方法が提案されている。
・動画の内容は、自己の本質を取り戻すプロセスとして、クロスケを乗り越えることがどのように可能で、最終的に幸福に繋がるかを伝えている。

感想
常に自分を客観視し続けること、ストレスを感じた時に冷静でいられるか、自己鍛錬だなー

2025/1/27 - 地方創生をどうする AIによる過疎化解決

・動画では、AI技術を活用した地方創生の可能性について議論が交わされる。特に自動運転技術（L4）に焦点を当て、過疎化が進んでいる地域での生活改善にどのように貢献できるかが述べられる。
・AIによる自動運転は、特に地方の交通の効率化に貢献し、交通インフラの不足や高齢化社会の問題に対処する可能性がある。
・L4自動運転は、限られた地域や特定のルートでの完全自動化を可能にするが、全国規模での展開にはインフラや電力消費の問題が課題となる。
・また、AI社会が進化するためには電力消費が重要な問題となるため、技術の進歩とインフラ整備が欠かせない。
・モノレール型の自動運転システムや、低速で特定地域で運行する自動運転車の可能性が提案され、地方でのQOL（生活の質）の向上や、高齢者の移動支援が期待される。
・AIの導入によって、バス運転手や清掃作業員の人手不足解消にも貢献し、地方の住民が必要なサービスをより効率的に受けられる社会が実現する可能性が示唆されている。

感想
本当は、国が無駄な費用削減に本気で取り組めば、自動運転技術とか実現が不確かな議論の前に、無料バスなどで地方と都市の移動を活性化するシステムくらい構築できるはず。そもそも、政府が地方を国民を守る気がないことが明らか。あと、とにかく高齢者の運転が危ないから免許制度改革を急ぐべきだが、外国人に試験なしで免許を渡すようなゴミ政党をまずどうにかしないといけない。

2025/1/27 - 中国医療業界 外資メーカー排除の動きでトンデモないことに

・中国政府が2024年12月に実施した医療保険制度の変更により、医薬品の価格が大幅に引き下げられ、外資メーカーが市場から締め出される可能性が高まっている。
・新制度では、保険適用される医薬品の価格が平均で70%削減され、極端なケースでは90%カットされる品目もある。
・例えば、アスピリンは1錠0.3元（約6円）に設定され、点滴用生理食塩水もコンビニのペットボトルの水より安価に抑えられている。
・これにより、中国の製薬業界全体が深刻な影響を受けており、特に国内のジェネリックメーカー（約90%の製薬企業）は大きな打撃を受けると見られる。
・外国製の医薬品は品質が高いと認識されていたが、今後は保険適用外となることで、基本的に国産品しか処方されなくなる可能性が高い。
・外資系製薬企業は中国市場からの締め出しが進むと予測され、特に中国依存度の高い企業の業績に大きな影響を与える。
・病院経営も深刻で、地方病院を中心に赤字が拡大し、職員への給与未払いが発生。代替措置として健康診断カードの支給が行われるなど、経営の限界が見え始めている。
・病院内には共産党の利権が絡んだ不要な行政部門が多く存在し、経営悪化の一因となっている。
・さらに、医療機器の価格操作（キックバック制度）も問題となっており、過剰な利権構造が病院経営の圧迫につながっている。

感想
日本の医療業界も利権の横行、政府は外国人優遇、医療滞在ビザ導入、笑えてくる。

2025/1/27 - フジテレビ性上納やり直し会見 虚偽報道の問題

・フジテレビの性上納問題に関するやり直し会見についての動画。
・会見では主要な関係者が不在で、根本的な問題解決には至らず。
・フジテレビが過去に行った「お注射パレード」の報道が虚偽だった可能性についても指摘。
・政府や厚生労働省がこの問題に沈黙を貫く理由について考察。
・メディアと政治家の癒着の実態が明らかになりつつある。
・特に女性アナウンサーに対する性上納の実態が取り沙汰され、業界の闇が浮き彫りに。
・性上納問題の再発防止策について議論すべきとの意見もあるが、法規制には慎重な声も。
・一部の政治家はメディアとの関係維持を優先し、問題を追及しない姿勢を示している。
・国民の信頼を失ったメディアと政府が今後どのように対応するのかが注目される。

感想
日本がどれほど売国勢力に乗っ取られ、利権で好き放題されてるか。次々と異常なことが起こりすぎー、というか明らかになっていく。

2025/1/26 - 日産のAD生産終了とリストラ策

・日産が発表したホンダとの経営統合に向けたリストラ策。特に生産終了が決まったADの影響が焦点となる。
・ADの生産終了は、生産台数が少なく、収益性が低いため、湘南工場のリストラの一環として決定された。
・ADは商用車として位置づけられ、トヨタのプロボックスと競合していたが、価格設定の不利や販売台数の少なさが問題視されていた。
・湘南工場では、NV200の生産は継続されるものの、生産規模が縮小される予測。工場の規模に対して生産台数が過剰だったため、工場閉鎖や縮小の影響が大きい。
・今後、ホンダとの統合に向けて車種の重複を減らし、効率化が進むが、ADの生産終了による効果は薄いと予測される。
・日産車体湘南工場の第1工場はすでに閉鎖され、商業施設への転用が進んでいる。将来的に工場閉鎖が現実化する可能性も。

感想
会社でADバンよく乗ってた。運転しやすかったが燃費良くなかった記憶ある。プロボックスもレンタカーで何回か乗ったな。小回りが意外と効いた。

2025/1/26 - 江戸時代の平均身長

・江戸時代の日本人の身長が現代の小学生と同じくらい低かったという話題に焦点を当てた動画。
・江戸時代の成人男性の平均身長は約155cmから157cm、成人女性は143cmから145cmとされ、これは現代の13歳男性、11歳女性の平均身長に匹敵。特に女性は現在の小学生高学年の身長とほぼ同じ。
・古墳時代の男性は163cm、女性は152cmとされ、江戸時代の人々はそれよりも7～8cm低かったという。
・身長低下の主な原因は、江戸時代の動物性タンパク質摂取量の減少。鎌倉時代以降、宗教的な影響で獣肉の消費が減り、江戸時代にはほとんど食べられなかった。
・著名人の身長例として、初代将軍家康は159cm、5代将軍綱吉は124cmという記録があるが、その身長は他の記録と矛盾し、実際は155cm前後だった可能性もある。
・坂本龍馬や西郷隆盛は当時としては非常に高身長で、坂本龍馬は173cm～176cm、西郷隆盛は178cm～180cmとされ、江戸時代の平均身長よりかなり高かった。

感想
当時の食事習慣で体型もだいぶ変わるんだよなー。おもろいなー

2025/1/26 - 戸田市議会議員選挙当落予想 河合ゆうすけ

・戸田市議会議員選挙について、河合ゆうすけ氏が当選予想を行った動画。
・選挙戦の見どころや当選ラインについて詳述。特に、過去の投票結果を踏まえた予想がされ、投票率の上昇を見込んでいる。
・前回の選挙では当選ラインが約900票だったが、今回は約1000票程度に上がると予測。
・33名の候補者が出馬し、得票数の競争が激化する中、河合氏は1500票を得るとの見込みを示し、自信を持っている。
・過去の衆議院選挙での99.9%の得票率や8回の選挙経験を根拠に、今回の選挙でも良い結果を出せると確信している。
・また、今回の選挙では若手の有力新人が多く、選挙戦を盛り上げている点も注目されている。

感想
埼玉の要。開票結果今夜でるのか。当選して移民問題を解決に導いてほしい。がんばれー

2025/1/26 - フジテレビ問題を中国ウォッチャー視点で考察

・日本で注目されるフジテレビの問題を、中国の事例と比較しながら分析する動画。
・中国の金融業界における共産党とのコネクションの重要性について解説。
・2015年の中国民生銀行のスキャンダルを例に、共産党幹部の奥さんを利用した利益供与の実態を紹介。
・中国の銀行はほとんどが国営だが、民生銀行は民営のため、共産党との関係を構築する必要があった。
・金融業界では官僚の許認可が必要であり、共産党とのコネがないとビジネスが成立しにくい実態がある。
・共産党幹部の奥さんを顧問に迎え、高額報酬を支払うことで政治的な後ろ盾を得る仕組みが存在した。
・このような中国の実態を踏まえると、日本のメディア業界にも類似の構造がある可能性がある。
・中国の官僚支配と利権構造は、規制の複雑化によって維持されており、日本のメディアも規制と権力の関係に影響を受けている可能性が指摘される。

感想
利益共同体や天下り、癒着といった構造を作り上げている既得権益者たちが、いわゆる「ディープステート（DS）」と呼ばれる存在。こうした勢力や構造を排除しない限り、社会政治の健全な進展は不可能。

2025/1/26 - 元女子アナ 青木歌音 芸人を暴露 フジテレビ 芸能界の闇

・元女子アナ青木歌音がYouTubeでフジテレビの問題を告発したことを含め、業界内の闇に迫る内容。
・芸人からのセクハラ被害についても言及し、特定の芸人を示唆。
・フジテレビの記者会見では、放送が10分遅れでカット編集可能な形式に。
・この問題はBBC、AP通信、ワシントンポストなど海外メディアにも報道され、世界的なスキャンダルに。
・2017年には、フジアナウンサーにバニーガール姿を強要しようとする圧力があったことも暴露。
・中居正広を擁護する勢力もあるが、過去のスキャンダルや関係者の動きが疑問視される。
・芸能界やメディアの隠蔽体質、力関係の闇が浮き彫りに。

感想
媚びるなゴミが！ってことだ。ほんとそれ。痺れたーｗ

2025/1/25 - 江戸時代の交通事故とその背景

・江戸時代には自動車がないにも関わらず、多くの交通事故が発生していた。
・荷物を運ぶための大八車や牛車による事故が頻繁に起き、その原因として坂道での急加速や荷物の荷崩れが挙げられる。
・特に江戸の坂道や狭い道では、加速した車両を制御するのが困難であり、交通事故が多発した。
・幕府は法規制を設けて交通事故を減らす努力をしたが、罰則が甘いため事故は減らず、1716年には厳しい罰則が導入された。
・その後、交通事故で命を奪った者には無期懲役に相当する「遠投」という刑罰が課され、さらに家財の没収も行われた。
・江戸時代の交通事故問題は、当時の社会や道路事情を反映した深刻な問題だった。

感想
坂道か。止まらないーって怖すぎ。そういえばこの前、前走ってる車が交差点で青信号なのに急ブレーキかけるから追突するとこだった。あぶねー

2025/1/25 - 日銀の利上げに対する失望とその影響

・2024年12月に日銀は金利を0.5%に引き上げる決定をしましたが、この利上げが経済状況に適していないとの批判が多い。
・日本経済は依然としてデフレギャップ、つまり需要不足の状態であり、利上げは適切な対策ではない。現在のインフレはコストプッシュ型で、原材料の価格上昇が主因であり、需要の過剰によるものではない。
・日銀の利上げの目的は、円高を誘導して輸入物価を抑えることだが、為替介入は財務省の役割であり、日銀が利上げで対応することは本来の解決策ではない。
・さらに、利上げにより金融業界に利益をもたらす一方で、国民には負担が増すこととなり、例えば変動金利の住宅ローン返済額が増加するなどの影響が出ている。
・利上げの結果として、需要が減少し、景気は悪化する可能性があり、物価だけが上昇するという事態が続くと、日本経済は更に厳しくなる。
・利上げが続いても円高が実現せず、輸入物価が下がらない場合、円安が進行し、景気悪化を招く恐れがある。

感想
スタグフレーションで、生活水準がどんどん低下して、逆に、資本主義社会に疑問を抱き、何かに目覚める人が増加するかもなー

2025/1/25 - 江戸時代の苗字帯刀の真実

・江戸時代の苗字や刀の所持について、武士だけでなく町人や農民にも一部許可された事実が解説された動画。
・刀を所持することが許されたのは基本的に武士だけだが、例外的に他の身分でも許可されることがあった。
・刀狩りの制度は地域差が大きく、実際には多くの家で刀が日常的に所有されていた。
・町人や百姓であっても、特定の条件で苗字や刀を持つことが認められており、特に功績を上げた者や富裕層に対しては苗字・刀所持が許可された。
・また、江戸時代中期以降、苗字や身分の購入が可能になり、特に地方では身分や苗字を金銭で得ることが行われていた。
・例えば仙台藩では、250両で武士になれる制度があり、身分を買うことが経済的な選択肢として存在していた。
・このように、江戸時代には一部の身分制度が柔軟であったが、苗字や刀を持つことが全ての階層に認められていたわけではない。

感想
金を払えば武士になれたんだ。おもろすぎ。伊能忠敬も苗字帯刀は57歳からなんだなー

2025/1/25 - 緊急 中居正広電撃引退 フジテレビの闇 日本の病巣

・2025年1月23日に中居正広が引退を発表したことに関して苫米地英人氏が解説。
・引退の背景には女性とのトラブルが報じられたことが影響しており、彼自身は刑事事件の被告ではない。
・中居正広の引退を巡る報道に対し、テレビ業界全体の問題を指摘。特にフジテレビと電通の影響力が強調される。
・中居正広の引退は、彼個人だけの問題ではなく、テレビ業界全体の隠された問題を反映している。
・過去のテレビ局の忖度やタブーについても言及。ジャニーズ問題や他のタレントの人権問題も絡む。
・中居正広自身は全責任を負うとし、引退を決断。
・フジテレビをはじめとするテレビ業界の背後にある権力や影響力が、今回の問題を複雑化させている。

感想
電波法、放送法違反。腐った媒体は停波。江戸時代のおかっぴきの話まで出てきたぞ。流石だー

2025/1/25 - 本当の健康法とは何か？

・健康は食事だけで決まるものではないという視点から、小崎氏が自身の経験と研究を基に解説。
・小崎氏は2014年から「自然治癒クラブ」というYouTubeチャンネルを運営し、健康情報を発信してきた。
・当初はグルテンフリーなどの食事療法に注目し、その効果を実感したものの、後に食事だけでは健康を決定づけないと考えるようになった。
・その考えを変えたのは武田邦彦氏の影響。武田氏は年齢と共に健康を増進させ、食事にこだわらず元気に過ごしていることが示される。
・「最新の健康法」という概念自体が誤りであり、健康は単なる流行の食事法に依存しないことを強調。
・食べ物以上に大切なのは「意識」や「心のあり方」であり、人間の思考や行動が健康に大きな影響を与えると主張。
・人生には「自然に生きる道」と「不自然に生きる道」があり、不自然な生き方は健康を害する要因になるという考え。
・不自然な生き方を続けると「不自然な現象」が起こり、それは人生を正すためのサインであるとする。
・健康を維持するためには、思考や行動を見直し、自然な生き方を心がけることが重要であると結論付ける。

感想
食事は大事だが、心、精神はもっと大事なんだよなー。ストレスを感じない精神、生き方を目指そう。

2025/1/25 - 次期中国トップ候補「胡春華」の現在

・中国の政治に詳しい層で注目されている胡春華に関する分析動画。
・胡春華は「習近平の次」として名前が挙がるが、その立場は不安定。
・中国共産党内には「世襲組」と「実力組」が存在し、胡春華は学歴エリートの実力組。
・彼は湖北省出身で北京大学卒業後、チベットに赴任し、その後河北省の幹部に抜擢。
・2009年には最年少の省長に就任し、共産党内で急速に昇進。
・中国の政治体制では省長よりも党委員会書記の方が権限が強い。
・共産党内の権力闘争が激しく、早くからトップ候補とされると失脚のリスクも高い。
・現在の中国政治は、実務能力のある人材と世襲で昇進した人物が並存する構造。
・胡春華の将来は、党内の力学や今後の政治動向次第で大きく変わる可能性がある。

感想
胡春華とか王滬寧とか、中国の政党内の力関係も知っておくとおもろいだろうなー

2025/1/24 - 江戸時代の大井川に橋がなかった理由

・江戸時代の東海道における難所の一つ、大井川には橋や渡し船がなかった。
・一般的には、幕府が江戸防衛のために橋を架けなかったとされるが、これは必ずしも真実ではない。
・江戸を守るためならば橋の建設はともかく、渡し船の運行を禁止する理由はないはず。
・他の大河には橋が架けられていたことを考えると、大井川だけに橋がなかったのは特異なケースである。
・実際には技術的な問題が大きく、江戸時代の杭打ち技術では川の流れが速く、底が不安定な大井川に橋を架けるのは難しかった。
・しかし、橋が無理でも渡し船を運行することは可能だったにもかかわらず、それも禁止されていた。
・幕府は大井川の川越業者（人足）に独占権を与え、大規模な雇用と経済活動を維持していた。
・もし渡し船が認められれば、人足の仕事が不要になり、大規模な産業が崩壊する恐れがあったため、幕府は渡し船の運行を頑なに拒否した。
・この政策によって、大井川の両岸には多くの旅人が足止めされ、宿場町が潤った。
・明治時代に入り技術が向上すると、大井川には長大な木造橋（897m）が建設され、交通の便が大きく改善された。

感想
水深による料金設定っておもろすぎ。乳首より下までだと78文かーｗ

2025/1/24 - 民主国家が海沿いに集中する理由

・民主国家が海沿いに集中している理由を探る動画。
・歴史的に民主主義が発展した国は海洋国家が多い。
・民主化には環境要因が影響し、単なる指導者の意志では決まらない。
・ユーラシア大陸の東西、東南アジア、アフリカ南端、アメリカの海沿いには民主国家が多い一方、内陸国や海岸線が短い国には独裁国家が多い。
・歴史的に見ると、古代ギリシャのアテネや16世紀のイギリスなど、民主主義が生まれた国々は海洋貿易に依存していた。
・海が民主化を促す4つの段階として、海の接続性 → 海上貿易の発展 → 貿易商の台頭 → 権力の分散が挙げられる。
・良い港がある地域は自然と貿易が盛んになり、権力が分散しやすい。
・良港の条件は「水深」「波高（波の穏やかさ）」「平野」の3点が重要。
・海上貿易の発展が民主主義の成立を促し、権力の集中を抑える要因になっている。

感想
世界各国の情勢を理解するために事前に知っておくべき基礎知識。最近、地政学の本が増えてきてるし、おもろいなー

2025/1/24 - 4次元を理解すると人生が変わる理由

・4次元の概念を理解することで、人生に対する見方が大きく変わるというテーマの動画。
・3次元の世界では、過去・現在・未来が別々のものとして存在しているが、4次元ではそれらがすべて繋がっているとされる。
・本のページを例に説明され、3次元では1ページずつ進むが、4次元では本全体を俯瞰するように過去・現在・未来を同時に扱える。
・4次元的な視点を持つことで、自分の人生のストーリーを自由に書き換えることができるという考え方が提示される。
・現在の意識や選択が未来を形成するため、ネガティブなストーリーを書くのではなく、ポジティブなストーリーを描くべきだと強調される。
・「思い込み」や「社会の刷り込み」によって制限された自己認識を解放することが、4次元的な生き方につながるという主張。
・単なるパラレルワールドの概念ではなく、意識の持ち方で未来の可能性を広げるという点が重要視されている。
・この視点を取り入れることで、運命論的な考えを捨て、自らの人生を主体的に創造することが可能になる。

感想
本の例えが分かりやすい。オリジナルを開放してこー

2025/1/24 - フジテレビ性上納問題の刑事事件の可能性

・フジテレビで報じられた性上納問題に関して、岡野タケシ弁護士が解説。
・事件が刑事事件に発展する可能性について詳述。性加害の疑いがあり、被害者が被害届を提出すれば刑事事件として扱われる。
・和解金の支払いと書面への署名があった場合、民事での問題は解決するが、刑事告訴が難しくなる可能性が高い。
・フジテレビの安全配慮義務違反の観点から、会社を訴えることは可能だが、その認容性は不確か。
・飲み会の場での不適切行為に関する法的問題。被害者が意に反して権利を侵害される場合、刑事訴訟に発展することがある。
・事件が刑事事件に発展するかどうかは、事件の計画性や関係者の行動に依存する。特にフジテレビ側が事前に女性社員を性接待に使おうとした場合、民事損害賠償の対象となる可能性が高い。

感想
計画性を立証か、どうやるんだろうね、ホテルの部屋って時点でって感じだけど、全体像、、各方面怪しいだろ。

2025/1/24 - フジテレビ事件の裏側と日本の言論統制

・フジテレビ事件に関連した動画で、深田萌絵氏が日本で進行中の言論統制に焦点を当てた内容。
・特に総務省が中心となり、Google、LINE、Yahoo、TikTokなどの企業と連携して、デマや誹謗中傷の対策を強化し、ITリテラシーを向上させるプロジェクトを発表。
・これらの企業の参加は、特に外国資本や中国との関連が深いと指摘され、言論の自由に対する懸念が高まる。
・日本のIT企業が外国資本や大手メディアに影響され、情報の流れを制御しようとしていることが浮き彫りになる。
・SNSの運営企業が誤った情報を取り締まる立場に立つことは、逆に言論統制の強化につながる恐れがあり、言論の自由に対する警戒が必要。
・一部企業やSNSプラットフォームが、日本の国内問題に関与し過ぎることに対する反発も見られ、ビジネスや政治的な影響が絡む言論の管理が懸念される。

感想
総務省のこれ笑えるよな。どの口が言ってんだよって。印象操作、言論統制、洗脳そのもの。

2025/1/24 - これが中国を支配する価値観 メンツ文化 自動車購入の謎

・中国で広がる「1年間に2回しか給油しない」人々の実態について解説した動画。
・多くの中国人が自家用車を購入するものの、年間わずか2回しか運転しないケースが存在する。
・これは単なる経済的問題ではなく、中国の「メンツ文化」と密接に関係している。
・特に旧正月の帰省時に自動車を運転して実家に帰ることが「メンツ」とされるため、普段は使わなくても自動車を購入する人が多い。
・都市部では駐車スペース不足や罰金リスクがあるため、普段は車を動かさず放置されていることが多い。
・路上駐車された車はシートをかぶせたまま放置され、タイヤの空気が抜けたり、埃や落ち葉に埋もれた状態になっている。
・年間2回の運転のために修理や洗浄、タイヤ交換などの余分なコストが発生するが、それでも「メンツ」のために維持する人が多数。
・日本の「メンツ」とは異なり、中国の「メンツ」は見栄を張ることに近い概念であり、社会的なステータスの象徴として車が使われる。
・結果として、多くの車が無駄に所有され、都市部の交通問題や駐車場不足の原因となっている。

感想
中国のメンツ文化も結局、儒教から来てるんだろうな。儒教は社会の調和を大事にして、個人よりも集団の体面が優先されるから、本質がなくても問題にならないってところにヤバさがあるんだよな。

2025/1/24 - 中居正広の引退とフジテレビの追及

・中居正広が引退を発表したが、フジテレビの第三者委員会による追及を逃れられない可能性が指摘されている。
・フジテレビのスポンサー離れが80社以上に及び、局内での影響が拡大。
・中居の引退発表はファンクラブ会員サイトで行われたが、会見なしのため疑問視する声が多い。
・フジテレビ内部で関与していたとされる関係者の責任も問われる可能性があり、調査委員会の設置が求められている。
・フジテレビと総務省の関係、政治家との癒着など、問題は芸能界を超えて政界にも波及する可能性がある。
・テレビ業界のスポンサー依存体質や報道の偏向性に対する批判も強まり、メディアのあり方が問われている。

感想
そうそう、どの口がジャーナリズムだ、売国奴が！あと、被害者を攻撃している連中の勘違いぶりは甚だしい。自分でよく調べもせず、オールドメディアを鵜呑みにするあまり、自ら犯罪に加担している自覚すらない。こういう人間を大勢生み出してしまってるのは本当に厄介だよなー

2025/1/23 - 効かない中国産薬と集中購買政策の影響

・中国の薬品集中購買政策により、中国産医薬品の効果への疑問が浮上。
・患者からは「血圧が下がらない」「麻酔が効かない」「下剤が効かない」といった訴えが増加。医師も臨床現場で対応に苦慮している。
・集中購買政策の目的は医薬品の低価格化で、患者の経済的負担軽減を目指していたが、運用上の問題が顕在化。
・中国産薬品の品質に懸念が集まり、一部の薬品では不純物が多く、副作用リスクが高いことが報告されている。
・具体例として、中国産薬を使用した脳卒中や肺炎患者の治療で効果が乏しく、輸入薬への切り替えを余儀なくされたケースがある。
・集中購買対象の大半が中国産ジェネリック薬で、先発医薬品や輸入薬は市場でわずか5%未満となり、患者や医師の選択肢が大幅に制限されている。
・この政策により、一部の製薬企業が品質管理を軽視し、国内外の製薬技術の差が浮き彫りに。
・麻酔薬においては、必要な効果が得られないため手術中のリスクが増大し、患者と医師の信頼関係にも悪影響を及ぼしている。
・政策の改善案として、医師が患者の特性に合わせた薬品を選択できるよう特別ルートを設けることが提案されているが、実現は不透明。
・この問題は医療だけでなく、教育現場にも波及しており、科学実験で中国産薬品の質が低いことが判明。
・低価格を追求する政策が品質を犠牲にし、その代償を患者が負う構図となっている。

感想
歴史ある漢方と違って、今の中国製の薬なんか絶対使いたくないなｗ　効かない麻酔怖すぎー

2025/1/23 - 幕府軍を支えた意外な兵士たち

・江戸時代末期の戊辰戦争における幕府軍兵士の実態に焦点を当てた動画。
・平和が長く続いたことで「平和ボケ」していた幕臣たちは、戦場でも緊張感を欠き、騒ぎや遊興にふける者が少なくなかった。
・慶応2年（1866年）以降、幕府は軍の近代化を急ぎ、大規模な軍事演習を行うが、戦力となる歩兵の確保に苦労する。
・当初は旗本領から農民を徴募したが十分な人員を集められず、最終的に江戸で兵士を募集することに。
・集まった兵士の大半は、江戸で日雇い労働や賭博などを生業とする「やくざ者」や荒くれ者だった。
・これらの兵士は一見粗野で統率が難しいが、戦場では優れた働きを見せたと記録されている。
・片岡健吉をはじめとする指揮官も、彼らの勇猛さを高く評価している。
・一方で、戦の直前でも幕臣たちの緩みきった態度は改善されず、戦争への備えが不十分であったことが幕府軍の大敗の一因とされる。

感想
入れ歯の手紙おもろいｗ　大鳥圭介、頭いいな。

2025/1/23 - 参勤交代の舞台裏と大名の経済的負担

・参勤交代は江戸時代、大名が江戸に赴く際に行った大名行列のことで、その背後には見栄や経済的負担が存在した。
・江戸時代初期には、加賀藩が4000人、仙台藩が3500人という大人数で江戸へ向かったが、全ての藩が自前で行列を揃えていたわけではない。実際には、正式な藩の人数は1割未満であったとのデータも。
・大名たちは見栄を張るために、臨時の方向人を雇い、行列に参加させていた。これが経済的に大きな負担となり、総額の4割以上を人件費に費やしていた。
・また、大名行列には臨時のアルバイトとして人宿（ひとやど）と呼ばれる業者が関与し、槍や小道具まで貸し出していた。この見栄のために、業者は儲けていた。
・参勤交代の費用の中で、最もかかったのは馬代と人件費で、行列の人数を水増しするために多くの臨時の方向人を参加させることが一般的だった。
・また、道中では大名が籠に乗ることに疲れると馬に乗ることもあり、その際の馬の世話や荷物の運搬にもコストがかかる。料理道具や専用の風呂、トイレまで運ばれていた。
・大名たちは出費を抑えるため、見栄を張る場面を限定し、山道などでは行列を縮小していた。
・こうした参勤交代の舞台裏では、大名のプライドと経済的負担が絡み合い、様々な問題が発生していた。

感想
人宿、誰も見てない山道で人員削減とか面白すぎるｗ　宿泊キャンセルは困っちゃうよなー

2025/1/23 - 中居正広氏、電撃引退発表 背景と影響

・2025年1月23日、中居正広氏が突然の芸能界引退を発表した話題を取り上げた深田萌絵氏の動画。
・発表内容には、芸能活動を引退し、所属事務所「のんびりなかい」の廃業も予定していることが記されていた。
・発表後、コメント全文が公表され、中居氏は自身の責任を強調し、関係者やファンに謝罪の言葉を述べている。
・中居氏の引退に対する反応には、芸能界の裏事情や政治的な背景が絡んでいるという声が多く、政治的圧力や企業の関与が引退に影響を与えた可能性が指摘されている。
・特に、フジテレビや吉本興業、総務省との関係性が取り沙汰され、引退劇の背後には何らかの力が働いているのではないかとの疑念が強まる。
・中居氏が責任を一手に引き受ける形で幕を引こうとする様子が、事態の複雑さを浮き彫りにしており、今後の調査と真相解明が注目されている。
・ファンやメディア関係者は、中居氏の引退が単なる個人の決断ではなく、芸能界の構造的な問題に起因していると考えており、政治的な背景を無視できない。

感想
闇を隠そうとしても無意味な時代に突入しているんだよ。

2025/1/23 - 中国系富裕層のシンガポール流入が引き起こす問題

・中国からシンガポールに移住する富裕層の増加について解説した動画。
・特に、香港から移住してきた富裕層の中には中国政府や企業との関係を持つ者が多く、経済や社会に複雑な影響を及ぼしている点が語られる。
・シンガポールは、アジアの新たな金融センターとして注目されているものの、中国系富裕層の流入により期待とは異なる現状が浮き彫りに。
・これらの富裕層の中には、共産党の利権に深く関与している者や、国内で得た不正な利益を海外に移転させる手段を持つ者も含まれている。
・中国国内の商取引における賄賂や利権が一般化しており、その影響を受けた富裕層が海外移住先でも問題を引き起こす可能性が指摘されている。
・さらに、シンガポール経済が期待されるような形で活性化していない理由の一端が、これらの富裕層の動きにあると分析。
・日本と比較し、中国の賄賂文化や権力構造の根深さが強調され、富裕層の海外進出による新たな課題が浮上している。

感想
黒いマネーはお断り。問題がさらに問題を生むことが分かりきってるというのに。あと、コメ欄に日本の投票率の低さ、特に若者がーといってる恐らく年配の方々がいらっしゃるが、彼ら自身が若い世代に対して、精神性や正しい価値観を育む教育をしてこなかったどころか、間違った洗脳を植え付けてきた、今も続けてることに気づいてない。自分たちの責任を省みることなく批判してる時点で、問題の本質を理解してない証拠だと思うな。

2025/1/22 - 社会洗脳のラスボス 愛着障害と現代社会の洗脳

・愛着障害に関する深堀りをテーマにした動画。現代社会における洗脳の影響とその背後にある愛着障害がどのように形成されているかに焦点を当てる。
・愛着障害は現代社会の全ての人々に広がっており、特に親からの「オリジナルの愛情」が欠けていることで、心の空虚さや依存状態が生まれる。
・愛情が欠如した結果、依存や競争、自己中心的な欲求が生まれる。この状態は社会的な枠組みで強化され、無限に満たされることなく他者との比較や自慢が起きる。
・戦後の社会構造や洗脳的教育が、今の世代に影響を及ぼしており、特に60代・70代がその影響を受けた世代である。今、子育てをしている30代・40代も愛着障害を抱えていることが問題視されている。
・愛着障害が引き起こす問題として、過剰な競争心、物質主義、そして自己中心的な価値観が強調される。これにより、満たされない心が満たされることなく、社会全体の不安定性が増している。
・オリジナルの愛情が発動しないことで、心が「無限の状態」を経験できず、常に足りないと感じ、外部のものに依存するようになる。
・愛着障害を克服することで、心の中で「足るを知る」ことができ、競争や自己顕示欲から解放されることができる。これにより、より充実した、穏やかな人生を送ることが可能になる。

感想
もっとオリジナルを発動できるようになって、心を無限の状態に近づけていきたいなー

2025/1/22 - 成功を生む“正しい失敗”と“ムダな努力”の違い

・動画では、成功に繋がる“正しい失敗”とムダな努力の違いについて解説。
・失敗にはリスクが低く確かめないと分からないものがあり、その場合、失敗しても次に繋がるチャンスとなる。
・正しい失敗の特徴として、リスクが低く、結果を出すためには数を打つ必要があることが強調される。
・具体例として、SNSでの発信や新しい環境に挑戦することが挙げられ、リスクは少なく、成功すれば人生が大きく変わる可能性があると説明されている。
・「失敗は成功を生む」との誤解を指摘し、単にやみくもに努力するのではなく、戦略的に失敗し、学ぶべきであるという考え方が述べられる。
・また、アメリカの経営思想家エイミー・エドモンドソンの理論が紹介され、彼女の考えがいかに実践的で価値があるかが説明されている。
・この情報は日本ではまだ広まっておらず、実践することで圧倒的な差をつけることができると提案されている。

感想
ペプシの透明飲料の話おもろい。事前準備とそれで失敗した時の原因の追求と対策で次に繋げるのが大事だよなー

2025/1/22 - ポジティブ不登校 親としての大切な意識

・「義務教育とは誰の義務か？」という視点から、学校に行かない選択をした子どもとその親の対応に焦点を当てた動画。
・不登校の子どもに対する週1回の家庭訪問の義務について説明。家庭訪問の目的は、虐待などの問題がないか確認するためで、親が受け入れる義務があるとされる。
・義務教育の「義務」は子どもではなく親に課されており、親は子どもを学校に通わせる義務を負うことが強調される。
・家庭訪問を避けるためには、先生との関係を円滑にし、気分よく受け入れることが推奨される。
・学校の先生もこのシステムに疑問を持っており、義務で家庭訪問を行っているが、無意味に感じていることが多い。
・この教育システムは「ディープステート」などの影響を受けており、親が反抗すると大きな問題に発展する可能性があることが警告される。

感想
社会に出ると洗脳された人間で溢れていて、学校はその予行演習だと思って行くか、それでも楽しくないどころか虐められたりする場合は行く必要は全く無いというか、そもそも行く義務はない、、ということを親も洗脳されてて認識してないことの方が多そうだからなー

2025/1/22 - 日本海海底送電線事業と謎の企業応募

・日本海ルートの海底送電線事業に応募した企業についての動画。
・事業者公募において、北海道電力・東北電力・東京電力などの大手電力会社系グループと、福岡市のベンチャー企業「ジャパン・インターコネクター」のグループが応募。
・ジャパン・インターコネクターは2022年設立で、日韓間の電力網構築を目指すが、事前審査で落ちる可能性も残る。
・大手電力系のグループは、海底送電線事業の実現に対して消極的で、12項目の厳しい条件を提示。
・条件には、技術的実現可能性、工事費の変動リスク、債務保証の問題などが含まれ、実現が困難との見方が強まっている。
・また、条件には出資を民間・公的機関から確保することが求められており、事業に対する積極的な意欲が感じられない。
・最終的に、事業者が落選し、入札が不調になる可能性もある。

感想
確かに黒塗りが多くて怪しすぎー

2025/1/22 - 日本メディアの裏側　日経が親中・アンチトヨタの理由

・加藤康子氏、池田直渡氏、田村秀男氏が出演する動画で、日本のメディア、とりわけ日経新聞が持つ親中性とアンチトヨタ姿勢について議論。
・トヨタや他の自動車メーカーの不正問題が、実際以上に大きく報道され、信頼失墜が意図的に演出されている点を指摘。
・不正の多くは手続きや調整の範疇であり、ユーザーに大きな損害を与えるものではなかったが、メディアは誇張して報じた。
・日経の記事が海外メディアに影響を与え、日本製品や技術の信頼を損なう一因となっている。
・外国企業の問題や不正に比べ、日本企業に対する報道が厳しく、特にトヨタへの攻撃的報道が目立つと議論。
・テスラの技術（OTAによる後からの性能アップデート）が過去に話題となったが、日本では違法とされる手法であったことが指摘される一方で、テスラは「黒船」として特別扱いされてきた背景が語られる。
・結論として、メディアの報道姿勢が偏向しており、正確性と公平性が欠けていると批判。報道は問題の本質を伝えるべきであり、大企業や製品の信頼を意図的に揺るがす行為は有害であると主張。

感想
どんどん切り込んだ内容で周知してほしい、多くのメディアが政府とズブズブ親中売国的まともな報道機関じゃないちゅーことを。

2025/1/22 - 減税と増税のからくり 財務省と天下り問題 森永卓郎氏

・経済アナリスト森永卓郎氏の発言を元に、減税が進まない日本の背景を詳述した動画。
・減税を提案すると必ず問題が起きる理由として、財務省の利害関係や政治的圧力が挙げられる。
・特に、財務省官僚の天下り先での報酬が3～4億円に達する点が指摘され、「国民から搾り取られた税金が利権構造に流れている」との批判が展開。
・財務省は日本の財政状況を「借金で危機的」と強調するが、IMFの統計によれば、日本は資産が負債を大幅に上回る黒字国家であることが明らかにされる。
・安倍政権以降、財政赤字が急速に縮小しているにも関わらず、財務省は減税の実現を阻むため、財務収支を過剰に操作しているとの見解も示された。
・財務省に逆らう政治家や専門家がスキャンダルや調査対象にされるケースが多発しており、その一環として「税務調査」や「名誉毀損訴訟」などが実施されると指摘。
・森永氏は、税金の不透明な運用と、政治的に弱者が狙われる日本の現状に深い憂慮を表明した。

感想
天下り官僚がそこまでもらってること知ったら殴ってやりたくもなるよ誰だって。

2025/1/22 - ロサンゼルス山火事の未報道の真相

・ロサンゼルスで発生した山火事について、意図的な人災である可能性が指摘されている。
・火災の原因は、放火の疑いがある他、消防体制の問題も深刻であった。
・カリフォルニア州の消防予算は削減されており、ロサンゼルス市では消防車100台以上が修理待ちで稼働不能だった。
・さらに、火災地域近くの消防用貯水池が修理のため空の状態で1年以上放置されており、水不足が消火活動を困難にした。
・今回の火災では1万2,000棟の住宅が焼失し、被害は大規模であった。
・マイケル・シェレンバーガー氏は、この火災を「人災」と断定し、カリフォルニア州の政策失策を批判。
・放火や防火対策不足、予算削減による設備の整備不良が重なり、被害が拡大したとされる。
・一部の場所では、気象局が火災のリスクを事前に警告していたにもかかわらず、州や市の対応が遅れた。
・これらの要因は、自然災害ではなく人的ミスや政策の失敗がもたらした悲劇であることを浮き彫りにしている。

感想
「再構築」という言葉だけが前向きに語られても、それだけでは済まされない話だよな。危険を感じつつも対策を講じられず、被害を受けた住民の無念さは計り知れない。一方で、耐震化や燃えにくい材料を使って建てた意識の高い人の家が、一軒だけ焼け残ったとニュースで取り上げられてたな。

2025/1/22 - 中国自動車業界のトヨタとテスラに対する本音

・中国の自動車業界がトヨタやテスラをどう見ているか、特に自国のEV技術についての内部の見解が語られる。
・中国はEV市場を牽引する国としての戦略を持ち、2023年には自動車の輸出台数で中国が世界一に。
・中国のEVには革新的な技術が欠けており、外国の技術に依存していると中国自動車業界のトップが発言。
・特に車の制御には外国製の半導体が多く使われ、中国製と呼べる部分は少ない。
・電池技術も日本発であり、中国の優位性は産業リンケージにあるとし、政府主導の産業戦略が強み。
・この戦略により、他国では実現しにくいスムーズなサプライチェーンと政府の調整が可能になり、競争優位性を持つ。
・中国の自動車業界は国家主導の大規模な戦略と調整で他国と差別化を図っているが、技術的な革新性には限界がある。

感想
自国民を裏切り、海外製品に補助金を出すような愚行を平然と行う政府があるなんて、まったく信じがたい話だよな。世界中が驚く。一体どこの国のことだ？

2025/1/21 - バロン・トランプ氏の大統領就任式での印象とメラニア・トランプ夫人のファッション

・2025年1月20日、ドナルド・トランプ氏が第47代アメリカ合衆国大統領として就任。
・注目すべきはバロン・トランプ氏の成長した姿。身長6フィート8インチ（約2m3cm）で、成熟した姿と落ち着きが目を引いた。
・バロン氏の服装は、古典的な青のスーツ、整った髪型、調和の取れたネクタイで洗練された印象を与えた。
・メラニア・トランプ夫人はファッションアイコンとして注目され、アダム・リップスのネイビーブルーのジャケットとアイボリーのブラウス、エリック・ジャヴィッツの帽子が特徴的。
・就任式で、メラニア夫人の帽子がトランプ大統領とキスをしようとした瞬間に引っかかり、微笑ましい出来事が起こった。
・メラニア夫人はファーストレディとしての役割において、母親としての視点を強調し、バロン氏へのサポートと家庭生活の調和を大切にしていることを語った。
・メラニア夫人のファッションは単なる贅沢ではなく、外交イベントや日常の活動においてコミュニケーションツールとしての役割も果たしている。彼女のスタイルは、力強さと優雅さ、伝統と現代性を兼ね備えている。

感想
バロンでかくて親そっくりで、将来、大統領になるかなって誰もが思うよなーｗ

2025/1/21 - 森永康平氏、トランプ経済政策とドル円相場についての予測

・2024年に行われたトランプ経済政策に関する討論に焦点を当てた動画。
・トランプ政権下でドル円相場が円高になるとの予測が多かったが、実際にはドル高が進行する可能性があると森永氏が指摘。
・特にトランプの経済政策の一環として関税政策や移民抑制、減税などが取り上げられ、それが結果的にドル高を引き起こす可能性が高いと説明。
・関税政策が物価上昇を引き起こし、利下げが難しくなるため、ドル高を招く要因となり、移民抑制が人件費上昇を引き起こす可能性がある。
・減税政策はアメリカ国内の需要を加速させ、インフレを引き起こし、これもドル高に寄与する。
・その後、日本は円安を止めるために金利を引き上げる可能性があり、その結果として金利差縮小が進み、円高が進行する可能性もあるが、国内経済にとっては負担が大きい。
・金利の引き上げが日本国内の消費や企業活動に悪影響を及ぼす懸念が強調され、経済全体のダメージが予測される。

感想
有事の際、日本にいる中国人含む外国人の存在がもたらす影響、意図的としか思えない売国奴の政策、有事になる前に何とかしないと。

2025/1/21 - トランプ大統領就任式とアメリカの黄金時代宣言

・2025年1月20日に行われたトランプ大統領の就任式に関する及川幸久氏のライブ配信。
・トランプ大統領は就任演説で「アメリカの黄金時代が始まる」と宣言。
・彼は演説の中でアメリカを「世界の全ての国から憧れられる国」にするとし、過去の栄光を取り戻す意志を強調。
・演説の内容は主に国内問題に焦点を当て、不法移民の追放、国境の閉鎖、エネルギー価格の引き下げなどが述べられる。
・外交については、唯一「パナマ運河」について触れる程度で、国内問題が中心となった。
・特にインフレ問題に対して強い姿勢を見せ、「インフレというモンスターと戦う」と宣言、内閣に対して迅速な対策を指示。
・アメリカの製造業を守るため、関税を利用し、黄金時代を再現することを目指す。
・トランプは歴史的な大統領として、ウィリアム・マッキンリーを引き合いに出し、その政策を引き継ぐ意向を示した。
・また、アメリカの領土拡大の意図も示唆、グリーンランドやカナダの支配権獲得に向けた意志を明言した。

感想
再びアメリカへの憧れの時代が訪れるのだろうか。就任式の裏話も興味深かった。

2025/1/21 - トランプ大統領初日に署名した200の大統領令

・トランプ大統領が就任初日に署名した200を超える大統領令に関する動画。
・トランプ政権第2期の方針としてスピード感を強調し、初日から大量の大統領令に署名。
・就任式後すぐに大統領令を連発する姿勢が注目され、その内容としては国境問題や不法移民に関する強硬策が含まれる。
・特に注目すべきは、メキシコ国境での不法移民対策として、亡命希望者を裁判手続き中にメキシコに移住させる強硬策の実行。
・また、バイデン政権時代に不法に入国した移民の強制退去作戦が始まることが予告され、これは史上最大規模の追放作戦となる。
・アメリカ国内での不法移民問題に加え、イタリアでも同様の強硬な移民排除政策が進行中。
・日本における移民問題も話題となり、移民推進派の意見と反グローバリズムの潮流との対立が強調される。
・トランプ政権が進める政策が世界的な反グローバリズムの流れと一致しており、特に移民政策では国際的な動きとの連携が見られる。

感想
前政権のグローバリストたちの政策を正すための大統領令が多数あったのは、それだけ多くの問題を正さなければならなかった証拠だろうな。日本も真剣に正すべきことを洗い出したら沢山ありそうだが、文化や気質からして、そこまで多くはないかな。いやどうだろう。

2025/1/21 - 全身法 vs ブロスプリット - 科学的比較と最強トレメニュー

・筋トレの「全身法」と「ブロスプリット」を比較し、それぞれのメリット・デメリットを科学的に解説した動画。
・「全身法」は毎回全身を鍛える方法で、1部位あたりのセット数は少ないが頻度が高く、週3～5回行うのが一般的。
・「ブロスプリット」は1日に特定の部位（例：胸、背中、脚など）を重点的に鍛え、週5日程度で全身を分割して鍛える伝統的な方法。
・2024年のメタアナリシス（35の研究、1000名以上の被験者）によると、トレーニング量が同じであれば、両者の筋力・筋肥大効果に有意な差はないことが示された。
・トレーニング量を「分数計測法」（直接刺激を1セット、間接刺激を0.5セットとカウント）で評価した場合、全身法とブロスプリットは週単位で同程度の効果が得られることが判明。
・全身法の回復能力についても研究が進められ、1日あたり22セットの高強度全身トレーニングを4日連続で行ってもパフォーマンス低下は見られなかった。
・研究結果から、分割方法そのものよりもトレーニング総量が重要であることが明確に示されている。
・動画では具体的な全身法の最強メニュー例も紹介され、実践的なアドバイスが満載。

感想
最近は胸筋上部を痛めて、腕の日、肩の日を交互でやって筋肉痛残ってたらスクワット、あとはなるべく毎日、懸垂、軽いジョギングみたいになってる。全く何もやらないのは我慢できないｗ　治ったら、胸の日をプラスするより、腕か肩の日に入れた方が成長は早いか。

2025/1/21 - 中東和平は幻？ イスラエル・ハマス定戦合意の裏側と石油市場の動向

・イスラエルとハマスがガザ地区で定戦合意を結んだが、この合意の信憑性に疑問を呈する内容。
・合意後も石油価格は下がらず、市場は和平に対して懐疑的。
・イスラエル政府は自らの目的を達成するために定戦を利用している可能性が強調され、和平合意は一時的なものに過ぎないとの見解。
・トランプ大統領の指導の下、中東和平が進展するとの期待もあるが、実際には中東の混乱は続くと予測される。
・石油市場の反応からも、和平が実現する可能性は低いとし、地域的な問題が解決することなく、戦争の影響が続く可能性が指摘される。
・最終的には、ウクライナ戦争やシリア情勢など、中東や世界の混乱は終わることなく、過激化していくとの予想。

感想
停戦で、ガザ避難民の帰還が進む一方、自宅が破壊されて無くなってたり、安全な避難場所が不足しているらしい。開放されても難民化し、寝る場所や水・食料がなければ生きていけないし、いつ停戦が破られて攻撃されるかも分からず、不安しかないだろう。国際的な支援が行き届けばいいが。

2025/1/21 - バイデンの退任直前の「罠」とトランプ政権の選択

・バイデン大統領が退任直前に設定した、次期政権に影響を与える規制についての動画。
・特にAI向け半導体に関する包括的な規制が焦点。規制の実施は1年以内と幅を持たせ、内容も国別に調整可能な曖昧さがある。
・バイデンは、この規制の詳細をトランプ政権に丸投げしており、企業からの意見公募期間が120日設けられるなど、次期政権への圧力が見られる。
・規制の厳格化が中国の軍事開発を抑える狙いである一方、米国内の半導体業界からは売上減少の懸念が上がっており、トランプ政権は厳格な規制と業界利益の間で板挟みになる可能性が指摘される。
・さらに、第三国経由で中国に流れる半導体の抜け道を封じることも議論の的。この封じ込めが米国企業の利益低下や株価下落を招き、トランプ政権への批判を助長する意図があると分析される。
・これらの動きはバイデン政権がトランプ政権に与える試練であり、規制の実施や調整次第で米国経済と中国との競争に大きな影響を及ぼすとされる。

感想
中国への圧力と米国の利益をどう両立させていくかだなー

2025/1/20 - 日本経済　フジテレビ問題、どこまで波及するのか　メディアの未来

・フジテレビの問題が取り上げられた動画で、アクティビストファンドの関与やメディアの経営に関する問題に焦点を当てた内容。
・元々芸能界のスキャンダルから始まった問題が、経営や株価に影響を及ぼし、他のYouTuberも取り上げていた。
・フジテレビの株価が上昇した要因として、経営陣が改善される可能性があるとの期待や、アクティビストファンドのMBO提案が挙げられている。
・CMの打ち切りが続いており、売上減少と経営不安が広がっているが、改善には時間がかかる可能性が高い。
・経営の問題や視聴率低下が背景にあり、他のテレビ局に波及することは少ないと予想。
・「テレビ終わった」「ネットの勝利」という意見に対しては、ネットも頭打ちであり、YouTubeやSNSも以前のように利益を上げるのが難しくなってきている。

感想
スポンサー離れで低予算の番組が増えてったらどうなるのか興味ある。地域密着型のニュース、番組とかが増えて視聴率上がり、ネット配信強化で話題になったりしてｗ

2025/1/20 - 江戸時代の金貸しの驚くべき横暴

・江戸時代、武士に対して横暴に振る舞う町人（金貸し）についての動画。
・武士は高い身分ながら貧しい生活を強いられ、多くが借金に頼っていた。
・金貸しの「蔵元」や「蔵宿」は、武士に対して強い交渉力を持ち、しばしば不利な条件で貸し付けを行った。
・具体的な例として、大名が借金の返済期限延長を頼んだ際、金貸しが利息や元金の全額返済を要求した後、新たな融資を拒否するなどの事例が語られる。
・返済が遅れた結果、使いの武士が責任を負わされ自害するまでに追い詰められる悲劇も起きた。
・大阪の商人による武士への侮辱行為についても触れられ、大名の倉屋敷の役人が金貸しに対応を迫られる状況が描かれる。
・金銭を武器に武士を支配する町人の姿は、当時の身分制度を形骸化させる一方で、金銭の力が絶対的であった江戸時代の社会構造を象徴している。

感想
町人の方も、武士に脅されたり、苦い思いをすることも多かっただろうしな。

2025/1/20 - Japan’s WINTER TECH

・日本の冬に欠かせない多種多様な冬用テクノロジーに焦点を当てたTokyo Lensの動画。
・「ドン・キホーテ」などの店で販売される加熱ウェアやキャラクターデザインの加湿器など、視覚的にも楽しい商品が多数紹介される。
・ユニクロのヒートテックや軽量ダウンジャケットは、日本人の冬の定番として紹介され、特に防寒性と実用性が高く評価されている。
・電気式ブランケット、ヒートアイマスク、USBで充電可能な携帯用手袋ウォーマーなどの製品が詳細にレビューされ、それぞれのメリットと欠点が述べられる。
・ユニークな製品として、耳を温めるためのアイテムや、キャラクター型の加湿器、ポケモンデザインのブランケットなども登場。
・「湯たんぽ」や「カイロ」などの伝統的な暖房グッズも依然として人気があり、手軽で効果的な暖房方法として紹介される。
・動画では、これらの製品の実用性を評価するためにサーモグラフィーカメラを使用し、温度分布や安全性がチェックされている。

感想
ちいかわの加湿器ｗ　こたつは風邪引くから出してない。充電式カイロ手温めたいから買おうかなー

2025/1/20 - 奇跡のDNA　移民問題と日本人の霊格

・日本社会における移民問題に焦点を当てた動画で、特に日本人の高い民度と霊格が議論の中心。
・動画では、海外からの移住者が引き起こす秩序の乱れや犯罪行為について視聴者からのコメントに答える形で展開。
・日本人の民度の高さが具体例で強調される。例として、大災害時の秩序だった行動や自動販売機が破壊されないことが挙げられ、日本文化の特異性を示す。
・移民問題について、単に怒りや憎しみを抱くのではなく、日本人としての「霊格」や道徳心を生かし、彼らを理解し支援する使命感が説かれる。
・移民たちの行動は、低い民度や追い詰められた状況によるもので、彼らもまた被害者であるとの視点が示される。
・動画の結論として、日本人が持つDNA、霊性の高さをもって、移民問題に対応するべきだと主張。

感想
ネガティブ、クロスケに引っ張られないように、常に高い魂、精神性を保つことが重要と。

2025/1/20 - 人民監視システム「天網」の資金枯渇問題

・中国の監視システム「天網」に関する興味深い内容を紹介した動画。
・天網は全国的な監視カメラネットワークで、AIと連動して人民を監視する仕組み。ただし、設置・運用は各地の公安局がIT企業と契約して実施している。
・これらの監視システムには巨額の費用がかかるが、地方政府が財政難に陥り支払い不能となるケースが発生している。
・特に中国内陸部の貧しい地域（例: 紀州省）では、設置当初（2012年～2015年）からすでに資金難が顕著だった。
・資金問題を解決するため、地方政府は保有資産（例: 住宅開発用地）を売却し、その収益を監視システム運営費に充てている。
・当時の中国経済は「成長期」と言われていたが、実際には発展から取り残された地域が存在し、既に問題が表面化していたことが明らかになった。
・現在、経済悪化により監視システムの維持も困難となり、地方政府の債務問題がさらに深刻化。新たな借金で返済を行う悪循環が続いている。
・監視システムの資金不足は、公安・武装警察などの権力機構の弱体化を招く可能性もあり、経済的困窮が中国全体の統制力低下につながる懸念がある。

感想
経済悪化が深刻すぎて、監視や規制など、基本的な機能すら維持できず、治安、秩序も崩壊し始めてるんだな。

2025/1/19 - 願望実現のためのムドラーの秘密

・ムドラーは特定の手のジェスチャーで、肉体的および精神的エネルギーを特定の方向に導く技術である。
・ムドラーを使用することで、体内の5つのエレメント（地球、水、火、空気、宇宙）のバランスを整えることができ、健康や精神の安定を促進する。
・各指はそれぞれ異なるエレメントを表しており、指の位置を調整することで望ましい結果を導くことができる。
・ウッタラボディヒムドラーは集中力を高め、自己信頼を向上させ、恐怖や心配を取り除く効果がある。特に有名人やスピーカーが使うムドラーとしても知られる。
・ハッケーニムドラーはエネルギーシステムを強化し、精神的なコントロールを高める。これにより、行動を自分の支配下に置けるようになる。
・ディヤンムドラーは瞑想を助け、集中力を高め、心を落ち着けるのに役立つ。
・クベラムドラーは富を呼び寄せるために使われ、血液循環や記憶力を改善し、目標達成の障害を取り除く効果がある。
・チナムドラーは知恵を高め、学習や知識の吸収を促進する。

感想
実際に手で形を作ってみた。すごく効きそうで楽しいから、ぜひやってみてｗ

2025/1/19 - 洋上風力発電『青森沖』『山形沖』発電事業者決定

・2025年に青森県と山形県沖で行われる洋上風力発電の事業者が決定したニュースを取り上げた動画。
・青森県沖（日本海南側）と山形県湯町沖の2箇所で行われた公募結果が発表され、事業者が選定された。
・青森県沖は61万KW、山形県湯町沖は45万KWの発電設備容量が決定し、青森沖の方が大規模なプロジェクト。
・青森県沖では「つがるオフショアエナジー共同体」、山形県沖では「山形遊佐洋上風力合同会社」が選ばれた。
・青森県沖で選ばれた事業者のバックには東京電力、中部電力、東北電力などの大手電力会社が関与しており、評価点が高い。
・風力発電機メーカーにはシーメンス・ガメサ、ゼネラル・エレクトリック、ベスタスなどが選ばれており、シーメンス・ガメサが注目されている。
・発電機の選定では、シーメンス・ガメサがコスト面で有利とされており、青森沖ではその選定が最も多かった。
・公募の評価点で事業実現性が大きく影響を与え、青森沖では全陣営が満点を獲得。
・両地域でシーメンス・ガメサ（ドイツ、中国）が選ばれたことがポイントで、ベスタス（デンマーク）が後れを取っているとの見方も。

感想
シーメンス・ガメサは中国企業が多く関わっており、これだけで不信感。

2025/1/19 - 習近平を怒らせた中国エコノミスト

・中国のエコノミスト高（Gao）氏が、政府の公式GDP成長率に疑問を呈した事が注目を集めている。
・高氏は中国政府に助言をしていた国有企業のエコノミストで、長年政府の信頼を得ている立場にある。
・中国政府が発表したGDP成長率5%に対し、高氏は実際の成長率は2%程度だと指摘。
・この発言は共産党の公式発表を否定し、政府内部の有力者がその成長率に疑問を投げかけるという衝撃的な内容。
・高氏は鉄道輸送量、電力消費量、銀行貸出総額など、政府が監視する正確なデータに基づいて成長率を算出したと述べている。
・中国経済の実態を示唆するデータとして、飲食店業界の200万店舗が倒産した事例があり、これが経済に与える影響は計り知れない。
・高氏の発言は、中国経済やその発表の信憑性に対する問題提起として広く取り上げられている。

感想
ネット情報も信頼できる筋から得るようにしつつ自分でよく考えないとな。

2025/1/19 - トランプ大統領就任式の招待者リストと意義

・動画は、2025年1月20日（日本時間21日）に予定されているトランプ大統領第47代就任式に焦点を当てた内容。
・今回の就任式は異例の室内開催で、理由として「記録的低温」とされているが、セキュリティ対策が主要因との指摘も。
・伝統的に屋外で開催されるアメリカ大統領就任式だが、ロナルド・レーガン第2期就任式以来の室内開催となる。
・注目すべきは、招待者リストに「反グローバリスト」や「世界的なポピュリスト」が多く名を連ねている点。
・招待者にはアルゼンチンの大統領ハビエル・ミレイが筆頭に挙げられ、G7よりも新興国のリーダーが重視されていると分析。
・就任式は形式的な国内行事とされるが、今回は国際的メッセージ性が強く、トランプ政権2.0の方向性が反映されている。
・セキュリティ上の懸念が強調される一方、トランプ氏が「寒さからの配慮」と説明しており、支持者の間で議論を呼んでいる。
・この動きは、トランプ政権の新たな同盟関係や方向性を象徴しており、従来の国際秩序への挑戦とも解釈される。

感想
室内なら遠くから狙撃されにくそうではある。無事就任できたら世界はどう変わるかな。

2025/1/19 - 中居事件 被害女子アナ9000万円の真相と波紋

・中居正広氏に関連する事件で、「被害女子アナが9000万円を受け取っていない」という報道について詳述した動画。
・一部メディアによる報道で、被害女子アナ（仮名X子）が9000万円を受け取ったとの誤解が広がり、それを否定する内容が発信された。
・報道によると、被害女性が「9000万円を受け取っていない」と主張しているが、具体的な金額に関しては守秘義務の対象であり明言を避けている。
・この件により、SNSでは女性への誹謗中傷が加熱。特に「巨額を受け取ったのに被害者面している」との批判が多数寄せられた。
・女性が「9000万円は事実ではない」と公表した背景には、誤解に基づく中傷を避けるための防衛的な意図があるとされる。
・また、事件に関する議論では被害者の過去の活動や言動が批判の材料として取り上げられ、「被害者としての資格」を問う声もあったが、それらは適切ではないと解説された。
・動画内では、女性の服装や活動内容に基づく批判が犯罪を正当化する理由にならないと強調され、「同意のない行為は犯罪である」という根本的な認識の必要性が訴えられた。
・社会的背景として、女性への固定観念や性被害の問題が未だに根強い現状を浮き彫りにする内容だった。

感想
他局や企業の闇もどんどん暴かれて、社会の透明性と健全性が高まるといいが。

2025/1/18 - 山伏の教え　「悟り」への道

・修験道の実践者「山伏」の教えと修行方法について語られる動画。
・「山伏」とは山で修行を行い、自然と一体化しながら自己を鍛える修行者を指す。彼らの歴史は1300年前に遡り、日本の自然崇拝、仏教、密教、道教が融合した「修験道（しゅげんどう）」に由来する。
・江戸時代には山伏の人数が約50万人に達し、日本の精神文化の一部となっていたが、明治維新以降の政策により一時的に衰退。しかし戦後、再び自由な信仰が認められ、現在でもその伝統が引き継がれている。
・山伏の修行は次のような方法を含む：
1. **山行（さんぎょう）**：山中を歩きながら自然と向き合い、神物との対話を行う修行。
2. **滝行**：冷たい滝に打たれ、集中力を高めることで心の雑念を取り除く。
3. **護摩焚き**：炎を用いた儀式で、煩悩や負の感情を浄化する。
・修行の最終目標は「悟り」に到達することで、以下の3つを目指す：
1. 自我の解放：エゴを捨て、自然や宇宙と一体化すること。
2. 心身の浄化：内面を見つめ、エネルギーを浄化すること。
3. 他者の救済：得た知恵で人々を導き、癒す役割を果たすこと。
・現代の人々は「有我多念（ゆうがたねん）」、すなわち過剰な思考や自我に縛られがちであり、山伏の教えはその解放を助ける実践法として注目される。

感想
昔の人々は、音や振動、周波数といったものを深く理解し、それを現代の科学では不可能と思われる方法で活用してたかもしれない。不思議だなー

2025/1/18 - 微生物『AH株』による自己治癒コンクリート

・自己治癒コンクリートの実用化に向けて、強アルカリ環境下で生存可能な微生物『AH株』を発見した研究について解説。
・研究チーム（安藤ハザマ、静岡理工科大学など）が発表したこの微生物は、従来のものと異なり、コンクリートの内部環境でも活性を維持できる。
・『AH株』を使用したコンクリートは、酸素と水を必要とする微生物の代謝によってひび割れを自己修復し、鉄筋の腐食を抑制する役割を果たす。
・使用方法は簡単で、コンクリートの練り混ぜ時に微生物と栄養素を加えるだけである。ひび割れ幅が0.5mm以下の場合、数週間で修復可能とされる。
・既存商品『バジリスク』（會澤高圧コンクリート製）との比較では、AH株の寿命は短い可能性があるが、法定耐用年数内で十分な効果を発揮すると予想される。
・自己治癒コンクリートは、鉄筋コンクリート構造物（高速道路や橋梁など）の維持コスト削減や寿命延長に貢献する技術として注目されている。
・価格は通常のコンクリートより高価だが、長期的なメンテナンスコスト削減を考慮すると経済的な選択肢となり得る。
・技術競争が進むことで、二酸化炭素削減効果や持続可能性の向上が期待される。

感想
小さなヒビは直っちゃうの凄い。コメ欄にいつも専門家の意見があっておもろい。

2025/1/18 - アルキメデスの熱光線の実験

・アルキメデスが太陽光を集めて敵船を燃やしたという伝説をでんじろう先生が再現する実験を紹介する動画。
・伝説では、鏡を用いて太陽光を集め、船を燃やしたとされているが、実際には鏡だけでは難しく、レンズの使用が必要と解説。
・実験では、ダンボール製の船を燃やすことに成功し、太陽光を集める技術の威力を示した。
・フレネルレンズを使った際には、1500度以上の高温を実現し、融点の高い刃物を溶かすデモンストレーションも行われた。
・これらの技術は、太陽光を利用した発電方法である集光型太陽熱発電（CSP）の研究にもつながっている。
・CSPは、太陽熱で水を沸騰させ、その蒸気でタービンを回して発電する方法であり、新技術として期待されている。

感想
楽しそうな実験だー。虫眼鏡で紙を焦がすくらいなら小学生の時やったなー。

2025/1/18 - 絶対見ろ フジテレビ問題とその背後にある意図

・フジテレビが最近の騒動を受けて行った記者会見についての動画。
・会見は狭い会場で行われ、記者の限定、動画撮影NG、音声NGといった制約があり、透明性の欠如が指摘された。
・問題の発端は、フジテレビ社員が特定の食事会を設定したとの週刊誌報道で、性接待や社員の行動に関する疑念が取り沙汰された。
・会見では「性接触は全くないと信じている」との曖昧な発言があり、これが逆に疑念を深める結果となった。
・芸能界の大物の不祥事や引退が目立つ背景には、メディアや芸能界内部でのパワーバランス調整や、高コストで効果が薄い人物の排除といった動きがあると指摘されている。
・さらに、政府が国民の注目を逸らすためにこうした話題を利用している可能性があるという見方が提示された。
・具体例としてガソリン価格の上昇が挙げられ、補助金ではなく減税が必要であるにもかかわらず、官僚の天下り先への利益誘導が優先されているとの批判が展開された。
・これらの問題はメディアや政府の透明性の欠如、そして国民の目を本質的な課題から逸らす意図が根底にあると結論付けられた。

感想
この動画も核心をついてて、権力構造理解のうえで問題を考えることの重要性が伝わってくる。

2025/1/18 - 人手不足だから外国人が必要?

・日本での人手不足が問題視され、外国から労働者を受け入れるべきだという主張が広がっている。
・動画では、年末年始のUber Eatsの配達員不足を例に、報酬の減少が原因で人手が集まらない問題を取り上げている。
・配達員の報酬が下がり、寒い時期に配達する意欲が低下するという現象が発生。その結果、人手が不足しているという誤解が生じている。
・実際には報酬が低いために配達員が集まらないのが本当の原因であり、人手不足が本質的な問題ではないと解説される。
・さらに、日本では人手不足という名目で外国からの労働者を受け入れようとする動きがあるが、実際には報酬を増やすことによって解決するべきであるという視点が示される。
・特に建設業や介護業界では報酬の低さが問題となっており、外国人労働者を受け入れる前にまずは給与を上げるべきだという意見が強調されている。
・日本の人手不足問題を解決するためには、単に外国人を受け入れるのではなく、報酬を上げることで国内の労働力を活用する方向性が重要である。

感想
いつも核心を突いているが、今日の動画も本質を的確に捉えているなー

2025/1/17 - CIAの遠隔透視と技術的可能性

・CIAの研究や科学的証明をテーマにした動画で、特に「遠隔透視」の可能性が焦点となる。
・カナダの神経科学者マイケル・パーシンガー博士による研究が詳しく紹介される。
・博士の代表的な装置「ゴッドヘルメット」は、微弱な磁場を脳に与え、神秘的体験を誘発するもので、意識の科学的理解を深める試みとして注目された。
・博士は地球磁場が人間の脳や意識に与える影響を研究し、特に地震前に報告される異常体験を科学的に分析。これにより、人類全体の意識が地球磁場を通じて繋がっている可能性を示唆した。
・動画では、全人類の脳が地球磁場によって繋がっており、個々の脳の活動がわずか10分程度で他者に伝播する理論が解説される。これは特に夢や変性意識状態で顕著とされる。
・事例として、ある女性が離れた場所に住む姉の死を夢の中で直感的に感じ取った出来事が紹介され、超常現象のように見える体験が地球磁場と脳活動の相互作用で説明可能とされる。
・こうした研究や現象は、テクノロジーを用いて遠隔透視や意識の共有が可能になる未来像を描くものとして興味深い内容だった。

感想
今は不可能だと思われていることや想像もつかない技術が、未来では実現してて普通になってるかもしれないと思うと、未来が見てみたくなる。遠隔透視で見たくないものまで見えてしまうと、きっと辛いことのが多い気がする。

2025/1/17 - 阪神淡路大震災30年 神戸の歴史と魅力

・阪神淡路大震災30年にあたる日、神戸の歴史とその魅力を掘り下げた動画が配信された。
・神戸の発展の鍵となった「旧居留地」は、明治期に外国人が住む区域として整備され、神戸を国際貿易都市へと導いた。現在もその名残として歴史的建築物が残り、観光地として人気。
・明治以降、神戸は特にイギリスの影響を強く受けた町であり、日本初のサッカークラブ（神戸レガッタ&アスレチッククラブ）やゴルフ場も神戸に設立された。これらはイギリス人実業家アーサー・ヘスケス・グルームによる功績とされる。
・神戸の文化には欧米文化が色濃く反映され、言葉（例：「バリ」という方言が英語の「ベリー」に由来する説）や公立学校での土足文化など、多岐にわたる影響が見られる。
・さらに神戸発展の象徴ともいえる鈴木商店は、大正時代に日本一の総合商社となり、台湾への莫大な投資や世界的な影響力を持った。しかし関東大震災や不況による経営悪化で破綻に至った。
・神戸は歴史的背景を持つと同時に、都市として日本の発展や国際関係を象徴する重要な役割を果たしてきた。

感想
神戸行ったことないから行ってみたいなー。バリカタのバリはベリーから来てる説があるのか。

2025/1/17 - フジテレビの性上納問題とその背景

・フジテレビでの性上納問題を扱った動画。特に中居正広に関連する事件を中心に議論が展開されている。
・ジャニーズの権力構造や、メディア業界内での「タブー」とされてきた話題が取り上げられる。
・森永卓郎氏によると、かつてジャニーズや財務省、日本航空123便に関連する問題は語ることすら許されず、口にすれば業界から排除されるほどの強い規制があったという。
・現在は、当時と比べて状況が改善してきたとされるが、完全な解決にはまだ遠い状況だと述べられる。
・また、性上納問題はフジテレビが女性タレントを利用して行っていた可能性が指摘されているが、同局はこれを公式に認めていない。
・深田萌絵氏と森永卓郎氏は、この問題が業界の不透明な構造や権力関係の象徴であり、さらなる改革が必要だと主張する。
・芸能界やメディアにおける不正と隠蔽体質が、日本社会の深い構造的な課題を反映していることが示唆される。

感想
問題点を多角的に捉えて考える姿勢が大事だと教えてくれてるよな。

2025/1/17 - カーターの葬儀でのトランプとオバマの会話

・カーター元大統領の葬儀で、トランプとオバマが親しげに話している映像が話題に。
・これまでの対立関係を考えると意外な光景とされ、映像に注目が集まった。
・映像はアメリカのテレビ局「C-SPAN」で放映され、リップリーディング（唇の動きを読む技術）を用いて会話内容が推測された。
・推測された会話内容には、トランプが「ヒラリーは未だに私を憎んでいる」と語ったり、オバマに対し「我々は話し合うべきだ」と持ちかける場面が含まれる。オバマはこれに同意する返答をしていた。
・さらに、副大統領のカマラ・ハリスがオバマを無視する様子についても言及があった。
・後にトランプが自身のSNS「Truth Social」に字幕付きの動画を投稿し、内容の真偽が議論に。
・トランプは記者会見で、この件について冗談交じりに答えるも、会話の詳細は明かさず。
・動画や投稿内容が冗談か真実かは不明だが、彼の意図やジョーク性が注目された。

感想
いろいろな憶測が飛び交っているが、もうすぐ真実は暴かれるのかなー

2025/1/17 - 総務省解体説とメディア問題

・YouTube動画「総務省の解体説」に関する解説で、石丸伸二氏のメディア批判を含む。
・内容は兵庫県の選挙管理委員会が総務省に提出した要望書をめぐる問題提起から始まる。
・2024年の兵庫県知事選挙において、公職選挙法の趣旨を損ねかねない複数の事案が発生したとされ、これを受けた総務省への法整備の要望が報じられた。
・特に注目されたのは、NHK党の立花孝氏が用いた「2馬力選挙」手法の合法性に関する議論で、この件がメディアで過度に強調された。
・記事や報道では他の問題、例えば候補者同士の誹謗中傷や不確定情報の流布についての言及が少なく、選挙管理委員会や報道の中立性が疑問視された。
・メディアが立花氏の批判に偏り、他の重要な問題に目を向けない報道姿勢を批判。メディア買収や報道操作の可能性についても指摘した。
・総務省そのものの解体を提言する立場を取り、根本的な改革が必要だと主張している。

感想
物事の本質を見抜いたうえで考えないとだよなー

2025/1/17 - 新年早々、中国で発生した暴動とその背景

・2025年1月、新年早々、中国で暴動が発生し、警察との衝突が報じられた。
・暴動のきっかけは、1月2日に中国・陝西省の浦城県で起きた学生の死亡事件。
・死亡した学生に関する情報が不透明で、当局の発表に対し地元民が抗議。
・疑惑が拡大し、SNSで情報が拡散。死亡した学生の体に痣があり、複数の学生が画像を削除されたという疑惑も。
・抗議活動には数千人から10万人が集まり、一部は警察車両も目撃される。
・暴動が発生した場所は「ディープ・チャイナ」と呼ばれる地域で、経済的に発展していない内陸部。
・この地域では共産党の支配が強く、地方経済は中央政府からの支援に依存。
・中国の地方での共産党の支配に対する反発や抗議活動は非常に稀であり、今回の事件は異例の事態とされる。
・中国の社会では一般的に自分の利益に敏感だが、今回の事件では教育や子供に対する熱心な関心が背景にある。

感想
日本では抗議やストライキが少ないしな。社会洗脳、同調圧力、、一人ひとりが目覚めて、小さな行動の積み重ね。選挙、SNS、情報拡散、共感などの連鎖で大きな力に変え、未来を切り開くしかない。

2025/1/16 - 江戸時代の海運と河村瑞賢の航路開発

・江戸時代における物流の主役は海運で、大阪と江戸を結ぶ東回り航路や、西回り航路、また北前船が活躍した。
・これらの航路は、江戸と大阪間をつなぎ、物資の大量輸送を支え、江戸の経済成長を支える重要な要素となった。
・特に「東回り航路」は、江戸と大阪間の物資輸送を効率化し、定期的に運行されるようになった。
・航路開発において重要な役割を果たしたのは、河村瑞賢であり、彼の航路開発により、江戸と大阪間の輸送が迅速かつ安定したものとなった。
・河村瑞賢は、既存の航路の改善に加え、房総半島を経由して江戸に直接アクセスする方法を開発。これにより、米などの物資を効率的に輸送するシステムが整った。
・江戸時代の物流の発展は、商業の発展に欠かせない要素であり、海運ネットワークの整備が経済基盤を支える大きな役割を担っていた。
・江戸と大阪間の航路を支えた「廻船問屋」や、運行管理を行った商人たちの活動が、海運の運行を確立させていった。
・その後、船舶の技術進化や海上輸送の普及により、江戸時代の海運は全国規模で発展し、日本の経済や社会に大きな影響を与えた。

感想
河村瑞賢は偉大な人物だな。当時の日本の物流に革命を起こし、歴史を大きく変えた。海運が活発になって、さまざまな物資が各地で手に入るようになった当時の光景を想像すると、なんかワクワクしてくるー

2025/1/16 - 自公、参議院選挙勝利へ必死

・自民党と公明党が参議院選挙に向けて強力に組織力を活用し、勝利を目指す様子に焦点を当てた動画。
・公明党が2024年の衆院選で惨敗したため、参議院選挙では全員当選を目指しているという危機感が強調される。
・参議院選挙の日程が7月20日に決定し、3連休の中日を投票日に設定することで、遊びに出かける有権者が投票に行かないよう誘導し、組織票の効果を最大化しようとする狙い。
・自民党と公明党は期日前投票を有利に運ぶため、組織力を駆使して不動票をできるだけ投票所に引き寄せないようにしている。
・特に期日前投票が重要視され、その期間にどれだけ投票を集めるかが選挙戦の成否を左右することが述べられる。
・これらの戦略は既存の政党、特に自民党と公明党が有利に働く構図となり、選挙戦がどれだけ組織的な力に依存しているかが浮き彫りとなる。

感想
期日前投票、不正がないといいけど。当日に行けないなら期日前しかないよな。ちなみに、正式には、きじつぜん、なんだってな。

2025/1/16 - カリフォルニア山火事とハリウッドスターの家々

・カリフォルニアで発生した大規模山火事の影響で、ハリウッドスターや著名人の豪邸が被災し、多くの財産が一夜にして消失。
・映画俳優や歌手、スターたちの家々が火災に見舞われ、SNSでその悲痛な体験が広まる。
・高級住宅街が全焼し、映画俳優や有名人たちは自宅を失った悲しみを語りつつ、安全が最優先であると再認識。
・被災者は避難しながらも、奇跡的に一軒の豪邸が無傷で残るという事例も。
・著名人による支援活動や寄付が行われ、音楽業界やコミュニティが復興を支援。
・しかし、甚大な損害が保険業界や地域経済にも波及し、地域全体の再建には時間がかかると予想される。

感想
トランプになってまともな街に生まれ変わりさえすれば再生は速いかもな。

2025/1/16 - 苫米地式大谷翔平育成メソッドの提案

・苫米地式大谷翔平育成メソッドに関する内容を紹介した動画。
・大谷翔平のような才能を育むために必要な環境と、社会の文化がどのように関係しているかを考察。
・大谷翔平の成功には、彼の周囲の環境が大きく影響しており、成功するためにはそのような環境を整える必要がある。
・日本における前例主義や文化的な制約（例: 制服文化や軍事的教育）を指摘し、それが個々の成長にどれだけ影響を与えるかが強調されている。
・特に、学問やスポーツの世界における日本独特の文化が、個人の才能を最大限に引き出すことを難しくしていると指摘される。
・改革の必要性として、教育システムや社会の文化における柔軟性が求められる。
・日本の教育は、個人の独自性や創造性を阻害する可能性があり、これが大谷翔平のような多才な人物を生み出す難しさに繋がっている。
・動画の中では、日本の教育制度がいかにして社会全体の成長を制限し、個人の自由な発展を妨げているかが語られる。

感想
脱洗脳のためにも、固定概念の破壊、視点を転換することだ。

2025/1/16 - 三菱商事、利益相反で中国撤退

・三菱商事が中国での金属トレーディング事業を停止し、現地法人を閉鎖することが発表された。
・問題の背景として、中国人トレーダーが不正取引を行い、138億円の損失を計上したことが明らかに。
・不正取引は、トレーダーが親族や友人の会社と取引し、自社に損失を与えつつ他の企業に利益をもたらすという利益相反行為。
・中国ではこうした行為が一般的であるが、今回の事件はチェック体制の不備を露呈させる結果となった。
・過去にも三菱商事は、2019年に中国のトレーダーによる原油デリバティブ取引で約350億円の損失を出しており、今回の事件がその教訓を無視した形となった。
・日本企業は「性善説」的に運営されているため、こうした利益相反行為のリスク管理が甘いと指摘される。
・利益相反行為による損失は企業内部での倫理観や監視体制の重要性を再認識させる。
・同様の事件が過去にも発生しており、これらの問題は日本企業が中国市場で直面するリスクを示している。

感想
日本で明るみに出ない中国絡みのやばい話は多そう。

2025/1/16 - 深田逮捕　FBI捜査に関する政治的背景

・深田萌絵氏が語るFBI捜査に関する緊急動画。
・動画では、藤井和義氏が偽日本人として日本に不正に入国し、訴訟を起こした事実を紹介。
・深田氏は、その証拠を基にFBIに協力を求め、彼の中国背景を証明しようとしている。
・しかし、FBIは藤井氏の中国人としての経歴に対し否定的な立場をとり、捜査の焦点が深田氏側に移行。
・深田氏はFBIと東京地検を繋いだ政治家が、ある勢力によって強力にバックアップされていると告発。
・この政治家は中国と密接に関わり、日本の安全保障や経済に大きな影響を与えている可能性がある。
・また、NTTの売却問題や自衛隊の通信システムへの影響が問題視され、日本の治安の悪化と劣化を引き起こしていると主張。
・深田氏は、この状況を正すため、政治家の背後にある勢力の影響を暴露し、日本の未来に向けた警鐘を鳴らしている。

感想
FBI、特捜、はぎうだ、統一、行き着く先は中国。やばすぎ。

2025/1/16 - フジテレビの疑惑と影響

・フジテレビを巡る中嶋優一氏や港社長に関するスキャンダルが取り上げられた動画。
・女子アナウンサーが飲み会の接待要員として扱われた疑惑が中心。
・具体的には、中嶋氏やタレントらによる性的嫌がらせの証言や、被害を受けたアナウンサーが仕事から外された事例が紹介される。
・問題の背景には、フジテレビ内部の構造的な問題や「上納システム」と呼ばれる仕組みが存在するとされる。
・アメリカの投資ファンドがフジテレビ株を約7%保有しており、第三者委員会の設置や調査を求める圧力がかかっている。
・これにより、フジテレビは外部からの信頼回復を急務としているが、内部問題の隠蔽体質も批判されている。
・問題が公になることで、スポンサーや視聴者に与える影響が懸念されている。

感想
一刻も早く停波。徹底調査と犯罪者逮捕、被害者への賠償。絶対に許されない。もっと内部告発が必要。保身を超え、業界の闇を暴く時だろー

2025/1/15 - 巨大イノシシの捕獲と解体体験

・山口県萩市でイノシシを捕獲し解体する様子を紹介した動画。
・イノシシの捕獲には囲い罠を使用し、ハンターが見回りを行った結果、成功した。
・動画では、捕獲後の「止め刺し」という処置（命を奪う瞬間）を体験する様子が描かれ、視聴者にメンバーシップを通じてその詳細を見るよう促されている。
・解体作業の中で、イノシシの皮を剥ぐ工程や肉の取り扱いについても説明があり、皮の取り扱いのコツや肉の部位ごとの特徴が語られる。
・イノシシの油はサラサラしており、牛や豚の油とは異なり、体重増加の原因になりにくいと紹介されている。
・作業は衛生的な方法で行われ、脂が皮に付かないように肉と皮を分離する作業など、細かい作業が続く。
・イノシシの捕獲・解体は、命を頂く大切な行為であることを強調しており、その重要性を再認識させる内容となっている。

感想
いやすごい、また新たな挑戦で。捕りたてを焼いて食べる動画はたくさん見てるが、どれ見ても美味そうだなーｗ

2025/1/15 - 日米合同委員会とは何なのか

・日米合同委員会は、第二次世界大戦後にアメリカと日本の間で設立された機関で、日本の政策や主権に深く関わっている。
・この委員会は、米軍の指導者と日本の官僚が出席し、日本の安全保障をアメリカに委ねる形で形成された。
・委員会の秘密主義が強調され、議事録が公開されないため、その内容が一般に知られることはない。
・日本の法律では米軍に特権が与えられ、例えば米軍の犯罪に対する裁判権はアメリカにあるなど、日本の法体系から逸脱した形になっている。
・横田空域や米軍基地の環境汚染問題など、実際に日本の国民生活に影響を与える問題があるが、米軍に対する規制が緩く、その責任は問われない。
・また、新米派官僚が昇進する仕組みが存在し、アメリカの意向に反する動きをすると昇進が難しくなる。
・過去の政治家がアメリカの意向に逆らったことで失脚した事例が紹介され、特に田中角栄や小沢一郎の事件がその例として挙げられる。
・日米合同委員会の存在と影響力が、日本の政治や司法においてアメリカの影響を強めている現状を反映している。

感想
米国GHQが日本を徹底的に洗脳。教育、社会、食、医療、全てに干渉、アメリカ的価値観を日本人に植え付け、利権と支配の構造に嵌められた結果、歪んだ社会が作られた。日本の今の現実を変えてくには、国民がこういう動画や本とかで真実に目覚めてくしかないよなー

2025/1/15 - 好きな事をするという事

・好きなことをするとはどういうことかというテーマが語られる。
・人間は快・不快の感情で行動しており、ほとんどの人は自分がやりたいことや好きなことを自分で決めていないという。
・幼少期の経験と外部からのプログラムが影響し、好きなことややりたいことは、自己の意思による選択ではなく、既存のプログラムに基づいていると指摘される。
・この「プログラム」を理解し、変えることで、自分の人生を意識的に変えることが可能だという提案がなされる。
・好きなこと、やりたいことを選ぶ基準には、経験や知識が大きく影響しており、知らないことを好きになることはできないという考え方が示される。
・自分の選択肢や行動を変えるためには、これらのプログラムを変えることが必要だと強調される。

感想
知らないことを好きになることはできない、確かに。もっと、経験、知識を得るためにも、行動が必要だなー

2025/1/15 - AI時代の隙間労働社会とその展望

・AIが担う仕事とその隙間を埋めるために人間が必要な「隙間労働社会」について議論した動画。
・AIは単純作業を得意とし、複数の作業を同時にこなすことができないため、その間を人間がつなぐ役割を果たす。
・人間は雑用や細かい調整を行い、AIがメインの業務を担当する社会になる。これにより生産性は向上し、給与の上昇も期待されるが、AIが進化する中で今後の給与水準に疑問も呈される。
・隙間労働は、AIと人間が協力することで効率化が進み、結果として仕事の内容がシンプルで楽になるが、最終的には人間の役割がどう変化するかが鍵となる。
・AIの進化は営業やクリエイティブ職にも影響を及ぼし、例えば営業活動ではAIが会話のパターンを分析し、最適な提案を行うことが可能に。
・今後、隙間労働が進むことで、転職が容易になり、よりフレキシブルな働き方が実現する可能性が高まる。

感想
よく、天職とか言うけど、今の仕事が天職だと思ってても、実はまだ出会っていない真の天職があるかもしれない。そうなると、気楽に次々転職できる社会の方が幸福度が高まる可能性はあるよなー。それにしても、最後が衝撃的だったなーｗ

2025/1/15 - 韓国大統領逮捕と混乱の背景

・2025年1月、韓国のユン大統領が内乱容疑で逮捕され、国の混乱が深刻化している。
・ユン大統領は、違法な手続きを経て逮捕されたと主張し、社会的な不安を引き起こしている。
・大統領逮捕の背景には、民主党による強硬手段や捜査機関の権限の不備が影響している。
・デモ活動が続く中、特に20代・30代の若者たちが抗議活動に参加しており、数十万人規模のデモが行われている。
・中国からの支援を受けたデモ参加者もおり、これが韓国社会の混乱に拍車をかけている。
・大統領は、デモによる流血事態を避けるために逮捕に応じたが、これは法的手続きを無視する形で行われた。
・韓国経済の悪化や政治的不安定性が深刻化し、与党と野党の対立が激化している。
・選挙結果の不正操作や5G技術の影響など、韓国政治の不透明さが問題視されている。

感想
一刻も早く売国奴を排除して日本の国益のための外交をしてかないとやばいのがヒシヒシと伝わってくる。

2025/1/15 - シンガポール投資プロジェクトの中国内部告発

・シンガポールが投資したプロジェクトに関連して、中国での内部告発が注目された事例を解説した動画。
・ある地方の官僚（局長）が架空プロジェクトを通じて多額の資金を横領した実態が暴露された。
・告発者は高学歴の若手職員で、日常業務中に上司の不正請求に巻き込まれる状況に直面。告発は党規律委員会に行われたが、1年以上放置され、その後、インターネット上で実名告発に至った。
・局長が3億円以上の横領を行った証拠が公開された結果、処分は「解任」ではなく「降格」にとどまり、組織内に残留。
・この事例は、中国の地方政府における監査の不備と、不正が横行する官僚機構の問題を浮き彫りにしている。
・告発者には上司から圧力がかかり、内部での不正を明かす難しさが強調されている。
・中央政府は地方の資金流用を十分に把握できておらず、内部告発が腐敗を正す仕組みとして機能していない現実が指摘されている。

感想
日本も同じだよな。権力者の都合で問題が歪められ、国民の声は無視。

2025/1/14 - 郵政民営化大失敗 郵便料金値上げ

・安藤裕氏の解説で、郵便料金の値上げとサービスの悪化に関する議論を深堀りした動画。
・郵便料金が大幅に引き上げられ、特にはがきや封筒の料金が急増し、消費者への負担が増している。
・これにより、郵便物の利用頻度が減少し、特にダイレクトメールや政治活動における郵便利用に影響が出ている。
・民営化後、郵便事業は利益を上げるどころか、逆に利用者の減少で収益が圧迫され、さらに人員不足も深刻化。
・政府の民営化政策が引き起こした郵便事業の危機は、広範囲にわたるサービスの低下とともに、国民生活に大きな影響を与えている。
・郵政民営化は、過去に政治的な権力争いの中で推進されたが、その結果として負の影響が強まっている。

感想
再国営化してちょうダイナ。

2025/1/14 - トランプ政権誕生と脱炭素政策の影響

・キャノングローバル戦略研究所の杉山大志先生が、トランプ政権の誕生とその影響について語る内容の動画。
・トランプ政権が誕生する前から、脱炭素政策やESG投資に対する反発が強まっており、その動きが加速している。
・特に、脱炭素やESGの推進が利益にならないとして、銀行や企業がその方向を放棄し始めている。
・トランプ政権は、脱炭素政策に対して強く反対しており、これにより日本にも影響を及ぼす可能性がある。日本はこれに追従するべきという立場。
・アメリカとのエネルギー供給の関係が重要になり、安価なエネルギーを得るために、アメリカとの交渉が必要だと指摘。
・脱炭素政策に反対する勢力が日本国内にも存在し、今後のエネルギー政策に影響を与える可能性が高い。
・脱炭素の過剰な推進が、現実的なエネルギー供給の面で問題を引き起こしているという懸念が強調される。

感想
地元の雑木林、畑、沼や貯水池の水面までパネル畑にしたとこあって、本当、馬鹿でクソ。

2025/1/14 - どうなる日産自動車の未来

・元内閣官房参与の加藤康子氏と深田氏による、日産自動車の現状と未来についての議論が行われた動画。
・日産は、EVへの過度な投資とその結果としての経営悪化が指摘される。特に、2021年からEVに2兆円の投資を行い、ガソリン車やハイブリッド車の開発資金が削減されたことが問題視されている。
・その結果、日産は最近、利益が9割減少し、9000人のリストラを実施することを発表した。加藤氏は、日産がEVに固執しすぎたことがその原因だと述べる。
・日産の強みはスカイラインなどの優れたエンジン技術であり、この技術を生かしていくべきだと加藤氏は強調。
・一方で、日産の資金繰りが厳しく、12～14ヶ月以内に資金調達が必要との噂が流れ、株価にも影響を与えている。
・加藤氏は、日本政府が日産を潰さないだろうと信じているが、9000人のリストラがもたらす人材流出に懸念を示し、特に中国に技術者が流出する可能性を警戒している。
・加藤氏は中国の自動車産業政策が「エンジン車」を推進している点にも触れ、日本の自動車産業が負けることを避けるために、日産が強みを活かす必要があると述べた。

感想
日本の魂を海外へ売り飛ばす売国奴は排除しなければならない。

2025/1/14 - 中国自動車業界の破綻続出

・中国ではここ数年で多くの自動車メーカーが破綻し、その影響が経済に与える重大さが語られる。
・特に電気自動車（EV）業界において、破綻した企業が増加しており、その多くは不正経営や過剰な贅沢による財政問題が原因。
・注目すべき事例として、バイトンという企業があり、経営者の贅沢な生活が企業の破産を招いた。従業員の食費や名刺代に過剰な支出があったことが問題視された。
・他にも、企業再編や資金調達の失敗により、多くの企業が生産停止や破産手続きを進めており、経済の不安定性が浮き彫りになっている。
・中国経済の中で自動車業界の問題は深刻であり、これからも破産企業が増える可能性が高い。
・日本ではこの問題がほとんど報道されておらず、一般の人々が中国自動車業界の実態について知る機会が少ない。

感想
メンツ文化、日本もそういうところあるし、そういう人間も多いよな。大喜利おもろいー。そういえばこの前、落語の本を読んだ。落語また聞こうかなー。大学くらいの頃、ポッドキャストでよく聞いてたｗ

2025/1/14 - いつもイライラ　コンプレックスを脱ぎ捨てれば不安も恐怖もなくなる

・「上から依存」の問題を解説した動画。
・ステージ4の人々に多く見られるこの依存は、優等生的な立場にある人がコンプレックスから逃れようとする心理に基づく。
・これらの人々は社会的な肩書きやプライドを持つことで、自分を守ろうとするが、その裏には深い劣等感が隠れている。
・上から依存は他人より優位に立つことで自分の価値を証明しようとするが、その行動は自己嫌悪や過度のストレスを引き起こし、イライラや怒りの原因となる。
・根本的には、社会的地位や肩書きを脱ぎ捨て、自分の不安やコンプレックスと向き合うことが解放への第一歩である。
・これを克服することで、オリジナルの自分を発揮し、恐怖や不安から解放される可能性がある。

感想
地位、肩書きに執着してる人間をたくさん見てきたが、そうした人と関わるかどうかも自分の選択なんだよな。

2025/1/14 - 出会い系アプリの落とし穴　恋愛における波動の重要性

・出会い系アプリを使って彼女を探すことの是非についての議論。
・アプリを使う場合、相手に対する期待や結果への執着が「クロスケ（低波動）」に繋がり、満たされない場合は失望やがっかりといった感情が生まれる。
・オリジナルな自分を取り戻し、シンクロニシティ（同じ波動の人々が引き合う法則）を働かせることで、理想的な相手との出会いが自然に訪れる。
・波動を上げることが、恋愛において最も重要な要素であり、他の方法に依存しないで、理想的なパートナーと出会うための鍵となる。
・結婚を目指すこと自体が目的となっている場合、その考え方は「クロスケ」であり、結果的に良い相手と出会えない可能性が高い。
・自然な出会いが生まれるためには、波動を高めることが最も効果的であり、オリジナルな自分を取り戻すことが重要である。
・出会い系サイトよりも、波動を高めて自分に合った相手と自然に出会うことが、最も幸せな方法であると提案されている。

感想
自分の波動を高めていくしかないぞｗ

2025/1/14 - 孤独から解放される方法 ショーペンハウアー

・アルトゥール・ショーペンハウアーの孤独についての哲学が紹介された動画。
・ショーペンハウアーは、19世紀のドイツの哲学者で、人生を苦しみに満ちたものと捉え、悲観的な視点から世界を見つめていた。
・彼は商業の世界で得た知識をもとに、世の中の差別や不公平、苦しみを深く感じ、人生の悲惨さに対する洞察を得た。
・ショーペンハウアーの哲学は、自己啓発やスピリチュアルな思想とは異なり、苦しみの根本的な原因に向き合わせる悲観的な思想である。
・彼の有名な「生への意志」の概念では、生命は無意識的な衝動に支配され、生存や繁殖を目指す強力な力に動かされていると説明される。
・ショーペンハウアーの孤独に対する深い洞察と、彼自身が生涯に渡り孤独と向き合わせられた人生の経験が、彼の思想に反映されている。
・ショーペンハウアーの哲学はニーチェやフロイトなど後の思想家たちに影響を与え、現在でも多くの人々に重要な教訓を提供している。

感想
そもそも群れるのが無理。ニュートラル。知的活動もっとしないとなー

2025/1/14 - 2026年に神戸市が部活動を終了 その社会的影響

・2026年から神戸市の公立中学校で部活動が完全に終了し、地域スポーツ団体に移行する決定が発表され、これが全国的に波及する可能性がある。
・決定の背景には、教師の過重労働問題があり、部活動の負担軽減を目指すものの、社会全体への影響が大きいと考えられる。
・部活動がなくなることで、スポーツ活動の競技人口が減少し、スポーツ用品業界にも影響が出る可能性が高い。特に、消耗品の売り上げやスポーツクラブへの移行が影響を与えると予想される。
・教育面では、部活動が生徒に与える文化的・精神的成長の影響が大きい。例えば、部活動の経験が社会に出た後の企業採用においても評価されている点が挙げられる。
・部活動の廃止が進むと、ゆとり世代のように、社会における価値観や世代間のギャップが拡大する可能性があり、それが社会の変化にどう影響を与えるかが注目される。

感想
俺の中学の時の部活顧問は、忙しいからと滅多に来なかったが問題なかった記憶ある。部活は教師が担当必須じゃなくていいよな。 あと、偏見と言われると思うが、俺の嫌いな野球部は消滅していい。仲間意識（馴染めないやつは排除的な風潮、体育会系のノリ）、礼儀強要、丸刈り（最近は自由なとこも増えてるらしいが）、真夏の試合、甲子園崇拝、野球指導に関わる暇なおっさんたち、、嫌いな要素満載。

2025/1/14 - 京都大学が世界初の炭素磁石を開発

・京都大学が炭素を原料とした磁石「炭素磁石」の合成に成功したと発表。
・この炭素磁石は「グラフェンナノリボン」と呼ばれる炭素原子の薄膜を用いて作られたもの。
・グラフェンナノリボンは炭素原子が六角形に結合した2次元構造で、幅が極めて小さい帯状の物質。
・特定の「非対称ジグザグ端」を持つ構造を実現することで、炭素磁石として機能する性質を持たせることに成功。
・この技術により、従来の対象構造では不可能だった磁性の生成が可能となり、長さやエッジ構造を制御できる「ボトムアップ合成法」の新技術が活用された。
・実験では、炭素磁石のサイズは長さ10nm、幅1.5nmと非常に小さく、磁力もフェライト磁石より弱いが、世界初の成果として注目される。
・現時点では実用性に課題があり、酸素や水分に弱く劣化しやすいが、研究チームは常温常圧環境で安定する新しい製造法の開発を進めている。
・研究者は、この炭素磁石が次世代の半導体材料や新技術の起点となる可能性を期待している。

感想
世界の人々の生活を一変させる技術になるかもしれないよな。

2025/1/14 - ロサンゼルス大火災の真相　既存メディアの壊滅が目的か？

・2025年初頭、ロサンゼルスで発生した大規模火災に関する解説動画。
・火災は複数の箇所で同時多発的に発生し、その規模の大きさと不自然さが議論を呼ぶ。
・被災地はマリブ周辺の市街地で、1万件以上の住宅が焼失、保険未加入者が多い状況が指摘される。
・背景には、消防予算の削減による対応力の低下や、火災リスクが高い地域での保険解約が挙げられる。
・保険会社はリスクの高さから契約を受け付けず、多くの住民が保険未加入のまま火災の被害を受けた。
・火災原因については「サンタ・アナ風」と呼ばれる乾燥した風の影響が挙げられるものの、自然発火の範囲を超える規模に疑問が呈される。
・ハワイ・マウイ島での大火災との類似性も指摘され、「何者かによる意図的な破壊活動」や「エネルギー兵器使用」の可能性が取り沙汰される。
・火災の影響で映画産業を含むハリウッド全体が壊滅的打撃を受けることが予測されている。
・既存メディアの破壊を目的とした陰謀の可能性が示唆され、今後の動向に注目が集まる。

感想
火災のあった場所に再び家を建てるのは怖すぎるが、どうなるのだろう。

2025/1/14 - ミャンマーの無法地帯がさらに悪化

・ミャンマーを拠点に活動する詐欺集団に関連する最新の話題。
・中国人俳優がタイで拉致され、ミャンマーの詐欺集団のアジトに監禁される事件が発生。
・俳優は詐欺訓練を強制されていたが、後に救出された。この事件が注目されたことで、タイとミャンマー当局、さらに中国政府が対応。
・詐欺集団の活動地域は、ミャンマー政府の統治が及ばないKNA（武装組織）が支配する無法地帯。
・俳優の救出には、中国政府が武装組織や犯罪集団に金銭を支払った可能性が高い。詳細は不明で、情報は秘匿されている模様。
・多くの中国人が同様に監禁され、家族に身代金が要求されるケースも頻発。俳優ほどの注目を集めない被害者の救出は進んでいない。
・日本も類似のネット犯罪に関与した犯罪集団が存在し、強制送還された例がある。
・事件はミャンマーの統治問題や犯罪組織の国境を超えた暗躍を浮き彫りにし、経済的・社会的混乱が深刻化している。

感想
メディアでは報じないが、既に日本でも警察が動いてくれない外人絡みの事件が多発してるようだしな。

2025/1/13 - 日産とホンダの経営統合の背景とは 日産に何が起きているのか

・日産が直面する9000人のリストラと経営危機についての解説。
・カルロス・ゴーン時代のリストラで日産は一時的に復活したが、その後の投資判断ミスが経営に悪影響を及ぼす。
・特にインドネシアへの大規模投資が失敗し、重要な市場として位置付けられたが景気悪化で不発。
・ゴーンが行ったコスト削減が過剰になり、車両の品質にも悪影響を与え、「ダットサン・GO」という車がアジア市場で失敗。
・リストラの影響で新車開発の停滞が続き、古い車で戦う日産は販売戦略を値引きに頼るしかなかった。
・最終的に、2020年には赤字が続き、内田社長の下で新型車投入が急務となったが、部品不足の影響を受け市場供給が不足。
・このような問題は日産だけでなく、他の自動車メーカーにも共通する課題であり、リストラやコスト削減の影響を受ける業界の課題を反映している。

感想
日本のモノづくり、技術を活かしてかないとだよなー

2025/1/13 - 仕事の効率が劇的に上がる最強チームの作り方

・北の達人コーポレーションの木下社長が語る、仕事がどんどん捗るチームの作り方についての講義。
・チームビルディングの最も重要なポイントは「成果を出すこと」であり、チーム全体の成果を最優先にすることが強調される。
・木下社長は、友達付き合いが得意な人でも仕事で良いチームを作ることには繋がらないとし、業務とプライベートの関係は全く別物だと断言。
・マネジメントにおいて、最も大切なのは「人の育成」よりも「仕事の管理」である。特に中小企業では、まず成果が出るかどうかを管理することが最優先。
・大企業と異なり、成果の可視化を徹底し、仕事のクオリティや納期に焦点を当てるべきだと説明。
・また、外注と内製の使い分けを柔軟に行い、長期的にはノウハウを持つ人材を育成することが重要。

感想
成果を可視化して、共有して、評価して、課題などを明確にすると、やる気も出やすいよなー

2025/1/13 - スペインのバレンシアとバルセロナの観光、そして奇祭の体験

・スペインのバレンシアとバルセロナを訪れた観光動画。
・バレンシアは「最も暮らしやすい都市」として評価されており、物価や治安、公共交通機関などが高く評価されている。
・バレンシアの観光地では、中央市場を訪れ、地元の食文化を楽しむ場面が紹介されている。特にオリーブオイルや生ハム、タパスなど、スペインらしい美食が並んでいる。
・バルセロナでは、「世界一の工事現場」サグラダ・ファミリアを見学。建設が続く中、完成した姿が待ち遠しいという期待が伝えられている。
・バレンシアの田舎町で行われる「トマト祭り」に実際に参加し、参加者が大量のトマトを投げ合うユニークな祭りが実況されている。
・スペインの文化や風景、食文化に触れつつ、現地の人々との交流を楽しむシーンが続き、視覚的に魅力的な体験が共有されている。

感想
社畜やめて旅に出た人の動画もおもろくて毎回見てる。ガウディの建築物見に行きたいなー。トマト祭りは見るだけでいいかなｗ

2025/1/13 - 山伏が語る悟りの秘密

・25年間の山伏修行を積んだ人物から聞いた、悟りの過程についての話に関する内容。
・修行を通じて得られる「悟り」は、精神的な深い変容を目指すもので、無心の状態や瞑想を重視。
・修行過程では、思考の停止と無の状態を達成するため、様々な方法が紹介される。
・「無我一念」の状態にするためには、集中する対象を決め、音などに集中して精神を静める。
・最終的には「神人冥合」状態に至り、完全に自然と一体化した状態となることを目指す。
・この修行法は、脳波の変化（アルファ波、シータ波など）と連動しており、自然の音や環境に調和することで心が浄化される。
・修行の中で無心となることで、より深い「オリジナルの自分」に近づくことができるとされ、山伏修行の魅力が強調される。

感想
俺もトランス状態に入ってオリジナルに近づきたいｗ

2025/1/13 - トランプのグリーンランド購入計画の可能性

・トランプ次期大統領がグリーンランド購入の可能性を提案した背景に関する話題。
・グリーンランドはデンマークの自治領であり、政治的に注目を集めている場所。
・グリーンランドの首相が「自分たちの未来を決めるのはグリーンランドの人々」と発言し、独立志向を示唆。
・グリーンランドには豊富な天然資源があり、特に石油と天然ガスが未開発の状態であるため、アメリカにとって重要な地域となっている。
・トランプ政権は北極海の航路開拓と資源採掘を狙っており、グリーンランドの戦略的価値が高まっている。
・グリーンランド首相が記者会見で、アメリカとの対話準備ができていると発言。この発言はトランプ政権との交渉の進展を示唆。
・「Make Greenland Great Again」グリーンランドが独立することを望むトランプの姿勢が話題に。
・この動きがデンマークとの関係にどのように影響を及ぼすのか、グリーンランド独立問題とアメリカの政治的利益が絡み合っている。

感想
米国にとって政治的、地政学的に重要な地域であることに加えて、グリーンランドの独立問題もあるんだなー

2025/1/13 - 中国金融業界で2000億円消滅！高齢者を狙ったポンジスキーム

・2024年末、中国で発覚した巨大金融集団の破綻事件。被害額は2000億円超に達し、多くの高齢者がその被害を受けた。
・この金融集団は、養老とリゾートを組み合わせた独自の金融商品を販売しており、高齢者向けに高いリターンを約束していた。
・年25%のリターンを謳い、顧客にリゾート施設を利用できる特典も提供し、高齢者をターゲットに積極的に営業を行った。
・金融商品は、最初は本当にリターンが支払われることで信頼を築き、その後、多くの高齢者が全財産を預けるようになった。
・しかし、会社の創業者は既に2年前にお金を外国に移し、家族と共に逃亡。その後、会社の施設が閉鎖されると、預けていた人々は騙されていたことに気づいた。
・最終的には、警察が調査に入り、詐欺が発覚。高齢者が全額を失う結果となった。
・中国の金融業界の不安定性と、ポンジスキームが長期間続けられたことが問題視される。

感想
高齢者の情報リテラシー向上は難しく、プライドや諦めが障壁となる。しかし、これを克服し、正しい方向に導くことが日本の未来を良くする近道になりえる。老人の集まりに突撃し、親切に接しつつ、テレビや新聞がいかに嘘だらけか、日本の現状、政治について話し、日本の未来のためにどの党に投票すべきか洗脳する勢いで伝えるのだ。ぜひ挑戦してほしいｗ

2025/1/12 - 地球の失われた12億年と文明リセットの謎

・地球の12億年分の地質データが欠落している現象について取り上げた動画。
・この「大不整合」という現象は、1869年にジョン・パウエルがグランドキャニオンで発見したのが始まりで、新旧の地層間に膨大な時間の空白があることを示している。
・欠落した地層は、アメリカ、オーストラリア、スコットランド、シベリア、南極など、世界中で発見されており、同じ時期に同じ原因で生じた可能性が高い。
・地層の消失理由として、地球の磁場が約6億年前に極端に弱まり、太陽風や宇宙線の影響で地表環境が急変したことが挙げられる。この事態は地球の磁力が回復する前段階だった。
・その後、カンブリア爆発が起こり、わずか1000万年という短期間で多様な新しい生物が進化した。この現象は大不整合と時期が一致しており、地質学者の間で注目されている。
・現在の科学では、この空白の具体的な原因や詳細は未解明であり、過去の地球環境や生命進化との関係を解き明かす鍵とされる。

感想
もー、不思議すぎー

2025/1/12 - 世界一周で100万マイル獲得に挑戦

・スカンジナビア航空の100万マイル獲得キャンペーンに参加するため、10日間で15の航空会社を利用して世界一周に挑戦する旅行記。
・このキャンペーンはスカンジナビア航空がスカイチームに加入した記念として実施。スカイチーム加盟航空会社の利用数に応じてポイントが付与され、最大で100万ポイントが得られる内容。
・100万ポイントはデンマークのコペンハーゲンまでアジアからヨーロッパへの片道航空券12往復分に相当するという夢のような特典で、旅行好きの間で話題となった。
・動画はアメリカ・ヨーロッパ編。スタート地点はアメリカで、サンフランシスコからメキシコシティを経由し、アエロメヒコ航空を皮切りに15社のフライトを計画的に利用。
・乗り継ぎ時間の短さや現地空港の手続きに苦労しながらも、スムーズに進行。日本のパスポートの利便性が改めて実感された場面も多かった。
・各航空会社のサービスや機内食を比較しながら移動。アエロメヒコの機内食や座席体験が特に印象深かったとのこと。
・旅全体を通して、短時間で多くの航空会社を乗り継ぐ挑戦の面白さや、計画性の重要性が浮き彫りとなった。

感想
いや、すご。行動力、体力、、身体バキバキになるｗ　

2025/1/12 - ロサンゼルスの山火事、放火、そして民主党

・ロサンゼルスで発生した大規模な山火事を中心に、放火と民主党の関与について言及した動画。
・今回の山火事では7か所で火災が確認され、そのうち2か所が現在も鎮火していない。
・アメリカの一部メディアやネット上では、気候変動だけでなく放火と森林管理の不備が主な原因とされ、民主党への批判が高まっている。
・スタンフォード大学の神経科学者アンドリュー・フーバマン氏によれば、都市部で人々が故意に火をつけた現場を目撃し、通報した事例もある。
・放火の背景にはロサンゼルスで急増しているホームレス問題が関係している可能性が指摘されており、ホームレスが火災を引き起こす事例が過去にも報告されている。
・アメリカ司法省は放火を「テロ」とみなす警告を発し、森林火災が将来的に大量破壊兵器として利用される懸念を表明。
・山火事の防火用水が枯渇していた問題も発覚し、民主党による政策の不備が批判されている。
・過去のデータによると、カリフォルニア州の山火事の10〜15%は放火によるもので、2022年には放火で358件の火災が発生し、12,000エーカー以上が焼失した。

感想
SNSに動画が大量に流れてるが、火災の場所とタイミングが不自然すぎるもんな。

2025/1/12 - 江戸時代の勤番侍たちの暮らしと制約

・江戸時代の「勤番侍」と呼ばれる地方藩士が江戸で過ごした1年間の生活について詳しく解説した動画。
・彼らは参勤交代で江戸に滞在し、大名屋敷に詰めながらも基本的に暇を持て余す日々を送っていた。仕事は3日に1回程度で、勤務時間もわずか数時間から半日程度。
・彼らの住まいである「勤番長屋」は身分によって広さが異なり、下級武士の場合、数名が狭い部屋で共同生活をしていた。
・外出には厳しい制限があり、文言を守る必要があった。外出の回数制限もあり、観光や遊興は厳禁であった。
・長屋内での食事は、武士自身が炊いたご飯に、行商人「棒手（ぼて）振り」から買う惣菜や漬物を添えるのが一般的だった。これにより、外出せずに生活必需品を調達可能だった。
・外出規制が緩和された江戸後期には、銭湯や散策を楽しむ者も現れたが、多くは経済的余裕がなく、安価な飲食や冷やかしが中心だった。
・町人たちは、地方出身の侍を「田舎侍」と揶揄し、着物の素材から「浅黄裏」や「武左衛門」と呼んで馬鹿にした。
・勤番侍たちが女性と接触できる場として、銭湯の2階が存在。そこでは若い女性が茶や菓子を提供しており、侍たちは高価な菓子を購入して会話を楽しんだ。
・経済的制約や社会的な制限の中で、勤番侍たちの生活は厳しく、彼らの状況は江戸町人たちにとって滑稽な対象だった。

感想
仲間と楽しくやってければ、相部屋や持て余した時間も楽しく過ごせたかもしれないが、そうでなければ辛いだけだな。昔の人の暮らしを知って気持ちを考えたりするのおもろいなー

2025/1/12 - お金の洗脳 投資失敗への対処

・「お金の洗脳」について解説した動画。特に、投資で失敗した人が受ける心理的なダメージと、それをどう捉えれば良いかが議論される。
・視聴者からの相談：「投資案件で1,000万円を失い、精神的なダメージが大きい。この状況をどう考えるべきか？」
・動画では、お金を「ただの道具」として捉える重要性が強調される。失敗によるダメージの多くは、自分の中の欲望（クロスケ）によって生じた虚構的な期待が原因だと説明される。
・投資失敗の心理的影響は、失った金額だけでなく、得られるはずだったリターンへの期待が崩れたことに起因する。
・また、「お金は強力な洗脳ツールである」という視点も示される。武力、宗教、お金が人類史における支配ツールとして使われてきたとし、現代では特にお金の価値観が人々を縛り付けていると指摘。
・お金に対する過剰な執着や価値観を再考し、自己責任として受け入れることで、精神的なダメージを軽減できるとアドバイスされている。

感想
金があるだけだと筋肉つかないしな。結局そこは地道にやるしかない。良い環境は良い成果につながりはするけど、環境に頼らずやり続ける気持ちの方が重要度高い。結構、何でもそうなんだよなー

2025/1/12 - 官僚主導の「成功事例」コピーによる無駄な投資

・政府主導の経済活性化策が、無駄な投資を生む原因となっている事例に焦点を当てた動画。
・具体的には、中国の観光地再開発に関する話で、成功したモデルを全国でコピーした結果、約50億元（1000億円以上）が無駄に消失した。
・観光地として人気のある「古城」や「古鎮」などの街並みを再現した地域が中国全土に増殖し、地域ごとの特色が失われる事態に。
・地方政府は観光客を呼ぶために、既存の成功事例を真似て街並みを再現。しかし、その結果、どこに行っても同じ雰囲気になり、観光地としての魅力が失われている。
・観光地では、地域性のない商品が並び、イカ焼きやソーセージ焼きなど、どこでも同じものが売られている現象が発生。
・このような経済活性化策は、官僚が無難に成功事例をコピーすることで、地域独自の特色を失い、無駄な投資を引き起こす結果になっている。

感想
コメ欄にも中国のことを笑えない日本の状況、事例がたくさん。

2025/1/11 - 2024年ブルネイ王子の豪華結婚式と花嫁の美しさ

・2024年にブルネイで行われた王室の結婚式は、約40億円をかけ、10日間にわたって盛大に執り行われた。
・結婚式は、黄金に装飾されたイスタナヌルイマン宮殿で行われ、豪華な宮殿には1788室、5万個の照明、257の浴室、5000人収容可能な宴会場が備えられている。
・王子アブドゥルマティーンはブルネイ国王の12人の子供の中でも特に注目を集め、花嫁アニシャ・イサ・カレビクとの結婚がSNSで話題となった。
・結婚式の前後には多くの国王や首脳が参加し、豪華な祝賀行事が続いた。
・特に注目されたのは、花嫁の美しさと伝統的な衣装、またアブドゥルマティーン王子の豪華な生活スタイル。
・王子の車のコレクションや金とダイヤモンドで装飾された飛行機も話題となり、現在、父から受け継いだ彼の資産は280億ドル（約3兆7660億円）に達すると言われている。
・王子の結婚式はブルネイ王室の富と権力を象徴するもので、豪華な生活の一端が世界に示された。

感想
贅を尽くしやがってｗ　小さい国だが、石油、天然ガスの国はやばいな。教育、医療は無料、国民の生活水準も高いらしい。

2025/1/11 - 人の振り見て我が振り直せ 宇宙の真理

・「人の振り見て我が振り直せ」の真理について考察した動画。
・他人の嫌なところを見たとき、そのネガティブな感情は自分の中にある「クロスケ」（心の中のネガティブな部分）を反映している。
・他人を批判したり嫌な部分を指摘したりすることは、自分の内面を見直すチャンスであるという考え方。
・「クロスケ」とは洗脳的に内面に刷り込まれたネガティブな感情であり、他人の嫌な部分を見ることでその存在に気づき、撃退していくことが求められる。
・自分のネガティブな感情を認識し、それを改善するためには他人をジャッジするのではなく、他人が自分の中の「クロスケ」を映し出していると理解することが重要。
・「クロスケ」を撃退することで、ネガティブな感情から解放され、より高い意識の状態に達することが可能になる。
・この考え方は日常の人間関係や社会での対立にも適用でき、自分を見つめ直す良いきっかけとなる。

感想
ネガティブな感情が湧いた時は、よく自分の内面を見直そー

2025/1/11 - ネットの勝利は庶民の勝利ではない

・オールドメディアの敗北がネット上で注目され、2024年の選挙でもネットの台頭が明らかになったが、これは庶民の勝利を意味しないという議論。
・ネットの自由な投稿がオールドメディアに対抗する力を持つ一方で、プラットフォームが操作を行っている可能性が指摘される。
・特にAmazonでのレビュー表示に関する不透明な操作や、政治的な情報操作が議論の中心となった。
・日本のレビューがAmazon.comで反映されない問題や、選挙時の書籍の販売・プロモーションにおける操作疑惑が具体例として挙げられる。
・さらに、イーロン・マスクがTwitter（現X）を通じてトランプ候補を支援しながら、移民政策への批判投稿が削除されるなどの事例が、ネットが完全に自由な場ではないことを示している。
・ネットの力が拡大したことで、庶民が発言できる場が増えたように見えるが、背後では操作や統制が存在し、これが庶民に不利益をもたらす可能性がある。

感想
べちさんが本質的な話してたよな。

2025/1/11 - 人は死んだらどうなるのか？　科学と哲学から考察

・人が死んだ後どうなるのかについて、哲学、宗教、科学の観点から詳しく検討した内容を紹介。
・死後の世界に関する考え方は、大きく以下の2つに分けられる：
　1. 存在が消滅する派：死後、意識や存在は完全に消え、無となるとする考え方。エピクロスやアリストテレスが支持し、今を大切に生きるべきだというメッセージも含む。
　2. 魂が存続する派：プラトンやデカルトが提唱し、魂は肉体を離れて永遠に存在するとする。宗教的にはキリスト教や仏教などがこれに該当。
・科学的アプローチでは、バージニア大学の研究が注目される。特に臨死体験に関する研究で、意識は脳活動に依存せず存続する可能性が示唆されている。
・臨死体験の特徴として以下が挙げられる：
　1. 体外離脱：自分の肉体を外から見下ろす感覚。
　2. 光の存在：温かい光に包まれる体験。
　3. 親族との再会：亡くなった親族や霊的存在に出会う。
・一部の研究結果では、臨死体験中の記憶が鮮明で、脳が活動していない状況下で手術室の状況を正確に把握したケースも報告。これにより、意識が脳を超えた存在である可能性が議論されている。
・ただし、臨死体験者の約23%は地獄のような苦痛を経験しており、これが何を意味するかはさらなる研究が求められる。

感想
死んだらどうなるのかとか、そもそも生まれる前はどこから来たのかとか、生命の不思議というか、考えると果てしなく、身体がぞわぞわしてくるよなー

2025/1/11 - 中国行の国際便がヤバイくらい減っていた　特に北米路線の影響

・2024年、中国の国際便の回復状況とその影響を取り上げた動画。
・2024年の国際便の回復は、2019年比で68.2%に留まっており、特に北米行きの便は21.5%まで減少した。
・回復した便数は2019年比で74.8%だが、中国の航空会社が88%回復した一方、外国航空会社は58%にとどまっている。
・北米路線の減少は、中国に対する不安やリスク認識が影響しており、特に「危険な国」という認識から訪問者が減少。
・アメリカ政府は、民事問題で出国禁止となるリスクが存在すると警告し、特に出国禁止のリスクは外国企業とのトラブルで発生する場合が多い。
・中国政府の監視強化や、外国人拘束のリスクが回避されない中で、中国を訪れることへの警戒感が強まっている。
・日本でもその危険性について十分な認識が不足しており、情報が不十分な点が問題視されている。

感想
これだけネットで売国政府への批判や危機感が広がってもなお無関心な人が多い世の中に息苦しさを感じる今日この頃。

2025/1/10 - 日本政府が最も恐れる事案 - 民泊化と外国人増加の影響

・大阪日本橋での家賃急騰（2倍）のニュースに注目した内容。
・民泊の流行が背景にあり、月額賃貸契約を民泊として貸し出す流れが進行中。
・賃貸契約の途中で家賃を突然大幅に引き上げることが問題視され、管理会社が民泊化のために居住者を退去させようとする動きがある。
・日本の経済状況として、インフレ、低賃金、円安、インバウンド増加が挙げられ、特にインバウンドの増加が社会的に影響を与えている。
・外国人観光客が増加する一方、定住外国人の数も急増しており、特に中国やベトナムからの移住者が増加している。
・政府の目指す政策として、外国人の定住促進と外貨獲得のためのインバウンドの強化があり、社会全体での変化が進行中。
・これにより、特定の地域で外国人居住者が急増し、地域ごとの変動が大きくなっている。

感想
日本は日本国民だけのものじゃないとか本気で言ってるような連中に政治を任せて良い訳がない。最近、地元埼玉の田舎でも外国人、普通に見るし、やばすぎ。

2025/1/10 - 5000回の勝利を重ねた女性の願望実現法 SPEC法とは

・5000回以上コンテストで優勝した女性、勝利の賢者ヘレン・ハッツェルが実践したSPEC法について解説した動画。
・SPEC法は、選択、計画、期待、受け取るの頭文字を取った方法で、願望実現のプロセスをシンプルかつ強力にしたもの。
・ヘレンは1948年からコンテストに応募し、ほぼ毎回入賞を果たす実績を持つ。彼女の成功の鍵は、SPEC法による確信を持った行動にある。
・ヘレンが最初に学んだポジティブシンキングとSPEC法の実践により、彼女は数々の旅行や商品を獲得し、人生を豊かにした。
・SPEC法の「選択」は、自分にとって合理的で達成可能な目標を設定することから始まり、次にその目標を達成した自分を想像し、その感情を感じることが重要。
・「計画」は、目標を達成するための具体的な行動を取ること。「期待」は、すでにその目標が手に入ったかのように信じて行動することを意味する。
・「受け取る」は、目標が実現することを確信し、必要な準備を整え、結果としてその目標を受け取ること。
・SPEC法はシンプルだが、その効果は非常に強力で、実践すれば誰でも成功を手にすることができるとされる。

感想
素直にこれを試そう、、試すじゃだめなんだったーｗ

2025/1/10 - 財務省の大阪万博金貨の問題点

・財務省が大阪万博に関連する金貨と銀貨を発売したが、そのデザインが「気色悪い」と批判されている。
・特に金貨は、重量が15.6g（1/2オンス）で、価格は26万8000円。相場と比較して高額であり、価格設定に強気の姿勢が見受けられる。
・1970年に行われた大阪万博でも金メダルや銀メダルが発売されたが、その時の金メダルは18金で13.4gだった。
・その後、金の価格は大きく上昇し、50年間で金の価格は約37.5倍に増加。しかし、当時の金メダルは「素材の価値」しかなく、プレミアはつかなかった。
・現在、同様の状況が再現されると予想され、今回の金貨にもプレミアがつかないだろうと述べられている。
・特に「買ったら運気が下がり、交通事故や病気に繋がる」といった意見があり、購入に対する強い拒否感が示されている。

感想
前の職場で後輩にミャクミャクについてどう思うか聞いたら、「いいと思いますけど」と返されて、かなり驚いた記憶がある。今振り返っても、あの職場は本当に絶望的だったｗ

2025/1/10 - 2024年9月のフンザ旅 115ヵ国でトップ3

・2024年9月20日から22日まで、パキスタンのフンザに訪れた内容を紹介する動画。
・フンザは115ヵ国訪問者の中でトップ3に入るほど美しい山々と温かい人々が特徴的な場所
・訪れたのはカラコルムハイウェイを北上し、アッターバード湖やウルタル山、シスパーレK2などの景勝地を巡る旅。
・カラコルムハイウェイの途中にあるアッター・バード湖は、2010年に崖崩れによって作られた人工湖で、その誕生からわずか10年で急成長。
・学校訪問では、日本人が寄付した施設「みねこスクール」で、現地の子どもたちと触れ合い感動的な体験を共有。
・国境に近い町ソストでは、パキスタンと中国間の物流拠点となっており、デコトラなどが目立つ地域。
・パキスタンと中国の国境「クンジュラブ峠」、ここでは簡単にカメラを持って撮影できるなど、比較的緩やかな国境地帯。

感想
しげ旅は最高だな。吊橋やばいｗ

2025/1/10 - 中居氏事件に関する取材と構造的課題

・中居氏事件をテーマとした取材について解説した動画。
・性的な問題が起こりやすい背景と、その構造的な課題に焦点を当てている。
・個人間の問題として終始するのではなく、企業文化や社会構造の影響を指摘。
・取材の目的は、現在メディアで語られていない本質的な問題を取り上げることにあると説明。
・特に企業側の責任として、セクハラ防止策や再発防止の取り組みが求められると主張。
・具体例として、被害者が相談してももみ消されるケースがあり、企業文化が改善されないまま放置される問題を挙げている。
・さらに、女性社員が男性社員と個人的に飲みに行かない方針を掲げることで、トラブルを予防する会社の運営方針についても触れた。
・取材内容を通じて、性的な問題が発生しやすい環境の改善を訴えた。

感想
同感だが、いくら闇が暴かれても、関心を持たず真実を知ろうとしない人間が多い世の中。

2025/1/10 - 中国企業が通貨類似物を勝手に発行 政府は黙認

・中国で企業が従業員への給与支払いのために独自に「消費券」を発行する事例が広まっている。
・企業が紙幣に似た消費券を発行し、これを従業員に支払うことが行われており、その背景には給料を支払えない経済状況がある。
・特に長春の企業「大衆卓越ホールディングス」が、現金不足を補うために「長春幣」という消費券を発行し、従業員への給与の一部として支払っている。
・「長春幣」は一定の額面を持ち、同社の参加企業で利用可能だが、現金ではないため、銀行や他のサービスでは受け入れられないことが多い。
・従業員は現金での支払いを要求し、政府に通報するケースが増えているが、政府は企業が発行した消費券を黙認している。
・企業が自主的に通貨類似物を発行することで、地域の経済や社会に与える影響が深刻化しており、中国経済の不安定さが顕在化している。
・また、病院などの公共機関でも給料支払いに困窮し、代わりにプリペイドカードや健康診断カードなどを給与として配布する事例も発生している。
・これらの動きは、政府の監視を受けながらも黙認され、企業や地方政府が経済危機に対処するための緊急措置として広がっている。

感想
おもろ。日本でもそういうのが流行り出したら困るなー

2025/1/9 - 苫米地英人　オールドメディア対ニューメディア

・苫米地英人氏がオールドメディアとニューメディアの違いについて議論した動画。
・オールドメディア（新聞、テレビ）とニューメディア（SNS、YouTubeなど）の役割の違いと、その影響力を比較。
・特に、オールドメディアが持つ力の限界や、ニューメディアがもたらす影響の急成長について述べられている。
・メディアの力が政治や社会に与える影響についても触れ、特に政界の動向とメディアがどのように影響を与えるかに焦点が当てられた。
・ニューメディアの情報拡散力が、従来のメディアの報道に対して新たなパワーダイナミクスを生み出している。
・苫米地氏は、メディアの力が社会的・政治的問題にどれほど影響を与えているかを強調し、オールドメディアとニューメディアがどのように交錯し、対立しているのかを解説。
・また、特定の政治家やメディア関係者の行動や発言が、メディアの報道にどのように反映されるかにも言及。

感想
同じ代理店の上ではオールドもニューも何も同じ。流石、いつも視座が高い。自分でよく考えて見極めないとってことだよなー

2025/1/9 - 少子化の原因は若年層の低収入だけではない 安藤裕元議員の反論

・安藤裕元議員が「少子化の原因は若年層の低収入だけではない」と反論する内容の動画。
・動画では少子化の原因を単に経済的な要因に還元する見解を批判し、経済的な要因だけでなく文化的・社会的要素も考慮すべきだと強調。
・議員は、所得が低い男性が結婚できない傾向にあり、その結果、子どもを持つことが困難になると指摘。
・女性が働きに出なければ家庭の生活を支えることができない現状が、少子化を加速させる要因の一つであると解説。
・特に男性の所得が低いことが、結婚や子どもの有無に強く関わっている点に焦点を当てている。
・また、女性の社会進出が進む一方で、家庭内での家事や育児の役割分担の文化が十分に進んでいないことも問題と指摘。
・今後、解雇規制緩和や雇用の現状が変わる中で、特に40代、50代の男性の雇用環境が厳しくなる懸念も示している。
・全体として、少子化問題は経済だけでなく、社会構造や文化的な要因も絡んだ複合的な問題であると結論づけている。

感想
まず消費税廃止だー

2025/1/9 - 中国企業の宝くじ問題とその顛末

・2024年10月、浙江省の寧波市という街で、ある企業が福利厚生として食事会の席で従業員に宝くじを配布。
・その中に、1等賞金608万元（日本円で1億2000万円以上）に当たる宝くじが含まれており、企業側と従業員との間でトラブルが発生。
・企業側は宝くじを事前に確認して外れ券のみ配っていたが、誤って当たり券が配られたことが判明。
・従業員は当選金を返さず、会社側はその金額を回収しようとしたが、警察が介入する事態に。
・中国の法律では、宝くじを受け取った従業員に賞金の権利があるため、最終的に従業員のものとなる。
・一方、企業の財務担当者は、宝くじを事前に確認して外れ券を渡す手順を踏んでいたが、当たり券を誤って配ってしまったことが問題に。
・中国のネット民は、従業員が当選を公言すること自体が危険であり、賢い選択は会社を辞めて静かにすべきだとコメント。
・急に大金を得た場合、社会的なリスクや治安の問題から、自分の財産を守る方法を考えるべきという警告が強調されている。

感想
中国で宝くじが当たったら、数字は同じだがニセモノだと言われるーとか。

2025/1/9 - 江戸時代の賭博事情とギャンブル依存症

・江戸時代の賭博事情に関する動画で、当時の賭博の流行とその影響を掘り下げた内容。
・賭博は違法行為でありながら、庶民から武士、お寺まで幅広い層が賭博に依存していたことが説明される。
・賭博の種類として、サイコロ賭博やすごろく、カルタが用いられ、依存症が広がり、多くの人々の生活を破綻させた。
・賭博場はお寺や武屋敷内に隠され、町奉行の管轄外で行われていたため、取り締まりが困難だった。
・賭博主催者には厳罰が科される一方で、賭博参加者への処罰は軽く、依存症が蔓延。
・特にギャンブル依存症が進行し、借金を重ねる人物や、犯罪に手を染める者も現れた。
・すごろく（盤双六）やカルタ（うんすんかるた）を使った賭博は庶民の間で広まり、賭博依存症の深刻さを浮き彫りにした。
・江戸時代の賭博は、現代のギャンブル依存症の問題と同様の側面を持ち、社会的に大きな影響を与えた。

感想
小さい頃、ボードゲームの人生ゲームならよくやってた記憶がある。

2025/1/9 - イーロン・マスク vs. 英スターマー首相 移民犯罪隠蔽問題とその影響

・イギリスの首相スターマーとアメリカのイーロン・マスクが移民問題を巡って対立している話題を中心にしたライブ配信。
・移民犯罪隠蔽の問題に焦点を当て、特にパキスタン系移民による集団犯罪が10年前に起きたが、その事実が現在になって再び注目を浴びている。
・スターマー首相は労働党の党首として総選挙で勝利し、首相に就任。だが、過去の移民犯罪隠蔽が問題視されている。
・具体的には、マンチェスター近郊のオールダムという都市で発生した移民集団による女性・子供対象の犯罪が、長い間隠されていた。
・イギリス全体で移民問題とその影響が拡大しており、その問題は今後日本にも波及する可能性があると警鐘を鳴らす内容となっている。
・本件が示すように、移民問題は単なる一国の問題にとどまらず、国際的な影響を与える重要な課題である。

感想
移民優遇を掲げるような人物は政治家にしてはいけない。

2025/1/9 - 2040年の日本エネルギー需給見通しの概要

・経済産業省資源エネルギー庁が発表した2040年の日本におけるエネルギー需給の見通しを解説した動画。
・温室効果ガス削減目標として2030年度に2013年度比46%削減、2050年にはネットゼロを目指す目標を掲げる中、革新技術の進展が鍵とされている。
・具体的な革新技術として、ペロブスカイト太陽電池、浮体式洋上風力発電、水素・アンモニア利用、二酸化炭素回収貯留（CCUS）が挙げられ、それらの進展が重要視されている。
・一方で、技術進展が進まない場合の「プランB」も提示され、現状技術の拡大や新たな次世代型地熱発電や核融合技術の進展が期待されている。
・5つのシナリオが提示されており、革新技術の進展が乏しい場合、火力発電が現状と同様の割合を占める可能性があるとされる。
・2040年度の電力需要は年間1兆kWh～1.3兆kWhと予測され、データセンター需要の増減が需要量に影響を与える。
・再生可能エネルギーは主に太陽光発電が主体となるが、発電コストの増加や蓄電設備コストの負担が課題。特に変動型電源が6割を超えると電力単価が大幅に増加すると試算される。
・原子力発電は全シナリオで安定的な割合を維持するが、新規原発の増設は見込まれていない。火力発電については、水素火力やアンモニア火力が注目されるが、それぞれのコスト構造に課題がある。
・2040年のエネルギー計画は暫定的であり、今後の技術進展や社会状況の変化により見直される可能性がある。

感想
売国政府の方針には呆れるばかり。茶番。ただの無責任。

2025/1/9 - 中国の鉄鋼業界の危機

・中国の鉄鋼業界の現状に焦点を当てた動画。
・中国は鉄鋼を過剰生産しており、大量の安価な鉄製品を輸出している。一方で、高品質な鉄製品は主に日本などから輸入しているという矛盾した状況が浮き彫りになった。
・低品質な鉄製品が世界市場に溢れ、自国の産業が壊滅的な打撃を受けることを懸念した国々が関税を引き上げるなどの措置を講じている。
・アメリカはバイデン政権下で鉄製品の関税を3倍に引き上げ、自国内産業の保護を強化。この流れが今後も続くと予想されている。
・中国では2024年に雲南省を拠点とする31社の鉄鋼関連企業が同時に破産した。これらの企業は鉄鉱石の採掘から精錬までを手掛ける大規模なグループで、年間210万トンの生産能力を持っていた。
・生産過剰が原因で価格競争に敗れ、多くの企業が破産に追い込まれていることが中国の鉄鋼業界全体の問題として顕在化している。
・日本製鉄を含む多国籍企業がアメリカ市場での生き残りを図り、現地企業の買収や現地生産を進めているが、米国の保護主義やナショナリズムの高まりが新たな障壁となっている。

感想
ぐにゃぐにゃの鉄でレール作ったりしてるんだろ。こわすぎ。

2025/1/8 - 筋肉の成長に新理論「ストレス応答説」

・筋肉成長の仕組みに関する新たな理論「ストレス応答説」を紹介した動画。
・これまで広く信じられてきた「超回復理論」に疑問を呈し、筋肉はストレスに応じて発達するという新しい視点が提案される。
・超回復理論では、トレーニング後の筋肉の回復が48～72時間かかり、その後筋力が向上するというもの。
・しかし、この理論は日本で誤解され、72時間で回復するという考えから、同一部位を3日おきにトレーニングする方法が推奨されてきた。
・上級者では、同じペースでのトレーニングが限界を迎えることがあり、ストレス応答説がその解決策として提案されている。
・ストレス応答説は、カナダの生理学者ハンス・セリエによって1936年に提唱されたもので、体は有害な刺激に対して3段階の反応を示し、その過程で筋肉が成長するという考え方。
・この新理論では、トレーニングをストレスとして捉え、その後の回復過程で筋肉が成長するということが強調されている。
・また、過剰なトレーニングが「疲弊期」と呼ばれる状態に達すると、体がダメージを受け、筋力低下や身体的不調が現れる。
・「筋肥大」（筋肉の成長）を目指すには、適切なトレーニング頻度と休養が必要で、過剰なトレーニングは逆効果になる。
・重要なのは、ストレス応答に基づくトレーニングの理解と、身体の反応に合わせた調整である。

感想
懸垂とか疲労感なければ毎日やりたいところ。肩、二の腕も頻度上げたい。

2025/1/8 - 6歳児が1ヶ月で不安症を克服、劇的な変化

・6歳の娘が1ヶ月で不安症を克服したという話題。
・娘は以前、毎日「面白くない」と言い、不安感に苦しんでいたが、親の心がけにより変化が見られた。
・親は「娘の言うことを否定せず、見守る」ことで、子供の自然な成長をサポートした結果、娘はキラキラした目を取り戻し、感謝の気持ちも芽生えた。
・子供にはすでに「オリジナルのプログラム」があり、過剰なしつけや教育をせず、その成長をサポートすることが大切だと強調。
・大人の余計な価値観が子供の自然な成長を妨げる原因となるため、教育よりも見守りが重要と述べている。
・フィールド活動での実例として、4～5歳から始めた子供たちは最初は不機嫌だったが、環境が改善されると穏やかになり、明るくなっていった。
・「自由と自分勝手」の違いについて説明。自由は環境によって生まれるものであり、子供を自由にさせる環境を作ることが大切。
・「レストランでの行動」や「親が子供に何かをしてくれと言われた時」の対応についても、そもそもそういった場所に連れて行かないことが重要であり、子供が本来の状態でいることを尊重し、過剰に干渉しないことが求められる。

感想
外食、特にファストフード、親子連れ多いが、小さい頃から習慣になってると、健康面とか意識や感性にも相当、悪影響だろうなー

2025/1/8 - 恐ろしすぎ あなたは満たされてないという社会洗脳

・「あなたは満たされてません」という社会的洗脳に関する内容。
・社会による欲望や欲求の植え付けが、自己満足を求めさせ、個人の行動に影響を与える仕組みが語られる。
・人々は「良い人に思われたい」「褒められたい」「権力や地位を欲しがる」といった欲求に囚われており、これらの欲求を満たせないと不機嫌や怒り、悲劇的な思考に陥る。
・物欲やステータス、地位を求める行動も、実際には十分満たされた生活に対する不満から生まれる。
・欲望を満たすことで悩みやストレスが増し、最終的に病気や健康問題を引き起こすことがある。
・クロスケ（社会的洗脳）によって満たされていないと感じさせられていることが、すべての問題の根源である。
・「足るを知る」という考え方が重要で、真の満足感を得るためには、自分の内面を見つめ直すことが求められる。

感想
自分の内面に意識を集中して、クロスケを撃退してこー

2025/1/8 - 年金改革の真実とその影響

・2024年に提案された年金制度改革に関する議論が焦点の動画。
・改革の核心は、厚生年金の積立金を使い、国民年金の支給額を底上げすること。
・国民年金の財源には国費も充てられるが、その結果、増税や保険料引き上げが懸念されている。
・サラリーマンの積立金が基礎年金支給に流用されることに対し、不公平感や批判が広がっている。
・改革は一見プラスに見えるが、実際には根本的な問題解決には至らず、負担増と経済停滞が続く恐れがある。
・野党も基礎年金引き上げには賛成しており、政府との合意形成が進む可能性が高い。
・若者層の支持を得ている野党も、高齢者向け政策への偏りが指摘されている。
・年金制度改革が「根本的な解決策」ではなく「場当たり的な対策」に留まることが懸念されている。

感想
税が財源だと思ってるやつらを全員排除しない限り、本質的な改革は何も進まない。

2025/1/8 - トランプ自動車政策と日本の自動車業界への影響

・トランプ政権が進める自動車政策がどのように日本の自動車業界に影響を与えるかを解説した動画。
・重要な要素として、関税の導入やEVに対する補助金廃止が挙げられ、これが日本車にも波及する可能性がある。
・特にメキシコやカナダからの自動車部品に対して25%の関税がかかることで、部品コストが増加し、最終的に車両価格に影響を与える。
・EVに対する補助金廃止の動きがあり、特にテスラに対する影響が強調される。テスラの支援を減らす一方、カリフォルニア州は独自に補助金を維持しようとする。
・一方、トランプ大統領は各州の独自政策を一括して連邦政府の方針に統一しようとしており、州間での対立が予想される。
・日本企業にとって、EV政策が進む中での方針転換や燃費規制緩和がどのように自動車業界に影響を及ぼすかが注目される。

感想
米国も積雪地域はスバルなんだねー。日本はガソリンなんとかしないと。

2025/1/8 - 中国で増殖中の「ロシア商品館」の真実

・中国各地で急増している「ロシア商品館」に関する話題。
・「ロシア商品館」とは、ロシアの商品を専門に扱うスーパーマーケットのような店舗。
・これらの店舗はロシアの民族音楽や衣装の雰囲気を持ち、ロシア産の食品が並ぶ。
・中国の消費者にとって、特に食べ物に関しては中国製品の信頼性が低く、ロシア製品が好まれる傾向がある。
・中国はウクライナ戦争においてロシアを支持しており、その感情も影響している。
・しかし、ロシアの商品館で販売されている商品が本当にロシア製かどうかについて疑問が生じている。
・ロシアで製造されていない商品が「ロシア製」として売られ、中国企業が製造している場合も多い。
・中国ではロシア産と思われる製品でも、実際には中国で作られた商品が多く、それが消費者に誤解を与えている。
・この状況は、中国製品の信頼性低下と、ロシア支持の感情が影響を及ぼしている証拠となる。

感想
この前もこの話題を取り上げた動画見たが、闇レートを利用した錬金術の話は初耳、おもろいなー

2025/1/7 - 引っ越し大名の真実 ～転封に振り回された54年の生涯

・江戸時代、大名が転封（天方）を命じられることが経済的に大きな負担であった事例を取り上げた動画。
・転封は単なる引っ越しではなく、大名とその家臣・家族全員が移動する大規模なもので、費用負担も莫大だった。
・特に江戸時代に生涯で7度も転封を経験した松平直矩（なおのり）の例が取り上げられ、その過酷な経済的影響が強調される。
・転封にかかる費用は参勤交代とは比べ物にならないほど高額で、最も高額な転封では20億円相当にも達した。
・松平直矩の場合、最初の転封は2歳の時、次々と命じられた転封で彼の人生は過酷なものとなり、家計は破綻寸前となった。
・幕府が転封を命じる際、大名が江戸に滞在している時期に行うことで反乱を防ぐ巧妙な手法を採用していた。
・直矩は転封を重ねる中で何度も財政的困難を経験し、最終的に7度目の転封後に54年の生涯を閉じた。

感想
色々な場所に住めて楽しい面もあったのではとも思ったが、現代の引っ越しとは比にならない大変さで移動も大変だったんだろうなー

2025/1/7 - 戦国時代の生活と驚きの風習

・現代の生活と戦国時代を比較し、当時の風習に驚く内容を描いた動画。
・戦国時代の食事の準備は非常に手間がかかり、米を炊くための鉄釜など高価な道具が庶民には手に入らず、木製の器で米を蒸すことが多かった。
・米は玄米や雑穀米が主流で、硬くて食べにくいため、湯漬けとして食べることが一般的だった。
・また、戦国時代の食事は携帯食が多く、おにぎりや干物、味噌汁の具として「芋がら縄」などが使われた。
・トイレ事情も現代とは異なり、水洗トイレはほとんどなく、排泄物は肥料として取引されており、寄生虫の卵を多く含む庶民の排泄物は低価格で取引され、武士や豪商の排泄物は高価で取引されていた。
・戦場では簡易的なトイレを使用し、兵士は素早く用を足せるよう工夫していた。
・また、戦国時代のお金は不安定で、質の悪い貨幣が出回り、米などが取引に使用されていた。

感想
芋がら縄！日本史の授業で盛り上がった記憶があるｗ　食べたくはないが味見してみたいなー

2025/1/7 - 中国の病院が患者で満席に、呼吸器感染症の猛威

・中国全土で呼吸器感染症の感染者が急増、インフルエンザやヒトメタニューモウイルス、ライノウイルスなどが同時流行している。
・特にインフルエンザウイルスA型H1N1型が主流で、急速に感染が広がっており、医療機関のキャパシティが限界に達している。
・北京市、上海市、武漢市などで病院が満席となり、発熱外来や小児科に患者が殺到。
・インフルエンザによる重症肺炎の割合が例年より高く、症状が顕著な筋肉痛や発熱が見られる。
・インフルエンザ薬の供給不足も深刻化しており、特にバロキサビルが高価格で取引されている。
・ヒトメタニューモウイルスの感染率も増加、特に北部では新型コロナウイルスに似た症状が報告されており、混乱を招いている。
・医療資源が逼迫する中、感染症予防対策と医療体制強化の必要性が強調されている。

感想
日本もまたパンデミックくるか。

2025/1/7 - バイデン政権の最後の遺産：アメリカ経済の時限爆弾

・バイデン政権が残した「時限爆弾」が、アメリカ経済に与える影響についての解説動画。
・バイデンが政権末期に財政空洞化を進め、次期政権に大きな負担を残す。特にウクライナ支援や巨額支出が話題に。
・バイデンは大統領権限を使い、財政的な「爆弾」を設置し、次期政権にその清算を押し付ける形に。
・米国の国際利回りが上昇している現象について解説。FRBの利下げにもかかわらず、国際利回りが上がっている理由とその背後にある問題。
・米国財務省が巨額の国債売却を実行し、アメリカの国債市場が不安定になりつつある。その影響として、デフォルトや国債の暴落が懸念される。
・国際市場での米国債の売却が加速することで、ドル不足が深刻化。結果として、株式市場や国債市場が不安定になり、世界的な金融危機のリスクが高まる。
・トランプ政権が誕生した後、この「時限爆弾」によってアメリカ経済が直面する困難が予測され、アメリカの大規模な増税や経済の再構築が求められる可能性がある。
・2025年に向けて、アメリカ経済の不安定さが強調され、バイデン政権が残した問題が解決されるまで、世界経済に波及する可能性が高い。

感想
なんとしても増税は回避ー

2025/1/7 - バイデン政権、USスチール買収を阻止 中国への影響も

・アメリカのUSスチールの買収問題に関する政治的な動きとその影響を取り上げた動画。
・日本製鉄の買収提案に対し、アメリカ国内で政治的な反発が強まり、最終的にバイデン政権が買収を阻止する流れに。
・買収反対勢力の中心はクリーブランド・クリフス社とそのCEOで、アメリカ国内での派閥争いや労働組合の影響が大きく、経済合理性よりも政治的要因が強調される。
・USスチールの近代化と合理化の必要性が背景にあるが、労働者や組合からの反発が大きく、これが買収の妨げとなる。
・外国企業による投資が安全保障に及ぼす影響についても議論されたが、最終的にバイデン政権が決定を下すことに。
・日本製鉄による買収が潰されたことで、アメリカ国内での鉄鋼業界の競争が激化する可能性があり、中国にはどのような影響があるかも関心を集めている。

感想
親中は日本の恥。癌。異論の余地なし。

2025/1/7 - 出版社の圧力とSNS凍結、新刊出版妨害の実態

・深田萌絵氏が新刊出版における出版社の圧力やSNSアカウント凍結、PR広告の妨害について語った動画。
・新刊はジェーソン氏との共著で、特に統一教会や浙江財閥、政治家との癒着を詳細に書き記している内容が含まれる。
・米国ではAmazonを通じて出版を進めることになったが、日本では中堅出版社から出版を断られ、社長から出版中止の電話が何度もかかってきた。
・本には韓国元国防長官やアメリカ連邦通信委員会元職員、CIA元分析官などの推薦文があるが、それでも妨害を受けた。
・深田氏は、日本での出版が遅れている原因は圧力と妨害、そして自身の忙しさも一因であると説明。
・内容の信憑性を高めるため、多くの参考文献が付けられているが、それでも出版を妨害されている現状に驚きを隠せない。
・本の内容は非常にセンシティブであり、日本社会や権力構造の闇を暴く重要なものとして位置付けられる。

感想
中国の闇の勢力が世界中に触手を伸ばしている。日本も米国も危うい。

2025/1/6 - 中国の「ロシア商品」ブームの実態

・中国の都市に急増している「ロシア商品館」に関する動画。
・ロシア商品館では、ロシアから直輸入されたとされる商品が販売されており、スナック菓子、乳製品、日用品などが並ぶ。
・しかし、実際には多くの「ロシア商品」は中国国内で生産されたものであることが判明。
・ロシア風の製品名やラベルに騙される消費者も多く、店舗では地元インフルエンサーを使って盛大なプロモーションを行い、消費者を引きつけている。
・特に「ロシア産」と表示されているが、実際は中国産の製品が多いという問題が浮き彫りに。
・中国の一部のロシア人留学生は、ロシア製品の90%は中国で作られており、消費者が騙されていると警鐘を鳴らしている。
・商品の中には、ロシアで実際に販売されていないものや、ロシア風のレシピで中国で生産されたものが多い。
・ロシア経済制裁や戦争の影響で、本当にロシアから大量の製品が中国に流れているわけではないという疑問も。
・また、フランチャイズ方式で急速に拡大しているロシア商品館は、中国国内の多くの都市で見られるようになり、SNSを使って商品の宣伝が行われている。

感想
ロシアにとっては迷惑な話だが、中国にとっては平常運転。情報統制と教育不足で、事実と虚偽を区別できない人が多いんだろう。悪意や国民性を語る人もいるが、性善説で見ると、ただただ悲惨な状況。

2025/1/6 - 支配の最終章　脳内チップによる恐怖、希望

・脳内チップ技術の進展とその可能性について解説した動画。
・イーロン・マスクが開発するニューラリンクに注目し、脳に埋め込むチップで人間の感情や不安をコントロールする技術が紹介される。
・この技術が人々に自由をもたらす可能性と、支配者による管理が強化されるリスクが議論される。
・最終的な支配の手段として、脳内チップやバーチャルリアリティの技術が使われる懸念が示唆され、感情やメンタル状態まで管理可能となる。
・支配者たちが人々をコントロールするためにこの技術を利用し、感情や行動を操作する手段として脳内チップが進化していく。
・一方で、光の勢力がその支配に対抗しようとする動きもあるが、脳内チップ技術の浸透は不可避の未来か。

感想
日本人は、年齢を重ねるにつれて、これまでの我慢を解放するかのように、傲慢になっていく人が多いかもしれない。闇の支配者にコントロールされないためにも、脱洗脳、今を大切に、謙虚で柔軟な心を意識してくしかないよなー

2025/1/6 - トランプ政権への警告とオバマ残党の影響

・アメリカ国家安全保障会議(NSC)元上級職員が、トランプ政権が誤りを犯せば非常に危険な状況に陥ると警告。
・警告を行ったのは、2017年から2021年のトランプ政権下でNSCの副官兼サイバー担当上級部長を務めたジョシュア・スタインマン氏。
・トランプ政権の再開後も、NSC内にはオバマ政権の残党が多く残っており、これが次期トランプ政権の指導に支障をきたす可能性があると指摘。
・特に、オバマ派の工作員が潜伏し、トランプ政権を弱体化させる動きを続けており、その中でも「エリック・シャラメラ」氏の関与が問題視されている。シャラメラ氏は、ウクライナ問題を巡る嘘を仕掛け、トランプ政権に対する攻撃を行っていたとされる。
・ハンター・バイデンに関する不正疑惑を追及していたトランプ政権において、その証拠を隠蔽していたのはFBIやオバマ派のスタッフであり、特にシャラメラ氏が重要な役割を果たしていた。
・オバマの影響力が依然としてアメリカ政治を操っており、バイデン政権自体も実質的にオバマ政権の後継であることが強調されている。

感想
プロレスごっこらしいからな。何が真実でも、日本はどうにか自立しないと。

2025/1/6 - 抗がん剤治療の実態と問題点

・吉野敏明医師と深田萌絵氏の対談で、抗がん剤治療の実態とその問題点について語られた内容。
・抗がん剤が発展する過程と副作用の軽減について触れつつ、すべてのがん患者に適用すべきではないという立場。
・抗がん剤治療が医療業界の利益を生む仕組みとして批判される。
・がんの原因に関して、偶然発生説が広がる中で、実際には食生活（特にグルテン）などの要因が影響しているとする見解。
・アメリカではグルテンフリーが広まり、がん発生率が減少している事例が紹介され、食品の選択が健康に与える影響について議論。
・日本と欧米の乳製品や食文化の違いが、がん発症率に関係している可能性についても言及。

感想
世の中には酒やタバコで長生きする人もいるし、結局、ストレスフリーでいることのほうが健康には大事だなと思う。うちの親みたいに、一度癌になっても動じず、毎日、毒なものばかり食べ、テレビのドラマばかり見て過ごしてるのを見ると、改めてそう感じる。

2025/1/6 - 中国が輸入関税を引き下げた理由と背景

・2025年1月1日から中国は935品目の輸入品に対する関税を引き下げた。
・この措置は中国経済の深刻な問題、特に人民元の下落に対処するためと考えられている。
・人民元は過去5年間で最安値水準に達しており、今後さらに下落する可能性が指摘されている。
・人民元が下落すると輸入品のコストが上昇し、国内消費者や企業の負担が増大するため、関税引き下げにより輸入コストを抑える必要がある。
・中国は外貨建て債務を約2兆7000億ドル抱えており、為替レートの変動が債務負担を急増させるリスクがある。
・例えば、為替が1%変動するだけで、日本円換算で約40兆円の債務負担が増加する可能性がある。
・この問題は恒大グループのような大手企業の債務不履行リスクとも関連し、中国経済全体に波及する恐れがある。
・日本の場合、外貨建て債務は少なく、同様のリスクは低いが、企業単位では影響を受ける可能性がある。
・関税引き下げは輸入品のコストを抑える応急処置に過ぎず、中国経済の根本的な問題解決には至らない。

感想
自国の利益を守る意志がないやつを排除しないと状況は変わらないよな。

2025/1/5 - 半導体工場ラピダスの失敗の予測と政府の問題

・慶応義塾大学ビジネススクールの小幡績教授による「ラピダス」半導体工場に関する指摘。
・政府主導で進められているラピダスプロジェクトが99.7%の確率で失敗すると予測されており、その原因は政府の無理な計画と民間企業の消極的な参加にあると指摘。
・ラピダスには既に1兆円以上の予算が投入され、最終的には5兆円が必要とされているが、民間企業の出資は100億円程度であり、企業の本気度が見られない。
・日本政府の経済産業省は「オールジャパン」で成功を目指していると公言しているが、実際には大手企業の参加意欲が低く、ラピダスはほとんど成功の見込みがない。
・過去の成功事例に基づく「政府主導の産業政策」が今では通用せず、民間企業の自主的な取り組みが欠如していることが原因。
・半導体の需要は今後も高まると見込まれているが、ラピダスが実際にその需要を満たすことは極めて困難であると警鐘が鳴らされている。

感想
日本は新技術を生み出す以前に、技術流出する状況をどうにかしてからだろ。

2025/1/5 - 江戸時代の武士たちの食事事情と栄養失調

・江戸時代の武士たちの食事事情について、栄養不足と病気の関係が紹介されている動画。
・江戸時代、武士たちの食事は極めて質素で、特に上級武士でさえ贅沢は許されていなかった。
・例として、江戸時代の旗本は日常の食事に関して、おかずは少なく、しばしば「汁物とご飯だけ」の食事をしていたことが記録に残っている。
・また、武士たちは時には1日2食、または食事内容が極端に少ない日もあり、栄養不足による健康問題が多発していた。
・特に、ビタミンB1不足が深刻で、江戸の町では「脚気」が流行した。これは主に肉を食べなかったため、玄米や白米だけでは栄養バランスが崩れ、体調不良を引き起こしていた。
・上級武士でも栄養不足に悩み、将軍も病気にかかることがあり、特に「江戸煩い」と呼ばれる病が多く見られた。
・また、江戸では独身の武士や商人が自炊せず、配達弁当のようなサービスを利用することが一般的だった。

感想
ビタミンB1不足、俺も脚気になったら困ると思って、アーモンドと生くるみをセールでポチってしまったーｗ　切り干し大根か。

2025/1/5 - イーロン・マスクの革新的テクノロジー住宅と未来の住まい

・イーロン・マスクが手掛けるテクノロジー住宅「カシータ（casita）」の詳細が紹介された動画。
・37m²のプレハブ住宅は、最先端のテクノロジーとデザインが融合した革新的な住まいとして注目される。
・マスクは超富裕層のライフスタイルに革命をもたらすために、大規模な資産売却を決断。その中で、再生可能エネルギーの開発義務を設けるなど、未来を見据えたビジョンを反映。
・「カシータ（casita）」は、ボタン1つで全空間が自動展開されるなど、完全自動化された設置プロセスと先進的な複合材料を採用。
・AIによって住人の生活習慣を学び、温度や照明、空気清浄などを自動調整するスマートホーム機能を搭載。
・再生可能エネルギーシステムを搭載し、透明太陽光パネルとテスラのパワーウォールによって、エネルギー効率が大幅に改善され、電力自給が可能。
・マスクの住宅は、単なる住まいではなく、テクノロジーと自然の調和が取れた未来型住宅として新しいライフスタイルの象徴となる。

感想
一見良さげだけど、日本の風土とか法律上の問題とか色々あって実際は値段も高かったり、普及は難しいんだろうな。

2025/1/5 - 江戸時代の冬の暮らしと工夫

・江戸時代の冬の寒さを乗り越えるために江戸庶民が行っていた工夫や知恵を紹介した動画。
・当時、冬は現代よりも寒く、エアコンや暖房設備のない中で生活をしていたため、江戸の人々は独自の防寒方法を工夫していた。
・江戸時代の冬に欠かせなかった料理として鍋料理があり、寒さに対応するため、簡単に調理できる火鉢や七輪を活用した。
・鍋料理には様々な種類があり、特に庶民の間で親しまれたのがマグロとネギを使った「ネギマ鍋」や、肉を使った鍋料理もあった。
・肉食が禁じられていたにも関わらず、イノシシや鹿肉などを使用した鍋料理が人気を集め、体を温めるために積極的に食べられた。
・また、焼き芋も当時の人気スイーツとして広まり、寒い冬の時期に江戸の街角でよく見かけられた。
・防寒においては、江戸庶民は古着や下がりの着物を季節ごとに手作業で仕立て直して着用しており、特に冬は「綿入れ」という衣服が重宝された。
・外出時には、羽織や防寒用の手ぬぐい、雪の日には雨具として使われた傘やかっぱが重要な役割を果たした。

感想
最近、江戸時代ブーム来てる。図書館とか本屋も特集組んでたりするし、YouTubeとかSNSの影響かな。俺も江戸時代の本はよく読んでる。にしても、ねぎま鍋うらやましー。江戸時代の人々が寒さに負けず、たくましく生きていた姿を想像すると楽しくなる。俺ももっと冬を漫喫したいものだ（寒いのは嫌だがｗ）。

2025/1/5 - 計画経済国の戦略と日本の得意分野

・中国共産党が掲げる国家戦略「中国製造2025」について。
・中国は産業育成を国の計画に基づき進め、特に半導体産業に注力している。
・国家戦略をオープンにすることで、競争力のある企業が参入し、最終的に競争力を持つ企業を育成しようとしている。
・この戦略には他国の企業情報の収集や人材引き抜きも含まれており、アメリカにとっては脅威となる部分がある。
・アメリカは中国が掲げる戦略の中で、特に半導体や通信分野など、中国が力を入れている部分に圧力をかけ、潰しにかかっている。
・このような戦略の背景を理解していないと、今後の日本にとっても大きな影響が出る可能性があり、5年後や10年後に日本の国力が低下することを懸念。
・日本も中国の動きに対して十分に理解し、戦略的に対応する必要がある。

感想
中国製の医療機器、個人情報抜かれるとかの前に、命が危なそう。

2025/1/4 - 生きる意味 苦しみの中にヒントが

・人がなぜ生まれてきたのか、人生の意味についての哲学的な対話。
・この世界は相対的で、苦しみや悲しみを経験することでポジティブな感情を認識できると説明。
・相対的な苦しみやネガティブな経験を通じて、感謝や喜び、幸福感を深めていくプロセス。
・絶対の世界（魂の世界）と相対の世界（3次元の肉体的世界）の違いが説明され、相対的な経験が絶対の世界を認識するために必要であるとされる。
・ポジティブとネガティブが相互に関係し、ネガティブな経験を通じて成長し、次のステージへと進む過程が強調されている。
・ステージ5から6、6から7の進化の過程において、自分の内面と向き合い、意識の成長が重要であると説かれている。
・最終的には、ネガティブな世界の中でポジティブなエネルギーを育むことで、喜びに満ちた人生が送れるようになるというメッセージ。

感想
辛い経験は、他人の痛みを理解するための教訓。苦しみがあるから、喜びや感謝の価値を実感できるんだよなー

2024/1/4 - スペインの高速鉄道事業の進展とインドへの展開

・スペインの高速鉄道は、2024年時点で世界第2位の総延長を誇り、技術的な進展とともに新興国への技術協力が進んでいる。
・2021年時点で、中国が1位、スペインが2位で、総延長は約4000km、これは日本の新幹線を超える長さである。
・スペインの鉄道会社「RENFE」の子会社「AVE」が高速鉄道を運営しており、フランスやドイツの技術を導入した。
・フランスの野心的なEU域内の高速鉄道網構築計画により、スペインの鉄道技術は発展。特に2020年のEU内鉄道サービス自由化により、4社が競争している。
・サウジアラビアの高速鉄道ではスペイン国鉄RENFEの技術が採用され、その後、インドでの高速鉄道事業にも進出が期待されている。
・インドとの鉄道協力は、両国が進める鉄道網拡張を目指すものであり、インドの鉄道網は世界第4位。
・スペイン経済は観光業に依存しているとの印象が強いが、鉄道事業の発展により確かな進歩が見られる。

感想
鉄道を敷くには険しい場所の開拓や整備に精密な技術が必要だよな。スペインがそうした技術大国なのは意外。

2024/1/4 - 大連立と消費税増税の危機

・日本の政治における大連立の可能性とその背景にある消費税増税問題に焦点を当てた動画。
・石破茂首相と立憲民主党の野田義彦代表が共に「天命」として、政治的な協力の可能性を示唆。
・石破氏は日本と自民党が行き詰まっている現状を認識し、天命に従う形で首相としての役割を果たす意向を示す。
・野田氏は政治と金の問題を通じて与野党が共闘する重要性を訴え、消費税増税や年金問題に対する政策を議論。
・消費税増税が進む中で、経団連や日経新聞が推進する政策に対しては国民の反発が予想される。
・特に消費税増税や年金支給年齢引き上げが現実味を帯び、政治的なシナリオとして進行中。
・社会保障や税制改革を進める必要がある一方で、政治家たちの誠意や真実を語る姿勢が問われる。

感想
たちが悪いのばっかりだからな。

2025/1/4 - チェジュ航空事故、テロにしか見えない理由

・チェジュ航空の事故についての動画。
・動画の中で、事故がテロにしか見えないという点が強調されている。
・チェジュ空港の事故が不自然で奇妙な点が多く、事故後に発生した混乱に関する疑念が語られている。
・チェジュ航空の事故が、セオル号事件と似たような状況になる可能性があると懸念されている。
・チェジュ空港自体が韓国のリベラル政権下で建設されたが、その規模や滑走路の長さに対する疑問が指摘されている。
・事故の原因が滑走路の短さではないことが説明され、ボーイング737が短い滑走路でも離着陸できる設計であることが述べられている。
・今回の事故の背景には、空港設計の不備や他の要因が影響している可能性がある。

感想
原因究明はもっと色々検証とかが必要そうだな。

2025/1/4 - 軽自動車の成長可能性と世界的評価

・日本の軽自動車が世界的に注目され、評価されている背景に焦点を当てた動画。
・アメリカでは、25年落ちの日本の軽自動車が人気で、特に軽トラが農場で重宝されている。小型で安価、扱いやすいという利点が評価されている。
・ヨーロッパでも軽自動車が高評価を得ており、特に道が狭い地域ではそのコンパクトさが魅力的。燃費も重要な要素であり、軽自動車は高評価を得ている。
・軽自動車のライフサイクルアセスメント（LCA）を見た場合、EV（電気自動車）は軽自動車に劣る結果となり、環境負荷が低いのは軽自動車であると指摘されている。
・軽自動車のエコ性能がEVを超える可能性があり、日本は軽自動車を基盤に世界市場でトップを目指すチャンスを迎えている。
・今後、日本の軽自動車がEVの代わりに環境面で有利に働く可能性が高いとの見解。

感想
日本はまず、高齢者の運転免許制度を見直すべき。軽を世界に押し出すのは賛成だが、日本では経済的な理由で仕方なく選ばれてる側面が大きいことも忘れてはならない。

2025/1/4 - 2024年に消えた中国の銀行とその影響

・2024年に中国で約200の銀行が消滅したという話題に焦点を当てた動画。
・特に中小規模の銀行が経営破綻や合併により消えていく背景が語られる。
・消滅した銀行の大部分は農村部の金融機関で、地域的な偏りが見られる。
・地方銀行の経営悪化は、低金利で集めた預金に対する利払い負担や不良債権の増加が原因で、急激な経営破綻を避けるために合併や吸収が進んでいる。
・政府の監視と圧力があるものの、銀行の破綻が続くと社会的な影響が大きいため、地域格差と経済問題の根深さが浮き彫りになる。
・中国の農村部経済は物々交換ではなく、農作業に必要な物品を購入するための金融サービスが不可欠であるが、銀行の減少により、その影響が拡大している。
・これらの動きは中国経済全体の問題を反映しており、地域格差と経済の不安定性が強調されている。

感想
地域格差は拡大し、日本も過疎化・高齢化が止まらない。本来なら食料自給率を上げる政策を取るのが当然だが、政府はその真逆をやる。信じられないというより、売国政府の証。国民のこと、日本の未来のことは、全く考えてないということ。

2025/1/3 - 中国共産党の非人間性と文化大革命

・中国共産党の暴力と嘘によって、人々の人間性や自由、尊厳が破壊される実態を元中国人女性、趙英さんの経験を通して語る動画。
・趙英さんは中国共産党の本質を、貧困や一人っ子政策の痛み、そして歴史的な学びを通して認識。特に文化大革命や大飢饉の実態に深く触れ、その恐怖と抑圧的な体制の影響を実感した。
・文化大革命では、家族さえ助け合わず、信頼も同情も失われ、恐怖のみが支配していた。知識人たちが追い詰められ、最終的には自ら命を絶つ悲劇的な状況に追い込まれたことを強調。
・趙英さんは共産党の政策により強制的な妊娠中絶を受け、自らの身体を機械のように感じるほどの苦しみを経験。また、政治的な発言が原因で家族内の関係が崩れ、最終的にはカナダに移住する決意に至った。
・彼女の経験から、共産党の嘘と暴力がどれほどの破壊的影響を及ぼしているかが浮き彫りになる。政治的迫害や言論の自由を奪う体制の恐ろしさを語り、共産党からの脱退運動を支持。
・現在、趙英さんはカナダで自由を手に入れ、同じ志を持つ仲間たちと共に共産党に反対する活動を続けている。彼女は共産党の崩壊を信じ、その終焉を目撃したいと語り、自由と法の支配が支配する未来を信じている。

感想
壮絶な人生。”共産党が言うことはすべて逆に考えるようにした”、これは日本のメディアにも当てはまる部分がある。洗脳に屈しなかった強い人だが、カナダに移住できた幸運もあるよな。こういう人はごく僅かなんだろう

2025/1/3 - 赤ちゃんよりも重要な“ママの状態”

・出産を控えた母親に向けて、妊娠中および育児中のママの心身の状態が赤ちゃんに与える影響について説明した動画。
・ママがオリジナルの状態でいることが最も重要で、そのエネルギーが赤ちゃんに良い影響を与えると強調。
・赤ちゃんの育児において、ママのメンタルや肉体の状態を整えることが基本であり、外部のネガティブな要因（不健康な食生活や感情の影響）を避けることが必要。
・特に、ママが不安やネガティブな感情に支配されると、それが赤ちゃんに転写されるため、ママ自身の心のケアが重要。
・赤ちゃんの健康と幸福感に直接影響を与えるのは、ママが自身のオリジナル性を保ち、愛と光のエネルギーを放つことである。
・ママが自分自身を大切にし、健康でポジティブな状態を維持することが、赤ちゃんへの最高のケアになる。

感想
俺は赤ん坊の時、床にそのまま寝かせられてたらしく、今も頭に絶壁がある。それはまぁいいとして、甘いお菓子とかは本当にやめたほうがいいだろうな。水道水は、最近PFASが問題になってきてるし、地域によっては浄水器つけた方がいいかもな。今日読んだ本には、防水製品にはほぼPFASが含まれ、スマホにも塗布されてるとのこと。AppleはPFASフリーを宣言してるが、目に見えないから何が使われてるか分かりづらい。あと、PFASを体内で吸着し、体外に排出する薬があるらしい。

2025/1/3 - AI失業論の技術的限界

・AI技術の限界と、特に労働市場への影響について議論された動画。
・AIは自動運転やクリエイティブ作業において未だに大きな進展を見せておらず、特に自由な運転や芸術的創作には限界がある。
・自動運転では、限定された環境での運転（L4）が可能だが、一般的な道路環境での完全な自動運転（L5）は実現不可能とされている。
・AIの能力には物理的作業や複雑な感情作業、細切れ業務の処理において限界があり、これらは依然として人間に頼る部分が多い。
・単純労働や物理的作業はAIには代替できないが、セルフ化や自動化が進むことで一部の作業は人間に代わってAIが補う可能性がある。
・AI技術の発展が進んでいるが、実際には人間の働き方や役割が大きく変わることが予想され、労働市場における根本的な変化は20年以上先の話であると予測されている。
・今後、単純労働を支えるAI技術は進展するが、高度な知識や判断を要する職業は依然として人間が担うことになると考えられている。

感想
人間がAIの特徴を理解して賢く使えば、意外な場面で役立つだろう。

2025/1/3 - 韓国大統領公邸突入騒動と軍・捜査機関対立

・韓国でユン大統領が戒厳令を出し、軍と捜査当局が対立した後、最終的に計画が中止された経緯を扱った動画。
・戒厳令は、ユン大統領が選挙の不正を疑い、その証拠を押さえるために非常手段として発令。
・戒厳令の発令に対し、リベラル系や民主党側から反発があり、強行手段に疑問の声が上がった。
・捜査当局が大統領の拘束令状を申請したが、その権限の有無や手続きに関しても議論が分かれる。
・これにより、韓国社会で民主主義や法的手続きに対する信頼が揺らぎ、政治的な対立が深まった。
・最終的に、戒厳令を巡る軍と捜査当局の対立が原因で計画は中止され、今後の影響に注目が集まっている。

感想
韓国の不安定化と北朝鮮・中国の脅威に対して、日本の危機感、安全保障意識が欠如してるという指摘、その通りすぎる。

2025/1/3 - 中国の失業問題と奇妙な商売

・中国の失業問題に関する深刻な状況と、それに伴う「出勤するふりをするサービス」についての話題。
・失業したことを家族に言えず、毎日出勤するふりをして過ごす人々が増えている。図書館やスタバで時間を潰す「失業者」が話題となり、これを助ける商売が登場。
・その商売では、1日30元でオフィスのような環境を提供し、失業者が「出勤するふり」をするための場所を提供。
・中国の経済が悪化している背景として、輸出制限や関税の影響がある。特にEUでの中国製EVに対する高関税が影響している。
・国内経済が回らない原因として、中国の経済格差が深刻で、多くの人が十分な消費力を持っていない。
・中国経済を立て直すには、貧困層を豊かにし、国内消費を活性化させることが重要である。

感想
動画後半では日本の経済状況に関する問題点を指摘、改善策を提案してくれている。ネットなどでの色々な意見を集約し、政治に反映される仕組みが必要と。オールドメディアを操る売国奴にどうにか圧力をかけて、世論の流れを変える必要がある。

2025/1/2 - 人生逆転のためのマインドプログラミング

・動画は、自己成長や人生を変えるためのマインドセットに焦点を当てた内容。
・「自分の現実を変える力は自分の中にある」というテーマで、マインドの重要性が強調されている。
・自己の限界を超えるために、自分の思考や信念を変える必要があると説いている。
・人生の設計図として「自分の成功を描く」ことが提案され、古い信念や制限的な思考を捨てることの重要性が述べられる。
・「ポジティブな言葉を使い、自分の未来を作り上げる」ことが、成功への鍵であると強調。
・人生を変えるための方法やステップが具体的に示され、特に思考の力を活かすことの重要性が強調される。

感想
無意識に制限的な思考になってる。洗脳だよなー。理想をもっとイメージできるように、そこからだよなー。練習しよー

2025/1/2 - カタール王族の超贅沢な資産と生活

・カタール王族の途方もない富と贅沢なライフスタイルに焦点を当てた動画。
・王族の資産は3350億ドル（約5兆2千億円）に達し、これは世界最大の金融帝国を超える規模で、例えばロシアワールドカップの20倍の予算を使うことができる。
・カタール王族は不動産投資においても異常な規模を誇り、ニューヨークのエンパイアステートビルやロンドンのザ・シャードもそのコレクションの一部として扱われる。
・金融分野では、バークレイズ銀行への出資を通じて国際銀行業界での影響力を強化しており、これが世界経済に大きな影響を与える。
・自動車業界では、カタール王族の投資により電気自動車と自動運転技術の発展が促進され、産業の未来を形作っている。
・スポーツ帝国としては、パリ・サンジェルマンを中心にサッカーの世界で名を馳せ、豪華な移籍金や選手契約を通じて、サッカー界での影響力を強めている。
・2022年のワールドカップ開催において、カタールは2200億ドルを投じ、世界最高級の施設を整え、スポーツとエンターテイメントの中心地を築き上げた。
・音楽業界でも積極的に投資し、ユニバーサルミュージックグループの出資を通じて文化産業への影響力を拡大。
・カタール王族の所有するスーパーカーや超大型ヨットは、贅沢と権力の象徴となっており、これらのコレクションは最新技術と絶対的な優雅さを融合させた芸術作品である。
・スーパーカーやヨットの一部は数百万ドルの価値を持ち、彼らの生活には完全な贅沢が提供されている。
・アル・サーニー家は物質的な富をただの金銭にとどまらず、世界の勢力図を塗り替える力へと変換しており、その影響力を確立している。

感想
一回、カタール市民として生まれてみたいわーｗ

2025/1/2 - 中国のパスポート発行停止と経済危機

・中国の一部地域でパスポート発行が停止され、海外への出国が困難になっている。
・吉林省や黒竜江省、貴州省などでは、帰国しない人が増加したことを理由にパスポートの発行が停止された。これらの地域では、個人でのパスポート取得が難しくなっている。
・最近の厳しい出入国規制は、中国経済の悪化と関連しており、特にコロナ禍以降、海外移住の防止を目的とした規制が強化されたとされる。
・一方、中国国内では深刻な経済状況が広がり、特に企業でのリストラが急増。例えば、家電大手のハイセンスでは、約3万人のリストラが実施されており、業界の厳しい冬の時代が続いている。
・また、給与が「マイナス」になる事態が発生した銀行もあり、給与が銀行に返還されるという信じがたい状況が浮き彫りに。
・中国では経済が急速に悪化しており、失業や生活困窮者が増加しているが、当局はその問題に十分に対応せず、出国規制の強化などを進めている。
・海外渡航制限が進む中、カナダや日本などのビザ申請が厳格化しており、これまで簡単に取得できたビザが、今では申請者の目的や必要性に基づいて判断されるようになった。
・中国国内では、国民の不満や批判が高まる中、街路樹に派手なセーターを着せるなど、反映を演出するための活動が目立つが、これに対しても批判が集まっている。

感想
まだ中国にいる日本人はどれくらいいるんだろう。

2025/1/2 - 空飛ぶクルマ商用運行計画

・トヨタ出資の空飛ぶ車『Joby S4』が商用運行を開始予定。
・ANAが首都圏での商用運行計画を発表し、2027年度に東京都心と成田空港間の運行が予定されている。
・『JobyS4』は最高速度320km/h、航続距離240kmで、最大5人乗り。
・運行料金はタクシー並みだが、乗り合い方式で複数人が利用可能。
・商用運行に向け、無人遠隔操縦技術が使用され、パイロットレス運行が目指されている。
・羽田空港や横浜、鎌倉との接続ルートも案内され、空飛ぶ車の実現が現実味を帯びる。
・野村不動産がバーディポート（空飛ぶ車専用の離着陸施設）の開発に参加。
・商用運行開始は2027年頃が見込まれ、トヨタはジョビー・アビエーションに1400億円以上を投資。
・型式証明の取得に向けた進展が注目される。

感想
なんか怖くてタダでも乗りたくないなーｗ

2025/1/2 - 時間を消すことは可能か

・1990年代初期にソ連で行われた極秘実験に関する動画。
・2人のソ連の研究者が、ニコライ・コズイレフという天体物理学者が考案した「コズイレフ・ミラー」を使い、時間エネルギーに関する実験を行う。
・コズイレフ・ミラーは、時間エネルギーを集め、時空を操作できる可能性を持つ装置として設計された。
・実験中、研究所内で異常な現象が頻発し、研究者たちは「時間そのものが存在しないのではないか」という衝撃的な仮説にたどり着く。
・実験は、時間を反射・曲げることが可能であることを示唆し、過去や未来へのアクセスも理論的に可能であると主張。
・コズイレフは死亡後、彼の研究が引き継がれ、実験が続けられた。最初の実験は北極圏のディクソンで行われ、その結果、研究者たちは予想以上の異常現象に直面する。
・実験に参加した被験者は、コズイレフ・ミラーの中に入ると強い圧迫感や衝撃を感じたと報告している。
・時間エネルギーやその影響について、さらに深い研究が求められる内容で、時間の概念に対する新たな理解をもたらす可能性が示唆されている。

感想
不思議だなー。とりあえずゴミ箱とかかぶってみる人いそう。

2025/1/2 - Lang Langのピアノへの愛情についての考え

・世界的に有名なクラシックピアニスト、Lang Langが自身のピアノに対する情熱について語った動画。
・Lang Langは、中国の瀋陽で音楽家の家族と共に育ち、ピアノに対する深い愛情を抱くようになった。
・彼は、フィラデルフィアオーケストラやColdplay、Metallicaなど、さまざまな音楽のレジェンドと共演してきた。
・彼がピアノを始めた頃、ピアノはまるでおもちゃのようで、音楽への興奮が溢れていたという。
・9歳で北京に行き、そこでピアノの先生に解雇されるという試練を経験。しかし、その後も諦めずに夢を追い続ける。
・17歳でアメリカのオーケストラで演奏する夢を持つも、最初はサブ奏者としての仕事が多く、チャンスを掴むことが重要であると感じていた。
・現在41歳となった彼は、子供の頃の「天才」という評価に対して、音楽家としての成長と変化の重要性を語る。
・結婚し子どもができたことで、演奏にはさらに繊細さが増し、子育てとピアノの両立に苦しみながらも、自身の演奏に対するアプローチが変化したことを明かす。
・ピアノを演奏する際には、1つ1つの音に命を吹き込み、音符の背後にある意味や背景を理解し表現することが重要であると語る。

感想
中国の有名人は他の国に比べて大変なことが多いだろうな。ちょっとした言動が命に関わる。それだけでストレスは相当だよな。

2025/1/2 - 中国映画業界の落ち込みと影響要因

・中国の映画業界に関する最新の状況を紹介した動画。
・2024年12月のクリスマスイブの映画興行収入が前年の1/4に減少したことが注目されている。
・過去のピーク時（2015～2017年）では5億限（約100億円）以上の収入を記録していたが、2024年は7000万元にまで減少した。
・中国映画業界全体では、2024年の春節時期の売上は前年比2桁増だったが、夏季とクリスマス時期の成績は大きく落ち込み、全体的な売上が大幅に減少している。
・減少の主な原因として、映画の上映回数は増加したものの、観客数が大きく減少したことが挙げられている。
・映画の収入が減少している理由として、以下の説がある。
1. ショート動画の普及により、長時間の映画を見続けることが難しくなった。
2. 若いカップルが映画デートをしなくなり、交際している若者自体が減少している。
・ショート動画が主流となり、映画館で映画を観るという文化が変化しているとの指摘もあり、少子高齢化が影響しているとされる。
・2024年の中国の結婚数は40年で最も少なく、少子化の進行により映画業界にも影響が出ている。

感想
映画館は小さい頃タダ券でよく見に行った。つまらないとよく眠れるんだよな。今でも寝るだろうなｗ

2025/1/1 - 三日坊主の真実 継続の難しさと魂の成長

・新年の抱負として「継続」をテーマにした動画。
・多くの人が新年に目標を立てるが、実際に続けることができない理由を探る。
・継続の鍵は「魂の成長」にあり、目標が本当に自分の魂を喜ばせるものでなければ続かない。
・人間は目の前の欲求に引き寄せられる生物であり、すぐに得られる快楽や達成感を求めがち。
・目標達成には「肉体的な快楽」を超えた「精神的なエクスタシー」を追求することが大切。
・魂の進化が進むと、喜びや感謝、満たされた気持ちが膨らみ、これが究極のご褒美となる。
・継続するためには「オリジナル」でいること、成長し続ける意識が重要であり、その過程を楽しむべきである。

感想
魂が喜ぶことかー、、運動、筋トレは継続というより、魂の一部になってるからなーｗ

2025/1/1 - 2025年、目標実現方法

・2025年の抱負を語る動画。
・「成功回避不可能システム」を使い、目標を必ず実現する方法について説明。
・このシステムは、目標達成を避けられない形にして、全員に目標を公表することで緊張感と責任感を生むもの。
・話者が2012年にロサンゼルスマラソンを走ることを宣言し、練習なしで出場。周囲に宣言することで自分を追い込んだ結果、目標を達成した。
・「成功回避不可能システム」は、周囲の期待を背負うことで成功に導く強力な方法。
・2025年の抱負として、情報ビジネスにおける成功を目指し、このシステムを活用することを誓う。
・社会における「努力の呪い」や能力主義による分断の問題に言及。
・AIとロボットによる職業の変化やユニバーサルベーシックインカムの導入の必要性についても言及。
・より良い社会を作るために、自由な世界を目指して行動することの重要性を訴える。

感想
今年はもっと腕を丸太にしていく。

2025/1/1 - 新年特別Live 2025年のAI、EV、半導体に関する予測と課題

・2025年の日本経済に関するAI、EV、半導体分野の予測を、日経ビジネス、日経新聞、三菱UFJリサーチ&コンサルティングの予測を比較して分析した内容。
・AIの未来について、トランプ前大統領がAI規制を撤廃する方向で動くと予測され、これによりAIの発展が加速するとした。特に、アメリカにおけるイーロン・マスクの影響で、AI関連の投資が強化される可能性が示唆された。
・AIの普及に伴い、電力消費の増加が予測されており、特にデータセンターの需要が高まり、これに対応するための電力供給の強化が必要とされる。アメリカでは電力消費の10%増加が見込まれ、AIの発展により停電リスクが高まる可能性が指摘された。
・AIを活用した企業の成長に関して、特に中小企業がAI活用に遅れを取っており、技術的に成熟していない部分もあるため、導入には課題が残っている。
・半導体産業においても、AIの発展が加速する中で、供給チェーンや技術革新が重要な課題となり、日本の中小企業の競争力強化が求められている。
・AI関連株や電力会社の投資についても触れ、電力消費の増加に伴い、将来的には電力業界が注目されると予測された。

感想
くまモンが泣いてるよなー、まったく。

2025/1/1 - 中国インスタントラーメン業界に異変、その理由とは？

・中国のインスタントラーメン業界で、1年間の売上が約400億円（20億元）減少。
・減少の原因は複数の要因が絡み合っており、中国国内でも明確な原因特定には至っていない。
・健康志向の高まりが一因とされるが、中国では以前から「医食同源」の考え方が根付いており、急激な変化とは言い難い。
・デリバリーサービスの普及が影響しているという説もある。中国では低コストでデリバリーが利用可能であり、食事の選択肢が広がっている。
・しかし、カップ麺利用者層がデリバリーを頻繁に利用する余裕があるかは疑問視される。
・高速鉄道の発達により、長距離移動時にカップ麺を食べる需要が減少した可能性も指摘されている。
・価格上昇も売上減少の大きな要因とされる。中国経済は全体としてデフレ傾向にあるが、インスタントラーメンの価格は下がっておらず、逆に上昇している。
・業界内での競争が激化しており、コスト増加分を価格に転嫁せざるを得ない状況も背景にある。
・原因は単一ではなく、複数の要因が複雑に絡み合っていると考えられる。

感想
カップ麺は中国になるからなー、中毒だったー

2024/12/31 - 2024年重大ニュースTOP10

・モハPチャンネルさんが選ぶ2024年の重大ニュースを紹介する動画。
・金利のある世界が戻り、日本の金利が上昇。日銀が政策金利を0.25%に引き上げ、利上げの可能性が高まる中、債券市場が注目される。これにより保険契約の解約が増加し、金融業界の対応が難しくなることが問題視された。
・円安が進行し、ドル円は一時162円台、ポンド円は200円台まで進行。円安は日本経済に大きな影響を与え、2025年以降も円相場の動向が注目される。
・日経平均株価が8月に8000円下落、アメリカ経済の悪化や雇用状況が影響。雇用の悪化が景気後退を予兆、労働市場の動向も引き続き注目される。
・野村証券で起きた事件（営業マンによる殺人未遂）や国際先物の相場操縦事件が発覚し、金融業界に大きな影響を与えた。
・不法移民への対応が厳格化し、欧州各国で移民反対運動が活発化。特にイギリス、ドイツ、フランスで起きた移民関連の重大事件が、移民政策の見直しを促すきっかけとなった。
・アサド政権が崩壊し、シリア情勢に大きな影響を与える。西側諸国の反応は予想以上に複雑であり、アルカイダ系組織との対立が新たな局面を迎えた。
・欧州の政治情勢が不安定。フランスでは総選挙が急遽実施され、政治の混乱が続いており、2025年以降もその動向が注目される。
・自動車業界の変動が話題に。日産と本田が経営統合を検討する報道があり、ドイツではフォルクスワーゲンが国内工場の閉鎖を検討した。自動車業界の再編成が進行中。
・インターネットが政治に与える影響の拡大や、トランプ氏のアメリカ大統領選挙勝利についても語られた。

感想
今年は特に色々あったなー。世界の転換点を迎えた。来年も世界の動きを見て色々考えてこー

2024/12/31 - ドバイ皇太子の豪華な資産と生活

・ドバイ皇太子の豪華な資産と贅沢な生活について詳述した動画。
・皇太子はドバイ首長の息子で、世界屈指の裕福な王族の一員。彼は数百台の超高級車や4億米ドルの超大型ヨットを所有し、贅を尽くした生活を送っている。
・父親のモハメド首長はドバイを発展させ、国際的な都市に成長させた立役者として評価されており、ドバイ市民には無償で土地や住宅が提供されるなどの恩恵がある。
・皇太子は知性、容姿、ビジネスセンスのすべてに優れ、多くの人々に憧れられている。また、彼は政治活動や社会貢献活動にも力を入れており、貧困層への支援や医療、教育の提供に注力している。
・資産ポートフォリオには世界中の高級不動産や別荘、珍しいペットなどが含まれ、特に高級車や戦車、ヨットのコレクションが目を引く。
・ドバイ皇太子はまた、ソーシャルメディアでの人気も高く、700万人以上のInstagramフォロワーを持ち、世界的な名声を誇っている。

感想
贅沢すぎる暮らしは想像つかないなｗ　まぁ、日本だって国民が本気出せばきっといい国にできるはず、と信じて行動してこー

2024/12/31 - 行動こそ洗脳脱却のカギ

・この動画では、無知を克服し、行動を通じて真の知識を得る重要性が説かれている。
・無知は不安や恐れを引き起こし、個人や社会にとって有害な煩悩の一つとされている。
・「知行合一」とは、知識を得るだけでなく、それを実際に行動に移すことが本当の学びであると強調されている。
・知識だけでは意味がなく、実際に体験し、行動に移すことが重要であると説明されており、レモンの例が使われている。
・行動を起こさない限り、知識は知識に過ぎず、真の理解には至らないと説かれている。
・失敗を恐れて行動しないことが、無知に留まる原因となり、行動を起こさなければ学びは深まらないと警告されている。
・この考え方は、自己改善や社会の洗脳から脱却するために不可欠であると結論付けられている。

感想
来年はもっと行動しないとな！

2024/12/31 - 政治の役割と経済的安定

・政治の主な役割は、国民が将来に対する不安を感じず、経済的に安定した生活を送れる状況を作ることだと述べられている。
・自己責任を強調し、努力する者が報われない現状を批判。政治は、誰もが安心して生活できるように支援するべきだと主張。
・現在、日本の経済は不安定で、国民は将来の不安に苦しんでいる。特に、少子化や高齢化による社会保障の問題、経済的困難に直面している。
・政治家は、国民の実際の問題に向き合うべきであり、教育無償化や選択的夫婦別姓といった表面的な議論に焦点を当てるべきではない。
・経済が安定し、生活に余裕ができれば、他の社会問題も解決に向かうと述べ、政治が経済的安定を提供する重要性を強調。
・自民党の問題や中国の影響力拡大など、現政権の動きについても警鐘を鳴らしている。

感想
毎回分かりやすい解説ありがとうございましたー

2024/12/31 - ヤクルトの値上げと販売激減の影響

・ヤクルトの上海工場閉鎖や値上げに関する動画で、日本企業の経営戦略の誤りを指摘。
・ヤクルトは中国に進出して20年以上が経過し、当初は大成功を収めたが、競争激化や消費者の健康志向の変化に直面。
・特に2021年、コロナ予防効果を謳ったことで中国当局から罰金を科せられ、ブランドイメージが傷つく。
・上海の飲料分給制度でヤクルトは最低評価（Dランク）を受け、消費者に対する健康イメージにも影響を与える。
・ピーク時の1日販売本数は760万本から、2023年9月には23万本に減少。
・販売減少を受けてヤクルトは値上げを決定したが、低迷する中国経済と値下げ競争の中でタイミングが悪く、顧客離れが進行。
・2023年2月、上海工場で800人の人員整理が行われ、今年12月には上海工場が閉鎖されることに決まった。
・日本企業が海外市場で直面する経営課題や、過剰な値上げがもたらす影響を改めて浮き彫りにした事例。

感想
確かにヤクルトは甘いから健康のためには飲まない方がいいだろうな。甘くなければ、、甘くなかったらどんな味だｗ

2024/12/30 - テロ組織ISIS完全復活の背景

・テロ組織ISISの復活とその背景に焦点を当てた動画。
・ISISはシリアで急速に勢力を拡大しており、メディアでは「完全復活」と報じられている。
・ISISの名称はその時々で変わり、現在は「イスラミックステート・イラク・シリア（ISIS）」として知られるが、過去には「イスラミックステート・イラク・レバント（ISIL）」とも呼ばれていた。
・ISISの活動地域は、シリア、イラクを中心に、レバノンやパレスチナなどにも広がっている。
・シリアや中東地域での復活の背景には、地域内の混乱や政治的な不安定さが影響していると考えられている。
・ISISはその勢力を取り戻し、再び地域での支配力を強化しているが、国際社会の反応や対策は注視されるべきである。
・ISISの復活は、特に中東の安定化に向けた取り組みを困難にする要因として浮上しており、その影響は世界的な安全保障に直結している。

感想
内容濃かった。「型破りな教室」という映画、チャンスがあれば見てみよう。

2024/12/30 - 日本株の暴落予測と景気循環

・日本株が暴落するという予測についての議論を中心にした動画。
・慶応義塾大学ビジネススクール教授・小幡績氏が日本経済の今後について語る。
・小幡氏は日経平均が今年は暴落の年になると予測し、最終的に3万円まで下がる可能性があると指摘。
・株式市場は景気循環に従って動き、バブルが膨らんだ後には必ず暴落が起きることが予測されている。
・2023年8月に日経平均が一時3万円を割る局面があり、その後急激に回復したが、今後も暴落がある可能性が残る。
・暴落時に企業が抱える問題や金利の予想外の引き上げなどが影響して、株価は大きく変動することがある。
・小幡氏は、コロナ禍の影響で世界的に景気拡大が続いたが、調整が行われず、バブルが繰り返される現状を批判している。
・日本経済は今後悪化すると予測され、景気の調整が遅れていることに対する懸念が強調されている。
・今後の日本株の動向に注目が集まり、暴落後の調整が長期的な影響を与える可能性が示唆されている。

感想
上がったあとは下がるし、下がったあとは上がるよなー

2024/12/30 - アゼルバイジャン旅客機墜落とプーチン大統領の謝罪

・2023年12月25日にアゼルバイジャン航空の旅客機がロシア領空内で墜落し、多数の犠牲者が出た事故に関する報道。
・アメリカメディアは、ロシア軍がウクライナ軍のドローンと誤認し、アゼルバイジャン機を攻撃した可能性を示唆。
・プーチン大統領はアゼルバイジャンのアリエフ大統領に電話し、謝罪の意を表明したが、ロシアの過失を認めることはなかった。
・西側メディアは、ウクライナのドローン攻撃が原因だとする報道を行ったが、その報道内容には疑問が残る。特に、ロシア南部でのドローン攻撃が問題視されるべきだという視点が欠けている。
・ロシアの南部、特にチェチェンのグロズヌイ地域がウクライナのドローン攻撃のターゲットとなった背景には、分離独立派を刺激する意図があるとされている。
・ウクライナの情報戦の一環として、この事件を利用し、ロシアの注意をウクライナ戦線からそらす目的があるという見解も浮上している。
・プーチン大統領の対応には疑問があり、ネット上ではロシアの誤りを認めない姿勢に対して批判が高まっている。

感想
そのうち真相が明らかになるだろうけど裏に何かありそう。

2024/12/30 - 中国の外貨流出記録と経済不安

・2024年11月に中国で記録的な外貨流出が発生したことに焦点を当てた動画。
・11月の外貨流入と流出の差が457億ドル(約7兆円)に達し、市場最大の流出額となった。この結果、過去20年間続いていた外貨流入が逆転し、外資の投資が激減した。
・中国経済の不安定さが主な原因とされ、不動産バブルの崩壊が金融業界や一般市民に深刻な影響を及ぼしている。
・不動産業者や銀行が不良債権処理に困難をきたし、住宅ローンの返済が滞る中、普通の市民も経済的な圧力を強く感じている。
・また、人民元の価値下落に対して中国人は敏感に反応し、ドルへの資産移動が加速している。
・政府は年間5万ドルまでの外貨換金を許可しているが、実際には地域ごとの対応に差があり、規制が厳しくなっている。
・現在の中国経済は、外貨流出と人民元の価値下落に直面し、今後さらに厳しくなる可能性が高い。

感想
来年は中国崩壊に関するニュースがさらに増えそう。

2024/12/30 - 韓国チェジュ航空事故 テロ疑惑の背景

・韓国チェジュ航空の事故に関する疑惑についての考察。
・2024年12月29日、韓国南西部の務安（ムアン）国際空港で、チェジュ航空の旅客機が着陸失敗し、179人が死亡。
・初期報道ではバードストライクによる事故として扱われていたが、着陸時にランディングギアが出ていなかったことが指摘され、異常な事故の可能性が疑われている。
・着陸時に逆噴射が行われず、機体が壁に向かって衝突したように見えることが事故の原因として注目されている。
・事故報道の中でMBC（韓国の主要な放送局）が放送中に「817」という数字を表示したことが話題となり、この数字が北朝鮮による工作活動に関連する暗号であるとの指摘がある。
・事故が発生する半日前には同様のニュースがネット上に存在しており、事前に準備された情報の可能性が指摘されている。
・MBCが北朝鮮や中国寄りの報道機関であることから、事故に関連する政治的背景や疑惑が深まっている。
・事故の詳細や背景については、引き続き調査が必要とされており、テロ活動や北朝鮮の関与が疑われている。

感想
最初見た時、違和感すごかった。滑走路の先の一部分にしかない壁（そもそもなんでそこにコンクリ壁が）にピンポイントに向かっていったよな。

2024/12/29 - 明治産業革命世界遺産登録の道のり 後編

・ユネスコ産業遺産登録に向けた明治時代の産業遺産群の登録に関する後編の内容。
・明治産業革命を象徴する遺産群を世界遺産として登録するためには、関係者の間で多くの困難があったことが強調されている。
・日本政府内での産業遺産の価値への理解が不足しており、当初は産業遺産の登録に対して疑問視されることが多かった。
・鹿児島を中心とした九州地方の産業遺産群を一つにまとめて、明治時代に日本が達成した産業革命の意義を示すべきだという提案が行われた。
・産業遺産登録の過程では、各地方の文化遺産や歴史的価値に関する異なる意見が衝突し、困難な交渉が続いた。
・最終的には、地元自治体や関係者の協力を得て、登録が実現し、明治時代の産業の重要性が広く認識されることとなった。
・この登録によって、日本の産業革命の世界的な影響が再評価され、明治時代の遺産群が世界遺産として評価されるきっかけとなった。

感想
地元の人々でもその価値に気づかず、多くのものが無名のまま消えてく中、熱い情熱を持った人が文化的価値を認めさせ、登録に成功して残すことになった素晴らしい例だなー

2024/12/29 - 維新の会の進める教育無償化の問題点

・維新の会が進める教育無償化の計画に関する議論を深掘りした動画。
・高校無償化の具体的な内容として、所得制限なしで授業料を無償化する案が挙げられており、予算は6000億円に達する見込み。
・大阪府内で実施された無償化は、金額の上限を63万円に設定し、超過分は他の資金で補填する仕組み。これにより教育の質が低下し、学校は経費削減を余儀なくされている。
・無償化政策の背後には、教育の質を維持するための資金調達に苦しむ問題が存在。無償化を実現するためには、質を落とさずに提供する方法を考慮する必要がある。
・維新の会は無償化を看板政策として掲げ、全国展開を目指しているが、これに対して教育関係者や一部政治家は強く反対している。特に私立高校などは経営面での影響を懸念している。
・無償化政策の進行には、多くの問題がつきまとうが、政府の財源調整によって予算は成立する見込み。教育の水準低下を防ぐためには慎重な議論と調整が求められる。

感想
大阪の私立高にも学生9割が中国人留学生のとこあるらしい。そういうところも税金で学費無償化って。

2024/12/29 - トランプTikTok禁止法停止を要求。ゲイツと会談、マスクの移民政策で中国化進行中。保守分裂

・アメリカの保守派内での分裂が進んでおり、トランプ次期大統領とイーロン・マスクの移民政策に関する対立が浮き彫りになっている。
・トランプ氏は中国系動画アプリTikTokの禁止法案発行を停止するよう連邦最高裁に要求しており、これにより新たなアプリの独占状態を防ぐ意図を示している。
・一方、イーロン・マスクはH1Bビザを倍増させ、優秀な外国人労働者をアメリカに迎え入れる政策を提案。特にAI開発に必要なエンジニアの採用を進めるため、インドや中国からの労働者を積極的に受け入れる姿勢を示している。
・この移民政策の変更について、アメリカの保守派内では激しい反発があり、トランプ政権移行チームの内部でも意見が分かれている。
・さらに、アメリカの保守派の中では、イーロン・マスクが中国寄りであるとの批判も強まっており、保守派とリベラル派の間で政策の方向性に対する大きな違いが浮き彫りになっている。
・トランプ氏が提案する移民政策と、中国に対する制裁解除の動きが、アメリカ国内での対立を深める要因となっている。

感想
EVには中国の資源が欠かせないし、ハニトラとかイーロンはかからなくても周りがかかってる可能性はありそう。

2024/12/29 - なぜ習近平はトランプの就任式に出席しないのか？過去のトラウマが影響

・習近平がトランプ大統領の就任式に出席しない理由に焦点を当てた動画。
・習近平は、国内の政治情勢が不安定で外遊する余裕がないとも言われるが、最大の理由は過去のトラウマにあるとされている。
・2017年4月、トランプと習近平は食事を共にしたが、その際、トランプが突然シリア攻撃の話を持ち出した。習近平は事前にその情報を知らされておらず、急な展開に対応できず、トランプに巻き込まれてしまった。
・習近平は、その際にアメリカの行動に賛同する形になったが、中国とロシア・イランはアサド政権を支持しており、アメリカの攻撃に対する立場に矛盾が生じた。この対応は中国外交にとって大きな失敗とされ、習近平はその後、トランプとの直接対話にリスクを感じている。
・その結果、習近平はトランプの2期目の大統領就任式には出席しない決断を下したと考えられている。

感想
トランプは賢いよなー。日本の首相は会うことすらできないみたい。

2024/12/29 - 中国軍内部で起きている異常事態

・中国軍と共産党内部で激化する権力闘争が背景となり、軍内で銃撃事件が発生していることに関する動画。
・習近平の権力集中により、共産党内部や軍で出世を目指す人々が利権争いを繰り広げ、出世のために足を引っ張り合う状況が生まれている。
・軍幹部や共産党幹部の違法行為を取り締まるための調査が行われており、その過程で調査員が銃撃される事件が発生。
・軍改革により、7つの軍区から5つの戦区に再編され、多くの将校がポジションを失い、軍内で不満が高まっている。
・9月上旬、南部戦区で調査員が調査を行っていた際に、証拠を握っていた人物が調査員4名を射殺。その後、射殺された調査員を警備兵が撃ち返し、その場で死亡した。
・このような事件が発生する中、調査員に防弾チョッキを支給する動きが生まれ、調査の過程が非常に危険になっていることが浮き彫りになっている。
・軍内部での組織間の対立がさらに深刻化し、共産党内の利権闘争が軍内部の不安定な状況を引き起こしている。
・また、軍の政治委員の任命式では、44名もの幹部が欠席しており、その背後に何らかの問題があるのではないかと噂されている。

感想
キンペーも襲われる可能性があるしビクビクだろうな。

2024/12/28 - 明治産業革命世界遺産登録の裏話

・日本の産業革命とその世界遺産登録に関する深い解説を提供する動画。
・ユネスコへの登録過程では、1つの遺産だけでは登録が難しく、いくつかの要素を繋げる「シリアルノミネーション」が提案された。
・日本の急速な産業化は、鎖国から開国に至る過程での「奇跡」と称賛されている。
・特に、鉄の産業革命は主に九州地域に集中しているが、岩手県の釜石もその発祥地の一つで、豊かな鉄鉱石資源が礎となった。
・明治政府がイギリスの技術を導入しようと試みたが、民間の努力が最終的に成功を収め、鉄の産業化が進んだ。
・加藤氏は、明治時代の産業遺産を「世界遺産」にするための重要な役割を担った人物として紹介され、当時の日本の技術革新の背景が説明された。

感想
昔の日本人のすごさを面白く教えてもらえると興味が湧いてくる。日本人スピリッツって感じ。

2024/12/28 - 大胸筋上部を鍛える最適方法

・大胸筋上部を効果的に鍛えるためのトレーニング方法についての解説動画。
・大胸筋上部はベンチプレスをしていても成長が難しい部位であり、特に大胸筋全体が発達するほど相対的に小さく見えることが多い。
・大胸筋の解剖学的な構造に関する誤解を解き、上部の発達に必要な正しいアプローチを説明。
・解剖学的には、大胸筋上部はC1部からS7までの8つに分かれており、それぞれが独自の神経供給源を持っている。
・インクラインベンチプレスなど、上方向への押し出しが大胸筋上部の活動を高めることが確認されている。
・最適なインクラインベンチプレスの角度は研究によって異なるが、肩の屈曲が40°以上になると、上部を効果的に鍛えるために重要な要素となる。
・脇を開きすぎず、手幅や肩の位置を調整することが重要。手幅に関する研究は分かれているが、肩幅以下のクロースグリップを避け、手幅は指1本分ほど広げるのが推奨される。
・リバースグリップベンチプレスは、片関節屈曲の度合いが強まり、大胸筋上部を効果的に鍛えるために有効であることが示されている。
・フリーウェイトのベンチプレスがマシンに比べて大胸筋の活動を高めることが多く、特にトレーニング経験が豊富なボディビルダーにはフリーウェイトが有利とされている。
・理論よりも実際のトレーニングで追い込むことが重要であると強調。最適なフォームを見つけて、筋肉に効かせることが最も大切である。

感想
ダンベルプレス、リバースグリップな感じでやってみようかなー

2024/12/28 - 2025年、日本人の覚醒法

・2025年に向けて日本人が覚醒する方法について考察する動画。
・日本で過ごした際の気づきや経験が、2025年に向けた方向性を定めるきっかけになった。
・特に重要だったのは、井戸理恵子氏による「2025年日本人覚醒セミナー」の開催で、多くの参加者が集まり成功裏に終わった。
・覚醒の鍵となるテーマは「信仰」と「無宗教の違い」で、私たちの行動や信念が未来を作ることが重要であると強調されている。
・井戸先生は、夢を通じて未来の出来事を予知できる能力を持ち、自然界の振動や気配を感じ取ることが、未来を予測する鍵であると説いている。
・日本の伝統的な精神性を取り戻すことで、未来を変える可能性があるという提案がなされ、特に神社での「鏡」の存在が重要であると強調されている。
・集合意識やアカシックレコード、ゼロポイントフィールドといった概念が、私たちの未来や運命にどのように影響を与えるかについても考察されている。
・信仰（生き方や価値観を形成する軸のようなもの）を持つことが、運を引き寄せるための重要な要素であり、無信仰の姿勢ではその能力を引き出すことが難しいと結論づけられた。

感想
予知夢は詐欺っぽいが、色々知識や経験がある人にしかできない予測はあるよな。同じ時間を生きてても見てる世界が違うんだよなー

2024/12/28 - 軍と習近平の関係　現在と未来

・中国軍と習近平の関係、特に共産党内部の権力争いに焦点を当てた動画。
・最近、中国軍のメディアで習近平批判が強まり、軍と習近平の関係が悪化していることが明らかに。
・習近平は国家主席として軍の人事に強く介入し、軍の指導層に不満が高まっている。
・軍側は「集団指導体制」や「党内民主」を強調し、習近平の権力集中に反対の立場を取っている。
・一方、習近平は共産党の改革を進めるためには強力な指導者が必要だとし、軍や党の内部改革を進めている。
・軍内部では既得権を守ろうとする勢力と、習近平の改革志向が対立しており、今後の行方が注目されている。

感想
体制崩壊、中国の歴史的瞬間を見ることになるかもなー

2024/12/27 - 中国人10年ビザには黙ってられん

・風邪を引いた中での話題を扱った動画。今回は、外国人向けに導入される10年ビザの話に焦点を当てる。
・日本政府は景気向上のため、中国人富裕層の消費を狙って10年ビザを発行しようとしているが、これには疑問が呈されている。
・日本政府は日本人の過処分所得を増やし、国内消費を促すべきだとの意見。現在、日本人の過処分所得は減少し、消費が低迷している。
・中国人富裕層が好む消費形態が日本とは異なり、これに対応するためには日本のサービスや文化が変化する必要がある。
・医療ツーリズムなどで中国人をターゲットにした施策が過去に流行したが、文化的な違いから思ったような成果を上げられなかった。
・富裕層向けビザが経済的に大きな効果をもたらすかは疑問視されており、文化的なミスマッチが問題となる可能性がある。

感想
売国奴、許すまじ。タイトルをほとんど同じにしても検索に出てこない。出てくるのはオールドメディアのチャンネルばかり。

2024/12/27 - ロシアの青年が20年間で学んだこと

・ロシア人青年アルバートが20年間で学んだ20のことを紹介する動画。
・動画は日本語吹き替え付きで、異文化理解の観点からも注目されている。
・アルバートは、現代社会の価値観や自己認識について深く考察し、人生の選択と自己コントロールの重要性を強調。
・彼が提唱する「この世界の全てはフィクション」であるという視点では、私たちが生きる世界は自分で選べると語る。つまり、物事の捉え方次第で人生が変わるという考え方。
・また、自己コントロールについて、特に日々の習慣化が理性を支配し、生活を向上させる鍵であると述べている。
・彼は毎朝冷水シャワーを浴びることで、自己の欲望をコントロールし、より良い選択をする力を養ったと話している。
・成功のためには、最初に困難に立ち向かう習慣を身につけることが大切だと述べている。

感想
ロシア人というところがおもろいのかと思ったが、内容は普通だったな。何かいいことを習慣化したいなー

2024/12/27 - 中居騒動の背後で進行している驚くべき話

・中居騒動が騒がれている中、その裏で中国人向けの10年ビザ緩和が進んでいるという衝撃的な話題が紹介された動画。
・米の価格高騰に続く農業と経済連の問題や、製薬業界の危機的状況も取り上げられ、政府の対応に疑問を呈する内容。
・米の価格が上昇した背景には、農業政策と政府の無策があり、米農家が廃業し、外国から輸入する状況が進行している。
・薬価の引き下げが続く中、製薬会社の経営難や新薬開発の遅れが深刻化。これは医療費削減の名目で進められており、実際には国民に大きな影響を与えている。
・政府が日本企業を衰退させ、外資に有利な環境を作り出しているとの疑念が強まっている。
・IR誘致を巡る賄賂問題が浮上する中で、政府が中居騒動を利用してその問題を隠そうとしているのではないかとの指摘がある。

感想
メディアが芸能人を取り上げて注意をそらす時、それが国民に隠したい事実がある時だというのが、もう大衆にバレてきて、逆にわかりやすくなってきているよな。

2024/12/27 - 明治産業革命遺産登録とその背景

・明治日本の産業革命遺産のユネスコ登録に関する深田萌絵氏と元内閣官房参与の加藤康子氏の対談動画。
・加藤氏は、産業遺産登録に関して民間人として関わり、その経緯を語る。
・産業遺産として登録された地域は、企業撤退後に人口減少と衰退を迎えた町で、産業の遺産を活用して復活させる試みが重要だった。
・加藤氏は、産業遺産の保全と観光資源化に関する研究を進め、世界遺産としての価値を高めることに尽力した。
・アメリカやイギリスでの産業遺産復活事例も紹介され、特にアイアンブリッジ渓谷などが成功例として挙げられる。
・日本の未来を憂慮し、企業の海外進出が進む中、国内産業の衰退を防ぐためには地域活性化が重要であると強調されている。
・産業革命遺産の登録を通じて、地域が復活する可能性とその過程が詳述され、過去の失敗から学ぶべき教訓が示されている。

感想
おもろそうなのが始まったな。日本の産業、技術の凄さを再発見だー

2024/12/27 - 生成AIによる失業論の真偽

・生成AI（ChatGPTなど）の登場が仕事に与える影響に関する議論が紹介された動画。
・AIによる仕事の喪失が社会問題として注目されており、特に事務作業や単純労働がAIによって自動化される可能性が指摘されているが、それには限界があるとの見解。
・AIは「汎用性を失う」「対人接触や物理的業務には限界がある」という意見が述べられ、単純労働や知的労働の区別が重要だと説明されている。
・また、AIの開発側としては、雑用や単純作業を完全に自動化するのは現実的に難しく、そのため企業が進んでそのような技術に投資することは少ない。
・AIによる仕事喪失の議論が浮ついたものであるとの批判もあり、例えばAIが普及しても、全ての仕事が失われるわけではなく、むしろ人間ならではの「クリエイティブな仕事」の方が影響を受けやすいとの視点が示されている。
・さらに、AIによってなくなる仕事に関する予測が過度であり、過去の予測が外れた例が紹介されており、現在進行中のAIの進化に対する過度な期待は不適切だとされている。
・総じて、AIは業務の一部を効率化し、変化を促すものの、完全な仕事の喪失やベーシックインカムの必要性を論じるには早すぎるという立場が強調されている。

感想
この議論は面白いけど、もっと新しい視点や予想外のアプローチが聞きたいところだなー

2024/12/27 - イーロン・マスク 自動運転衝突事故報告義務撤廃へ

・イーロン・マスクが自動運転車両の衝突事故報告義務を撤廃するようトランプ政権移行チームに働きかけたという衝撃の展開を伝えるニュース。
・自動運転車両に関する事故が増加する中、事故報告の義務撤廃によりテスラが特に恩恵を受けると予想される。
・テスラの「オートパイロット」機能は実際には運転支援機能であり、自動運転ではないが、その誤認が事故の原因となっている。
・「オートパイロット」と名付けられた機能が誤解を招き、運転手が過信して事故を引き起こすケースが増えている。
・自動運転のレベル1や2は運転支援機能に過ぎないが、誤解を招く名前やマーケティングが事故を引き起こす原因になっていると指摘されている。
・事故報告義務撤廃が実現すると、政府の自動運転技術に対する規制能力が低下する恐れがある。
・テスラを含む自動車業界の反発にも関わらず、この撤廃案が進行している背景には経済的な影響が大きいとされる。

感想
来年から都内でWaymoの無人タクシー実証実験、上手くいくのかなー

2024/12/27 - ドバイの超富裕層の生活様式

・ドバイでの超富裕層の生活様式に焦点を当てた動画。
・ドバイは、砂漠地帯からわずか30年で世界有数の贅沢な都市へと変貌を遂げた。
・金が日常生活に組み込まれ、金製のATMから金のバーを引き出すことができる。
・ドバイでは、金を使った食品や美容サービスがあり、金のハンバーガーやアイスクリームが提供される。
・世界最高級のスーパーカーやヘリコプターが日常的に使われ、警察車両もスーパーカーである。
・高級住宅地「パームジュメイラ」には数百万ドルの邸宅が並び、富裕層の生活が豪華さを極めている。
・ドバイでは、金の使い方が異常で、日常的に金が使用され、単なる富の象徴を超えて生活そのものの一部となっている。
・今後もドバイの発展は続き、新しい基準の贅沢が次々と登場することが予想される。

感想
ドバイ行ってみたいよなー。ゴミ拾いしたらお宝が見つかるかも（真面目に）。

2024/12/27 - 金正恩の贅沢な生活の暴露

・金正恩の贅沢な生活と北朝鮮国民との対比に焦点を当てた動画。
・金正恩は数百万ドルを費やし、豪華な私的楽園で生活している一方で、国民は貧困に苦しんでいる。
・彼の贅沢には、スイス産のチーズ、イタリア産の高級ワイン、そして数百万ドルを費やしたゴルフコースなどが含まれる。
・金正恩は、違法な金融ネットワークを構築し、麻薬密売や武器取引を通じて莫大な富を築いたと言われている。
・国際的なマネーロンダリングや匿名口座を通じて資産を隠匿しており、シンガポールやロシア、スイスなどの国々で数百の口座が存在している。
・金正恩は、ロールスロイスやメルセデスベンツ、さらには防弾システムを備えた特別な航空機を所有している。
・その資産の一部は、数百億ドルに達する可能性があり、貧困な国でどのようにこれほどの富を蓄積したのかが問題視されている。

感想
具体的な暮らしは知らなかったなー。おもろい。健康を害して早死は決定だな。何人目かの影武者かもしれないしな。

2024/12/27 - 老害のメカニズムと社会洗脳の影響

・動画では、老害と呼ばれる高齢者のメカニズムや背景に迫る内容。
・高速道路で煽り運転をした70代男性の事例を紹介し、なぜこのような行動に至ったのかを探る。
・彼の言い分は、「クソガキが女を連れてノロノロ走ってやがるから腹が立った」とし、煽り運転を行ったというもの。
・この行動は、自己中心的な思考に基づいており、「自分が正しい」と思い込んでいることが原因とされる。
・精神的な障害である「自己愛性パーソナリティ障害」によって、他者を攻撃することが正当化されている。
・また、クロスケ（依存的な行動）とオリジナル（自己の本来の姿）との葛藤が、年齢を重ねるごとにエスカレートする過程を説明。
・40代から50代にかけて、自己の本来の姿が消失し、依存的な行動が支配的になる。最終的には、自己を他者に対して攻撃的に保つことが常態化する。
・これが「老害」と呼ばれる行動に繋がり、他者との関係性に問題を引き起こす原因となる。

感想
田舎に住んでるとこういう老人はそこら中にいるからなー。煽り運転じゃなくても普通に高齢者ドライバーばかりで危ない。

2024/12/27 - 2025年問題と都心近郊不動産の未来

・日本の都心近郊不動産市場の動向と2025年問題に関する動画。
・現在、都心部は上昇しているが、近郊の不動産は横ばいであり、地方は急激に暴落している。
・都心近郊の不動産は、経済成長期に住宅を購入した団塊の世代が多く住んでおり、2025年にその世代が高齢化することで大量の不動産が売りに出されることが予想されている。
・団塊の世代が高齢化し、均衡エリア（通勤圏内）の不動産が今後暴落する可能性が高いと指摘されている。
・2025年問題を背景に、団塊の世代の死亡に伴い、多くの不動産が市場に放出され、住宅需要が急減することが懸念されている。
・また、都心近郊エリアにおける鉄道利用者数の減少や、私鉄の乗客数減少に伴い、その周辺の不動産価値も大きく下がる見込み。
・日本の不動産市場におけるこれらの動向は、今後の経済や社会の変化に大きな影響を与える可能性が高い。

感想
田舎には土地はあっても、便利で快適な物件はなかなかない。だからこそ田舎なんだろうな、、いいとこないかなー

2024/12/27 - BYD工場で強制労働発覚！中国の強制労働問題

・中国のEVメーカーBYDがブラジルに持つ工場で、中国人作業員163人が強制労働状態にあったことが発覚。
・中国の別企業が派遣した作業員たちは、パスポートを取り上げられ、賃金の6割を保証金として差し引かれるなど、まさに奴隷労働のような状況だった。
・BYDはこの事件を受け、作業員を派遣した企業との契約を打ち切ると発表したが、BYD側が作業員の状況を全く知らなかったとは考えにくい。
・問題の本質は、なぜブラジルの工場で中国人作業員が大量に雇われていたかという点にあり、安価な人件費を理由に中国から派遣されることが多い。
・強制労働が中国国内で横行しており、反社勢力が労働者を監禁し、暴力的に働かせる事例が多く存在。
・過去にも中国国内では、地方の共産党幹部が関与した強制労働が摘発されているが、警察が動かない場合も多い。
・ブラジルで発覚したケースは、中国国内で行われていた強制労働がそのまま国外に持ち込まれた例と理解される。
・この問題は、日本やブラジルに限らず、世界全体に影響を与えており、中国企業の労働問題が国際的に拡大していることが懸念される。

感想
中国製品を選ぶことは環境破壊や人権問題に加担する可能性がある。EVは決してエコではないことを認識すべき。

2024/12/26 - 承認欲求を捨てる難しさとその影響

・「捨て切れない承認欲求」のテーマについて深掘りした動画。
・社会的な承認欲求は、人生における成長と機会に影響を与え、欲求を満たすために努力することが一般的。
・自分を認めてもらいたいという欲求が強くなると、自己肯定感が依存的になり、満足感を得るために他者の評価を求め続けることになる。
・極限まで承認欲求を満たし、社会的地位や名誉を得た後でも、満たされない感情が残ることがある。このような状態をステージ5と言い、次のステージ（ステージ6）に進むには、精神的な成長が必要だが、これを実現できるのはごく少数（2%～3%）の人々に限られる。
・ほとんどの人々は、承認欲求の罠に囚われて自力では次のステージに進めない。
・承認欲求を捨てるためには、まずその存在を認識し、他人からの評価を過度に求めることなく、自分自身の価値を承認することが重要。自分で自分を承認することで、自己成長を促進し、さらに上のステージへ進むことができる。
・この過程を踏むことで、他人の承認を必要としないオリジナルな自分を取り戻すことができ、精神的な自由が得られる。

感想
オリジナルの俺は無敵だー、と信じる心が大事だよなー、、

2024/12/26 - エコモダニズムと技術による環境問題解決

・「エコモダニズム」をテーマにした講演で、環境問題に対する合理的なアプローチについて解説。
・環境問題を解決するためには感情的な議論ではなく、技術と大規模集中型の取り組みが重要であると強調。
・エコモダニズムは、都市、産業、農業、エネルギー分野において、テクノロジーを活用して大規模集中型の解決策を導くことが、環境保護と経済発展を両立させる鍵であるとする。
・これに反する意見として、小規模分散型のアプローチや、技術に頼らず物理的な行動で環境を守るべきだという立場が存在。
・歴史的な視点で、産業革命以前の時代にも環境破壊が存在したことを示し、産業革命が必ずしも環境問題の全ての原因ではないと指摘。
・また、キリスト教的な視点での環境問題の捉え方、例えば「調和を破壊した人類が罰を受ける」といった考え方が影響していることも触れた。
・具体的には、産業革命前に起きた大型動物の絶滅を例に、環境破壊が人類の拡大とともに進行した事実を示す。

感想
正しい情報と正しい認識で、適したアプローチをしてくのが大事という話だよなー

2024/12/26 - ガソリン税の暫定税率廃止の影響

・自民、公明、国民民主党がガソリンの暫定税率廃止に合意した話題を取り上げた動画。
・ガソリン税は、揮発油税と地方揮発油税に分かれ、暫定税率が適用されている。
・暫定税率には、ガソリン価格が高騰した際に一時的に停止する「トリガー条項」があったが、東日本大震災後に凍結されている。
・現在のガソリン税収よりも補助金支給額が上回り、ガソリン補助金が必要となる状況が続いている。
・円安の進行や自動車燃料の消費量減少により、ガソリン税収が減少しており、税制改革が求められている。
・暫定税率廃止の合意により、今後の自動車関連の税制改正が進む可能性があり、税負担軽減に期待が寄せられている。

感想
現在170円台、来年180円台、暫定税率廃止後はさらに値上がりして、結局今より安くならない可能性が高いと。

2024/12/26 - テスラ自動運転タクシー「サイバーキャブ」の未来と課題

・テスラが発表した自動運転タクシー「サイバーキャブ」に関する議論を取り上げた動画。
・サイバーキャブは、購入者が車を所有し、その車が自動でタクシーとして収益を上げるという新しいビジネスモデルを提案している。
・デザインに関して、未来的で写真映えを重視した外観が議論を呼んでおり、実用性よりもビジュアル重視の傾向がある。
・自動運転タクシーの導入に対しては、技術の進展や社会的な現実とのギャップに関する懸念も存在。
・一方、車内の衛生状態やメンテナンスの問題、例えば飲食後のゴミや汚れ、乗客の不快行動などが現実的な課題として浮き彫りに。
・自動運転車が直面する問題として、道を塞ぐ環境活動家や予測不可能な状況にどう対応するかが議論されている。
・将来的には、自動運転車が普及することで、より多くの人々がその利便性を享受できる一方で、治安や衛生面での課題が解決される必要がある。

感想
自動運転の課題の話おもろかったー。ガーディアンシステム、ファントムブレーキの問題、、
日本は、移民に免許を簡単に与えるのがやばすぎる上、高齢者もこれだけ多くの悲惨な事故が起きてるのに自分は大丈夫とか思ってるのか何も考えてない馬鹿が多いためか運転を続けている。農業とか仕事のために仕方ない人も中にはいるだろうが、最低限、定期的な実地試験の義務化とかは必要だよな。

2024/12/26 - 明治製菓ファルマが原口一博議員を提訴、57億円の賠償請求

・明治製菓ファルマが原口一博議員を提訴し、57億円の賠償を求める訴訟が話題となった。
・訴訟の背景として、明治製菓ファルマは売上目標の10億円に対し、実際の売上は3.7億円にとどまったと説明。
・賠償額57億円は、当初予測された利益57億円が得られなかったことに対する請求である。
・動画では、原口議員が主導する活動が影響を与えた可能性が指摘され、訴訟の動機や法的根拠について議論が交わされる。
・訴訟の中で、売上・利益に関する説明がなされ、原口議員がこの結果を招いたとする論理が示されている。
・一部では、原口議員が提起した政治的な問題が影響しており、その背景には政治的な圧力や言論弾圧の問題が絡んでいるとの意見も。
・訴訟を受けての反論として、原口議員の行動に対する支持を示す人々もおり、彼の影響を受けているわけではないとする意見も多い。
・この訴訟は、政治活動や治療方法の選択権に関する問題にもつながっており、国民の選択権を脅かす可能性があるとの主張がなされている。

感想
思いっきり個人に対する当てつけに見える訴訟だなー。あたかも全てそいつのせいだーとでも言わんばかりに。逆に闇がどんどん明るみに出てきてしまう状況。

2024/12/26 - 欧州自動車業界の危機と中国EVの影響

・欧州の自動車業界が直面する課題と、中国製EVの急成長に関する動画。
・欧州は環境保護を掲げてEV推進を進めてきたが、実際には中国が低価格で大量のEVを供給し、欧州市場を圧迫。
・中国の自動車メーカーは、EVでは欧州のメーカーを凌駕し、価格競争で優位に立っている。
・EUは中国製EVに関税を課す決定を下すが、ドイツの自動車メーカーは中国市場への依存が深く、関税引き上げに反対。
・中国側は報復として、EUからの輸入品に対して関税を課す準備を進めており、両者の対立が激化している。
・中国の自動車メーカーは、EUでのEV販売に影響を避けるため、ハイブリッド車へシフト。
・ハイブリッド車の販売が急増しており、価格の安さが消費者の購買意欲を引き出している。
・中国製ハイブリッド車は欧州で非常に競争力があり、ドイツ車やトヨタ車よりも50万円ほど安価で提供されている。
・BYDなどの中国自動車メーカーは、日本でも広告展開を進めており、今後の影響に注目が集まる。

感想
この前、BYDのスクールバスを見かけてしまった。

2024/12/25 - レッテル貼り対処法と負のループの断ち切り方

・レッテル貼りを行う人に対する効果的な対処法について解説した動画。
・他者からレッテルを貼られると、それが自己認識や行動に影響を与えがちだが、その原因は自分自身が他者に対してレッテル貼りをしていることにある。
・レッテル貼りの背景には、社会の洗脳や他者の欠点に対する敏感さが影響している。相手の欠点に目を向けることで、自分自身の負の感情を強化してしまう。
・その負のループを断ち切るためには、まず自分自身がレッテル貼りをやめ、他人の欠点を社会的な洗脳の結果として受け入れることが重要である。
・周囲の人がレッテルを貼ってきたとしても、それを気にせず、相手の内面的な本質と分けて考えることで、ネガティブな感情を排除できる。
・自分自身の中でレッテルを貼りがちな部分を見つけ、その部分を解放することが、負のループから抜け出す鍵となる。

感想
社会洗脳によるものだと考えられるか、そうなればネガティブ感情も沸き起こらないと。そうかもなー

2024/12/25 - 物欲と脳のクセ 健全な物欲とは？

・物欲に関する考察を中心に、物欲が脳のクセによって増幅され、社会的洗脳が影響しているという話。
・物欲は、物を「自分のもの」と「他人のもの」に区別してしまう脳の習性から発生。自分のものを所有したいという欲求が強まり、他人が持っているものを欲しがることが多い。
・この区別の癖は、物欲を膨らませ、他人のものを奪いたいという欲求を生む。洗脳によってこれが加速される。
・ステージが上がるにつれて、物欲は薄れ、自分のものと他人のものの区別がなくなり、物の所有権や執着が減少する。これが進化の過程であり、物を大切にする気持ちは持ちながらも、物への執着は薄れていく。
・物に対する執着が減ると、物欲に囚われず自由になり、他人の物を気にせず、公共の場でゴミを拾うような行動ができるようになる。これにより、自分の価値が上がり、成長に繋がる。
・物欲を減らすことで、精神的にも楽になり、物に縛られない生活ができるようになることが強調されている。

感想
物欲は一概に悪いものではなく、目標に向かって努力する原動力となり得るからな。物欲に支配されず、過剰に執着せず、バランスが重要なのかも。

2024/12/25 - スランプの抜け出し方　木下勝寿社長の考え

・北の達人コーポレーションの木下勝寿社長が「悩まない人の考え方」に基づき、スランプの原因とその解決策について語った内容。
・木下社長は、スランプは「今までできていたことができなくなる状態」と定義。スランプに陥ると、過去の成功体験にとらわれ、新しい挑戦に集中できないことが多いと指摘。
・自身の経験として、インターネットビジネスを始めた頃、手を広げすぎて、元々行っていた業務が疎かになった結果、成長が止まったことを語る。
・新規事業を進める際には、リソース（人員、時間）の配分を明確にし、無理のない範囲で進めることの重要性を強調。新しい挑戦は計画的に行い、過去の基盤を損なわないようにするべきだと述べる。
・スランプから抜け出すためには、数字を基にした判断が不可欠であり、何を優先するかを明確にし、焦らずに進めることが大切だと伝えた。
・木下社長の話は、スランプの原因を理解し、適切な行動を取ることで、効果的に抜け出す方法を示唆している。

感想
気づかないうちにスランプか。原因、対策、、思考アルゴリズム、うまくいってないのか思い通りにいってないのか、ほー。

2024/12/25 - アンソニー・ファウチ博士に浮上した5つの疑惑

・コロナパンデミックで中心的な役割を果たしたアンソニー・ファウチ博士に関する5つの疑惑を扱った動画。
・疑惑1: アメリカの感染症研究所が、武漢ウイルス研究所に対してコロナウイルス研究のために資金を提供したこと。
・研究の目的は動物から人間への感染調査で、ゲイン・オブ・ファンクション（ウイルスの感染力を強化する研究）を行っていた可能性がある。
・疑惑2: 2014年、オバマ政権はゲイン・オブ・ファンクション研究を一時停止したが、ファウチ博士の指導する研究所はその後、例外措置で継続。
・疑惑3: コロナワクチンの緊急使用承認が本当に必要だったのか。特にイベルメクチンなどの治療法を排除し、ワクチン開発を優先したのではないかという批判。
・疑惑4: ファウチ博士の50年以上にわたる権力乱用。反論する研究者は学術的に孤立し、資金提供の機会を失うなどの事例が指摘されている。
・疑惑5: ラボ漏洩説。武漢ウイルス研究所からウイルスが漏れた可能性があり、研究所で行われたゲイン・オブ・ファンクション研究のリスクが疑念を深める要因に。
・この5つの疑惑が解明されると、今世紀最大のスキャンダルとなる可能性があり、アメリカだけでなく、世界中に波紋を広げる問題となっている。

感想
世の中、陰謀だらけだということが暴かれてきてる現実。びっくり仰天だー

2024/12/25 - ホンダ日産統合協議開始、下請け9000社の影響

・本田と日産が統合に向けた協議を開始したことが発表され、これにより下請け企業の9000社が影響を受ける可能性がある。
・両社は技術的に重複する分野が多く、特にEV分野では中国車のコストの低さに圧倒されており、統合によってシナジー効果が見込めないとの指摘がある。
・ホンダと日産はそれぞれに強みと弱みを持ち、統合によってどちらが主導権を握るかという点でも問題が生じる可能性がある。
・統合によって両社が縮小するリスクがあり、これにより下請け企業の売上減少や業績悪化が懸念されている。
・特に、EVの普及が進む中でその危険性や課題も浮き彫りになっており、EV車両の事故や火災の問題が顕在化している。
・自動運転技術についても中国の進展が報道されているが、実際の安全性や技術的な実力には疑問が残る。
・今後、ホンダと日産の統合がどう影響を与えるかは業界全体に大きな影響を与えることが予測される。

感想
そうそう、売国奴の策略な感じする。

2024/12/25 - 中国の工事現場で多発する事故とその背景

・中国で発生した事故に焦点を当てた動画。特に12月22日に上海で発生した地下鉄とクレーンの衝突事故が取り上げられている。
・この事故は上海地下鉄11号線の地上部分で発生。工事現場のクレーンが倒れ、地下鉄車両と衝突したが、幸いにも死者は出なかった。
・事故の原因として、安全基準が守られないことが多い中国の工事現場の実態が指摘されている。コスト削減が安全性の犠牲となり、事故が起こるリスクが高まっている。
・中国の経済成長に対して、安全対策が後れを取っていることが問題視されている。
・さらに、1月に発生した河南省の炭鉱事故では16人が亡くなり、ガス突出事故が原因であることが明らかにされた。石炭採掘におけるガスのリスクが高く、安全対策の不備が命取りとなる事例が続いている。
・日本の過去の事故と比較し、現在の中国では安全意識が低いことが強調されており、経済発展とともに安全基準の強化が求められる。

感想
その上、おから工事でいつ倒壊するかわからないようなのがたくさんあるみたいだしなぁ。

2024/12/24 - 本物の徳を積む方法　少しの意識転換で効果倍増

・「オリジナル」の欲望を満たす方法に関する動画。
・オリジナルの欲望とは、人々の役に立ち、社会に貢献したいという欲求であり、これは誰もが持っている普遍的な欲望。
・この欲望が満たされることで、最も幸せを感じるとされ、社会洗脳によりこの欲望が封印されることがある。
・IQ（知能指数）、EQ（感情指数）に加え、SQ（社会貢献指数）やAQ（逆境指数）も重要な要素とされ、これらは親が子どもに伝えることで高めることができる。
・特にSQ（社会貢献指数）は人の役に立つこと、他者を喜ばせることに関連し、その価値は非常に高いとされている。
・見返りを求めず、陰徳として人々のために尽くすことが、実際には大きな利益を生むとされ、これは「神様銀行」に貯金するようなものだという。
・この徳を積むことが習慣化することで、個人の成長と社会貢献度が向上し、より価値ある人物となる。
・小さな行動から始めることが大切で、例えば街のゴミを拾ったり、トイレを掃除することが社会貢献への第一歩とされている。

感想
このチャンネルみたいに、社会全体の善意の循環を促進するような、時には「見せること」が社会的に必要なこともあるよな。日頃から徳を積んでる人は、いいことしてる感覚はそんなにないかもしれないなー

2024/12/24 - ホンダと日産の経営統合に関する最新情報

・ホンダと日産の経営統合に関する協議が始まり、2025年6月に最終契約が予定されている。
・統合のシナジー効果として、コスト削減やプラットフォームの共通化、電動化や知能化の進展が挙げられているが、新しい移動価値に関する説明は不明瞭。
・統合後、ホンダが主導権を握り、売上高30兆円以上、営業利益3兆円を目指す。
・経営統合には日産の業績改善が前提となっており、日産の再建計画が着実に実行されることが求められる。
・本田は、売上のスケールメリットを求めるよりも、営業利益率を重視する姿勢を示しており、売上数が増加しても競争優位性が確保できるかは不透明。
・経営統合は日産の立て直しが順調に進むことが前提で、2026年には持ち株会社が上場予定。
・本田が主導する形で進められるが、日産の再建が実現しない限り、統合は中止される可能性もある。

感想
エネルギー、コミュニケーションを含めた新しい価値を想像、、EVはいばらの道だろうなぁ。

2024/12/24 - ブランド欲しさに売春する若い女性の心理

・若い女性が「売春してでもブランド欲しい」と感じる心理について、元祖ショッピングの女王・中村うさぎ氏が解説した動画。
・ブランド物に強く魅了される背景には、他者との競争心や承認欲求が影響している。特に、子供の頃の劣等感や他者の所有物への羨望が関係している。
・ブランド品購入が快感となり、依存症のような状態に陥ることがある。中村氏自身も過去にブランド物を買い続け、最終的に借金をしてまで手に入れた経験を語る。
・お金が突然手に入ると、今まで手にしたことのない高額なブランド品に挑戦する心理が働く。特に、シャネルやエルメスなど高級ブランドには、その背後に強い魅力が存在。
・ブランド物を購入することで「大物感」を得たり、他者からの評価を得ることが快感となり、それが消費行動を加速させる。
・また、ブランド品の購入時には、価格や価値に対する恐れや不安も感じるが、それでも「高級感」を手に入れたいという気持ちが勝る。
・若い女性がブランドに依存する現象は、社会的な影響や価値観の変化が影響しており、物質主義的な価値観が強まっていることを示唆している。

感想
高級品でステータス上がっても、物で人を判断するのは意味がない。でも真の金持ちにはそれなりの実力があり、その点は理解できる。

2024/12/24 - 中国貨物船のケーブル切断事件とその後の展開

・以前紹介された中国の貨物船によるバルト海の海底ケーブル切断事件の続報。
・事件発生後、周辺国の海軍が迅速に対応し、中国船を取り囲み足止めした。
・背景として、2023年10月に中国の別の船が海底ケーブルやガスパイプラインを破壊した過去があり、周辺国は警戒していた。
・海底ケーブル切断後、中国船はカテガット海峡で停船し、周辺国の海軍に拘束され、調査を巡る外交交渉が行われた。
・12月20日に中国当局の調査が実施され、12月に船は再び目的地であるエジプトに向かって出航した。
・ロシアとエジプトの間では現在も大規模な貿易が行われており、中国船の目的地としてエジプトが注目されている。
・今後、調査結果を待つ形となっており、事件の影響とその解決に向けた国際的な注目が集まっている。

感想
こんな野蛮なテロ国家に媚びてる日本の売国奴を早急に排除しないと。

2024/12/23 - 江戸時代の独身男性の生活とその背景

・江戸時代の日本最大の都市、江戸には多くの独身男性が暮らしており、結婚しない男性が少なくなかった。
・独身である理由は経済的な理由や自由な独身生活の選択、または仕事に追われたことが多い。
・江戸時代の社会事情や職業環境が結婚を難しくしていた。
・江戸時代初期、江戸の町には男性が多く、人口比率では男性が64%、女性が36%という状況だったため、結婚相手を見つけるのが困難だった。
・江戸時代後期になると男女比がほぼ等しくなり、単身男性の割合が減少したが、それでも結婚率は50%前後にとどまった。
・経済的な安定を欠いた肉体労働者が多く、結婚する余裕がなかったため生涯独身を貫いた男性も多数存在した。
・特に日雇い労働者や商業に従事する者たちは、結婚するための経済的基盤がなく、独身生活を続けた。
・商人や職人の生活も非常に厳しく、仕事の過酷さや生活の不安定さが結婚を遠ざけた要因となっていた。
・その一方で、江戸の「大店（おおだな）」などの商業区で働く男性たちは、店に住み込んで働きながらも、家族を持つことは少なかった。
・若い労働者が江戸で働き、厳しい生活環境の中で健康を害し、早死にすることも多かった。
・江戸時代の男性の結婚に対する姿勢は、経済的な安定と結婚相手の存在によって大きく左右された。

感想
クリスマス前だからか。煮売屋いいなー。ちょうど江戸の生活の本読んでて出てきた。

2024/12/23 - イーロン・マスク「ドイツのための選択肢」を支持

・イーロン・マスクがドイツの政治情勢において「ドイツのための選択肢（AfD）」を支持する発言をしたことに関する話題。
・「ドイツのための選択肢」はグローバリズムや無制限の移民受け入れに反対する政党で、トランプ元大統領の政策に近い。
・この政党は急速に支持を集めており、特に移民政策において強い反対意見を持つ。合法移民には賛成するが、違法移民の受け入れには反対。
・ドイツで発生した悲惨な事件（マグデブルクでの車による突入事故）に関連して、メディアがAfD支持者を犯人と結びつけようとする動きがあり、これに対してAfDは強く反論。
・イーロン・マスクはこの党を支持し、「AfDがドイツを救う唯一の政党だ」と発言、これが大きな話題に。
・この発言に対し、AfDの共同党首はマスクに感謝の意を表し、支持を受け入れた。
・事件の犯人に関する情報はメディアの報道と異なり、過激派シーア派のイスラム教徒であることが明らかになり、警察は事前に警告を受けていたが無視していたという事実も浮かび上がる。
・ドイツのネットインフルエンサーが、この事件の真実を英語で発信しており、ドイツの状況やAfDについて理解を深める重要な情報源となっている。

感想
反グローバリズム政党が世界で活発化。

2024/12/23 - 省エネ屋外冷暖房装置『コンフィータッチ』の開発 - 大林組

・大林組は、屋外空間での超局所冷暖房装置『コンフィータッチ』を開発した。主に商業施設のテラスやガレリアなどで使用され、冷暖房を効率的に行う技術である。
・従来の屋外冷暖房は多くのエネルギーを消費し、特にガスや灯油を使用するパラソルヒーターが環境負荷を与えていた。これに対して、『コンフィータッチ』はベンチに取り付けた冷温水パネルを利用し、約30°Cの温水を循環させることでエネルギー消費を削減する。
・冷房時には消費電力を約89%、暖房時には約93%削減できるとされている。
・この技術は、ヒートポンプを利用することで冷暖房両方の効率を高め、エネルギーコストの削減にも貢献する。
・『コンフィータッチ』は、寒冷地や暑熱時にも快適な空間を提供し、商業施設の売上向上にも寄与するとされている。
・この装置は特許出願中であり、将来的な普及が期待されている。
感想
分析鋭くて笑ってたら最後の謎の商品で吹き出したｗ　排熱利用とかならいいかもだが、、無駄な公共設備として税金が使われるか、あとはスタバとかが買ってくれるのを狙ってる商品かな。

2024/12/23 - 103万円の壁撤廃と増税の影響

・玉木代表の提案による103万円の壁撤廃とその背景に関する議論が行われた動画。
・今回の政策変更により、103万円の所得税の壁が引き上げられる可能性があり、その影響について議論された。
・106万円、130万円の社会保険料の壁も撤廃される可能性があり、これにより働き方や企業側の負担が変わる。
・社会保険料の負担が増えることで、企業はパートタイム労働者の社会保険加入を避けようとする傾向が強まる。
・政策変更が実現すれば、企業の負担軽減や人手不足の解消には効果があるとされるが、増税となる可能性がある点が指摘されている。
・増税の影響について、特に低所得者層にとっては実質的な負担増となることが懸念されている。
・社会保険料の壁撤廃が進むと、パートタイム労働者や短時間勤務者が社会保険に加入する必要が出てくる。
・政策の議論が進む中で、実際の影響と改善点が引き続き注目される。

感想
どんなに増税・減税と分かりやすくなってもオールドメディアに国の財政が～と洗脳されきってる層が足を引っ張るから、若者票でなんとか勝つしかないというのが前回出た結果だったよな。

2024/12/23 - 自民党の発言に対する波紋と税制議論

・自民党の小野寺政調会長が「自民党は税金を払わない６割の国民のための党」と発言し、波紋を呼んでいる。
・この発言の意図は、国民民主党が納税している４割の国民を見ているのに対し、より多くの国民を見ている自民党の立場を強調することだった。
・一方、国民民主党は小野寺氏の発言を批判し、税金を払っていない層を考えるべきという立場を示す。特に税負担の不公平感や非課税世帯への対応に対する懸念が表れた。
・税金の納税者４割、非納税者６割という数字について、税制の不公平さや支援の不十分さが浮き彫りになった。
・埼玉県議会では、インボイス制度廃止を求める意見書が自民党県議団によって提出され、賛成多数で可決された。これは小規模事業者への過剰な負担と国の支援不足に対する反発の表れ。
・また、税負担の重さや給与の伸び悩みが若年層の生活に与える影響についても議論され、結婚や生活設計に対する不安が拡大している現状が浮き彫りになった。

感想
雰囲気に騙されオールドメディアに騙されて、国民を搾取する売国奴に気づかない人が大勢。

2024/12/23 - 中国銀行の不正融資と職業債務負担者問題

・中国の銀行業界で不正融資が蔓延し、不良債権が積み上がる問題が拡大している動画。
・中国では、住宅ローンを借りた4億人のうち42%が返済滞納している状況。
・不動産バブルが崩壊し、ローン返済が困難になった借り手の多くが、収入減少や失業の影響を受けている。
・中国の銀行は、担保となる不動産が売れず、金利収入も得られずに困難な状況に直面。
・この経済状況は今後さらに悪化する可能性が高いとされ、返済困難者の増加が予測されている。
・詐欺事件が発覚し、職業債務負担者という新たな問題が浮上。
・「職業債務負担者」は、銀行から不正に融資を引き出し、返済せずに逃げる組織的な犯罪に関与する人物。
・SNSを通じてリクルートされる若年層が多く、彼らは過去に借金があるため融資を受けられない状況で、この詐欺に巻き込まれる。
・中国の不正融資や詐欺事件の拡大は、銀行の不正行為と経済の不安定さを反映しており、今後の改善は難しいと予測されている。

感想
日本のメディアでは報じられない。既に日本に犯罪者がたくさん入ってきてしまってる現実。

2024/12/22 - 積雪発電の社会実装への取り組み

・積雪を冷熱源として使用する「積雪発電」の社会実装に向けた取り組みを紹介する動画。
・JR東日本のグループ企業が参加し、積雪発電技術の開発に協力。特に、廃校のプールで雪を集める作業が印象的。
・積雪発電は、スターリングエンジンを使用し、温度差を利用して発電する仕組み。雪を冷却源として活用し、熱源は太陽熱やボイラーを使用。
・初代積雪発電では太陽熱を利用し、200Wの発電能力を目指したが、実際には少ない発電量だった。
・2023年から2024年のシーズンでは、第2世代の積雪発電が登場。ボイラーを使用し、安定した熱源を確保。木質バイオマス燃料でカーボンオフセットを実現。
・積雪発電の社会実装として、青森の「灯りと紙のページェント」イベントで電力供給を行う計画。
・積雪発電は最大1kWの出力を目指しているが、実用性には限界があり、現状では灯ろの消費電力の一部を賄う程度。
・積雪発電システムは無人運転が可能かどうかに関しては記述がなく、運転員の配置が必要かもしれない。
・積雪発電の発展には今後の技術革新が求められている。

感想
毎年の恒例行事かｗ　雪の有効利用、考えるのおもろいかもなー

2024/12/22 - SIBO対策について

・深田萌絵氏がSIBO（小腸内細菌異常増殖）に関する悩みを吉野敏明氏に相談。
・深田氏は子供の頃から腸が膨らむことが多く、成長剤を飲んでもお腹が膨らむ一方で苦しむ。何度も病院に運ばれた経験がある。
・レントゲンで腸にガスが溜まり、胃を圧迫していることが判明。
・SIBOの原因として、ストレス、食べ物、体温が関係していることが説明される。
・小麦がSIBOを引き起こす原因の一つとされ、深田氏はスイス旅行後、体調が崩れた原因を食事（特に小麦）に求めている。
・小麦を避けることで腸の膨らみが治ったと報告。
・豆乳やアーモンドミルクなどの植物性ミルクにも問題があり、遺伝子組み換えのトウモロコシや食品添加物が含まれていることが指摘される。
・加工食品やインスタント食品の問題として、食品添加物が多く含まれており、これが腸に悪影響を与えている可能性があると強調。
・食品業界の法律や規制に関する情報も紹介され、消費者が知らずに摂取している危険性について警鐘が鳴らされる。

感想
ぬか漬けとか食べたほうがいいよな、脚気にならんように玄米も買おうかと思ってる今日この頃。

2024/12/22 - 進化・成長とは？変化し続けることが大切

・進化と成長の本質について考察した動画。
・進化や成長は単なる変化であり、現状維持では進化していないことが強調されている。
・進化している人は、過去と全く異なる人物になっていく過程を辿る。
・「昔と全然変わらない」と言われることは、進化や成長が足りていない証拠。
・進化とは、新しいことができるようになったり、視野や理解が広がることを指し、具体的にはできなかったことができる、見えなかったことが見えるようになること。
・進化と成長は、上との繋がりが深まることによっても感じられる。
・現状維持を望む人々は進化しづらく、挑戦を避けることが進化を妨げる要因。
・進化を実現するためには、コンフォートゾーンから出て、未知の領域に挑戦し続けることが重要。
・過去に読んだ本や聞いたことが、進化した自分の視点で異なる意味を持つことは、進化の証である。

感想
日々進化を感じ、力がみなぎってる。運動、筋トレ、読書習慣と、特に食生活を変えたことがでかい。もっとリミッター外してかないとなー

2024/12/22 - タフティの世界を究極的に分析 現実を変える三つ編みの活用法

・タフティの解説動画で、現実を変えるための方法として「三つ編み」を使うことが紹介されている。
・「三つ編み」とは、自分の物語を俯瞰して観察し、望む未来に向けて現実の流れを修正するためのメタファー。
・この手法は、内なるスクリーン（思考）と外部スクリーン（環境や他人）の影響を受けることから脱却し、意識的に自分の人生をデザインする方法。
・「三つ編み」の力は、意識的な強い意志だけでなく、自然の力や流れを活用することにある。
・自分の強い意志だけでなく、周囲の状況に配慮して、自然に流れに乗りつつ望む未来を引き寄せることが大切。
・三つ編みを常に意識的に使おうとすることが問題となり、リラックスして必要な時に使うことが効果的。
・実生活でこの手法を活用するためには、自分のトリガーを理解し、意識的に第三者目線に切り替えることが必要。
・この手法を日常生活に取り入れることで、現実の流れを意図的に変えていくことが可能となる。

感想
エンドフレーム、どんどんいい目標を設定していくことが大事だよなー。大胆な動き。

2024/12/22 - インボイス廃止を求める埼玉県議会の決議

・2024年12月、埼玉県議会でインボイス制度廃止を求める意見書が可決された。
・主導したのは埼玉県議会自民党で、地元商店や支援者からの強い声を受けて議会で意見書を提出。
・インボイス制度が小規模事業者に過度な負担を強いており、特に経理事務が大幅に増加し、実質的に増税となっている点が問題視された。
・インボイス制度導入後、経営状況が悪化したという事業者からの訴えが多く、地方議会では政府に対する批判も高まっている。
・埼玉県議会では、インボイス制度の廃止が経営の持続化や地域経済の活性化のために必要だとされ、その意見書が賛成多数で可決された。
・政府への強い圧力がかかる中、インボイス制度廃止に向けた動きが加速することが期待されている。

感想
地元の声を聞いたというより、相当な圧力を受けてやっとだろ。この勢いで消費税廃止を求めてほしい。色々情報を見て心変わりする人も出て少しずつ日本が変わっていく。大衆意識の変化。

2024/12/22 - イーロン・マスクの影響力と米国政治の混乱

・イーロン・マスクがアメリカの政治に与える影響に焦点を当てた動画。
・アメリカのつなぎ予算案を巡る議論が激化しており、民主党と共和党の対立が表面化。
・最初の予算案では中国への投資制限を盛り込んだ案が提出され、民主党が主導して中国の影響を封じ込めるための措置を講じようとした。
・しかし、トランプ政権側の反発を受け、議員給与引き上げ案が炎上し、最終的に予算案は成立しなかった。
・イーロン・マスクとトランプの関係が注目され、マスクが政権に与える影響力が懸念されている。
・中国問題に関しても議論が続き、特にAIや通信機器など、国家安全保障に関連する分野での中国の影響力を制限する措置が求められていたが、マスクの影響でこれらの案が削除された。
・一部ではマスクの影響力を歓迎する声もあるが、彼の中国とのビジネス関係が問題視されている。

感想
環境負荷の高いEV作ってる以上、原材料の資源国と仲良くしとかないと困るからな。

2024/12/22 - 中国のビザ免除政策と外国人観光客不振の理由

・中国が多くの国に対してビザ免除を実施しているにもかかわらず、外国人観光客が中国に来ない問題についての議論。
・中国国内での景気低迷や、インバウンド観光の不足が主な原因として挙げられる。
・統計データにおいて、外国人観光客の増加が報告される場合でも、その多くは中国を経由するトランジット客であり、実際の観光目的での訪中客数は伸びていない。
・中国が発表する統計には、香港やマカオのデータが含まれ、実際の外国からの観光客数を過大に報告することが多い。
・外国人が中国に来ない理由として、政治的な問題や、決済手段、インターネットサービスの制限などが影響している。
・中国では、AlipayやWeChatPayなどの中国国内のアプリを使用しないと買い物ができず、外国人旅行者にとっては非常に不便であり、個人情報の管理に対する懸念も存在。
・外国人が中国での決済にクレジットカードを使用できない場合が多く、クレジットカード決済が中国国内の特定の銀行に依存しているため、外国から来た旅行者には不便。
・Googleマップや外国企業のサービスが使えないことも、外国人にとっては不便な要因となっており、中国内でのインターネットアクセスは制限されている。
・これらの要因が重なり、ビザ免除をしても外国人観光客が中国に来ない理由となっている。

感想
どんな無知無関心でも知り合いに止められたりして行く人は減ってるんだろうな。

2024/12/21 - 従業員マインドと学校教育の関係

・この動画は「従業員マインド（クロスケ）」と呼ばれる社会洗脳について解説しており、特に学校教育がどのように労働者マインドを作り出しているかに焦点を当てている。
・学校教育は「適者生存」という考えを強調し、従業員としての枠組みに適応するために、暗記や従順さを重視する。これは社会で求められる「優等生」や「エリート」を育成する仕組みとなり、結果として多くの人々が従業員としてのマインドセットを持つことになる。
・従業員マインドが形成される過程では、決められた答えを導き出すことが重要視されるが、これにより臨機応変な対応ができなくなるという問題が生じる。
・こうしたマインドが擦り込まれることにより、予想外の出来事や変化に対する対応力が低下し、無力感や不安感が増す。
・学校教育が社会的洗脳の温床となり、労働者としての枠に適応した人々は、自由な発想や新たな挑戦をする機会を失い、満足できない人生を送る可能性が高くなる。
・この状況から脱するためには、まず自分が「従業員マインド」に支配されていることを認識し、その枠を超えるための努力が必要である。
・学校教育の枠を超えて、自分で答えを見つけ出す教育が重要であり、そのような教育を提供する場は現代社会にはほとんど存在しないが、個人の努力によってそれを学ぶことは可能である。

感想
どっぷり洗脳に浸かって生きてきたが、そのことに気づけてよかった。奴隷のままでたまるかー

2024/12/21 - トランプとイーロン・マスクが政府予算の無駄遣い阻止、閉鎖回避に貢献

・アメリカの政府閉鎖危機に関して、トランプ元大統領とイーロン・マスクが重要な役割を果たした。
・アメリカでは毎年この時期に予算決定が遅れることが多く、政府閉鎖のリスクが高まる。
・12月19日に一度政府閉鎖が回避されたものの、その裏で予算案の内容に大きな問題があった。
・問題となったのは、議員の給料引き上げやアメリカン・フットボールのスタジアム建設費用、無関係な注射関連の予算案など、政府運営とは関係ない項目が含まれていた点。
・これに反対したトランプとイーロン・マスクが、議会内で予算案の修正を促し、最終的に政府閉鎖を回避。
・特にイーロン・マスクは、賛成した議員に対して対立候補を立てると表明し、その影響力で予算案を大きく変更させた。
・今回の騒動は、アメリカ国内だけでなく、世界的にも政治の新しい動きに影響を与える可能性がある。

感想
日本とは真逆の動き。

2024/12/21 - ペリーが驚いた江戸時代の日本の特徴

・1853年、ペリー提督が来航した際に目にした江戸時代の日本の特徴を紹介した動画。
・ペリーが驚いたのは、日本の清潔さ、秩序正しさ、そして礼儀正しい人々の姿であった。日本は欧米とは異なり、都市が清潔でゴミ一つない状態であり、リサイクル文化が根付いていた。
・また、日本では女性が家庭内で尊重され、社会で重要な役割を果たしていたことに感銘を受けた。江戸時代の日本社会は、家族内での役割分担や平等性が強調され、女性は家庭を支える大黒柱としての役割を持っていた。
・教育水準が高く、ほとんどの日本人が文字を読める状態にあり、寺小屋で学ぶことで教育機会が広く普及していた。ペリーは、日本の教育の普及度と、知識への関心の高さに驚いた。
・職人技術も非常に高度で、日本独自の精密な技術や工芸品に感銘を受けた。欧米では産業革命による機械化が進んでいたが、日本の職人は手作業にこだわり、精巧な製品を作り上げていた。
・信仰においても日本は比較的自由で、宗教的な対立が少なく、平和な社会環境が築かれていた。

感想
素晴らしい日本文化を破壊する政策、世の中にしてはだめだー。本来の日本人の心を取り戻さないと。

2024/12/21 - 財政出動で日本を救え リフレ派エコノミストの提言

・経済学者の原田泰氏が、財政出動の重要性と、それが日本経済に与える影響について語った動画。
・財政出動に反対する「緊縮派」に対して、原田氏は減税と積極的な財政支出を推進すべきだと主張。
・「クラウディングアウト」という経済理論に触れ、財政赤字の拡大が金利の上昇を引き起こし、民間投資を圧迫する可能性についても解説。
・しかし、実際には財政出動が民間投資に与える影響については確実な証拠がなく、景気が回復することによって税収が増加し、財政赤字が縮小する可能性が示唆された。
・過去のデータを元に、アメリカなどでのクラウディングアウトのメカニズムを比較し、日本においてはその影響が不明確であることが強調された。
・最終的には、財政出動を通じて経済を回復させることが国民を救う最良の方法だという提案がなされた。

感想
政府の赤字はみんなの黒字だろ。

2024/12/21 - ホンダ・日産統合の裏にイーロン・マスク

・日産とホンダの統合にイーロン・マスクの影響があるという話題。
・日産が経営危機に直面し、フォックスコンが関与しようとしている背景が説明される。
・フォックスコンは、かつてシャープを買収した企業であり、中国での技術移転などに積極的に関与している。
・フォックスコンが日産の技術を移転し、EV分野での競争を加速させる可能性がある。
・テスラとフォックスコンは親密な関係を持ち、日本の自動車メーカーがEVに進出することを脅威に感じ、フォックスコンにその技術を利用させようとしている。
・日本の自動車産業の未来に対するイーロン・マスクの影響力の強さが浮き彫りにされる。
・経産省主導によるホンダ・日産統合に対しては懐疑的な見解もあり、日本式のM&Aがうまくいかない可能性が指摘されている。
・この動きが日本経済に与える影響、特に日本の通信網や航空宇宙分野に対するイーロン・マスクの意図についても言及されている。

感想
売国政策の一環では。ホンダもろとも。

2024/12/21 - 資産ゼロになるまで使いまくる宣言

・「お金を使い切って死ぬ」というテーマを掲げる内容を本の紹介とともにおくる。
・本の著者は、老後の心配からお金を残すことに対して警鐘を鳴らし、健康で動けるうちにお金を使って楽しむべきだと主張。
・景気回復のために政府に対して緊縮財政の停止を提案し、自身も日本企業の商品にお金を使いまくる。
・購入した商品には、日本製のエアコンや冷蔵庫、さらにオーダーメイドの枕やマットレスが含まれる。
・オーダーメイド枕（5万5000円）とマットレス（約20万円）は自分の骨格に合わせた製品で、特に枕の使い心地が良いと強調。
・また、高額な羊毛シーツ（57万円）を購入。汚れがついても簡単に拭き取れる特性に驚き、好奇心から購入を決意。
・自分の生活スタイルや好奇心を優先し、物を購入して楽しむ姿勢を見せる。

感想
寝心地は大事。腰痛でマットレスやめて、布団を直に敷いて寝るようになってから調子いい。コスパ思考がいつも邪魔して、思い切った買い物が中々できないよなー

2024/12/21 - 中国の医師、出前配達で生計を維持！病院経営悪化の背景とは？

・中国の医療業界における医師の厳しい労働環境と低賃金が焦点。
・中国では医師になるまでの教育期間が長く、7年制医学部や博士課程を経るのが一般的。
・上海など都市部では医師の数が過剰で、若手医師は就職や昇進が非常に困難。
・初任給は非常に低く、若手医師は月給約2万円（1000元）程度で、生活が成り立たないことが多い。
・そのため、一部の医師は出前配達など副業をして生計を維持している。
・病院経営の悪化や給与削減が背景にあり、多くの若手医師が業界を離れ、製薬会社など他業種へ転職するケースも増加。
・中国の医療システムは若手医師に対するサポートが不十分であり、賃金改善やキャリアパスの見直しが求められている。

感想
歴史ある中国の医学や漢方も国の衰退で失われかけてるかも。日本はGHQ占領下で不健康な食生活に変えられ、癌患者が増加しても予防医療を本気で推進しないのは、既得権益と売国政策が進められてる証拠だろう。

2024/12/20 - 人は死なない、意識は永遠に続く理由

・この動画では、意識が死後も永遠に続く理由について説明されている。
・一般的に死後、意識は消え去り、永遠の闇の中に落ちると考えられているが、近年の研究はこれを覆す見解を示している。
・死は肉体の現象であり、意識そのものは死ぬことなく続いている可能性があるという新しい視点が紹介されている。
・深い眠りや全身麻酔中の経験に似て、意識が空白の時間を経ても、意識の連続性は途切れないことが示されている。
・意識の連続性こそが「生きている」という感覚を支えているとされ、死後も意識が途切れることはないとの主張がなされている。
・さらに、思考実験として、ライフデザイン技術を用いて意識の連続性を保ちながらも身体や記憶が変わる過程が説明され、意識が途切れることなく新しい存在に変化する可能性が考察されている。
・最終的には、意識は宇宙のあらゆる存在において形を変えながら続き、死後もその存在は消えず、新たな形態に現れると結論付けられている。

感想
意識は永遠か。肉体があるうちになるべく意識を鍛えたほうがいいのかな。意識は鍛えられないのかなｗ　不思議だなー

2024/12/20 - 注目すべき有能議員 vs 腐敗国家 - YouTube

・浜田議員の質疑応答に焦点を当てた動画。議員としての有能さと腐敗した政治機構の問題を深掘りした内容。
・参議院総務委員会での質疑の中で、兵庫県議会の秘密会音源流出問題に触れ、報道機関との関係や報道倫理に関する議論が展開された。
・兵庫県議会の百条委員会で流出した音源では、元副知事が公用パソコンに保存していたプライバシー情報に関する発言が波紋を呼び、報道機関の対応が問題視された。
・NHKをはじめとするメディアの誤報に対して浜田議員は厳しく批判し、報道倫理の再確認と再発防止を求めた。
・また、報道機関の取り組みとして、誤った情報が広がることのリスクを強調し、特にSNSにおける情報流布の問題を指摘。
・県議会で行われたアンケートが匿名で誰でも回答できる仕様だったことから、パワハラ問題が4割という結果に繋がったことが誤解を招いたとされる。
・この報道が広がることで、選挙の資金を浪費する結果となり、誤った情報が社会に与える影響の大きさを指摘。
・さらに、公益通報に関する議論が行われ、適切な通報制度の運用が必要であると強調された。
・斎藤元知事に対する過剰な責任追及と、今後同様の問題を二度と起こさないための議論が必要とされている。

感想
そもそも日本人のための日本を守ろうとしないやつなんかに政治やらせてはだめだよな。

2024/12/20 - 人工発電植物による空気浄化と発電技術

・ビンガムトン大学が発表した人工発電植物は、二酸化炭素を吸収し酸素を放出するだけでなく、発電も行う新しい技術である。
・この植物はシアノバクテリアを利用したバイオソーラーセルを搭載しており、光合成を行いながら同時に発電する。
・発電植物は屋内に設置され、室内光でも動作し、二酸化炭素濃度を5000ppmから500ppmまで減少させることに成功している。
・発電能力は現時点で非常に微弱であり、実用化にはさらなる技術的な進展が必要であるが、将来的にはスマートフォンへの充電などの実用的な利用が検討されている。
・研究にはアメリカ海軍研究局の資金援助があり、軍事用途への応用も視野に入れられている。

感想
訳わからん研究も、いつか世界を変える日が来るかもしれない。

2024/12/20 - 児童相談所の実態と問題点

・児童相談所は虐待防止ではなく、子供を不当に預かる機関であるとの主張が強調された動画。
・児童相談所が虐待の証拠を捏造し、親から子供を奪う事例が多く存在している。
・子供が行方不明になった後、実際には児童相談所に預けられていたことが発覚した事例も紹介。
・児童相談所の行動が不当であることを示す例として、誤解や過剰反応が元で親と子が分断されるケースが多数挙げられた。
・児童相談所は子供を一時保護する名目で預かり、事後報告するシステムが存在しており、透明性が欠如している。
・行政が少子化対策や家庭支援に十分な対応をしていない中、児童相談所が子供の保護名目で金銭的利益を得ている実態も指摘された。
・日本の政府が実際には少子化対策に消極的で、家庭支援をほとんど行わない現状が批判された。
・児童相談所の運営に関する問題は単なる施設の不備ではなく、社会的な問題であるとの認識が示された。

感想
闇すぎ。恐ろしいな。誘拐。身代金だよな。全ての相談所がこうではないだろうが、メディアは真実の真逆を報じるし、今も日本のどこかでこんなことが続いてると思うと許せないな。じゃあ本当に相談したい子とか、どうすべきなのかも語ってほしかったな。

2024/12/20 - 日産とホンダの経営統合: 北米EV不況の背景

・日産とホンダが経営統合の報道。北米市場でのEV不況が背景にあり、両社が持ち株会社を設立し、その傘下に日産とホンダが入る形になる可能性が高い。
・日産の業績は悪化しており、ホンダからの支援を受ける形になるとみられている。
・北米市場でのEV不況は、グローバリズムが推進してきたEV戦略の反転を示唆。バイデン政権が掲げたEV普及構想はコストの問題で崩壊しつつある。
・日産はEV分野で強みを持ちながらも、中国のEVメーカーとの競争に直面。これに対抗するためにコスト削減と新車発売戦略を進めている。
・今回の経営統合は、グローバリズムが引き起こしたEV不況と、アメリカの政策転換に対する企業戦略の変化を反映した結果として重要な出来事。

感想
世の中の変化に素早く柔軟に対応しないと成功は難しいってことだよなー

2024/12/20 - ホンダと日産の経営統合の動き

・2024年12月、日産とホンダが経営統合を進める動きが注目されている。経済産業省は2019年に両者の合併を提案していたが、当時は拒否されていた。
・2024年3月、両社は戦略的パートナーシップの検討を開始し、8月には共同研究契約を締結。
・日産は台湾企業のホンハイによる買収の危機があり、その回避のために経営統合が進められているとの見方もあるが、本田にとっては特に問題視されていない。
・本田が進める4輪車向けエンジン製造の廃止計画も、日産との統合を視野に入れている可能性がある。
・両社が経営統合に合意すれば、世界第3位の自動車メーカーが誕生することになるが、日産の販売台数は下降傾向にあり、その実現には疑問が残る。
・2023年の販売実績を見ると、ヒョンデとの販売台数差はわずか5万台であり、逆転の可能性もある。
・三菱自動車が統合に加わる可能性もあり、その場合、世界第3位の位置を確保できる可能性が高まる。
・経営統合の方法としては新たに持ち株会社を設立する形が予想されており、どちらか一方が他方を吸収する形ではない。
・ホンダと日産の統合は、実質的にはホンダによる日産の救済の形になりそうであり、株式移転方式が採用される見込み。
・日産株は一時的に急騰し、投資家にはお買得との見方も広がっている。
・ルノーとの関係においては、日産株の保有比率が低下し、今後の関係性に注目が集まる。
・合併後の販売店網の統合が進むと予想され、特に地方の店舗統廃合が進む可能性が高い。消費者にとっては、日産とホンダの車を同一店舗で購入できる利便性が増す。
・経営統合の背景には、経済産業省の意向が大きく影響しており、両者が合意に至る可能性が高いとされている。
・ただし、規模が大きくなったとしても、フォルクスワーゲンのように苦戦する可能性も残っている。

感想
詳しくまとめられていたー

2024/12/20 - ホンダ株急落、鴻海と経産省の関与疑惑

・ホンダ株急落の背景には、日産救済案と経産省の関与があるという話題に焦点を当てた動画。
・日産は資金繰りが厳しく、倒産の危機に瀕している状態で、ホンダが救済に乗り出す可能性が取り沙汰されている。
・フォックスコンがルノーに対して日産株の売却を求めており、経産省がホンダに対して日産を支援するように働きかけているという噂が流れている。
・日産の経営悪化の原因はカルロス・ゴーンの責任にされることが多いが、実際は日産自体が1990年代から赤字続きで、ゴーンが経営再建を試みた背景がある。
・ゴーンが日本企業の文化を避け、外国人としてリストラを実行したことが評価される一方、ゴーンを悪者に仕立て上げた日本側の企業文化にも批判がある。
・現在、日産株は倒産危機にあったものの、外部の投資家が株を購入し株価が回復している。ホンダが日産を救済する可能性が出てきたため、株価が急騰した。
・ホンダ株が急落した理由には、ホンダ自身の経営の不安定さや、日産の経営に関与することへのリスクが影響している。

感想
省庁が関わると、無駄な官僚主義とか権力行使とかで、全ての対応が遅れそうだしな。

2024/12/20 - SNS鬱の正体 比較と自己肯定感の低下

・SNSとうつの関係性についての解説。
・SNSで他人の成功や旅行の投稿を見ると、自分が劣っていると感じることが多く、自己評価が下がりがち。特に友人や知人が得意なことをしていると、日常がつまらなく感じることが多い。
・この現象は、自己肯定感の低い人々に見られる「SNS鬱」の一例。自己肯定感が低いと、他人の成功に圧倒され、劣等感が増してしまう。
・その背景には、「自分は何もできない」と思い込むことがあり、他人に依存することが多く、自分の成長や挑戦を想像するのが難しい。
・自己肯定感を高めるためには、まず「自分はできる」と信じることが重要。小さな成功体験を積み重ねることで、徐々に自信をつけることができる。
・例えば、朝早く起きる、簡単な運動をするなど、小さな習慣を続けることが大切。その積み重ねが自己肯定感を高め、SNSの投稿を見る際にも劣等感を感じなくなる。
・他人と自分を比べることを避け、自己の成長に焦点を当てることで、SNSでの過度な比較や自己否定を減らすことができる。
・最終的には、他人の投稿に影響されることなく、自分のペースで成長を続けることが心の健康に繋がる。

感想
スマホはなるべく見ないようにしてる。

2024/12/20 - 社会洗脳からの脱出と地球との調和 - お大師様の生き方

・社会洗脳から解き放たれ、地球と調和した生き方を提案する内容の動画。
・現代人は社会の枠組みに支配され、自然破壊を知らず知らずのうちに行っていると指摘。
・特に中性洗剤や車の使用、廃気ガス、飛行機の利用など、日常的な行動が自然破壊に繋がってしまう。
・空海（お大師様）の生き方を参考にし、社会洗脳から解き放たれた本来の自分の人生を歩むことを勧めている。
・「悟り」というのは単なる精神的な成長ではなく、社会洗脳から解放されて本来の価値観で生きることを意味する。
・ステージ5と7の概念を説明。ステージ5は人間社会に有益なものを作り出し、ステージ7は地球や宇宙、全生物に調和するものを創造することを目指す。
・社会洗脳から解放されることによって、自然との調和を保ちながら、より良い未来を作っていくことが可能になると説かれる。
・まずは社会洗脳の存在を認識し、オリジナルの人生を歩むための第一歩を踏み出すことが重要だとされる。


感想
川を汚し、手も荒れるので石鹸にした。洗ったあとネチョネチョしないから水の量も少なくて済んでいい感じ。

2024/12/20 - 魂を鍛える「今を生きる」の本質

・「今を生きる」とは、単なる目先の楽しさを追い求めることではなく、自身の魂を磨くための重要なテーマである。
・具体的には、居心地の悪い状況や負荷のかかる環境に身を置くことで、魂を鍛え、成長を遂げることが求められる。
・現代社会では、不快な状況に直面すると不機嫌になる人が多いが、逆にその不快感を成長のためのトレーニングと捉え、穏やかで優しい心を保つことが大切。
・苦しい状況でもにこやかでいることや、他者に思いやりのある言葉をかけることが、魂の進化に繋がると強調されている。
・「今を楽しく生きる」というのは、目の前の快楽ではなく、自己成長と内面的な喜びを感じながら生きることである。
・この考え方を実践することで、自分自身だけでなく、家族や仕事関係など周囲の環境もポジティブに変化していくと述べられている。

感想
ついイラっとしてしまうことってあるよなー。まだまだだなーｗ　その時にこれはトレーニングだと捉えて、冷静に穏やかでいられるようにしないとなー。

2024/12/20 - 地方政府の資金調達手法の危険性と隠れ債務問題

・中国の地方政府が資金不足に悩む中、さまざまな手段でお金を集めようとする状況に焦点を当てた動画。
・地方政府は罰金や資産没収などの手段を取るが、これでは限界があり、巨額の資金を得るためには他の方法を取らざるを得ない。
・政府の管轄地外に出向き、企業から罰金や資産を取り立てることで、公安同士の対立が生じる状況に。
・中央政府は、地方政府が直接借金をすることを制限しており、代わりに地方政府は「政府の分身」を作り、企業に借金をさせるという方法を取っている。
・最近、山東省の平陰県（へいいんけん）が30年間分の低空経済利用権を売却することを決定し、そこに絡む企業が政府が出資したものだという事例が注目されている。
・政府の分身企業が銀行から融資を受け、低空経済の開発権を購入し、最終的に隠れ債務問題を悪化させる仕組みとなっている。
・このような資金調達方法は一時的には政府に資金を流し込むが、長期的には負債を増加させ、経済の不安定化を招く懸念がある。

感想
日本でも、いつの間にか意味不明な増税が導入される恐れがあるからな。

2024/12/19 - 記憶の保存と水の関係

・記憶がどこに保存されるかという問いに関する興味深い議論。
・記憶は単に脳内に存在するのではなく、細胞や水の中に転写されている可能性が示唆されている。
・記憶が水の中に保存されるという理論を提唱したのは、東大出身で物理学と医学の両方の学位を持つ天才、中田力先生。
・彼はファンクショナルMRIを開発し、記憶の保存場所として水を特定。水分が記憶をメモリとして保持し、振動として転写されると主張している。
・脳はすべての細胞が入れ替わる中で記憶がどのように保持されるか、科学的には未解明だが、水の振動がそのメカニズムのカギである可能性がある。
・さらに、フロー状態に入ることで、普段使わない脳の部分が活性化され、記憶や感覚が全身に広がっていくと考えられている。

感想
興味深い話。なるべくフロー状態に入りたいものだなー。

2024/12/19 - トランプ政権と自動車政策、イーロン・マスクの関係

・2025年1月、ドナルド・トランプ大統領が復帰することを背景に、自動車政策の変更が注目されている。
・トランプ政権下で、アメリカはEV（電気自動車）一辺倒から、ハイブリッド車やカーボンニュートラル燃料など、複数の手段を使って温暖化対策を進める方向に転換している。
・イーロン・マスクが率いるテスラは、かつての100%EV目標を修正し、アメリカの「マルチソリューション」政策に合わせて対応している。
・トランプは、EVへの完全移行に反対する立場を取るが、EVそのものの規制はせず、様々な自動車ソリューションを認める方針。
・トランプ支持の一環として、イーロン・マスクはテスラの利益を最大化する政策を支持しており、選挙資金として71億円以上を投入している。
・イーロン・マスクの現実的な立場として、化石燃料の削減には何十年もかかることを認め、EV以外の選択肢を検討する必要性を強調。
・政治的な動きにおいても、イーロン・マスクはSNSプラットフォームのX（元Twitter）を買収し、共和党支持に寄与する姿勢を示している。
・これらの動きから、トランプ政権の自動車政策やイーロン・マスクの戦略は、単にEVの普及を超え、広範なエネルギー転換を視野に入れた現実的なアプローチを取っていることがわかる。

感想
イーロン・マスクがハイブリッドに切り替えたらおもろいな。

2024/12/19 - シリア情勢とネオコンの計画

・シリアの情勢を中心に、イスラエルとネオコンの関与について解説した動画。
・シリア情勢は、アサド政権の崩壊とイスラエル軍による攻撃を含む複雑な展開を見せている。
・2011年11月に反体制派の活動が活発化し、首都ダマスカスが急速に陥落。これに対する外部の影響力とその後の展開が注目される。
・イスラエルはシリアの軍事施設を空爆し、その理由として反体制派による新政権の武器管理が挙げられるが、シリアへの介入はそれだけではない。
・ネオコンの影響力を受けたイスラエルの行動は、「大イスラエル」と呼ばれる広範囲な支配計画の一部であるとされ、シリアやレバノン、イラク、エジプトを含む地域を対象とする。
・この計画はネタニヤフ首相の長年にわたる政策であり、1996年から始まった中東再編計画の一環として位置づけられている。
・ネオコンのシンクタンク「アメリカ新世紀プロジェクト」による、イスラエルの利益を守るために中東地域で政権交代を引き起こすという計画が暴露された。
・これにはイラク、シリア、レバノン、リビア、ソマリア、スーダン、イランの7か国が含まれ、これらの国々はイスラエルと敵対関係にある。

感想
ユダヤ人の歴史とネオコンと深い関係があるんだよな。

2024/12/19 - 移民政策の対比：トランプと石破

・トランプ政権は不法移民の国外追放を掲げ、強硬な移民政策を推進している。一方、石破政権は日本に移民を受け入れ、労働力不足を解消しようとしている。
・トランプの政策は、不法移民の強制送還と国境警備強化を目的とし、米軍も投入する予定。これに対し、石破氏は日本における移民政策を歓迎し、日本の労働力不足を解消するためには移民を受け入れるべきだと主張。
・石破氏は移民の受け入れを進めるために、日本社会の柔軟性を高め、移民が日本に溶け込みやすい環境作りが必要だと述べている。
・亀田製菓のCEOも移民受け入れに賛成し、日本の企業が抱える労働力不足を解決するためには外国人労働者の受け入れが不可欠だと語っている。
・一方で、アメリカではトランプの移民政策が反移民的で、強制送還を強調し、移民家族がバラバラになる危険性を無視する形で進行している。
・日本とアメリカの移民政策は真逆の方向を示しており、各国の社会背景と労働市場の状況が異なる中で、移民政策に対するアプローチも大きく異なる。

感想
大事な話なので何度でも取り上げよう。

2024/12/19 - 孫正義氏 15兆円投資と資金調達方法

・孫正義氏がトランプ大統領と会談し、アメリカに1,000億ドル（約15兆円）の投資を発表。
・投資対象としてAIやデータセンターへの注目が集まるとともに、10万人の雇用創出を目指す。
・投資資金は孫氏の保有株や企業株を担保にした融資（マージンローン）を活用する可能性が高い。
・マージンローンの仕組みでは、株を担保にして銀行から資金を借りることが可能。
・この手法は、株価の上昇により担保価値が増し、さらなる資金調達を可能にする。
・孫氏が行う1,000億ドルの投資計画は、ソフトバンク株の上昇に伴い、融資額の拡大を図る錬金術的な仕組みとなっている。
・今後、日銀の政策金利やFOMCの金利決定も注目され、金融政策が与える影響についても議論が交わされる。

感想
いつも解説がわかりやすいなー

2024/12/19 - 鴻海精密の日産買収とホンダの反応

・フォックスコン（鴻海精密）が日産の買収を進めており、その影響に関する議論が盛り上がっている。
・日産の経営悪化により、買収の可能性が高まっていたが、ついにフォックスコンが正式に手を挙げた。
・ホンダはこの買収に対して警戒感を示しており、経産省からの働きかけを受けて、日産の経営統合に関する話が浮上。
・ホンダは元々日産買収に消極的であったが、経産省の圧力を受け、日産救済に動く可能性がある。
・フォックスコンの過去の事例、特にシャープ買収後の従業員リストラを考慮すると、日産の将来に対する懸念が広がっている。
・フォックスコンが日産を買収すると、技術盗用や商標の取り扱い、従業員の扱いに対する懸念がさらに高まる。
・ホンダはフォックスコンとの関係を深めたくないという警戒感を強めており、特にEV市場での提携問題に影響を与える可能性がある。
・フォックスコンの買収が実現すれば、日本の自動車業界における競争力に大きな影響を及ぼすことが予想される。
・この状況が進行すれば、日本の産業の将来に関わる大きな転換点となる可能性がある。

感想
一時的に回避しても日産とホンダもろとも乗っ取られる可能性もあるのか。

2024/12/19 - 反グローバリスト勢力の台頭 次期トランプ政権の重要人物たち

・次期アメリカ大統領選に向けたトランプ政権の顔ぶれを紹介する動画。
・「Woke(ウォーク)」やESG、SDGs、ジェンダー平等などに反対する「反ウォーク」勢力が政権内で強力に台頭している。
・反ウォーク勢力は、グローバルエリートが推進する社会正義の優先に反対し、資本主義の歪みを批判。
・注目すべき人物として、元大統領候補ベック・ラマスワミが登場。ESG推進に反対し、反ウォークの立場で支持を集めている。
・エネルギー政策では、石油や化石燃料の復活が重要視され、環境保護省の長官にはガソリン車規制に反対する人物が就任予定。
・トランプ政権は「脱炭素」政策からの転換を目指し、インフラ整備やエネルギー自立を強化し、グリーン政策に反する動きが見られる。
・これらの動きは、バイデン政権からの大きな揺り戻しとして注目され、石油やガス業界への規制緩和が進む可能性が高い。

感想
米国の対中政策も、期待ほどは進まないんだろうな。

2024/12/19 - HUAWEI新スマホで明らかになった中国製チップの実力

・動画はHUAWEIの最新スマホ「Mate70」に搭載された中国製チップに焦点を当てた内容。
・HUAWEIの新型スマホには、中国国内で製造された「Kirin 9020」というCPUが搭載されており、その性能が注目されている。
・このチップは中国のSMICが製造しており、製造技術として7nmプロセスが用いられていることが明らかになった。
・中国はアメリカやオランダからの厳しい輸出規制により最新の製造装置を入手できず、14nmが限界とされていたが、独自の工夫により7nmチップを量産できる体制を構築している。
・7nm製造プロセスでは「マルチパターニング」という手法を採用。これはエッチングを複数回行うことで実現されており、先進技術に迫る成果を上げた。
・ただし、TSMCの7nmと比較すると性能に遅れが見られ、製造効率も低いとされる。
・SMICの技術はTSMCに比べて約5年遅れとされるが、これを中国国内の限られた技術環境で達成したことは注目に値する。
・一部報道では「TSMCの4nm相当」との記載もあったが、性能の実態は7nmであるとされ、これには中国の技術系インフルエンサーの影響が指摘されている。
・HUAWEIの動きは、アメリカの圧力を受けつつも自力で技術力を強化する中国の姿勢を象徴しており、今後の動向が注目される。

感想
日本は親中売国奴を排除しないと永遠に技術流出は防げない。

2024/12/18 - 黒海でロシア籍タンカーの漂流と原油流出

・黒海でロシア籍のタンカーが難破し、原油が流出する環境問題が発生している。
・先週末、2隻のタンカーが嵐で損傷し、原油が海岸に流れ出した。
・最初のタンカー「ヴルガン 212」は日曜日に真っ二つに割れ、乗組員1名が死亡。2隻目の「ヴルガン・ネフト 239」は東側の海岸に座礁し、14名の乗組員が救助された。両船は50年以上の老朽化した艦船で、合計62,000バレルの原油を積んでいた。
・さらに、3隻目のタンカーも問題に直面しており、今のところ船体は無事だが、原油の流出は確認されていない。
・現地では一部地域で緊急事態宣言が発令され、汚染された海岸線の清掃が行われている。
・ロシアの自然資源・環境省は、流出規模の詳細な把握はまだ行われていないと報告しており、この事故が黒海地域での大規模な環境災害に発展する可能性が懸念されている。
・キールチ海峡はロシアの穀物や燃料輸出において重要なルートであり、この事故が影響を与える可能性がある。

感想
ひどいな。海鳥や海獣、多くの生物に影響だな。回復に数十年かな、どれだけの時間がかかるんだろうdd。

2024/12/18 - SAIDの原則を活用してBIG3の成績向上

・筋力トレーニングにおける「得意性の原則」（SAIDの原則）を紹介した動画。
・得意性の原則とは、トレーニング内容に合わせた能力が発達するという概念。例えば、ベンチプレスを強化したいなら、ベンチプレス自体のトレーニングを重視することが重要。
・ベンチプレスの強化には、他の種目よりも似た動作を行うトレーニングが効果的で、ダンベルプレスや肩甲骨の安定を意識した筋トレが有効。
・筋肉の特定部位（肩甲下筋）のトレーニングがベンチプレスの記録向上に有効であることが研究で明らかにされた。
・トレーニング内容をシンプルに絞り、基礎に戻ることで記録向上を目指す方法を提案。

感想
肩甲下筋、そんな筋肉あったんかーい。懸垂で同時に鍛えられてるかな。

2024/12/18 - 日本人の給料が安すぎる本当の理由

・雇用ジャーナリスト海老原嗣生氏が語る、日本の労働市場と低賃金の実情についての分析。
・リスキリングの導入が日本ではうまく機能しない理由として、欧州やアメリカとの違いが指摘されている。特に、年収800万円以上の人が転職のためにスキルを再教育することが現実的でないことが強調されている。
・日本は過去に大失業時代を経験し、国主導で他の産業への転職支援を行った成功体験があるが、現代ではこのアプローチが機能していないとされる。
・日本の企業文化では、転職が困難であること、またリスキリングに予算が投入されても効果が薄いとの見解が示されている。
・中間層の給与が上がらないこと、特に日本の賃金が低い原因として、政府や企業の政策が経済的な実態に合っていないことが問題視されている。

感想
賃金が物価の上昇に追いつかないことが問題なんだよ。なのに政府のやることは増税のみ。生活維持のために以前より多くの金が必要なら厳しくなるのは当然。とはいえ、日本では無駄遣いの見直しでまだなんとか暮らせる状況なんだとは思う。

2024/12/18 - パレスチナ問題の背景とイスラエル建国の歴史

・現在のパレスチナ問題を理解するために必要なイスラエルの歴史に焦点を当てた動画。
・イスラエルとハマスの戦争、ガザ地区への攻撃により多くの民間人が犠牲となり、特に女性や子供が多数含まれることが報告されている。
・アメリカがイスラエルを支持し続ける理由は、ユダヤ人の歴史的背景とアメリカ社会に与えた影響にある。
・ユダヤ人は長い歴史の中で数多くの迫害を受け、土地を持つことを禁じられた時期もあった。
・ユダヤ人が生き残るために選んだ金融業は、単なるお金への執着ではなく、迫害から身を守るための必死の戦略だった。
・イスラエル建国に大きな役割を果たしたのは、イギリス帝国の影響であり、特にスエズ運河の支配を巡る金融的な結びつきが重要だった。
・第一次世界大戦後、イギリスとフランスが中東での影響力を強化する中で、ユダヤ人国家建設を支持するバルフォア宣言が発表された。
・その後のイギリスの三枚舌外交と中東分割政策が、今日のパレスチナ問題や中東紛争の根源となっている。
・ユダヤ人の国家建設を目指したシオニズム運動が始まった背景には、ヨーロッパでの反ユダヤ主義とその激化があった。

感想
1996年のクリーンブレークレポートは、イラク、シリア、イランを不安定化させることを目的としていた、、、覚えておこう。戦争で儲けようという企み。
そういえばこの前、ロスチャイルド家の本を少し読んだが、庭師を400人雇ってたとか、色々感覚がぶっ飛んでた。

2024/12/18 - 中国EVメーカー「JIYUE」の倒産

・中国の検索大手IT企業バイドゥが出資したEVメーカー「JIYUE」が倒産したというニュース。
・「JIYUE」は2021年に設立され、EVとロボット技術を開発する予定だったが、2023年に発売した車両は売れ行きが低迷し、今年の販売台数は月平均1300台。
・倒産の原因として、年間赤字が約10万円（約200万円）となり、資金繰りに失敗したことが挙げられる。
・従業員に対しては12月11日に2つの選択肢を提示。「退職すれば保証金を支給」「会社に残っても給料や社会保険料は自腹」
・EVの製造にはNVIDIAチップが使われており、もしチップの供給が止まると、EV製造が停止する可能性がある。
・中国のEVメーカーには赤字の企業が30社以上存在し、赤字額は今年100億元（数千億円）を超えるレベル。
・倒産の背景には、EV業界の過剰な競争や不安定な経済状況がある。

感想
大喜利おもろい。会社が倒産したことを遠回しに伝えるには？→我が社は華麗なる消失を達成し、無形の存在へと進化した。各位の厚情に心より謝謝!!とか、我々に無限の未来が開かれたのだ！とかだろうか。

2024/12/18 - 中国製造2025の挑戦と現状

・「中国製造2025」は中国を世界的な製造強国にするための戦略で、2015年に発表された10カ年計画。
・この計画は科学技術の進展を基盤とし、低付加価値産業から高付加価値分野への移行を目指している。
・重点分野として、情報技術、ロボット、新エネルギー車、航空宇宙、新素材など10の主要分野が挙げられている。
・当初は国際社会の注目を集めたが、外国からの圧力や知的財産権問題への懸念により、宣伝は控えめになったものの、計画は他の政策に組み込む形で継続中。
・中国製造業は近年、低迷が顕著。2023年にはPMIが長期間50を下回り、小規模企業が特に厳しい状況に直面している。
・輸出成長率の低下や人口ボーナスの減少、労働コスト上昇も製造業の競争力を弱めている。
・中国政府はハイテク分野への巨額投資を行っているが、いくつかの重要分野では依然として技術的な依存が続いており、競争の激化により企業の国際市場での生存が脅かされている。

感想
知的財産権の保護や技術移転問題に懸念の声が上がってるってそりゃそうだろう。

2024/12/18 - 銀行員給与の激減と大規模リストラの現状

・中国の銀行業界における給与やリストラの現状に焦点を当てた内容。
・中国の銀行融資の減少が経済の低迷を反映しており、金利引き下げが経済活性化に直結しない状況が解説された。
・銀行業界の構造として、融資が主要な収益源であるが、新規事業の停滞や経済低迷により融資が減少している。
・2024年上半期のデータでは、中国6大国有銀行を含む多くの銀行が平均給与を維持している一方、大規模なリストラを実施。合計で42行中4万人以上が解雇され、そのうち6大銀行だけで2万人以上。
・リストラにより、賃金総額が大幅に減少（約7億人民元、約140億円の減少）。これにより給与水準を維持する企業がある一方、従業員数減少の影響が顕著。
・特定の銀行では月給100万円以上の水準も見られるが、多くの銀行で月収70%減少という統計が明らかに。
・リストラや給与減少が進む背景には、経済環境の悪化やコスト削減の必要性が挙げられている。これが銀行業界の厳しい現状を浮き彫りにしている。

感想
人件費削減で無人化・デジタル化が普及するかも。

2024/12/17 - 亀田製菓会長の移民受け入れ発言と不買運動

・亀田製菓のインド出身の会長が日本のさらなる移民受け入れを主張したことで、SNS上で大きな反響を呼び、同社に対する不買運動が広がった。
・会長は日本経済の成長を取り戻すためには移民を受け入れるしかないと主張し、過去に日本の総理大臣を夢見ていたこともある。
・移民受け入れを推進する理由として、日本人の出生率低下を挙げたが、これに対して批判的な意見が多く寄せられた。
・特に、日本の伝統や文化を重視する人々からは、外国人による日本企業の乗っ取りに対する懸念が示され、亀田製菓の製品に対する不買運動が加速。
・移民政策に対する懸念は欧米や他の国々でも同様で、特にドイツでは移民受け入れによる治安悪化や社会的問題が顕著になった。
・議論は移民政策の長期的な影響に対して、企業や国民の意識を変える必要があるという点に集中しており、今後の対応が注目されている。

感想
目を覚まさないと日本人。ってことだな。

2024/12/17 - 孫正義、トランプ政権への接近と投資計画

・孫正義がトランプ政権に接近し、アメリカに1000億ドル(約15兆円)の投資を発表した話題。
・孫正義は、アメリカ経済の成長に対する信頼から投資額を増額し、10万人の雇用創出を約束。
・トランプ氏との信頼関係を強調し、過去の投資履歴も取り上げられた。
・孫はAI関連のデータセンターなどへの投資を示唆。
・一方で、孫正義の影響力拡大に懸念もあり、特にトランプ政権がビリオネア中心に運営される懸念が指摘された。
・過去にはウィスコンシンでのフォックスコン投資が失敗し、地元住民の不満を招いた事例も。
・今後、アメリカ経済に対する孫正義の影響力がどう作用するかが注目される。

感想
ペテン禿げの話を信じてはいけないｗ

2024/12/17 - 中国EVが日本を圧倒 日本車の未来は

・中国のEV業界が日本車産業を大きく凌駕しつつある状況について、モータージャーナリスト池田直渡氏が詳細に解説。
・中国は「アニマルスピリット」と呼ばれる強い挑戦心で、多額の借金をしてでも高リスクな投資を行う文化を持つ。一方で日本はリスク回避志向が強い。
・中国政府の政策「中国製造2025」に基づき、EVの大量生産を促進するため多額の補助金が投入され、結果として補助金目当ての低品質EVが市場に溢れる状況も。
・過去に鉄や太陽光パネル産業でも同様の過剰生産が行われ、西側諸国の競争企業が大打撃を受けた事例が紹介された。
・中国の企業は法令遵守が緩いため、環境負荷の高い方法で製造を進め、国際市場で価格競争力を得ている一方、日本や西側諸国では厳しい規制のもとで不利な立場に立たされている。
・日本企業は自動車文化の輸出に力を入れつつも、中国の攻勢に押され、特にEV分野では市場での存在感が薄れつつある。
・長期的には中国の無謀な投資文化が問題を引き起こす可能性があるものの、現時点では勢いが続いている。

感想
中国はカルマによって衰退。親中売国政策で日本も巻き添えを食うことになる。日本国民ができるのは、情報を正しく理解し、消費行動を見直し、政治に関心を持つこと。大衆意識が変わらないと日本は変わらない。日本の文化、技術、伝統を大事にする。そして、国益を損ねる政治にはしっかりNOを突きつけることだと思うな。

2024/12/17 - 中国家電大手ハイセンス、日本でのシェア拡大とリストラ噂の背景

・中国の家電大手ハイセンスが日本市場でシェアを拡大し、特にテレビで注目されている。
・ハイセンスは東芝のテレビ部門を買収し、日本で販売されている製品にもその影響が見られる。
・12月に、ハイセンスが従業員3万人をリストラするという噂が流れ、注目を集めている。
・リストラ計画が噂される背景には、中国国内の失業問題や企業の業績不振が影響している。
・ハイセンスはその噂を否定し、新卒700名を採用したと発表。しかし、実際にリストラが行われているかは不明。
・中国の企業は通常、悪い噂が立った際にその内容を否定することが多いため、今後の進展には注意が必要。
・2024年の業績は、売上が上昇したものの、利益は減少しており、競争が激化する中で利益確保が難しくなっている。
・ハイセンスのリストラ噂の背景には、中国の経済状況や業績悪化が深く関わっており、今後の動向に注目が集まっている。

感想
東芝のテレビは中国のハイセンスがブランドを利用。三洋電機は中国のハイアールに買収され製品展開。シャープは現在、台湾の鴻海精密工業の傘下。名前だけ日本製を装う擬態製品が多数存在してるからよく調べないと。

2024/12/16 - 成功の本質 「何になるか」ではなく「どうありたいか」

・「成功」とは、肩書きや地位を追求することではなく、自分が「どうありたいか」に焦点を当てることが重要であるというテーマの動画。
・多くの人々は「何になりたいか」という具体的な目標に固執しがちだが、それは本当の幸せや成功には繋がらない。
・例えば、医者や社長になることが目標であったとしても、その目標が「地位や名誉」を求めるものであれば、真の成功は得られない。
・真の成功は、自分がどういう人間でありたいのか、どんな「あり方」で生きるかにかかっている。
・魂を磨くことが人生の目的であり、「どうありたいか」を意識して生きることが本来の生き方である。
・物質的欲求に囚われて地位や名誉を追い求めるのではなく、愛と光を追求することで真の成功が得られる。
・実際に「どうありたいか」を意識して生きることで、物質的成功も自然に付いてくる。
・この考え方を身につけることで、自己の成長を促し、周囲との良好な関係性を築き、社会貢献を果たすことができる。

感想
常に意識していこー

2024/12/16 - 幸運を遠ざける行動10選

・「運がない人の特徴」を解説した動画。
・運がない人は、まず「自分さえ良ければいい」と考え、他人の幸せを願わない。
・他人の不幸を喜んだり、嫉妬心を抱いたりすることが多く、神様が助けてくれない人となる。
・また、不機嫌や怒り、被害者意識を持ち、証人欲求が強い人も運が遠ざかる原因となる。
・支配欲求が強く、愚痴や悪口を言ったり、所有欲求が強くて他人を束縛する傾向がある。
・「今を一生懸命生きない人」が最も運が遠ざかり、怠けることが多いとされる。
・「今を一生懸命生きること」が神様からのサポートを得るための鍵であり、子供たちにも好まれる大人は一生懸命生きている人である。
・これらの行動を避けることで、運を引き寄せ、人生を良い方向に進めることができる。

感想
毎日、健康な食事と運動、色々考えることで精神性を上げ、魂レベルを上げて、いい世の中に影響してくと考えて生きてこう。

2024/12/16 - ティム・フェリス流 効果的なノートの取り方

・ティム・フェリスが紹介する「本当に効果があるノートの取り方」に焦点を当てた動画。
・成功者や有益な情報を集める人々は共通して「ジャーナル（日記）」を書く習慣を続けることを推奨している。
・ノートを取ることで、思いついたアイディアや学びを整理し、人生に変化をもたらすことができる。
・多くの自己啓発動画ではジャーナルの効果について語られているが、具体的な書き方には触れられていない。
・ティム・フェリスはシステマティックにノートの取り方を解説。彼の方法を実践することで、効率的に結果を出すことができる。
・ティムのノートの取り方は3種類あり、1つでも試すことで大きな成果が期待できる。
・彼の方法のひとつはポケットサイズのノートを使い、思いついたアイディアや学びをすぐにメモすること。
・その際、アイディアがどんなにクレイジーであっても気にせず書き留めることが重要。これが成功に繋がることがある。
・実際にティムは「最もクレイジーなことリスト」を書き、その中から実行した挑戦が人生に大きな影響を与えた。
・ノートの取り方は、自由に思いつくまま書くことが重要で、正しさを追求する必要はない。

感想
おもろいなー。スマホが弊害だよな。メモ帳・ノートに何でも書くことを優先した生活をした方がいいよな絶対。

2024/12/16 - アサド政権のロシア送金問題と中国の注目

・シリアのアサド政権が崩壊の危機に直面する中、アサド一家がロシアへ逃亡。
・アサド一家が莫大な資金（1350億ドル、およそ19兆円）をロシアに送金したとされる報道が、中国国内でも注目されている。
・シリア情勢を背景に、アサド政権はこれまでロシアとイランの支援を受けてきたが、ロシアのウクライナ戦争による資源不足や、イランの支援組織ヒズボラがイスラエルの攻撃を受け弱体化したことで支援が途絶えた。
・中国では、この問題が報道されている背景として、多くの中国人が海外に親族や知人を持ち、情報が隠蔽されにくいという事情がある。
・さらに、中国共産党に対する批判として、独裁政権の崩壊が中国のような同様の政権にも影響を与え得る点が示唆されている。
・アサド一家の送金額の大きさが中国の関心を引き、ロシアへの金の移動に関する議論が広がっている。

感想
調べたら、非公式な送金ネットワークが使われてたみたいだな。Hawala System（別名 “Hundi ”）ヒンディー語では、8世紀頃に南アジアと中東でその起源を見つける送金方法、政府の規制を回避する手段として使われる。シリアのアサド政権は、国際的な金融制裁を回避するためにハワラを含むこのネットワークを活用し、物資供給が困難な状況下でも政権の維持を可能にしていた。
でかい麻薬工場も見つかったみたいだし、資金源色々あったんだろう。

2024/12/15 - アメリカでの謎のドローン目撃と内戦準備の可能性

・アメリカ東海岸で発生した謎のドローン目撃情報が増加しており、その背後に内戦準備が隠されているのではないかという疑念が浮上している。
・ニュージャージー州やスタテンアイランド(ニューヨーク州ニューヨーク市に属する島)を中心に、約40～50回の目撃情報があり、ドローンは米軍基地周辺を飛行していた。
・目撃されたドローンは一般的な趣味のドローンとは異なり、大型で軍事的な目的を持つ可能性が高い。
・ニュージャージー州の議員は、このドローンがイランの母船と関連している可能性を指摘し、政府に対して不信感を表明。しかし、バイデン政権はこれを否定している。
・米国内でのドローン開発が遅れている中で、民間企業や中国による技術が進展していることが強調され、ドローンの軍事転用の懸念が高まっている。
・さらに、空飛ぶ車の開発が進む中、中国のBYDが開発した空飛ぶ車が大きな話題となり、アメリカの技術進展の遅れを象徴している。
・このような技術が戦争に転用されるリスクがあることを指摘し、ドローンや空飛ぶ車が武器として使用される可能性について警戒を呼びかけている。

感想
中国や左翼は何を仕掛けるつもりなんだろうな。

2024/12/15 - 精神科医が語る『依存症』の治療法

・精神科医の山下悠毅（やましたゆうき）氏が依存症について語る配信。
・依存症の治療法や症状について詳しく説明。
・依存症にはアルコール、ギャンブル、セックスなど多岐に渡るタイプがあり、それぞれに適した治療が必要。
・依存症かどうかの境界線が難しく、自己判断が重要だが、自己防衛的な考えが強くなると危険信号。
・「自分の大事な人が離れていく」といった兆候が現れる場合、それは悪化しているサインとされる。
・山下氏は依存症を完全に悪いものとは捉えておらず、適度な依存が健全な生活の一部になることもあると指摘。

感想
発達障害や依存症の診断が、普通じゃないという思い込みや他人との比較を生む。完全に洗脳。

2024/12/15 - 奈良県知事とK-POP無料ライブの論争

・奈良県の山下真知事が主催するK-POP無料ライブが批判の的に。費用は2億7,000万円で、県民から「他に使うべき」との声が相次ぐ。
・山下知事は元朝日新聞記者で、過去に外国人投票条例を成立させた経歴がある。
・Twitterで「お金のない日本の若者も楽しめる」と投稿したが、この表現に誤解を与えたとして後に訂正。
・ライブは韓国の全羅南道との音楽交流イベントとして計画され、県内の高校生や大学生も参加予定。肯定的な意見もあるが、批判が圧倒的多数。
・鹿への影響を懸念する声には「夜間の鹿は山に帰るため問題ない」と説明。また、日本人アーティストの参加を求める意見に対しては、別途日本人主体の音楽イベントも実施中と釈明。
・批判の主な理由は、県民の声を無視した決定や、巨額の費用が舞台設置などに費やされる点。
・過去の箱物行政の削減や改革に取り組む姿勢は評価されているが、今回のイベントはその方針と矛盾するとの指摘も。

感想
日本文化、日本の伝統、日本の自然風土を平然とぶっ潰して、メガソーラー推進、半島媚媚、やばすぎるな。どうしてこんなやつが知事や政治家にって状況、これが日本全国、日本は本当に末期。

2024/12/15 - 中国経済の現状と今後の見通し

・中国経済に関する最近の講演内容を取り上げ、特に中国の現在の経済状態と今後の展望に焦点を当てた内容。
・講演者は民間アナリストで、HSBCで行われた1時間半の講演で、現状の中国経済の問題点や今後の改善策について解説。
・講演で指摘された中国経済の三大弱点は、「競争の激化」、「値下げ競争の続発」、そして「供給過剰の問題」。これらが企業の利益を圧迫し、従業員の給与カットや人員削減を引き起こしている。
・具体例として、タピオカミルクティーが10元から9.9元に値下げされるなど、消費者向け商品で激しい値下げが行われている。
・高級ブランド商品の貸し出しビジネスも拡大しており、シャネルのバッグを1日500円で貸し出すサービスが流行中。
・自動車業界やソーラーパネル市場では、競争の激化と価格引き下げが続き、企業の利益圧縮が進んでいる。
・今後、中国経済はこれらの問題をどのように解決していくかが重要な課題であり、値下げ競争の激化に対する対策が必要。
・また、中国社会全体で企業と従業員の間に経済的な負担が強まっており、企業の生き残り競争とその影響が現れている。

感想
日本でもお金は一部に集中。国民は洗脳され、騙され、重税を課せられる現実。

2024/12/14 - 中国汚職事件と岩屋外相の関与に関する議論

・500.com事件に関連する中国汚職事件と、岩屋外相に対する批判の内容を取り上げた動画。
・500.com事件は、外国政治家との汚職に関する問題で、元CEOが起訴された。アメリカの司法省の捜査が進んでおり、日本の政治家の名前も挙がっているが、岩屋外相が特に注目されている。
・日本のメディアでは岩屋外相が中心に取り上げられ、他の関係者や台湾の政治家に関する報道が避けられている点が不自然と指摘されている。
・500.comはオンラインカジノを運営しており、背後には半導体技術や通信インフラが絡む利権が存在している。
・事件の背後には、台湾との関係が深い人物が関与しており、半導体利権が重要な焦点となっている。
・日本のメディアが岩屋外相に注目する理由と、その背後に隠された問題について議論が交わされている。

感想
真実は隠されているのだ。

2024/12/14 - GMクルーズ殺人ロボタクシー終了とホンダ提携解消

・GMの子会社クルーズ社が無人タクシー事業から撤退し、ホンダは提携を解消する可能性が報じられた。
・クルーズ社の無人タクシーは、サンフランシスコで重大な事故を起こしたことが撤退の一因。女性をひいて長時間引きずり、重い車両が女性の上に停車した。
・ホンダは、GMの撤退決定が確定すれば、日本国内での共同開発計画を中止する意向。ホンダは独自でロボタクシーの実用化を目指すが、技術面で課題が多い。
・一方で、テスラやGoogleのようなIT企業はロボタクシー事業を進めており、GM撤退の背景には、テクノロジーと自動車業界のコスト感覚の違いがある。
・中国は自動運転技術の開発を加速し、他国から技術を盗み、それを先行して実装する戦略を取っている。この競争の中で、GMやホンダの撤退は日本にとって安全な選択と言える。
・中国の自動運転技術の進展は、報道される事故の影響を受けず、データ収集を続けており、他国に先んじて実装できる状況にある。

感想
埼玉も売国奴がスマートシティ構想やってたよなたしか。

2024/12/14 - トランプ2.0と世界秩序の変化

・トランプ2.0がもたらすウクライナ、シリア、韓国などの地政学的変化に焦点を当てた動画。
・トランプ政権によるアメリカの貿易政策とドル覇権の強化が、世界の経済システムに大きな影響を与える可能性。
・ウクライナやシリアの状況は、トランプ2.0により再構築され、アメリカの強い石油戦略が注目される。
・アメリカが輸出する石油とその影響が、世界の貿易システムやドルの強さを再構築する要因となる。
・アメリカの貿易戦争は、特に中国に対して強硬な立場を取るライトハウザー氏が中心となる。
・トランプ政権の「3本の矢」の戦略を通じて、貿易黒字を生み出し、自国製造業を再生させる動きが進行中。

感想
世界がどう変わるのか気になるなー

2024/12/14 - イーロン・マスクの政府効率化省構想とその懸念

・イーロン・マスクがトランプ政権下で政府効率化省のトップに就任し、その構想と裏に隠された懸念について取り上げた動画。
・マスクはSpaceX、テスラ、X（旧Twitter）などの企業を通じて未来を切り拓いてきた実績を持つが、次なる目標は政府の効率化。
・効率化が民間企業の利権拡大や自由制限に繋がる可能性があり、そのリスクに対する懸念が強調されている。
・特に、政府の機能が民間企業の影響を強く受けることで、企業と政府の利害が一致し、公共の利益が損なわれる可能性がある点が指摘されている。
・イーロン・マスクの企業は政府から多大な契約を受けており、その経済的な影響力が効率化の名の下で増大する可能性がある。
・また、彼のニューラリンクなどの技術が進展する中で、個人のプライバシーや自由が脅かされるリスクもある。特に、脳と機械の接続によって、身体的なデータや思考が収集され、悪用される懸念が生じている。
・最終的には、「効率化」の名のもとで、個人の自由やプライバシーが侵害される未来が訪れる可能性があるという警鐘が鳴らされている。

感想
この前デジタルツインの話聞いたな。便利さの裏で、個人情報の漏洩や監視社会、データの不正利用のリスクを伴うよな。

2024/12/14 - FBIが指名手配！四川省の30歳中国人に巨額懸賞金

・FBIが四川省に潜伏する30歳の中国人男性「カン・テンホー（GUAN TIANFENG）」を指名手配し、懸賞金1,000万ドル（約15億円）が提供されている。
・この人物は、中国の「四川サイレンスインフォメーションテクノロジー」という企業に所属し、ネットワークデバイスの脆弱性を利用してマルウェアを仕込むなどして、世界中の情報を盗み取るサイバー犯罪に関与していた。
・2020年に発生した詐欺事件が原因で指名手配されたが、その後4年が経過している。
・FBIはこの人物に関する情報提供を呼びかけ、懸賞金を提示したが、この事件の発覚からどう展開するかが注目される。
・中国国内での情報提供が高まる中、アメリカ政府と中国共産党間で犯人引き渡し問題が発生する可能性もあり、今後の展開が注目される。

感想
日本の親中売国奴も懸賞金かけてとっ捕まえよう。FBIのHPを日本語訳すると、ガン・ティアンフェンという訳で表示された。他にもサイバー犯罪は中国人多いな。

2024/12/13 - 28年ぶりの補正予算修正とその意義

・政府の補正予算案が28年ぶりに国会審議で修正されることとなり、注目を集めている。
・補正予算修正案は、複数の党の主張を一部取り入れる形で可決。具体的には以下の点が挙げられる：
- 立憲民主党の提案を反映し、予備費から1000億円を能登半島の復旧予算に充当。
- 国民民主党が103万円の壁の引き上げやガソリン税廃止の議論を進めた結果、支持を表明。
・維新の会は、組み替え動議を提出しつつも、自らの案が採用されないまま政府案に賛成する矛盾した対応を見せた。
・自民党は野党同士を競わせ、与党主導の展開を維持。自民党内からも「餌をつけずに魚が釣れた」との声が挙がるなど、与党の巧妙な戦略が際立つ。
・一方、立憲民主党や維新の会の対応には批判の声も多く、野党の結束の欠如が指摘される。
・国会に民主主義の本来の姿が戻ったとの評価もあるが、政策実現のための本格的な議論や野党の連携強化が求められる状況。

感想
壁は厚いが、補正予算修正が28年ぶりに実現したってことは一歩前進。国民が声を上げ続けるしかない。

2024/12/13 - 船井電機の破産問題と労働者の救済策

・船井電機が破産手続きに入り、中国企業スカイワースへのテレビ事業売却交渉が進行中。
・創業家の一部が破産申請を主導しているが、その証拠書類として1年以上前の財務諸表が提出され、直近の資料が欠けている点が問題視されている。
・破産手続きの背景には、計画的な破産や従業員給与未払いの疑いがある。500人以上の従業員が解雇され、給与の支払いが滞る事態に直面。
・従業員の給与を取り戻すためには、民事再生手続きへの移行が提案されており、労働債権が優先される法的枠組みの利用が可能。
・創業家内部での資金移動が確認されており、一部の関係者が資産の流用や利益独占を図っているとの指摘がある。
・原田法律事務所を通じて再建案を進めることが従業員にとって最善の選択肢とされる。

感想
中国企業が事前に交渉進めてた可能性。

2024/12/13 - 100%再生可能エネルギー研究の課題

・講演では、100%再生可能エネルギー（RE）システムの研究における品質の問題を指摘。
・アジアとアフリカに関する86本の論文を分析した結果、ほぼ全てが質的に低く、現実的なシステム構築の根拠に欠けると判明。
・13%の論文は計算を伴わず、議論のみで結論を出している。72%の論文は単純なエネルギーモデルに依存しており、送電網や長期的な気象データの考慮が不足。
・多くの研究が、信頼性を欠くコスト予測や、特定の研究グループに偏ったデータを基にしている。例えば、プエルトリコの太陽光発電コストの推定は他論文からのコピーで信憑性が低い。
・日本での研究でも、2050年の再生可能エネルギー発電量が現実離れしており、送電網のモデリング不足や土地利用の過小評価が問題として挙げられる。
・解決策として、より現実的で技術的なアプローチ（例：核エネルギーの活用）が求められる。

感想
利権でしかないことにすら気づかない人が未だに多いのが日本。

2024/12/13 - ガン急増の原因と食事の影響

・吉野敏明医師が語るガン急増の原因と食事の関係に関する講演。
・日本でガン患者が急増している背景に、小麦粉、植物性油、乳製品が影響していると指摘。
・パンデミック後に「お注射」が普及したこととガンの増加が関係しているのではないかとの疑念。
・アメリカでは1970年代からガン増加が始まり、その原因は食生活にあるとされ、マクガバンレポートが食事指導を推奨。
・ガンの発生は15年かかるため、現在の食生活が未来のガン発症に影響を与える。
・日本では食事指導の重要性が増しており、2039年にはガン減少が期待される。
・ガンの原因として、小麦粉のグルテンが大きく関与しており、グルテンフリーの重要性が強調されている。

感想
4毒抜き1ヶ月半くらいだが、もう少しで顔のアトピー性皮膚炎が消える。飛蚊症も減った。ホエイプロテイン飲むのやめたが筋肉は肥大ｗ

2024/12/13 - 奈良公園でのK-POP無料ライブに批判集中

・奈良公園でのK-POP無料ライブイベントに2億7000万円以上の予算が投じられることに対して、批判が殺到している動画。
・イベントの目的は韓国との友好関係を深めることだが、地元の住民や県議会からは費用対効果を疑問視する声が上がっている。
・K-POPライブが1日だけであることに不満があり、2億円の予算を1夜限りのイベントに使うのは不自然だとする意見が多い。
・奈良県は、古墳周辺や住宅地近くにメガソーラー設置計画も進めており、地元住民からはその活用方法について疑問が呈されている。
・一部の住民は、韓国の文化交流ではなく、奈良県自体のPRを強化すべきだと主張。県内出身のアーティストを起用するべきだという意見も。
・これに関連して、県のリーダーである山下知事が過去のメガソーラー計画に関与していたことが指摘され、その対応に対する批判も展開されている。
・さらに、イベントが1回限りの短期間で行われることに対し、巨額の予算をどう活用するかについて議論が続く見込み。

感想
奈良の歴史文化が活かされず売国施策が優先される現状。日本中で利権が地域を破壊。

2024/12/13 - 社会洗脳装置と核家族化の影響

・社会洗脳によって制限される人生の可能性について、5つの洗脳装置に焦点を当てた動画。
・社会によって押し込められ、思い込みが個人の本来の可能性を閉ざす要因とされる。
・洗脳が親や学校、マスコミ、企業によって進められ、これらが社会におけるルールや常識を無意識に植えつける。
・特に核家族化の進行が、家族間の絆を断ち切り、個人を孤立させる結果を招いた。具体的には、祖父母と子供が引き離され、女性の社会進出が家庭内の関係を崩壊させたと説明されている。
・この分断化によって、個人の欲求が満たされることに集中し、社会全体が混乱する仕組みが作られていった。
・支配者は大衆の団結を恐れ、洗脳を通じて大衆をバラバラにし、革命が起こらないようにしている。
・「光の時代」が始まり、自己利益と支配層の価値観に基づく社会が続く一方で、気づくことのできた人々は新たな生き方を求めていく。

感想
洗脳が洗脳を生んでいる。本当にそうだな。俺ももっと脱洗脳できるように自分の中を見つめて、自由意志で、オリジナルを追求して生きてかなければ。

2024/12/13 - 子どもの可能性を潰す刷り込みの恐怖

・親が子どもに与える影響と、それがもたらす深刻な結果についての動画。
・動画では、親が子どもに与える環境やメッセージが、子どもの人生にどれほど強い影響を与えるかが解説されている。
・「ガラスのコップのノミ」や「ゾウの足かせ」の話が例として使われ、社会や親からの影響によって、本来の可能性を制限されることが強調されている。
・親が自分の限界を信じ、その限界を子どもにも強要することで、子どもは本来持っている力を発揮できなくなる。「鷹の雛」と「鶏」の例を使って、社会的制約がいかに子どもの可能性を潰すかが説明される。
・社会的洗脳や教育、メディアからの影響も大きな要因であり、子どもたちが本来持っている可能性を信じられなくなる原因となる。
・子どもたちが自分の能力を信じ、自らの使命を全うするためには、親がまず自らの限界を超え、自由に生きる姿を見せることが重要だと結論づけられている。

感想
これに気づけただけで相当ラッキー。今からがんばろー。それしかないよ。

2024/12/13 - 世界の政府縮小と日本の現状

・動画ではフランスやドイツの政治情勢不安を例に、世界的な政府縮小の波が議論されている。
・フランスでは内閣不信任案が可決され、予算成立に困難が生じている。
・ドイツでも連立崩壊が起き、与党が少数与党となり、予算案に影響を与えている。
・アメリカでは政府効率化や歳出削減が進む一方、EUでは官僚主義が利権を中心に機能しており、変化が期待されている。
・世界的な潮流として、歳出削減や小さな政府への動きが見られるが、日本では増税路線が続いており、この流れに逆行している状況。

感想
日本は世界に取り残され、経済・政治的に厳しくなって、さらに移民増加、犯罪増加、社会基盤崩壊、待ったなしだな。

2024/12/13 - NIOの現在とUAEファンドとの関係

・中国のEVメーカーNIOのバッテリー交換システムが注目を集めている。
・NIOは、充電時間の長さを解消するために、バッテリー交換ステーションを導入しているが、そのインフラ整備には巨額の投資が必要。
・NIOは赤字続きで、資金調達のためにUAEの政府系ファンドから大規模な出資を受けており、その結果、実質的なオーナーがUAEとなっている。
・UAEはクリーンエネルギーへのシフトを進めており、石油依存から脱却するため、EV産業への投資を強化。NIOへの出資はその一環として行われた。
・NIOは2024年に黒字化を目指しているが、安売り競争や中国市場での厳しい競争が影響し、依然として赤字が続いている。
・2024年の第3四半期には、前年同期比で赤字が増加しており、NIOは今後も財務的な課題を抱え続ける可能性がある。

感想
EV、しかも中国への巨額投資は命取りだとわからなかったんだな。

2024/12/12 - 米不足と戦後農業政策の失敗

・元農林水産大臣の山田正彦氏が語る、米不足とその背景にある戦後の農業政策の失敗についての動画。
・日本の食料自給率は戦後、74%を記録していたが、現在は38%に減少。政府の失策が大きな原因である。
・戦後、政府はアメリカから安い小麦を輸入し、国内の米作りを抑制。これにより、米の生産が減少し、代わりに輸入に依存するようになった。
・米作りが奨励されなくなったことで、国内農業の生産能力が低下し、農地の多くが壊される事態に至った。特に水田の壊滅が問題視されている。
・水田は日本の農業の基盤であり、縄文時代から続く重要な農業形態。政府が毎年約750億円を投入して水田を壊していることに対し、批判が集まっている。
・米不足は単なる流通問題ではなく、戦後から続く政策ミスが積み重なった結果であると指摘。米を生産する能力は十分にあるが、政策の影響で十分な供給がされていない。
・米不足解消には、戦後の農業政策を見直し、国産米を積極的に生産する体制を再構築する必要がある。

感想
爺さんだし細かいことは仕方ないかもしれないが、まぁ、日本人はお米たべよう。健康になろう。脱洗脳。

2024/12/12 - タフティの世界を究極解説（パート1）

・タフティの世界についての解説動画。
・タフティはロシアの作家バディウム・ゼランドによるトランスサーフィンシリーズの一部で、現実の構造や人間が現実をどう変えられるかを探求する独特の哲学を提供。
・トランスサーフィンでは、現実は無限の可能性からなるライフラインの集合体として捉えられ、意識と意図を使うことで異なる現実へ移動できるという思想が基盤。
・ゼランドが強調する「外部意図（アウターインテンション）」は、個人の意図を超えて現実を動かす力であり、これを使うことで現実を再構築できるとされている。
・ゼランドによると、現実は映画のフィルムのように目の前に投影され、過去の意図と行動が今の現実を形作り、未来のフレームを意識的に選ぶことで現実を変えることが可能。
・「目覚める」という概念が中心で、死後ではなく、人生の途中で目覚めることにより現実をシフトし、より良い人生を送るべきだと主張。
・現実は物質的に感じるが、実際にはすべてが脳の信号によって認識されており、VRや触覚のように現実を錯覚として感じることが示されている。

感想
センタースクリーン、脚本家思考、おもろいなー

2024/12/12 - 船井電機事件の核心

・YouTube動画で船井電機事件に関する詳細が暴露されている。
・事件の中心人物とされる船井秀彦氏の動向が焦点となっている。
・船井電機は過去に秀和システムによって買収され、さらに複雑な経緯で経営悪化に陥った。
・上田社長は、資金調達のために船井電機の定期預金を担保に銀行から資金を引き出す「レバレッジド・バイアウト」手法を使用。これが経営悪化の一因となった。
・その後、脱毛サロン「ミュゼプラチナム」の買収で資金流出が加速し、最終的に船井電機ホールディングスの株式が1円で譲渡される事態に発展。
・準自己破産の申請者として名前が挙がった船井秀彦氏は、創業者一族の遠い親戚で、会社の破綻に直接的な役割を果たしたとされている。
・創業者一族内での経営権の混乱が、今回の事件の背景にある。秀彦氏が申請した準自己破産が裁判所で認められ、債務者保護の一環として進行中。
・創業者の直系は事件に関与していないが、一部の債権者として会社に資金を貸与していた経緯がある。

感想
社員にこの話が伝わって本当に給料取り返せたら深田氏英雄だな。

2024/12/12 - 中国新車検規則と自動車業界の反発

・中国の自動車業界が新たな車検規則に反発し、政府政策への批判が高まっている現状を取り上げた動画。
・2023年9月から、中国では車検時に「車載自動診断システム（OBD）」による検査が義務化された。
・OBDは当初、排気ガスをモニターするシステムとして導入されたが、現在では自動車の性能や問題点を広範にモニターし、記録する機能を持つ。
・新規則ではOBD記録が車検の合否を左右し、不合格項目がある場合、指定された整備工場で修理が義務付けられる。
・修理後も合格できないケースが多発しており、不合格が続くと最終的に車は廃車となる。
・中古車ディーラーや自動車オーナーは、修理費用の高騰や廃車リスクに強い不満を示している。特に、購入から1年未満の新車でも不合格となるケースが報告されている。
・中国国民の多くは、この規則がガソリン車を排除し、電気自動車（EV）の普及を促進する政府の戦略と見ている。
・多くの自動車オーナーが「新車を購入しても同じ問題が起こる」として、新車購入を拒否する動きも見られる。
・結果として、政府と消費者、さらには自動車業界との対立が一層深まる可能性が高まっている。

感想
コメ欄にもあったが、中国は自転車が一番似合う。政府が腐ってるとどうにもならん。

2024/12/12 - 中国人民銀行の金購入とその影響

・動画では、中国人民銀行（中央銀行）が黙って金を買い続け、11月に突然その購入を発表した動きに注目している。
・金価格は上昇しており、円建て価格は一時1万4000円から現在は1万4700円に、ドル建て価格は2600ドル台前半から現在は2700ドル台前半に上昇している。
・金価格の上昇要因の1つとして、中国人民銀行の動きが挙げられている。半年間購入を公表していなかったが、11月に5トン購入したと発表した。これは、トランプ氏の脱ドル政策への対抗姿勢ではないかとの見方がある。
・世界の中央銀行による金購入量は2024年第3四半期時点で694トンに達しており、年間で1000トンを超える可能性がある。
・さらにアメリカの利下げ（0.25%の可能性が高い）が金価格上昇を後押しする要因として分析されている。
・利下げが実施されない場合、金価格は暴落の可能性があるものの、その可能性は低いとされている。

感想
金が使われてそうな骨董品とか金歯とか買い集めてインゴットにする人いるんだよな。

2024/12/11 - 四国大停電の原因と対策

・2024年11月に発生した四国の大規模停電について、経済産業省が発表した報告書を元に解説。
・停電は2024年11月9日20時22分から21時49分に発生、最大36万5300戸が停電。原因は連系線の故障。
・四国は本州との電力連系線で接続されており、連系線の一方が作業中で停止していたため、事故が発生。
・本四連系線の事故後、供給過剰で周波数が高くなり、電源の一部が緊急遮断され、ECSという装置が自動的に対応。
・関西電力と四国電力間で、EFC装置の操作が不正確だったため、誤動作が起き、四国エリアで周波数低下を引き起こし、最終的に広範囲で停電。
・対策として、緊急連絡用語の変更や制御装置の改造、運用者の訓練見直しが進められている。

感想
ヒューマンエラーだったんだな。自動制御じゃないことが驚き。

2024/12/11 - 日本人女性の出稼ぎ売春の背景と動機

・日本人女性の出稼ぎ売春に関する議論で福田萌絵氏と中村うさぎ氏の対談動画。
・若い女性が増加し、特に新宿や大久保エリアで立ちんぼの女性が目立つことが話題に。
・また、出稼ぎ売春が流行している現象も取り上げられ、背景には経済的困窮や心理的要因が絡んでいることが指摘される。
・中村うさぎ氏は、自身の経験を通じて売春の理由を語り、お金のためだけではない複雑な心理や欲求が存在することを説明。
・整形手術後、自分を「モテる」かどうかを数値化したいという欲求からデリヘルで働くことを決意。
・売春が自己肯定感や心理的な欲求に結びついていることを強調し、売春をする人々が一概に精神的に病んでいるわけではないと述べる。
・その中で、性を売るという職業に対する社会的偏見や差別をなくすための活動を行っていることも紹介される。
・日本社会で増加する売春行為は、社会的な問題としてもっと議論されるべきだという意見が示された。

感想
資本主義社会では、価値観が金と権力中心に洗脳され、経済不安や低賃金、ストレスが生活を圧迫。日本の現状、パパ活で稼いで自由に生きようと考えるのも仕方ない面がある。稼げても病気リスク高いし、食べる金がない場合もあるが、ヤクザみたいのに騙されてさらに困窮のリスクに気づかない人も多い。コメ欄の賛同者は詐欺に引っかかりやすそう。

2024/12/11 - 船井電機事件 破産の真相とその影響

・船井電機の突然の破産に関する事件の詳細を解説した動画。
・船井電機は2021年に秀和システムに買収され、その後上場廃止に至る。
・買収後、脱毛サロン「ミュゼプラチナム」を買収したが、わずか1年で売却。
・その後、2023年には株をファンドに売却し、経営陣が辞任。
・10月には取締役の解任劇が発生し、破産申請がなされる。
・解任された元取締役が破産手続きを申し立て、即日認められ、資産凍結となる。
・破産申請の背後には取締役変更の遅れや、登記のタイムラグが影響し、誤った情報に基づいて手続きが進行。
・破産手続きの急速な開始に関して疑念が生じ、事件は複雑化している。

感想
よく調べるよなー。複雑な真相の解説は次回か。

2024/12/11 - 誰にも話したことのない夢を語る

・小崎さんが自身の過去の失敗と向き合い、本当の夢を見つける過程を語った動画。
・アメリカに渡り、サラリーマンから起業家へと転身したものの、心の中で満たされない部分があり、外的成功を追い求めていた。
・本当の夢に辿り着くために、過去の幻想を手放し、内面に目を向けることが大切だと気づいた。
・メンターである「おさ」との出会いが小崎さんの人生を大きく変え、成功に対する幻想を打破した。
・「おさ」は「夢は自分の外側にあるものではなく、自分の内側にある」という考え方を提案。
・社会や成功への価値観に囚われていた自分に気づき、真の自由と幸せは内面的な成長と覚醒にあることを悟った。
・本当の夢は物質的な成功ではなく、自分の内側に輝くものを追い求めることだと、動画を通じてメッセージを伝えている。

感想
もっと俺も自分の内側に輝くものを追い求めていかないとなー

2024/12/11 - 薄熙来の息子が語る沈黙の12年と王立軍事件

・薄熙来の息子が12年の沈黙を破り、政治的発言をしたことで注目が集まる。
・薄熙来とは、中国共産党のトップ候補とされていた政治家で、毛沢東の死後に共産党の最上層部に復帰した人物。
・彼の失脚には、2012年の王立軍事件が大きく影響している。
・事件の背景：薄熙来の妻がイギリス人ビジネスマン、ニール・ヘイウッドを殺害。
　- 公安幹部の王立軍がこの事件を調査し、薄熙来に報告。薄熙来はこれに激怒し、王立軍に暴力を振るったとされる。
　- 王立軍は命の危険を感じ、アメリカ領事館に逃げ込み、事件が国際問題化した。
・この事件を機に、薄熙来の妻は殺人罪で有罪判決を受け、薄熙来自身も職務権限乱用や贈収賄の容疑で失脚。
・王立軍事件を通じて、中国共産党内部の権力闘争や腐敗が浮き彫りに。

感想
左翼メディアによる洗脳の影響で、日本文化や伝統について語れる日本人が減少。コメ欄もこの危機感を共有する人が多く見られた。

2024/12/11 - 財務省の権力とその影響

・財務省の過剰な権力とその影響に関する批判をテーマにした動画。
・財務省は他の省庁に対して予算の査定権を持ち、その権限を利用して財政的な決定を下している。
・財務省は「財源がない」と言い訳をしながら、パンデミック時やウクライナ支援時には巨額の支出を行った。
・財務省が言う「財源がない」は、単なる権力維持のための言葉であり、国際的な借金は返済されずに増加し続ける仕組みである。
・国債発行は借金ではなく、通貨発行の一形態であり、国が自国通貨建てで発行する限りデフォルトのリスクはない。
・日本の国債の半分は日銀が保有しており、その利息は政府に還元されているため、日本の財政状況は優れているとされる。
・財政法4条がGHQによって制定され、日本が再び強くならないように仕組まれたものだとされ、財務省の態度を正当化する根拠となっている。
・消費税の引き上げにより、自殺者が増加したことにも関わらず、財務省には罪悪感がないという批判がなされている。
・財務省や厚労省は、厳罰を受けるべきという意見が強調されている。

感想
日本を再生するにはザイム解体が必須。

2024/12/10 - 依存症の力と成功への活用

・成功に導く依存症の力に関する動画で、依存症の概念が人生や社会にどう活用できるかについて説明。
・依存症は脳内現象であり、依存をうまく利用することで成功や社会的リーダーシップに繋がると述べられている。
・依存症の仕組みとして、ドーパミンとセロトニンの二つの経路が関与し、行動を促進する役割を持つ。
・依存症が進行することで、体と精神の反応が鈍くなるが、繊細なものに対してより敏感になると説明されている。
・具体的な例として、音楽やオーディオ機器への依存が挙げられ、満足できない欲望がどんどん強くなる様子が示される。
・ドーパミン系の自然報酬に関する話が展開され、食欲や性欲だけでなく、仕事や楽しみもドーパミンの影響を受けていることが強調された。
・依存症を悪いことと捉えず、自分にとって有益な形で作り上げることが重要だと提案されている。

感想
意図的に依存症を作り出して自己実現の武器にできる、何か趣味とか、はまってるっていうよなー

2024/12/10 - 背乗り事件の尋問と藤井和義氏の矛盾

・藤井和義氏の尋問とその矛盾が明らかになった裁判の内容を紹介する動画。
・藤井氏は「自分は日本人だ」と主張し、自己の経歴に関する説明を試みたが、多くの矛盾が発覚。
・彼が言うところの「中国残留法人支援法で日本に来た」という主張に対して、厚生労働省はその支援対象ではないと否定。
・藤井氏は中国生まれで、日本での戸籍登録に関して不正な手続きをした可能性が示唆される。
・藤井氏の経歴には複数の不一致があり、裁判でその信憑性が問われている。
・「ハッピーライフバイオ」の詐欺的商法に関する被害者数が8000件に達しており、解約が困難な仕組みが問題視されている。
・藤井氏は月々8000万円の収入がある可能性が示唆され、個人財産に関しても不正な取得が疑われている。
・裁判の中で藤井氏は自分の出自や戸籍の不正に関して矛盾した発言を繰り返しており、司法機関はその信憑性に疑問を抱いている。

感想
ゴシコクは受付嬢ｗ　背後にいる大企業、CEO、捕まえる！とにかくこれは本当にすごいことだよな。日本人なら応援しないとだよ。

2024/12/10 - ヨーロッパ選挙の不正疑惑とルーマニア大統領選

・2024年大統領選挙を中心に、ヨーロッパでの選挙不正疑惑が取り上げられた動画。
・アメリカやヨーロッパでは、選挙での結果に対する不正疑惑がよく取り沙汰される。特に、右派が勝利すると不正扱いされる傾向が強い。
・ルーマニアでは、大統領選挙の結果に対する不正の疑いから、選挙のやり直しが決定された。
・選挙不正を巡る議論では、ロシアの影響が指摘され、右派が勝利すると不正扱いされる状況が生まれることが多い。
・メディアの影響力とその偏向についても議論され、左派の勝利を正当化する報道が主流である一方、右派の勝利は不正とされる傾向が強い。
・選挙の結果を巡る疑問や不正が続く中、メディアや司法の関与が重要な役割を果たしているとされる。

感想
わかりやすいルール解説ｗ　世の中、既得権益がルールの中心。これを忘れてはいけない。

2024/12/10 - 発達障害ビジネスの闇と薬物問題

・発達障害の基準や診断方法に疑問を呈し、その背景にある医療ビジネスの問題点を議論した動画。
・特にADHD（注意欠陥多動性障害）などの診断が曖昧な基準で行われ、すぐに薬物治療が推奨される実態を批判。
・リタリンやコンサータといった薬物は覚醒剤成分を含み、一時的に集中力を高めるが、依存性や副作用が深刻である。
・薬物治療が推奨される背景には、子どもの特性を「病気」として管理しやすくし、親が安心感を得られるようにする医療システムの構造がある。
・薬物の乱用リスクも高まっており、米国では一部の薬物が「ハッピードラッグ」として使用されている実態が指摘された。
・根本的な問題解決のためには、薬物依存に頼らず、哲学や行動学的なアプローチによる教育・環境改善が必要。
・現在の教育や医療システムが抱える「効率化優先」の問題を見直し、子どもの個性を尊重する姿勢が求められる。

感想
最近、自分をADHDだと主張する人が増えてるのは、SNSや情報過多の影響だろう。ただの流行。自己正当化の手段として利用するのは幼稚に見えるからそこは特に主張する必要ないよなと思ってしまう。プラシーボ効果も影響してるだろうな。病気だと診断されると、心が落ち着く人が多いんだろう。

2024/12/10 - 董軍の失脚否定報道の背景と中国・米国間の諜報戦

・動画では、中国国防部長である董軍(とうぐん)に関する英FT（フィナンシャルタイムズ）報道が否定された背景とその影響が詳述されている。
・英FTは董軍が調査対象となり「失脚した」と報道したが、その後董軍が公式場面に姿を現し、報道内容を事実で否定した。
・この否定は、アメリカの諜報活動の精度を疑わせ、中国共産党が対策を講じているとの見方を浮かび上がらせた。
・過去の事例として、董軍の前任者である李尚福も失脚しており、その情報が英FTによりアメリカからのリークとして報じられた経緯がある。
・このような報道は、中国国内外で「アメリカの諜報力の高さ」と「中国の情報漏洩への脆弱性」を示し、アメリカの優位性を印象付ける要因となっていた。
・しかし、今回の否定により、中国が情報漏洩経路を特定し、逆にアメリカを撹乱するために偽情報を流した可能性も指摘されている。
・偽情報戦術が使われた場合、中国がリーク元を特定し、アメリカの諜報ネットワークに対抗していると考えられる。
・これらの動きは、中国が内部の情報統制を強化し、諜報戦においてアメリカと競り合う姿勢を示している。

感想
真実を見極める力がほしい。冷静な分析と広い知識、感情に流されない柔軟さが必要か。

2024/12/9 - オラクル創業者ラリー・エリソンの挑戦と成長

・オラクル創業者ラリー・エリソンの生い立ちから現在までの挑戦に焦点を当てた動画。
・エリソンは1944年にニューヨークで生まれ、養母との複雑な関係が彼の人生を大きく変えた。特に数学と科学に異常な集中力を示し、これが後の成功に繋がる。
・大学でプログラミングに出会い、その後、CIAからのプロジェクト参加要請がオラクル設立のきっかけとなる。リレーショナルデータベースの革新により、既存のシステムを打破。
・1980年代には、シリコンバレーの三大巨頭、ビル・ゲイツ、スティーブ・ジョブズ、エリソンの争いが始まり、エリソンはジョブズとの協力でオラクルを急成長させた。
・1990年代初頭、オラクルは一時的な危機に見舞われ、営業部門の不正行為が原因で株価が80%暴落。しかし、エリソンは大規模な改革を行い、顧客価値重視に転換。
・改革後、オラクルは奇跡的に復活し、過去最高の業績を記録。エリソンは「危機は人の本当の力を引き出す」と語り、その言葉通り、会社を立て直すことに成功。
・エリソンの挑戦と成長の軌跡から、どんな時代でもデータを制することの重要性を再認識させられる。

感想
有名な成功物語は多くの本にも登場するから知っておくと便利。あと、日本文化が衰退していったら親日外国人にも悲しまれるぞ。

2024/12/9 - スマホの依存性を引き起こす初期設定の仕組み

・元Google社員が明かすスマホの依存を助長する初期設定についての動画。
・スマートフォンがもたらす「時間の浪費」問題に焦点を当て、その原因がスマホの設計にあることが説明されている。
・特に、SNSやゲーム、ニュースアプリのホーム画面設定がユーザーを依存させる要因となっている。アプリの配置が意図的に最も使用されるものを目立つ場所に配置されており、これがユーザーの注意を引きつける。
・これらのアプリは次々と新しいコンテンツを提供し、脳内でドーパミンを分泌させ、ユーザーが飽きないように巧妙に設計されている。この設計は「無限の泉」と呼ばれており、そこに入ると抜け出すのが非常に難しい。
・元Facebookのシェーン・パーカー氏や元Googleのトリスタン・ハリス氏も、これらの設計がどれだけ人々の精神的健康に悪影響を与えるかを認識している。特に、SNSが人々の注意を奪い、短期的な満足感を提供する中毒的な機能を持つようになったことが指摘されている。
・解決策として、スマホの使用を制限する方法や、自分の時間を取り戻すための意識的な工夫が紹介されている。特に、スマホの初期設定を見直すことで、依存から抜け出す手助けになることが示唆されている。
・依存の仕組みを理解すれば、スマホを使いこなして有意義な時間を確保することが可能になると強調されている。

感想
スマホはほとんど使わない。寝る時はすぐ電気消すようにした。YouTubeも無駄なのは見ないか超倍速で飛ばしてるが、ある程度必要な知識がついたら、毎日、習慣のように視聴する必要はないな。新たな情報は永久に出てくるわけだし切りが無い。読書や実際の経験に時間を割いた方がよっぽど良い。時間はまだまだ有意義に使えるはず。このページもそろそろやめようかなｗ

2024/12/9 - 中小企業増税問題とその影響

・2026年に厚生年金の加入基準が変更され、年収106万円以上でなくても、週20時間以上働くすべての労働者が加入対象となる予定。
・この変更により、従業員の負担が増え、企業も半分の保険料を負担する必要があるため、特に中小企業への影響が懸念される。
・従業員数が少ない企業でも厚生年金に加入しなければならなくなるため、経営が困難になり、企業の倒産が進む可能性が高い。
・小規模企業に対して、企業規模要件の撤廃は経営体力を持たない企業を圧迫することになり、待遇格差が広がるとの批判がある。
・厚生労働省は負担を軽減するための支援策を用意しているが、中小企業の多くはこれに対応できず、経営難に陥る可能性が高い。
・一部企業の負担軽減措置を講じても、それが税金として課税される可能性があり、解決策としての効果に疑問が残る。
・中小企業の経営者や従業員にとって、今後の政策変更が深刻な問題を引き起こすことが予想される。
・そのため、次回選挙では国民の意志を示し、政治家に対する強い圧力をかけるべきだという意見が出ている。

感想
自分さえ良ければいいから増税はサクッと決められる。

2024/12/9 - 中共が韓国戒厳令をどう見るか

・最近の韓国における戒厳令騒動を中国共産党の観点から分析した動画。
・韓国で戒厳令が宣言されたが、すぐに解除され、何が起こったのか不明な状況となった。
・中国共産党の影響を受けるSNSアカウントが、韓国の政治状況やユン大統領の対応に対して、中国側の立場を反映した論評を発信している。
・中国共産党の見解では、ユン大統領は北朝鮮に対して強硬な態度を取る一方、日本に対しては媚びへつらい、アメリカには追随しているとされている。
・中国から見ると、韓国はアメリカとの同盟国でありながら、中国との経済的利益を求めているという矛盾した立場にあり、この状況は中国にとって有利。
・中国共産党は、反日勢力を支援して日本との関係を悪化させ、逆に日本との関係を改善しようとする韓国の政治家に対して否定的な立場を取る。
・世界の二極化が進む中で、韓国は中国とアメリカのどちらに肩入れするべきかを選ばされる運命にあるとされる。
・日本との関係について、中国は反日政策を続ける一方、実際には日本の技術に依存しているという矛盾が存在している。

感想
中共の反日活動か。韓国左翼も相当だよな。

2024/12/9 - 中国の企業分割と警察の横暴 - 驚愕のビジネス事情

・中国で発生している驚くべき現象を紹介した動画。特に、中国の企業がどのようにして規模を小さな複数の企業に分割しているのか、その背景と理由に焦点を当てている。
・中国では「中小企業」というカテゴリーがあり、これが中型、小型、微型の3つに分類される。
・2023年のデータによると、小型および微型の企業の40%は、元々大企業や中型企業によって設立されたもの。
・企業が分割される背景には、単なる税金の優遇措置では説明できない中国独自の経済環境が影響している。
・さらに、警察が自分の管轄外の地域で企業を摘発し、企業の資産を凍結する動きが拡大している。これは、犯罪の摘発を名目にした恐喝に近い行為であり、企業が商売を続けるためには高額な賠償金を支払うことが求められる状況が生まれている。
・中国では、企業が支払った賠償金で凍結解除と経営者の解放が行われるケースが増えており、これは経済活動を妨害する重大な問題となっている。

感想
微型ってのがあるのか。分散も大変そう。中国のこの手のニュースには慣れてしまってて驚く人も少ないだろう。

2024/12/8 - 韓国ユン大統領、職務停止危機に直面

・韓国のユン大統領に対する弾劾は不発に終わったが、事実上の職務停止に追い込まれた状況。
・4月の総選挙で与党が敗北し、その後政府は実質的に機能停止状態に。
・選挙後、野党の圧勝により議会はほとんど機能せず、ユン大統領の政策提案は反対され続けた。
・ユン大統領を支持する保守派の市民団体が選挙不正の疑惑を訴え、選挙管理委員会への襲撃を試みたが、証拠の有無については不確定。
・その後、ユン大統領の側近が拘束され、国防省の元幹部は証拠隠滅のために拘束されているとの報道があった。
・野党は弾劾を目指して無記名投票を提案したが、最終的には弾劾決議が失敗し、ユン大統領の職務停止へと進展。
・ユン大統領の任期は、最長でも半年以内に政治的に終焉を迎える可能性が高いと報じられている。

感想
韓国左派の台頭、反日感情の高まり、それでも日本のオールドメディアはずっと韓流をやってるんだろうな。

2024/12/8 - 103万円の壁とその引き上げに対する政党の態度

・自民党と公明党が103万円の壁引き上げに対して消極的な理由を解説した動画。
・与党は実施を再来年に先送りしようとしているが、国民民主党は来年から実施を主張している。
・103万円の壁とは、年収103万円以下で配偶者控除を受けられる税制上の境界線。引き上げにより、対象となる労働者層を広げることが可能になる。
・引き上げ実現に向けたスケジュールには難点があり、法案成立には時間がかかることが予想される。
・自民党と公明党は、厳選徴収の調整が難しく、実施時期を遅らせる理由として挙げているが、実際には来年からの実施が可能だとする意見もある。
・この壁を破ることで、働く人々の負担軽減と人手不足の解消が期待される。
・政治家や企業側には依然として「子どもへの付け回し」を懸念する声があり、減税による財政負担を心配しているが、それに対して批判の声も強い。

感想
予想通りだが腹立つなー

2024/12/8 - トランプ大統領であってもウクライナ戦争は止められない理由

・トランプ氏がウクライナ戦争を早期に終結させる可能性について議論された動画。
・トランプ氏は選挙中、ウクライナへの支援が戦争を長期化させていると批判し、自身が大統領に戻ればゼレンスキー大統領とプーチン大統領を交渉させ、速やかに合意を結ばせると述べた。
・ゼレンスキー大統領は、ロシアに占領されている領土を武力で奪還するのは難しいと認識し、外交的解決を模索する方向にシフトしている。
・ウクライナは、NATO加盟を目指しているが、ロシアとNATO双方の懸念から実現は難しく、停戦後にNATO加盟を目指す案が議論されている。
・ロシアはウクライナがNATOに加盟することを軍事的脅威とみなしており、NATOはウクライナを迎え入れることで戦争に巻き込まれるリスクを抱えている。
・過去の事例としてノルウェーがソ連との国境問題を解決し、NATOに加盟した経緯が紹介され、ウクライナにも同様の方法で解決の糸口が見出せるかもしれないという考えが示唆されている。

感想
ウがNATO加盟を諦めるのか、米国が援助してイスラエル式なる自己防衛にプーチンは納得するのか、、一時停戦しても、後々、軍備増強したウがNATO加盟なんてことになれば露にとって脅威だし、一筋縄ではいかないだろうな。

2024/12/8 - 今、中国の自動運転がすごいとか言っている場合じゃない

・舛添氏が中国の自動運転技術について過度に称賛する姿勢を批判した動画。
・舛添氏は自動運転に関して「日本は中国に先を越された」とツイートし、いくつかの投稿を行っているが、その見解に疑問を呈する声も上がっている。
・彼は中国で自動運転が進んでいることを強調しているが、実際には中国の自動運転車両は技術的に不完全で、遠隔操作が必要な場面もある。
・舛添氏のツイートが示す通り、彼の意見は単に技術の進展を評価するものであり、日本と中国の文化的な違いを無視している点が問題とされる。
・日本の自動運転に対する慎重なアプローチは、技術的な成熟を待ち、事故のリスクを避けるための人命重視の文化によるものである。
・アメリカや中国のように事故を承知で技術を先行させる文化とは異なり、日本は十分に安全性が確保されるまで自動運転車を公道に出さない方針を取っている。
・舛添氏の発言が、中国共産党のプロパガンダに利用される可能性についても懸念が示されている。彼が本気で中国を称賛しているのであれば、日本の立場に対する理解不足を露呈することになる。
・自動運転技術の進展に関して、日本は慎重な姿勢を貫くべきだという意見が強調されている。

感想
親中のツイート見てきたが意外に反応が薄かったな。分かり切ってて炎上も何もないのか。

2024/12/7 - 経済のグローバル化と日本の危機 会社法から商法へ戻すべき？

・日本の経済安全保障についての議論が進む中、重要な4つの柱が紹介されている。
・1つ目の柱は、必要不可欠な物品は国内で調達し、サプライチェーンを守ること。
・2つ目は、国民生活に必要な重大なインフラ（電力など）を守り、外国の影響を排除すること。
・3つ目は、ハイテク技術の開発と官民一体の取り組みが強調されている。
・4つ目は、特許制度の改正で特許を非公開にし、重要技術を守る仕組みを整備すること。
・日本の技術が軍事用と民間用を分けないデュアルユース技術であることが示され、その管理が不可欠だとされている。
・セキュリティクリアランス制度が導入され、日本もようやく世界基準に近づこうとしているが、その運用には懸念も存在する。
・経済安全保障の進展には、国内政治の誠実さやリーダーシップの問題も影響している。
・特に、技術開発の中で日本が直面する課題やその後の国際競争に備える必要があることが強調されている。

感想
西側諸国や売国政治家が信用できないが、日本の技術を守る法整備がなかったこと自体が異常な国、日本。

2024/12/7 - 経済安全保障と日本政府の隠された闇

・経済安全保障の重要性とその背景について、平井宏治氏と吉野敏明氏の対談が行われた。
・経済安全保障とは、戦争における武力を使わずに経済を武器として利用する戦術を指し、特に中国がその戦略を進めていることが強調された。
・中国の「超限戦」とは、経済や政治的手段を用いて他国を圧迫する戦略で、実際に日本に対しても福島原発処理水問題を巡り、貿易に影響を与える事例がある。
・日本はこれまで、経済のグローバル化を前提に進んできたが、中国の経済的圧力が高まる中で、その安全保障上の脆弱性が浮き彫りになっている。
・アメリカは、トランプ政権時代から中国への対策を強化し、技術やインフラ、個人データを対象にした規制を設けるなど、経済安全保障に力を入れたが、日本は依然としてその重要性に対する認識が不足している。
・中国の脅威に対し、日本はどのように備えるべきか、経済的依存から脱却し、国内生産の強化が求められている。
・アメリカと日本の政策の違いが浮き彫りとなり、特に日本の議会や政府がその立場にどのように向き合うべきかが重要な課題となっている。

感想
毒饅頭、ハニトラ、、精神性が低すぎて、政治家と呼ぶに値しないやつばかり。まず4毒抜かないと政治家になれないようにしたらどうかｗ

2024/12/7 - 大阪万博自動運転車 中国製のみ

・大阪万博の目玉として予定されていた自動運転車に関する問題についての動画。
・万博に導入される自動運転バスが、中国製のみであることが明らかに。トヨタをはじめ、日本製の自動運転技術は一切採用されていないという驚くべき事実。
・自動運転バスの多くが誘導型で、完全自動運転ではないという問題も指摘。特に、運転手が乗ることが前提の運行設計がされており、実質的には「自動運転車」と呼ぶには不十分である。
・EVバスは中国のBYD製で、EVモーターズJAPANが運行するものの、中身はほぼすべて中国製。自動運転バスも同様に、中国の技術に依存している。
・自動運転バスのルートには、直線区間のみが自動運転で、カーブなどでは運転手が必要。さらに、「磁気マーカー」システムが使用され、これは工場内での車両誘導に使われている古い技術であるため、先進的な自動運転技術とは言えない。
・万博会場内での道路整備やインフラ整備が遅れており、自動運転技術が現実に機能するかどうかは不透明。特にインフラが整っていない現状で自動運転の実現に疑問が残る。
・今回の万博では、中国製の自動運転車に対して期待していた技術の進歩に対する失望が大きく、国内外から批判が集まることが予想される。

感想
トヨタは賢明だね。こんなのに参加したら不利益の方がでかいだろうし。

2024/12/7 - 中国で横行する巧妙な偽造品の実態

・近年、中国では偽造品の生産と流通が急速に広がり、社会に多くの本物そっくりの偽造品が溢れている。
・偽造品の製造業者は、正規品とほぼ同等の品質を誇り、巧妙に作り上げられた商品を市場に出回らせている。
・スポーツブランドや高級ブランドの商品だけでなく、ストリートブランドのアイテムでも非常に精巧な偽物が流通しており、初心者でも鑑定士でも見分けがつきにくい。
・偽造品はSNSやオンラインショッピングサイトで広く販売され、消費者を巧妙に騙している。
・中国では偽造品の取引がビジネス化しており、偽ブランドのバッグや時計、化粧箱、領収書、配送伝票までもが偽造されている。
・記者が偽造品の集積地を訪れ、偽造品が市場でどれほど広がっているのかを調査。高品質な偽造品が正規品のように販売されている実態が明らかになった。
・偽造品は時折、正規品と見分けがつかないほど精巧に作られ、消費者は偽の認証マークや証明書に惑わされてしまう。
・これらの偽造品が社会に与える影響として、消費者の信頼を損なうとともに、正規のブランドへの競争や品質の低下を引き起こす可能性が指摘されている。

感想
根本的な道徳や倫理観の欠如。犯罪や不正行為が当たり前と思い込んでるんだろうな。

2024/12/7 - 日本が植民地化されなかった理由

・日本が16世紀にヨーロッパ諸国による植民地化を免れた驚くべき理由に焦点を当てた動画。
・スペインやポルトガルが次々とフィリピンや南米を支配する中、日本にはその進出を阻む要因があった。
・宣教師たちは日本の独特な文化と精神性に驚き、日本征服が不可能だと結論づけた。
・特に、武士の名誉感や社会の秩序、信仰の強さが、外部からの支配を不可能にした要因として指摘されている。
・日本の自立的な社会構造と文化の成熟度が、征服を阻んだ主要な理由として挙げられる。
・また、日本は宗教的な独立心を持ち、外来宗教に対して自然と抵抗する姿勢があった。
・日本社会の調和と集団を支える精神が強固で、これが外部からの支配を耐え抜く力となった。
・これらの要素が複合的に作用し、ヨーロッパ諸国による日本の征服を不可能にした背景を解説している。

感想
働くことにそんな深い意味があったなんて。日本独自の素晴らしい精神性はこのままグローバリズムに流されていけば途絶えてしまうだろうな。

2024/12/7 - 深圳の巨大クレーター発生事故の詳細と背景

・2024年12月現在、深圳での鉄道建設中に発生した大規模な陥没事故についての報告動画。
・事故現場は深圳市宝安地区で、道路が幅40メートル以上陥没し、多数の行方不明者が出た。
・陥没の原因は、地下構造への土砂流入が挙げられ、広東省東西を結ぶ高速鉄道プロジェクト「深江鉄路」の工事中に発生。
・宝安地区では過去にも同様の陥没事故が発生しており、地質の脆弱性や地下工事との関連が疑われる。
・昨年8月には同地区でトラックが道路陥没に巻き込まれる事故が発生し、今回の規模ほどではないものの類似性が指摘されていた。
・工事関係者や地質学者による原因究明が求められるが、十分な対策が行われなかった可能性が高い。
・自然現象による陥没も考えられるが、地下工事の影響で発生した人災である可能性が濃厚とされる。
・事故の規模や対応の遅れが指摘され、現地住民の安全確保と再発防止策が急務。

感想
しげ旅でタジキスタンの張りぼての街に驚いてたが、アフリカや中央アジアなどで、一帯一路の開発が進行中らしい。見た目重視で耐久性や実用性に欠けるインフラが乱立。債務の罠に陥り、中国依存が加速。そのうえ地元経済への還元は限定的らしい。あとから色々な問題が起こるのは目に見えている。

2024/12/6 - 中山美穂さんの死と社会問題

・中山美穂さんが突然亡くなったニュースが衝撃的。
・彼女はコンサート中止の直前に死亡。SNS投稿からは順調な生活が伺えるが、亡くなる前の心情や悩みについては詳細不明。
・死亡原因として「ヒートショック」が推測されており、遺書や薬物の痕跡は見つかっていない。
・最近、芸能人の急死が多く、特にミュージシャンや芸能人の健康問題が頻繁に報道されている。
・心臓発作や突然の死が増えているが、原因やデータが明確にされないことに疑問を感じる声も多い。
・この急死の背景に「ある問題」が関連している可能性があり、身体に悪影響を与えるものの存在が指摘されている。
・アメリカではすでにその問題が公にされ、政治家たちもその危険性を認める状況。しかし、日本ではメディアや政治家が触れず、無視されている現実。
・社会全体でこの問題に対する認識と対策が必要で、無関心ではいられない状況となっている。

感想
最初から真実を知ってた政治家や医者などは回避してるところが味噌だな。完全に怪しいと察しててどうしても避けられなかった人は不運としか言いようがない。周囲の同調圧力に屈せず打たなかった人は、実際日本ではどれくらいいるんだろうな。

2024/12/6 - 少子化の真の原因は経済的な理由だけではない?

・近藤絢子東京大学教授の少子化に関する新説に関する議論。
・少子化の原因として若年層の経済状況悪化を挙げる説が広まっているが、近藤教授はそれが全てではないと主張。
・1970年代から少子化は始まっており、特に90年代以前には女性の社会進出が進んだことが大きな影響を与えた。
・バブル崩壊後の就職氷河期世代より、前の世代の方が出生率の低下が進んでいたことを指摘。
・近藤教授は、若年層の貧困化が少子化の直接的な原因ではないとして、経済的要因だけでなく社会的、文化的背景にも注目すべきだと主張。
・安藤氏は、近藤教授の「少子化は経済的な問題ではない」という主張に異論を唱え、少子化の根本的な原因に目を向けるべきだと強調。特に、若い世代が子供を持ちたいと思っても、経済的な理由でそれが実現できない現実を注視すべきだと訴えている。

感想
円城寺次郎記念賞、日経で察し。

2024/12/6 - 精神病院の闇と抗うつ薬の危険性

・精神病院での強制入院や薬の使用に関する危険性について、医師の内海聡氏と深田萌絵氏が議論した動画。
・うつ病治療薬（抗うつ薬）は実際には覚醒剤と類似した成分を持つ薬であり、患者を覚醒させる効果があるだけで、治療にはつながらないと内海氏は主張。
・精神科の診断基準には問題があり、うつ病やパニック障害などの症状を病気と定義すること自体に疑問が呈されている。
・「モノアミン仮説」に基づく治療法（セロトニンが低いと病気になる）は科学的根拠が薄く、製薬会社の利益を優先した誤った理論であるとされる。
・精神的な苦しみや悩みは病気ではなく、歴史的にも病気として扱われなかったが、現在の精神科医療では薬を販売するために病気とみなす傾向が強い。
・薬を長期間服用しても治ることはなく、薬を止めた人のみが回復している事例が多い。
・精神病院や製薬会社が利益を得る仕組みが存在し、薬の販売が精神的問題の解決よりも優先されている実態が暴露されている。
・動画は精神病院の問題を深く掘り下げ、患者が長期的に薬物依存に陥るリスクを警告している。

感想
自分じゃなくとも鬱病の知り合いとかがいる人は多いだろう。本当に助けてあげたい人がいるなら、この動画教えてあげたらいいかも。

2024/12/6 - 韓国非常戒厳令と不正選挙疑惑

・韓国で発令された非常戒厳令が不正選挙疑惑の捜査のためだったとする内容に焦点を当てた動画。
・2024年12月3日夜、ユン大統領が非常戒厳令を発令し、軍が国会に進入しようとした。市民はこれに抗議し、非常戒厳令の撤廃を求めて集まった。
・元国防長官は、非常戒厳令は野党を抑えるためのポーズに過ぎず、本気で国会制圧を目指したわけではないと説明。実際には軍の投入人数は少なく、6時間で終了する予定だったという。
・韓国では、非常戒厳令の発令が国民にとって衝撃であり、民主主義への懸念を生じさせた。
・不正選挙疑惑に関連して、選挙情報の管理を巡る問題があり、軍が選挙委員会に侵入した可能性が指摘されている。
・韓国のみならず、アメリカや日本でも不正選挙に関する疑惑が存在しており、選挙の透明性に対する懸念が広がっている。

感想
日本のメディアは不正選挙疑惑を一切報じない。それが真実を物語ってるよな。

2024/12/6 - 韓国の政治と経済の混乱

・韓国の政治・経済が厳しくなり、国内外で混乱が続く状況についての分析。
・韓国の戒厳令解除は、一時的な政治的手段であり、依然として国内は野党と与党の対立が続いている。
・経済的には、サムソンなどの大企業の業績が低下し、外需依存の韓国経済は困難を抱えている。
・アメリカの貿易壁が韓国経済に大きな影響を与え、増税が難航する中で、財政危機に直面。
・デフォルトが現実味を帯び、これが韓国と北朝鮮の統一を引き起こす可能性がある。
・経済危機や国内の不安定化が、北朝鮮との合併への流れを加速させる可能性がある。
・日本の周辺情勢にも影響を与える事態が進行中。

感想
今って本当に激動の時代だなー。韓国もやばい。

2024/12/6 - 厚労省の認識と議会の追及

・日本の厚労省が2021年に特定のアレの施策を進める際、既に重要な情報を把握していたことを示唆する議論がアメリカ上院で行われた。
・2021年5月から始まった政策は、3カ月前の2月時点で安全性に関わる懸念が存在していた。厚労省はその情報を知っていたが、当時公表していた内容と矛盾している可能性が指摘されている。
・具体的には、当初「局所的で安全」とされていた内容が、実際には全身に影響を及ぼし得ることが確認されていた。特に体内の一部の臓器への集中や炎症反応の可能性が議論の焦点となった。
・これにより健康被害や長期的な影響が懸念される中、日本政府や専門家による対応が疑問視されている。
・議会では、元CDC長官が共和党上院議員からの厳しい追及を受け、「すでに重要な問題が知られていた」との内容を肯定。
・当該情報が日本の厚労省による対応の中でどのように考慮されていたのか、そしてその後の施策にどう影響したのかについて、説明責任が問われている。
・議論では次の可能性や具体的な影響も示唆されており、透明性のある説明と適切な対応が求められる。

感想
医療も含め、すべてビジネス。自己免疫強化、自己管理が基本。自分の身は自分で守り、自分で考える。

2024/12/6 - ニセ法治国家と債権回収の実態

・債権回収の実態に焦点を当てた動画。
・話題は「北斗の拳」の世界観で例えられる「ユアショック」から始まり、力が支配する社会と法治国家の対比を説明。
・中国では、債権回収を学ぶ講座が人気だが、実際には詐欺まがいのケースが多い。受講料は10〜20万円相当で、3日間で回収術を学べると宣伝される。
・こうした講座の背景には、中国での金銭の流れが滞っている現状がある。企業間の支払い遅延が連鎖し、切迫した状況の中で「一縷の望み」に賭ける人々が講座に引き寄せられる。
・詐欺的な講座は、特別な回収方法を期待させるが、実際には法律や心理学の一般論を教えるだけで、目新しい解決策は提示されない。
・追い詰められた状況では正常な判断ができず、詐欺に引っかかりやすいという心理的側面も指摘される。
・一方で、債権回収において過激な手段を取る人々も存在し、嫌がらせや圧力を駆使して優先的に支払いを迫るケースも紹介される。
・こうした状況は、法治国家としての理想から遠ざかり、「力」が優位を占める社会の象徴とも言える。

感想
日本は世紀末に向かっているぞと。売国奴を、移民政策を、今何とかしないと。

2024/12/5 - 日本の専業主婦年金改革とその影響

・日本の年金改革における専業主婦に対する制度変更についての議論が中心の動画。
・経済同友会が提言する、第3号非保険者制度（主婦やパート従業員が保険料を負担せずに年金を受け取る仕組み）の段階的廃止が焦点。
・これにより、専業主婦やパート従業員も保険料を支払わなければならない状況に変わる可能性がある。
・政府や経済界からは、働かずに年金を受け取ることに対する不公平感が指摘され、働くことを求める声が強まっている。
・改革によって、女性の働き方や家庭内の役割が大きく変わる可能性があり、専業主婦が家庭での役割を失うことが懸念されている。
・少子化の進行、男性の経済的困窮、不安定雇用の影響で、働かざるを得ない女性が増えることが予想され、家庭環境にも影響が及ぶとされている。
・改革が進むことで、格差が広がり、少子化が加速する懸念があると指摘されている。
・経済界の立場としては、保険料負担を公平にし、将来の年金支給を確実にすることが求められているが、家計や女性の生活に与える影響が大きいため、慎重な議論が必要とされている。

感想
子育てや家事は国家の基盤。とことん逆行したことしかやらない日本政府。

2024/12/5 - BRIСS通貨とトランプ勝利の影響

・トランプ元大統領の勝利がBRICS通貨に与える影響についての議論。
・BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）の拡大が進んでおり、特にロシアのエネルギーがインドや中国に流入している。
・BRICSは、アメリカの制裁を受けた後にその影響力を強化し、世界の経済における重要なプレーヤーとして浮上している。
・イーロン・マスクが中東諸国との交渉に関与し、アメリカの外交政策に影響を与える可能性がある。
・BRICSは、G7とは異なる経済圏を形成し、特に資源を多く持つ国々が集まっていることが今後の経済成長を見込む要因とされている。
・トランプの登場により、サウジアラビアなど中東諸国とのエネルギー協力が進む中、BRICSの政治的な影響力が高まる可能性。
・制裁が効かない現状を背景に、BRICS諸国の経済圏がより強固になり、これからの世界経済における重要な転換点となる。

感想
北極圏のLNGなど新しいエネルギー供給源の模索が重要と。親中親米の日本政府はロシアを敵視してるが、プーチンの寛大さでまだ許されている。普通なら断交してもおかしくない。

2024/12/5 - 元CIA分析官が語る諜報機関の仕事

・元CIA分析官であるクリストファー・ハーツ博士が、CIAの役割や活動について語ったインタビュー動画。
・ハーツ博士はCIAのエージェントではなく、テクノロジーとサイエンス部門でシミュレーター作成に従事していた。
・CIAの仕事は情報収集が主であり、特に政府や軍、民間人を対象にしたサイバー攻撃への対応が重要な業務となっている。
・サイバー戦争の分野では、CIAとFBIがそれぞれ国内外でサイバー攻撃に対して異なる対応をしており、近年の大規模な攻撃ではトランプ前大統領のセキュリティが破られる事態が発生。
・ディープステート（国家内部の隠れた権力構造）についても触れられ、面識を持つことが難しい人物が関わることがあると語られている。
・CIAは直接犯罪に関与することはなく、犯罪組織の追跡は他の機関（NSAなど）が担っているとのこと。

感想
外人に直接インタビュー形式、おもろいなー。やばい情報を持つ人をどんどんインタビューしてほしい。

2024/12/5 - 中国 ユニクロ叩きが盛り上がらない理由

・ユニクロの柳井社長がBBCのインタビューで「新疆綿を使っていない」と発言したことが中国で大きく報道されたが、反応が予想以上に控えめだったという話題。
・中国ではウイグル人に強制労働をさせて製品を作っているとの批判があり、その影響でユニクロも「新疆綿を使わない」と声明を出すことになった。
・ユニクロの中国事業は非常に重要で、800店舗を展開している日本と比較して、900店舗以上が中国に存在しているため、中国市場への依存度が高い。
・ユニクロの対応は、アメリカとの関係を意識したものだが、過去には11のブランドが新疆綿を使わないと公言し、中国でボイコット運動に遭った例もある。
・特にH&Mは中国で大きな反発を受け、ECサイトから削除されるなど、強い圧力を受けたが、ナイキやアディダスなどは比較的軽い反応にとどまった。
・中国政府が企業活動に与える影響も大きく、企業の出身国によって反応が異なることがある。
・ユニクロに対する中国の反発が盛り上がらない理由として、中国の経済状況や国際情勢の影響が挙げられる。中国は現在、アメリカとの関係で圧力を受け、経済大国として日本に対して緩い態度を取る傾向があり、過度な反発が逆に日本との関係悪化を招く懸念がある。
・この状況を受けて、日本は自国の強みを再評価し、国際情勢を踏まえた戦略的な経済政策が必要だという視点が強調されている。

感想
日本製の素晴らしさが世界的に認められてるのに、技術が中国に盗まれたり、売国に売られたりの現状は悲しい。中国製品や親中企業を支持せず、日本を守るための行動が必要。

2024/12/5 - Temuのデフレ拡大戦略と影響

・中国の大手インターネットショッピング企業「ピンドゥオドゥオ」が運営する国際プラットフォーム「Temu」に焦点を当てた動画。
・Temuは広告戦略を駆使し、日本を含む海外市場でユーザーを急速に拡大中。低価格戦略で競争力を維持している。
・ピンドゥオドゥオの成功の背景には、最安値を監視する価格比較システムの活用や、商品返品なしで返金するという革新的な顧客サービスがある。
・価格競争の激化により、出品者の利益が圧縮され、デフレ的な傾向が強まっている。
・特に食品分野での返品不要返金システムは、消費者から高評価を得ており、他社も追随する動きが見られる。
・一方で、このシステムの悪用が指摘されており、不正な返金要求やデフレ圧力による市場の持続可能性が懸念されている。
・ピンドゥオドゥオは米国のナスダック市場にも上場し、資金調達を行っており、国際的な影響力を増大させている。

感想
安さだけで選ぶことは、発がん性物質や強制労働への加担の可能性がある。責任ある選択が必要。

2024/12/4 - NTT法廃止見送りの影響と甘利明落選の効果

・NTT法廃止案の見送りとその背景についての解説動画。
・NTT法は、日本の通信インフラを支えるために政府がNTTの株式の1/3以上を保有し、外国資本の議決権を制限する規定を設けている。
・政府は、防衛財源を確保するためにNTT法廃止を進めようとしたが、競合企業や自民党内の反発を受け、廃止の動きは沈静化。
・NTT法廃止論が再燃した背景には、NTTが日本国民の手によって築かれた通信インフラであり、外資に売却すべきではないという強い反対意見がある。
・2024年10月の衆議院選挙で甘利明 元幹事長が落選し、その影響で自民党内の廃止論も収束。
・結果として、NTT法の維持が決定し、政府の株式保有と外資規制も継続されることになった。
・この事例は、選挙による議員の交代が政策決定にどれほど影響を与えるかを示しており、民主主義の重要性を再認識させる。

感想
ラピダスへの支援資金調達のためとかいってNTT株を担保にしたつなぎ国債を発行する法案を来年提出予定とか言ってたな。

2024/12/4 - 江戸時代の宿場町の実態と役割

・江戸時代の宿場町は、単なる休憩所ではなく、物流と宿泊機能を備えた重要な拠点だったことを紹介する動画。
・宿場町は五街道の要所に設けられ、物資の輸送や旅行者の宿泊を担当する場所として発展した。
・宿場の役割には、荷物のリレー方式での輸送（宿継）や、公用文書の情報伝達を速やかに行うことが含まれていた。
・宿場町の構造は、街道に沿って長く伸び、出入り口に傍示杭（ぼうじくい）や枡形（ますがた）が設けられ、外敵の侵入を防いでいた。
・宿場には、茶屋や寺社、重要な施設が並び、旅行者のための食事や宿泊が提供されていた。
・宿場町の中心には、人馬継立や飛脚業務を行う施設があり、効率的な物流が支えられていた。
・宿場町の発展は、江戸幕府の交通網整備と物資の流通効率化に貢献し、重要な経済的役割を果たしていた。

感想
あれは傍示杭というのか。枡形、よく考えられてるなー。埼玉には中山道が通ってて街並みの名残があるものの、シャッター街になってしまってて残念過ぎる。江戸時代の宿場町、面白そうだなー

2024/12/4 - トランプ政権下で変わるウクライナ、イスラエル、そして日本の未来

・アメリカの政治変革とその影響を探る動画。
・ロバート・D・エルドリッジ氏と深田萌絵氏が、トランプ再選後のアメリカと世界の動向を議論。
・アメリカの政党間での癒着とその影響を問題視し、トランプが打破しようとする「ドロ沼」の存在に言及。
・トランプ再選後、ウクライナとロシアの関係や中東問題、ガザ問題へのアプローチが注目される。
・ゼレンスキー大統領は、アメリカが力を持ってロシアと対立し、武力による解決を求めていると述べる。
・トランプ政権下での外交は、ウクライナ問題や中東の平和作り、台湾の国家承認、中国への経済的対抗、北朝鮮との関係修復を優先する予定。
・これらの問題に取り組むことで、アメリカの外交がどのように変化するかが重要な焦点となる。

感想
媚中親中が幅を利かせてる限り、真の改革は進まないよな。売国奴を排除しないと何も変わらん。国民一人一人が気付いて意思を示すことが大事だと思う。

2024/12/4 - 日本製鉄によるUSスチール買収に対するトランプの反対

・日本製鉄がアメリカのUSスチールを買収しようとしていることに、次期大統領候補のトランプが反対を表明。
・トランプは、USスチールが外国企業、特に日本企業に買収されることを「完全に反対」すると強調。
・彼の主張は、アメリカの製鉄業を再建し、アメリカの産業を再び強力にすることを目指すという経済的なビジョンに基づいている。
・USスチールの本社はペンシルベニア州にあり、激戦州であるため、この問題はアメリカの大統領選挙の争点にもなっている。
・また、トランプは、アメリカの製造業を再び世界一にするという「アメリカ・ファースト」の立場を強調し、この取引に反対している。
・一方で、アメリカ政府の審査機関「対米外国投資委員会（CFIUS）」がこの買収を国家安全保障に関連するリスクがあるかどうかを審査しており、最終的な決定はバイデン政権に委ねられている。
・バイデン政権もこの取引に反対する準備をしているが、民間企業同士の取引に政府が介入できる仕組みがあるため、政府の判断が注目されている。
・この問題は、アメリカの経済政策や製造業の将来に大きな影響を与える可能性があり、国内政治や経済情勢にも深く関わっている。

感想
日本製鉄の親中ズブズブぶりは有名だしな。

2024/12/4 - 金融業界は信用するな 金融商品の危険性と業界の実態

・金融業界の信頼性に関する警告を扱った動画。
・野村証券の事件を例に、金融業界における不正や犯罪が深刻化していると警告。
・金融機関による個人情報漏洩や不正取引が日常的に行われている可能性があり、過去の事件も氷山の一角であると指摘。
・金融商品に関して、銀行や証券会社が進めてくる高手数料の投資信託などは危険であり、特に高齢者に不適切な商品を勧める行為が問題視されている。
・金融業界は自己利益を追求し、消費者の利益を無視しているとして、信頼してはいけない業界であると強調。
・不動産業界と同様に、金融業界も信用すべきではなく、消費者は注意深く行動するべきだと警告している。

感想
高齢者への不正営業、政府の新NISA推進、税金の使途不透明、、世の中、詐欺だらけでうんざりするな。

2024/12/4 - 知りすぎた男の末路 中国政財界の闇

・中国最大級の国有企業「中国鉄建」の副総裁が飛び降り自殺した事件を取り上げた動画。
・中国鉄建は鉄道建設だけでなく貿易や鉱山開発など幅広い事業を手掛ける巨大企業で、その実態は政府の一部とも言える特殊な存在。
・同企業の過去にも社長が同様に自殺しており、このような連鎖的な事件が注目を集めている。
・副総裁の自殺の背景には、企業内外のプレッシャーや政財界の闇が関係している可能性が示唆されている。
・さらに、中国では国有企業の規模が大きすぎて関連企業の実態が把握しにくい。この点を悪用した詐欺も頻発している。
・動画では、中国の国有企業が持つ特殊性や、政財界での権力闘争の一端が浮き彫りにされている。

感想
闇深いのは日本も同じだよなー

2024/12/3 - DS（ディープステート）とトランプ氏の戦い FRBの歴史から読み解く

・金融関係では、ディープステート（DS）とは、アメリカの中央銀行であるFRB（連邦準備銀行）の株主である民間銀行家たちを指すとしている。
・トランプ政権は、最初からDSを打倒することを明言し、その敵対関係が続いている。
・FRBの株主にはロスチャイルド家やウォーバーグ家などの名門銀行が並び、これらの銀行がアメリカ経済の中枢で大きな影響力を持っている。
・FRBは民間銀行であり、アメリカ政府が必要な資金を得るために国債を購入させ、その利子がFRBの株主に支払われる仕組みとなっている。
・FRB設立の背景には、1913年に所得税が制定され、アメリカの中央銀行が政府の財務省に借金をするシステムが確立されたことがある。
・トランプ氏は、2026年のアメリカ独立250周年に向けて、真の独立を取り戻すために金利と通貨発行権を改革することを目指している。
・アメリカ建国当初、中央銀行は民間の銀行家が支配し、最初の中央銀行設立から、政府は通貨発行権を巡る戦いを続けてきた。
・FRBの歴史を振り返ると、アメリカ政府が通貨発行権を取り戻すために苦闘してきたことがわかる。

感想
グランドストラテジー、、日本を豊かにするための明確なビジョン（経済、教育改革、社会保障見直し、地域活性化、強い外交戦略）をもつ人を政治家にしないと。

2024/12/3 - 日野自動車の赤字問題とトヨタの対応

・日野自動車が過去最大の赤字を記録し、トヨタの対応が注目されている。
・日野自動車はトラック製造に特化し、厳しい環境規制への対応が求められているが、経営状況は厳しい。
・主な問題は不正問題に起因する特別損失であり、アメリカとカナダでの訴訟が影響している。
・不正の詳細は、耐久試験に合格しなかった部品を交換し、性能が落ちていることを隠したことに起因している。
・企業文化において、現場の問題を上層部に報告できない体質が影響しており、問題が悪化した。
・トヨタは、日野自動車とトラック部門のアライアンスを再構築しており、トラックと乗用車のアライアンスは技術的に難しいと判断した。
・トヨタは他のトラックメーカーとアライアンスを組み直し、EVや新しい充電インフラの共通化に向けた協力体制を模索している。
・これにより、日野自動車とトヨタの協力関係は新たな方向へ進んでおり、商用車のDX（デジタルトランスフォーメーション）にも注力している。

感想
幹（高速道路）、枝（エリアごとのターミナル）、葉（ラストワンマイル）で車を使い分け。よく考えるなー。トヨタはやっぱ凄いよな。おもろい。

2024/12/3 - 株価急落の背景 明治HDと陰謀論

・明治ホールディングスの株価急落の背景について分析した動画。
・トランプ氏再選を受け、アメリカではロバート・F・ケネディ・ジュニア氏が保健大臣に指名され、ワクチン政策の転換が注目されている。
・明治HDはワクチン推奨を行っているが、反ワクチン派によるデマや不買運動が株価下落に影響した可能性が指摘される。
・主要株主である金融機関が株を売却したことも下落の要因とされている。
・社長の小林氏はワクチン推進に尽力しており、反ワクチン派との対立を抱えている。彼の努力にもかかわらず、株価の回復にはさらなる課題が残る。
・動画では、陰謀論が企業に与える影響や、今後のワクチン政策の行方についても言及されている。

感想
こういうのを要約させるとAIは使いようによって誤解が多いというか理解力なくて危ないよな。それにしても、何も考えずオールドメディアに流され、明治製品を買い続ける人々は多いだろう。知らぬが仏、問題のある企業に加担してる自覚もない。そもそも耳を貸さない体質だったりする。日本社会の壁。日本の停滞。日本の呪縛といえるかも。

2024/12/3 - 中国「貧乏三セット」の値上がりが示す重大な意味

・中国で「貧乏三セット」と呼ばれる安価な食品（インスタントラーメン、コーラ、ザーサイ）の価格が上昇している背景についての分析動画。
・中国経済がデフレ状態にあり、多くのセクターで供給過剰が起きている中、安価な食品の値上がりは異例の現象。
・価格上昇の原因として、富裕層の減少と消費パターンの変化が挙げられる。高価な食品やサービスの需要が減少し、相対的に安価な商品の需要が急増。この需要集中が価格を押し上げている。
・特にインスタントラーメンは1割以上、コーラはさらに大幅な値上げを記録。ザーサイも長期的な価格上昇が続いている。
・中国人民元の下落や世界的なコモディティ価格の上昇も影響しているが、主因は国内の購買力低下にあると指摘されている。
・また、高級食材や高額なサービスの需要減少も深刻で、これが中国社会全体の貧困化を象徴している。
・この現象は、中国社会の階層構造が大きく変化していることを示しており、経済格差がさらに拡大する可能性を示唆している。

感想
そもそも毒な食生活では健康を損ねる。食べられる雑草とかキノコとか知識つけてサバイバルした方が遥かに健康的に暮らせるだろうに。

2024/12/2 - トランプのEV普及義務廃止とその影響

・トランプ前大統領がEV普及義務を廃止する方針を発表し、EV市場に与える影響が注目されている。
・トランプ政権が進めたEV優遇策は、主にバイデン政権下で進展したもので、特に中国に流れる補助金が問題視されている。
・日本でもEV補助金が存在するが、実質的には中国のバッテリー供給に依存しているため、補助金が中国を優遇しているとの批判がある。
・日本のハイブリッド車に対する補助金が少ない一方で、EVには多くの補助金が支給されており、日本の自動車メーカーは不満を抱いている。
・ドイツでも同様に、EV補助金が中国を優遇するため廃止されたが、これは国内のエネルギー高騰などが影響している。
・イーロン・マスクのテスラは、トランプのEV優遇廃止に関して影響を受けないと予測されており、テスラにとっては有利な状況が続くと見られる。
・EV市場が今後中国主導で進展する可能性が高いとされ、特に自動運転技術とセットでの展開が進むと予想されている。

感想
日本は売国奴を排除しない限り、中国依存は終わらないからな。

2024/12/2 - ジョージでバス生活 トラブル続きの旅

・ジョージアへの横断旅行でのトラブルと体験談を紹介した動画。
・旅行の途中で遭遇した予期せぬ困難と、船の遅延や宿の不備など、過酷な状況に直面。
・アゼルバイジャンからジョージアへ向かう途中、船に乗るために6日間待機するも、食事は限られ、寝る場所も簡素で、予想外の状況が続く。
・船で出会ったバックパッカーと共に過ごしながら、アゼルバイジャンの石油リグや、非観光地の険しい体験を強調。
・ジョージアへ向かう途中で、国境警察により体温チェックを受け、コロナ検査で一時的に隔離されるトラブルも発生。
・最終的に無事にジョージアに到着し、街の近代的な建築と古い建物が混在する魅力を体感。

感想
地球40周してる人の話、おもろいなー。いくらでもネタがありそう。

2024/12/2 - 中国製EVの台頭とその影響

・中国製EV（電気自動車）の急速な成長とその戦略に関する議論。
・中国は「中国製造2025」の国家戦略の一環として、自動車産業を強化しており、特に新エネルギー車（NEV）に焦点を当てている。
・BYDやファーウェイ、シャオミなど、中国企業は価格競争力を武器に世界市場に進出しており、これは通信機器市場でのHuaweiと類似した戦略。
・中国製EVが市場に登場する背景には、政府の補助金や支援が大きな要因であり、これが国際市場での競争力を生んでいる。
・BYDは、価格が競争力がある一方で、アメリカやEUなどではセキュリティや政治的リスクの懸念が強まり、排除の動きも。
・日本市場では、価格の安さだけではBYDが大きなシェアを得るのは難しく、輸入車のシェアが限られていることが要因。
・中国の自動車産業の成長スピードは非常に早く、国家主導での技術開発と共に、急速に世界市場での競争力を高めている。
・今後、特に日本や西側諸国での中国製EVに対する規制や懸念が強まる中で、今後の展開に注目が集まる。

感想
HY戦争、残ったのはぺんぺん草も生えないマーケット。中国市場も潰し合い。おもろいなー

2024/12/2 - 2024年度税収過去最高 - 政府の黒字、国民の赤字

・2024年度の税収が過去最高を更新する見込み。これにより、政府は黒字となり、税収の増加が報道される。しかし、この黒字は国民から取り上げられた金額が過去最大であることを意味しており、実際には国民の赤字が拡大していることに注意が必要。
・税収の増加は企業業績や物価高によるもので、消費税や法人税の増収が影響している。物価が上がることで税収も増えるが、この状況が続くと貧困化が進む可能性があり、消費税廃止の必要性が指摘されている。
・税収が増えたからといって、国民への還元は進んでおらず、逆に赤字が深刻化している現実がある。税金の取りすぎや不必要な負担に対する批判が高まっている。
・政府の財政状況を改善するためには、国民からの税金取り過ぎを見直し、減税や適切な財政政策が求められる。

感想
税収過去最高、国民から奪った額、最悪。

2024/12/2 - ハンター・バイデン恩赦とバイデン大統領弾劾の議論

・2024年12月1日、バイデン大統領が息子ハンター・バイデンに恩赦を発表。
・この恩赦はハンターの複数の裁判に影響を与え、特にウクライナと中国での利益追求に関連している。
・バイデンは、ハンターが有罪判決を受けた税金の問題や、依存症の影響を強調し、恩赦が適正であると主張している。
・共和党指導者は、バイデンの恩赦を非難し、バイデン大統領の弾劾を求める声が強まっている。
・特に、バイデンのウクライナ問題やロシア・ウクライナ戦争に対する介入が大統領弾劾の根拠とされる。
・ハンター・バイデンのビジネス活動とバイデン大統領の関与に関する疑惑は、2016年にピーター・シュワイザーの著書『シークレット・エンパイアーズ』で明らかにされ、その後の政治的議論を引き起こしてきた。
・バイデン政権が進める政策や行動が、アメリカ国内外でさらなる対立を生んでおり、国民の間で不満が広がっている。

感想
民主党全体が腐敗して犯罪者だらけ。権力乱用で無法地帯。操ってるやつらをどうにかできるのか。

2024/12/2 - 旧南京軍区人脈と排除の動き

・中国軍の主要人物の排除に関する内部情報をテーマにした動画。
・「旧南京軍区」出身の軍幹部が習近平との関係を背景に上層部に抜擢される流れがある一方、その中での排除が注目されている。
・苗華（びょうか）という幹部は、習近平と古くからのコネクションを持つ人物として李尚福（りしょうふく）の後任に選ばれたが、直後に失脚。
・苗華の排除は、習近平と旧南京軍区人脈との関係を揺さぶる動きとされ、中国軍内部の派閥抗争が背景にある可能性が指摘されている。
・一方、国防部長、董軍という人物については、11月22日にラオス訪問の公式記録があるにもかかわらず、その後すぐに調査対象との報道が出た。フィナンシャル・タイムズがこの件を報じ、中国外交部は曖昧な否定をしている状況。
・これらの動きは、習近平が軍内の反対勢力に直面しつつ、影響力を強化しようとする中で発生している。軍と習近平の対立、あるいは軍内部の派閥争いとして見るべきかが注目されている。

感想
どんな組織でも内部には必ず摩擦や対立が生じる。しょうもない自己中はどこにでもいる。

2024/12/1 - 陰茎を強く硬くする科学的手法17選

・2024年、順天堂大学が発表した驚愕の研究結果。20歳から79歳の日本人男性6228名を対象に、勃起機能と性活動について調査した結果、完全EDの有病率は13%、性行為の頻度では70.4%がセックスレスと回答した。 ・特に若年層（20-24歳）の勃起率が50歳代と同レベルで、EDの割合と勃起機能の低下が顕著。
・勃起機能には心臓機能や男性ホルモン（テストステロン）が関わっており、これらを改善する方法として、科学的なアプローチが注目されている。
・勃起機能を向上させるための手法17選が紹介されており、主な方法として以下が挙げられる。

・ニンニクの摂取: ニンニクには一酸化窒素の生成を促進し、血流を改善する効果がある。勃起不全に対する改善効果が実証された。
・ダークチョコレートの摂取: ダークチョコレートに含まれるフラボノイドが下半身の血流を促進し、EDリスクを減少させる。特にアントシアニンとフラバノンが効果的。
・ナッツの摂取: ナッツは血流の改善には直接関与しないが、性的な欲求やオーガズムの頻度を高める。生殖機能の向上にも寄与する。
・サバ缶の摂取: サバに含まれるオメガ3脂肪酸やDHAが血流を改善し、勃起機能を向上させる。運動との組み合わせで効果が高まる。

感想
懇切丁寧な説明だった。覚えておこう。

2024/12/1 - イーロン・マスク対中国AIの戦いと未来

・イーロン・マスクと中国のAI技術の競争について語られた動画。
・イーロン・マスクはトランプと近い関係にあり、その影響力が強調される一方で、中国におけるビリオネアの立場が弱体化していることも指摘されている。
・マスクは中国からの投資を受けていたが、現在は中国との関係が疎遠になったと述べられている。
・AIの進展において、中国はAIを経済や社会支配のためのツールとして活用しており、その利用法が非常に異なるとされている。
・中国におけるAIは政府の監視ツールとして使われ、国民の行動や思想を監視するための手段として重要視されている。
・AIに関する議論が高まる中、イーロン・マスクが推進する「デジタルツイン」技術についても言及され、これが将来的に人々にどのような影響を与えるかが示唆されている。
・デジタルツインは、個人のデジタル化を進め、未来のテクノロジー環境における新たな課題や利益を生み出す可能性がある。
・中国のAI利用法とマスクのデジタルツイン推進を巡る競争が、将来の社会に大きな影響を与えると考えられている。

感想
デジタルツイン、便利さと引き換えに、監視、プライバシー侵害、サイバー攻撃などのリスク、ストレス増えそう。

2024/12/1 - 正気を失った西側指導者たち

・ウクライナ戦争に関する最新情報を中心に、西側指導者たちの行動について議論された動画。
・トランプ陣営とプーチン政権が水面下で交渉しており、トランプ氏は大統領就任式前に戦争を終結させる意向を示していたが、その通りに進んでいる。
・ゼレンスキー大統領がウクライナ領土の譲渡を示唆し、戦争終結のための停戦協定の可能性に言及した。
・「正気を失ったワシントン」のテーマでは、バイデン大統領やブリンケン国務長官、サリバン国家安全保障担当補佐官などが「狂った指導者」として批判されている。
・西側指導者たちは、核戦争を引き起こす可能性のある行動を取っており、その恐ろしさに対する認識が日本では不足していることが問題視されている。
・アメリカとイギリスが提供した長距離ミサイルが発射されたとの報道があったが、実際にはウクライナではなくアメリカとNATOがロシアにミサイルを発射した事実が明らかに。
・これにより、ウクライナ戦争は代理戦争ではなく、アメリカとロシアの戦争へと変貌した。
・ロシアは報復として超音速ミサイルをウクライナの軍事施設に発射し、その後も西側の攻撃が続いていることが示された。
・西側指導者たちは、世界を核戦争の危機に追い込んでいるという深刻な状況にある。

感想
結局、戦争を悪と認識し、それを止めようとすることこそが正義の証ではないか。

2024/12/1 - 斎藤知事問題 異常な報道とその背景

・斎藤知事に関するTBSの報道が問題視されている内容を解説した動画。
・報道では斎藤知事が様々な勢力に騙され、悪者として落とし入れられているとする主張が拡散されていた。
・SNSでの拡散指示が頻繁に行われ、報道内容が事実に基づかない可能性が指摘されている。
・メディアはインタビュー内容を精査せず、証拠不明な情報を流していると批判されている。
・斎藤知事と関係のある重要人物の名前や、彼らが関わる団体についても言及。
・パワハラや公益通報者保護法違反の主張について、証拠が不十分であると専門家が指摘しており、告発の信憑性に疑問を投げかけている。
・今後、メディアや専門家による更なる調査が求められる状況となっている。

感想
オールドメディア、マスゴミのやることは野蛮だな。日本人じゃないしな。

2024/12/1 - 中国の新たな金鉱発見とその課題

・中国湖南省平江県万古で新たに金鉱が発見されたニュースが話題に。埋蔵量は推定1000トン以上、価値は6千億元、約13兆円に上る可能性があると報じられている。
・発見された金鉱は地下2000メートル以上の深さに位置し、その採掘には高度な技術と膨大なコストが必要となる。
・中国の現在の金採掘技術は数百メートルの深度を対象としており、今回の金鉱の開発は未知の領域となる。これにより、採算性や技術的な課題が指摘されている。
・金鉱の開発進行の可否は、金価格の動向に大きく依存すると考えられる。金価格が高騰すれば採算が取れる可能性があるが、逆の場合は開発が停滞する可能性もある。
・例としてアメリカのシェールオイル生産が挙げられ、原油価格の高低が採算性に大きく影響している状況に似ている。
・中国が発表する金鉱石の濃度（1トンあたり100グラム以上）については、楽観的すぎるという批判もあり、実際の採掘量がどの程度になるかは不透明。
・今回の発見は中国の国家戦略や資源確保の観点でも注目されるが、技術と経済性の両面で多くの課題を抱えている。将来的に、類似する問題が日本の海底資源開発にも影響を与える可能性が示唆されている。

感想
中国は広いから資源はあるだろうけど後先考えずに採掘しそうだよな。

2024/11/30 - 最近の状況 日常の気づきと新しい息抜きの発見

・メトロン氏が近況を報告。日常生活の変化や仕事と趣味のバランス、息抜きの方法について語られている。
・仕事や筋トレに多くの時間を費やす日々でも、自分の好きなことを仕事にしているため、辛さを感じることが少ないと述べている。
・息抜きについて、外に出て空気を吸ったり音楽を聞いたりといったシンプルな方法でストレスを軽減している。
・過去には、人付き合いを無駄と感じ、一人で過ごす時間を優先してきたが、最近では友人との交流や会話を楽しむようになった。
・人との付き合いを通じて、新しい刺激を得たり、仕事に対するモチベーションを高めることができていると感じている。
・特に、深刻な話題ではなくても、友人との軽い会話からアイデアや活力を得るようになり、これがポジティブな影響を与えている。
・一匹狼的な性格だった自身にとって、人と関わることが力に変わるという新しい発見が大きな変化であり、大切にしたいと考えている。

感想
やりたいことだけできるのは他人には真似できない才能。得意を生かすのも大事。いつからでも得意にしてしまえばいい。

2024/11/30 - 中国スマホの問題：セキュリティリスクと海外での使用不能

・中国製スマートフォンに関するセキュリティ問題や、海外で使用できなくなるケースについての話題。
・ユーザー報告：購入した中国製スマホが勝手に動作（ページ切り替えやアプリ再起動など）するという異常な挙動が確認されている。
・安全上の懸念：セキュリティ問題、爆発や自然発火のリスクが指摘されており、信頼性への疑問が高まっている。
・オーストラリアでの通信問題：多くの中国製スマホが現地の通信ネットワークに接続できず、使用不能になったと報告。背景には、オーストラリアでの3Gネットワーク停止や通信プロトコルの違いがあるとされる。
・Huaweiの動向：独自開発したハーモニーOSが注目されるも、閉鎖的な設計により中国国外での利用が制限される可能性が指摘されている。
・国際社会との緊張：これらの問題の背景には、中国の技術が西側諸国から孤立している状況や、オーストラリア政府による制限の疑惑も絡んでいる。

感想
俺の古いHuaweiのやつも遠隔操作されないかちょっと心配ｗ

2024/11/30 - 冷え性の医学的アプローチ

・冷え性に関する科学的な説明を行った動画。
・配信者は過去に重度の冷え性で、どのような対策をしても改善しなかった経験を持つ。
・冷え性の原因は「4毒」だったという結論。特に植物性油が動脈硬化を引き起こし、血流を悪化させる点を強調。
・冷え性は主に血管の末端、特に指先や爪の付け根に影響を与える。毛細血管の血流状態を顕微鏡で確認し、健康状態を可視化。
・指先の血管画像を示し、正常な血管と異常な血管の比較を実施。動画では配信者自身の血流改善結果を提示。
・解決方法として、植物性油の摂取を避けるなど、生活習慣の改善が挙げられた。

感想
4毒抜きの効果か、手のアトピー性皮膚炎がほぼ治り、冷えも少ないからか、今のところ、ひび割れ、あかぎれもなってない。

2024/11/30 - 世界が称賛する日本の偉人「南方熊楠」の功績

・日本の天才博物学者、南方熊楠の人生と功績を紹介した動画。
・熊楠は世界最高峰の科学雑誌『ネイチャー』に51本もの論文を掲載し、歴代最多記録を持つ日本人。
・特に「粘菌」という単細胞生物の研究で注目を集め、その成果は現代の都市計画やコンピュータの数理モデルに応用されている。
・熊楠は型破りな学者で、高校卒業後に独自の学問探求を進め、東大を中退して海外へ渡るなど、伝統的な教育の枠に囚われない自由な研究姿勢を貫いた。
・ロンドン滞在中、大英博物館での活動を通じて世界的な学者たちに認められ、未来から来た頭脳と称賛された。
・粘菌以外にも、菌類、藻類、シダ植物、昆虫など多岐にわたる研究を行い、生態系のネットワークの重要性を発見した。
・昭和天皇にもその業績を認められ、和歌山まで訪問を受けた逸話がある。天皇に粘菌標本を献上する際、森永キャラメルの空き箱を使ったという独自の哲学が垣間見えるエピソードも。
・彼の研究は、形式よりも内容の重要性を重視し、自由で独創的な学問の追求を現代にも示唆している。

感想
またまた素晴らしい動画。もっと視聴者が増えるといいが。俺も小さい頃から粘菌（変形菌）やらキノコやら自然全般好きだから熊楠の本読んだり、熊楠展見に行ったりしてたな。

2024/11/30 - ゼレンスキー、領土譲渡を初めて示唆

・ウクライナのゼレンスキー大統領が初めてロシアへの領土譲渡を含む停戦協定を示唆したとされるニュースを分析。
・ゼレンスキーはインタビューで、ロシアに占領されていないウクライナの領土（約4/5）をNATOの保護下に置けるなら停戦協定に応じる可能性を示唆した。
・一方、ロシアが占領している領土（クリミアやドンバス地域など）は、当面譲渡を容認し、後に外交的手段で取り戻すと述べた。
・これはウクライナがこれまで主張してきた「領土の完全回復まで戦う」立場を転換する重要な発言。
・トランプ前大統領の関与も注目されており、トランプが掲げる「ウクライナがNATO加盟を果たしつつ、占領地をロシアに譲る」という案が背景にあると推測される。
・ゼレンスキーはトランプに対し前向きな姿勢を見せ、彼がウクライナの最大の支持者になると評価している。

感想
ロシアはNATO拡大阻止のために戦争始めたと主張してるのにこの条件はないだろ。

2024/11/30 - 欧州の怒り、中国船による海底ケーブル破壊疑惑

・ヨーロッパ各国が、中国船による海底ケーブル破壊の疑惑に対し強い反発を示している問題を解説した動画。
・デンマークの海軍が、中国船を取り囲むなどの行動を取っており、現在も調査が続けられている。
・疑惑の船は、ロシアの港を出航後、バルト海に入り、複数の海底ケーブルが切断された時間帯と同じエリアを航行していたことがGPSデータで確認されている。
・海底ケーブル破壊は偶然ではなく意図的とみなされ、中国政府またはロシアの指示による可能性が指摘されている。背景には、ウクライナ戦争との関連性も議論されており、ロシアがヨーロッパの情報通信を妨害するため、中国と連携して行ったとの説が浮上している。
・これまでにも台湾の海底ケーブルが破壊される事件が発生しており、中国の嫌がらせ戦術の一環として注目されている。
・現在、ヨーロッパ各国が中国に調査協力を求めているが、中国政府は公式な関与を否定している。

感想
何を企んでるんだろうか。実験なのか。海底では修理も簡単ではないよな、大損害だな。

2024/11/29 - サイバーセキュリティとリユーザブルチップ技術

・深田萌絵氏のTeklium社の技術がForbesで紹介されたことに関する解説動画。
・主な技術は、Wi-Fiセキュリティを強化するための革新的な方法を提供するもので、パスワード管理の課題を解決する技術。
・従来、Wi-Fiのパスワードは多くのユーザーにとって複雑で、忘れやすい問題があった。簡単なパスワードはハッキングのリスクを増加させるが、難解なパスワードは記憶するのが難しいというジレンマ。
・これを解決する技術として、Tekliumが開発したEQC（量子通信をエミュレートしたソフトウェア）とタペストリーエクスチェンジというシステムが紹介され、デバイス同士が自動的に認証し、ユーザーがパスワードを覚えていなくても安全に通信できる仕組み。
・IoT時代において、全てのデバイスがネットワークで接続される中、セキュリティ問題が増加している。特に、冷蔵庫やカジノの水槽など、予想外の場所からハッキングされる事例が報告されており、これに対応するための技術が求められている。
・Tekliumの技術は、パスワード忘れの問題を解決し、デバイス間での自動認証によってセキュリティを強化。
・12月4日に予定されている技術発表会でさらに詳細な説明が行われ、特にEVや自動運転技術を研究している企業にも注目されている。
・中国はEVとAIスマートシティを統合し、国際標準として売り込もうとしているが、これにより監視社会のリスクが高まるとされる。
・テスラの自動運転技術が米国で推進され、中国との対立が予想される。データのセキュリティ強化により、個人情報の漏洩を防ぐ対策が必要と警告する。

感想
すごいシステム作ったんだな。しかし日本の重要な機密情報とか既にどれだけ中国流出してるのか考えると恐ろしい。親中の売国奴たちは自分さえ守れれば他はどうでもいいと考えてるだろうからな。

2024/11/29 - 日産倒産危機？資金繰りが12ヶ月しかない

・海外メディアが報じた衝撃的な日産の財務状況について。
・日産の資金繰りが12ヶ月から14ヶ月分しかなく、倒産の危機が迫っていると伝えられた。特にキャッシュが極端に少なく、在庫が積み上がる中で売れ筋商品の不足が問題となっている。
・日産の経営ミスとして、ハイブリッドやガソリン車の開発を怠り、EVと自動運転車に過度に依存したことが挙げられている。
・海外メディアでは日産の破綻後のシナリオとして、アメリカや日本の大手投資家を探しているが、資金はもたない可能性が高いとされている。
・シンガポールや香港のファンドがひそかに日産株を買い集め、今後何か仕掛ける可能性も指摘されている。
・日産救済のシナリオとしては、フォックスコンやテスラなど外資の介入が考えられている。特にフォックスコンは日本のブランドとして日産を買収する意向を持つ可能性があり、テスラにとっても日産買収にはメリットがある。

感想
どうなる日産。

2024/11/29 - ガソリン減税来年度へ持ち越し

・2024年度のガソリン減税の見直しが来年度に持ち越されたことについての解説。
・自民党、公明党、そして国民民主党の協議により、ガソリン減税は2026年度に再度見直されることが決定。
・この見直しに関して、減税を確約する条件で1年先送りを認めるという合意がなされたが、その実現性には疑問も。
・政府与党はガソリン減税の廃止とその影響について調整が難しいため、実施は2026年度に先延ばし。
・この議論の背景には、来年の参議院選挙が控えているため、選挙前の対応が不安定であることが影響していると指摘されている。
・減税に関する確約が曖昧であり、選挙後に方針変更される可能性が高いため、国民民主党は慎重な対応をしている。
・同様に、税制改革全体における不確実性と与党間の不一致が問題となっており、インボイス制度の廃止議論なども絡んでいる。

感想
自公立憲、ほんと腹立つな。増税は一瞬でしかもひっそりやるくせに。

2024/11/29 - 政府の財政危機と言いつつ注射代金バラマキ

・日本政府が財政危機を理由に増税を主張する一方で、予算を注射の助成金に使う矛盾が取り上げられた内容の動画。
・新型コロナウイルスワクチン接種に関連して、当初7000円と予算が見込まれていたが、実際の接種費用が1万5300円に上昇し、その差額を助成金で補填することが決定された。
・これに関して、政府が提示する「経過措置」という説明には疑念が呈され、適正な根拠が欠けていると指摘されている。
・この措置が、実際には「基金管理団体」を通じて行われ、政府の天下り先に資金が流れる構図が浮き彫りになった。
・政府が財政難を理由に増税を強いる一方で、実際には無駄な支出や利権の温床を作り出しているとの批判が強まっている。
・この問題に対して、改革を求める声が高まり、これを機に「リセット法案」の提案などが検討されている。

感想
「独身税」とは、少子化対策としての「子ども・子育て支援金制度」に基づく保険料。年収に応じて月額250円～450円からスタートし、2028年には月額約800円へ。独身者からも徴収で独身税と揶揄されている。不公平かつ本末転倒の愚策。税金を財源とする考え自体、詐欺的な主張。

2024/11/29 - トランプとプーチンの非公式交渉

・ウクライナ戦争を巡るトランプとプーチンの非公式交渉が進行中という話題に焦点を当てた動画。
・ウクライナ戦争がバイデンの許可により、地域的な紛争から世界的な戦争へと拡大。
・シーモア・ハーシュによるスクープがあり、トランプとプーチンの代理人によってウクライナ戦争の終結に向けた協議が進んでいると報じられる。
・トランプとプーチンはすでに戦争終結の方向性について合意に近い状態で、交渉は水面下で行われているとのこと。
・アメリカの影響力を示す一例として、メタのCEOザッカーバーグがトランプと会談したことが挙げられ、これを含むアメリカ国内の変化が続いている。
・バイデン政権の焦りが顕著で、長距離ミサイルの使用許可をウクライナに与えたが、これはプーチンとの最後の対立の兆しと解釈されている。
・シーモア・ハーシュはディープステートの動向について警告し、バイデン政権がトランプの復権を避けるために極端な手段を取っている可能性を示唆。
・世界が核戦争の瀬戸際にあるとの認識が広がっており、バイデン大統領のレイムダック化がこの問題を加速させている。
・シーモア・ハーシュは、政府の内部情報を基にスクープを報じる実力派ジャーナリストとして、重要な動きをキャッチしている。

感想
日本のメディアは報じない情報。

2024/11/29 - トランプ関税政策とその世界経済への影響

・トランプ氏の関税政策がアメリカ国内および世界経済に与える影響について解説した動画。
・主な政策内容は、中国製品への10%追加関税、メキシコ・カナダ製品への25%関税。これによりNAFTA（北米自由貿易協定）を置き換えたUSMCAの実効性が疑問視されている。
・アメリカは関税収入の増加を狙うが、インフレの加速が問題視されている。関税によるコスト増が価格に転嫁され、消費者物価が上昇する。
・価格上昇が消費を抑制し、結果的に売上が減少。これにより企業の利益が減り、税収も低下する可能性が指摘される。
・労働賃金の上昇と生産コストの増加により、製造業がアメリカに回帰する見込みは薄い。一方、メキシコなどの低賃金国も経済的な悪影響を受ける。
・グローバル化が進めてきたコスト削減と取引拡大の流れを逆行させる政策であり、近隣諸国の経済にもデフレ圧力をかける可能性がある。
・全体として、関税政策はアメリカ経済にとっても諸外国にとっても負の連鎖を引き起こすリスクが高いとの指摘。特に、インフレと経済低迷をもたらす可能性が懸念される。

感想
支配層の影響力は強く、政治家が変わっても実際の権力構造は変わらず、グローバリズムは続く見込みか。

2024/11/29 - 広東省の多数店舗・工場が臨時休業、その裏事情

・広東省の潮州市や汕頭（スワトウ）市で商店街や工場の9割以上が一斉に臨時休業し、話題となっている。
・マクドナルドやケンタッキーなどの大手チェーン店も休業しており、普段は賑わうエリアが閑散としている。
・原因は、中国政府が11月に実施予定の全国的な安全検査。
・北京から派遣される覆面調査員が、安全基準や消防法違反を厳格に取り締まると噂され、違反が発覚すれば営業停止や高額な罰金（約100万円相当）を課される可能性がある。
・小規模店舗にとって罰金は死活問題であり、調査を避けるため臨時休業が広がった。
・地元の露店商も同様に営業停止を命じられ、当局が北京からの調査員に責任を問われるのを避けるためとされる。
・さらに、中国政府の財政難が背景にある。2024年1～7月の税収は前年同期比5.4%減少し、経済悪化が進行。一方で、税以外の収入が12%増加しており、この収入源には罰金や手数料が含まれると推測される。
・このような状況下で、多くの事業者が政府の厳しい姿勢に疑心暗鬼となり、営業停止が連鎖的に広がった。

感想
日本政府も税金が国の財源だと嘘をつき何にでも税を課し、国民から金を巻き上げる。

2024/11/29 - 奥野卓志氏の声明発表と明治株売却問題

・奥野卓志氏が明治ホールディングスの株式売却や政府の対応に対し、強い批判を展開した声明に注目が集まる。
・明治ホールディングスの株式が、リソナ銀行や三菱UFJ信託銀行など9社により計420億円規模で売却されることが発表された。
・株式売却の背景には、政策保有株式の縮減が表向きの理由として挙げられるが、奥野氏は「別の理由がある」と指摘。
・奥野氏は、トランプ氏の再選やR.ケネディ.Jr氏の起用が明治製品の市場や株価に影響を与える可能性を示唆。さらに、製品に対する日本人の認識の変化も影響していると述べた。
・一部議員が明治製菓ファルマに提訴されるという報道が選挙前に出たものの、実際の提訴には至っていない点や、記事内容に矛盾がある点を奥野氏が批判。
・明治製品の信頼性や政府対応に疑問を投げかけた奥野氏の声明は、多くの視聴者に衝撃を与え、SNSやメディアでも議論が広がっている。

感想
これはこれからもっと面白くなるな。ワク推したやつらは深く反省してほしい。しないだろうけど。

2024/11/28 - 半導体競争における日本の勝利戦略 トランプ政権下の挑戦とAIの未来

・半導体産業における日本の立ち位置や競争力強化についての議論を扱った、落合陽一氏とレゾナックの真岡朋光氏の対談動画。
・日本の半導体産業は、トランプ政権時代の厳しい状況を乗り越え、今後の競争で勝つためにどのような戦略が必要かを考察。
・半導体技術とAIの進展が日本に与える影響について、落合陽一氏が深く掘り下げる。特に、AIが半導体産業や社会全体に与える変革の可能性が強調されている。
・半導体の後工程（パッケージングや基盤への搭載）が今後さらに重要になるとの見解。特に日本が得意とする素材や技術が競争力の源泉であり、これを活かした戦略が求められる。
・政府の支援を受けた半導体工場の増設が進んでおり、産業規模の拡大が日本の競争力強化に寄与している。
・AIや半導体技術の発展に伴い、今後の社会や文化がどのように変わるかについての展望が示され、科学技術の進展とその社会実装における日本の役割が問われている。

・1980年代、アメリカからの半導体規制がトリガーとなり、日本の半導体メーカーは市場シェアを失った。その結果、日本の電気メーカーもグローバル市場でシェアを落とし、半導体産業の競争力も低下した。
・また、ファウンドリー型のビジネスモデルが登場し、製造と設計が分離され、それに追いつけなかった日本の企業は競争で不利になった。
・ここ1～2年で業界再編の兆しが見られ、特にAIの進展が半導体産業に大きな影響を与えている。特に、AIに特化したGPUや組み込み系プロセッサーが今後の競争に重要となる可能性が高い。
・Appleなどの企業が自社開発した半導体で優位性を持つ中、AIサービスのために自社設計の半導体を使用するクラウドサービスプロバイダーが増えており、これが今後の業界構造に影響を与えるだろう。
・これらの動きにより、製造から設計、データセンターに至るまで全体の最適化が進むと予測され、特に投資力のある企業がリードすることになる。

感想
ハイテクと軍事の距離の縮まり、戦争は金が動くから技術も発展するんだよな。航空宇宙産業も軍需産業と密接だしな。それにしても色々語彙が豊富な意識高い会話でおもろいなｗ

2024/11/28 - 東京の売春観光化と日本の貧困問題

・東京の歌舞伎町で外国人向けの売春観光が広がっている問題についての動画。
・外国人観光客の増加や円安の影響で、日本は「安い国」としてセックス観光の目的地となっている。
・新宿の歌舞伎町周辺では、日本人の若い女性が客引きをしており、その多くは貧困状態にあるとされる。
・風俗業界はデフレ化しており、競争が激化しているが、若い女性が安価で働く環境が危険を伴うと指摘。
・日本政府はこの問題にどう対処すべきかが問われており、経済の回復が重要な解決策とされている。
・日本の貧困問題と経済的な疲弊が、女性たちが過酷な状況に置かれる原因となっている。
・風俗業を退治するだけでは根本的な問題は解決せず、経済の好転と健全な雇用の確保が急務。

感想
根本原因には触れず、表面的で、偏向報道ばかりするメディアは害悪でしかない。マジで嫌な気分になるだけ。

2024/11/28 - 米大統領選後のロシア政策とトランプ当選の影響

・2024年の米大統領選直後、プーチン大統領との会話を基に、トランプ再選後のロシアの動向について議論。
・ロシアでは、プーチン大統領が日本に対して前向きな発言をし、対日政策を変更しようという意向がある。日本の若者や学生の間でも日本とロシアの関係改善に関心が高まっている。
・日本の政権交代（岸田政権から石場政権）について、ロシアでは非常に注目されており、プーチン大統領も日本の政治動向を注意深く見守っている。
・米大統領選の結果、トランプが再選したことで、ロシアでは共和党の方が前向きな姿勢を取るとされ、ロシアの世論調査でもトランプ支持が多かった。
・日本とロシアの関係が改善される可能性があり、特にエネルギー問題を中心に今後の協力が期待されている。

感想
とにかく停戦。武力でなく平和的解決を目指してほしい。

2024/11/28 - トランプとマスコミの戦い、ブレンダン・カー氏の指揮

・トランプ氏が言論の自由を守るために動いていることに焦点を当てた動画。
・FCC（アメリカの通信規制機関）の新トップにブレンダン・カー氏が任命されることが決定。FCCは放送免許の発行や、公平な報道を監視する役割を持つ。
・ブレンダン・カー氏は、Facebook、Google、Apple、Microsoftが検閲を行うカルテルを形成していたと批判し、この検閲カルテルを解体すべきだと主張。
・イーロン・マスクがTwitterを買収したことで、言論空間が変わり、トランプ氏が大統領選で勝利するのに重要な役割を果たした可能性があると指摘。
・アメリカの裁判所がGoogleに対して独占禁止法違反で判決を下し、GoogleにChromeを売却させるよう求めている。これにより、Googleに対する圧力が強まる予想。
・トランプ氏は大統領選のテレビ討論に関して、アメリカのABCの放送免許を取り消すべきだと提案したが、米連邦通信委員会（FCC）は拒否。日本のメディアにも公平性を欠いた報道が多いと批判。
・トランプ氏が大統領になった場合、メディアや言論の自由に関する改革が進む可能性があると考えられている。

感想
日本のメディアは放送法に完全に違反。やめちまえほんとにもう。完全に同意。

2024/11/28 - ラルフローレン「爆売れ」からの95%返品の裏側

・中国の「独身の日」（11月11日）はネット販売プラットフォームによる大規模キャンペーンが行われる日。ラルフローレンの商品がこの日爆発的に売れたが、その95%が返品されたことが話題に。
・背景には、中国の消費者が割引キャンペーンを最大限に活用する独特の手法がある。例えば、総額が割引対象となる一定金額を超えるために高額商品を一時的に購入し、割引を受けた後に高額商品を返品するという行為。
・今回の返品騒動では、ラルフローレンは約13億元（日本円で約300億円）分の注文を受けたが、そのほとんどがキャンセルされた。
・商品の出荷状況によって損失額は異なるが、一件あたりの損失は数元（日本円で数十円程度）にとどまる。しかし、返品率が非常に高いため、総体的なダメージは大きいと考えられる。
・高単価商品はこうした手法のターゲットになりやすく、ラルフローレンにとっては特に影響が大きかった。
・過去にはユニクロも同様の事例に直面したが、ラルフローレンのような高級ブランドはより被害が大きいと推測される。
・この問題は中国で長年議論されているが、日本のマスコミは従来、独身の日の消費を「好調」と報じていた。しかし、今年は消費低迷と返品問題が広く報じられている。
・キャンペーンの過剰な割引制度がこのような問題を引き起こしており、リスクを考慮した対応が必要である。

感想
自己中心的な考えが広がる根本原因は、グローバリズムと正しい教育の欠如、そして政治の影響。日本人がこれに気づき、周囲で指摘し合うことが重要だと思う。

2024/11/27 - アレックス・ホルモジが教える「弱者が強者に勝つための7つのルール」

・アレックス・ホルモジが成功するための思考法と戦略を紹介する動画。
・成功したいが何から始めていいか分からないという悩みを解決するためには、やるべきことよりもどのようなマインドセットを持つかが重要だと強調。
・成功者は異なる分野でも成功することが多い、その理由はその人の「思考法」が全てにおいて優れているから。
・例えば、甲子園に出場するような強豪校の選手は、テクニックではなく「本気で甲子園を目指している」という強いマインドが他校の選手との大きな違い。
・成功に向けてマインドを整え、行動し続けることが重要。
・多くの人が成功するための思考法を知らず、ネットではテクニック論が注目されがちだが、本当に必要なのは思考法そのもの。
・成功者から学び、成功するための思考を身につけるべきであると強調。
・アレックス自身もゼロからのスタートで数々の失敗を経験しながら成功を収めた。
・アレックスの成功法則は、単なるテクニックではなく、精神的な強さや姿勢がいかに重要かを教えている。
・本内容は、物理的・精神的に厳しい挑戦が求められるが、成功を掴むための確かな方法である。
・特に若い人々に向けて、自由な未来を得るために行動する重要性を説いている。

感想
これを実践できれば、成功は間違いない！というより、取り組み始めた時点である意味、成功しているぞ！

2024/11/27 - 中国経済の現状と虚偽の高成長数字

・中国経済の低迷とその背景にある問題についての解説。
・中国の経済は共産党の独裁政権の下、資本が完全に支配されており、資本主義とは異なる形態の市場経済を形成している。
・不動産バブルの崩壊が進んでおり、土地の価格暴落が止まらない。
・中国政府は不動産を買い付けると発表しているが、それが実際に効果を持つかは疑問視されている。
・外国資本が逃げ出し、中国人民銀行の金融政策の調整が限界を迎えている。
・中国のGDP成長率が5%以上と発表されているが、その根拠となるデータは虚偽であり、実際の成長率はほぼゼロ、もしくはマイナスに近いと指摘されている。
・中国のGDP成長を支えてきた固定資産投資の統計が信頼できず、政府が発表する成長数字に大きな誤差がある。
・今後、経済低迷が続く中で、共産党政権の経済モデルが崩壊し、社会主義経済の終焉が近づいていると予測される。

感想
マンションとか鉄骨むき出しみたいな状態で売ってしまうって流石中国。トイレとかシンクとか生活設備は購入者が揃えるからGDPに大きく影響するって衝撃的ｗ

2024/11/27 - 石破総理の賃上げ発言

・石破総理が、賃上げを実現するために「勇気を持って踏み出すように」と発言したことが話題となった動画。
・岸田内閣時代から続いている賃上げのための会議が行われ、総理が前向きに働きかけている様子が伝えられている。
・総理の発言は、労働者や企業に対して賃上げの決断を促すものだが、商工会議所などの経済団体はその影響を懸念している。
・特に、赤字企業にとって最低賃金の引き上げは経営に深刻な影響を与え、支払い能力に見合った政策が必要との声が上がっている。
・一方、政府は実質賃金を上昇させることでデフレ脱却を図りたい意向を示しているが、地域や業界の現実に即した政策が求められている。
・特に、地方の中小企業では最低賃金の引き上げが経営に直接的な負担となり、廃業のリスクを抱えている地域もある。
・賃上げを巡る議論が進む中、労働市場の流動化や企業の持続的な成長を支える政策が求められている。

感想
赤字なら廃業しろと、、中々こんなこと言えないよな。ある意味すごい。

2024/11/27 - 日銀の役割とその歴史的背景

・元日銀審議員の原田泰教授が日銀の役割について解説する動画。
・日銀は、形式上株式会社で株主が存在するが、実際の株主には経営に対する権限はない。
・日銀の主な目的は物価の安定、国民経済の健全な発展、金融秩序の安定であり、これらを法的に義務付けられている。
・日銀が株式会社として上場している理由は、明治時代の改革に起因するもので、当時の先進国を模範にした結果として決まった。
・日銀と財務省の関係について、両者が政策で対立している様子が紹介され、日銀は金融緩和を進める一方、財務省は増税を進めるという矛盾した政策が存在していることが説明されている。
・元審議員による解説を通じて、日銀の運営とその歴史的な背景、そして日本の経済政策に対する理解が深まる内容となっている。

感想
物価の安定、国民経済の健全な発展、金融秩序の安定、、具体的な話が何もなくてうさん臭さしかなかったな。なんなの。

2024/11/27 - 大阪万博のパビリオン建築問題と業界の現状

・大阪万博のパビリオン建設における問題点と、参加国の脱落の危機について取り上げた動画。
・建築会社が次々と逃げ出している背景には、厳しい建設条件や未知数のリスクがある。
・万博パビリオンは、国ごとの独自性を反映したデザインを求められるため、通常の建設工事よりもリスクが大きい。
・特に、政府のサポートの不透明さや、工期の短さが建設会社にとっての大きな懸念となっている。
・加えて、外国政府との契約には言葉の壁や契約内容の不確定要素も影響しており、建設会社のリスク回避姿勢が強まっている。
・過去の万博では、日本の建設業界が一丸となり、高い意欲で取り組んでいたが、今回はその協力体制が欠けており、各社はリスクを避けるため関わりたくないという姿勢を見せている。
・現在の日本の建設業界は、少子高齢化と人手不足が深刻化しており、若手の技術者不足が更に問題を悪化させている。
・このような状況下では、リスクを取らずにプロジェクトに関わることが難しくなっており、万博のパビリオン建設が滞る可能性が高まっている。

感想
IR利権でしかないこの無駄すぎるやつ、腹立つを通り越してるよな。

2024/11/27 - 米食の重要性と「水穂国」の意味

・日本人が米を食べることの意義と、その背景にある文化的・歴史的な価値についての解説。
・日本の美称「水穂の国」は、稲作が行われる豊かな土地を象徴しており、米を食べることが日本人のアイデンティティと深く結びついている。
・米作りは非常に高度な技術と協調性を必要とし、山を整備して水路を作るなど、自然との共生が重要であった。
・米は小麦やトウモロコシと比べて栄養価が高く、特にビタミンB群が豊富で、長期間の生存にも適している。
・米を食べる文化は日本に多様な民族が入ってきても共通の基盤となり、他国と異なる点として強調されるべき。
・非常食としても玄米が最適であり、栄養面でも非常に優れていると強調される。
・これらの知識は、米食が日本の歴史、社会、そして健康にどれだけ重要かを再認識させてくれる。

感想
今度、玄米も食べようかな。痩せすぎても困るし、たまに食べるといいかな。海藻も食べるべきだよなー

2024/11/27 - 斎藤知事に対するオールドメディアの酷い態度　ひろゆきの見方、折田楓の公職選挙法違反の問題、MBSアナウンサー

・斎藤知事の選挙活動に関するオールドメディアの報道と、知事が公職選挙法違反を指摘される騒動を取り上げた動画。
・斎藤知事はポスター依頼に関して、契約上問題ないと述べ、弁護士と相談して対応を進める考えを示したが、メディアはそれを犯罪者扱いしている。
・MBSのアナウンサーと元朝日新聞記者がインタビューを行うも、その距離感や質問の仕方が厳しく、斎藤知事に対する非難が強い。
・ひろゆき氏は、総務省が当選無効を判断することが問題であり、もし総務省がそのような判断を下せば社会が混乱する可能性が高いと指摘。
・また、メディアの取材方法や注目するべき他の問題についても批判が展開される。特に、メディアが斎藤知事に過剰な焦点を当て、他の重要な問題に対する無関心が浮き彫りになる。
・折田楓の過去に関する議論もSNS上で盛り上がっているが、ひろゆき氏はそのような話題ではなく、もっと重要な問題に目を向けるべきだと強調している。
・日本のメディアの影響力やその役割についても言及され、メディアがどのように情報を伝えるかが社会に大きな影響を与えることが再確認される。

感想
愚劣極まりない洗脳装置のネジ、確かにｗ　それにしてもヘラ総統の動画、検索で出てきにくいから規制かな。

2024/11/27 - 恥をも顧みない「日本の恥さらし」集団によるSNS乗っ取り事件

・動画はメディアのネット戦略と、日本の政治・社会に関わる問題に焦点を当てている。
・個人YouTuberの投稿が検索で上位に表示されないよう、メディア各社が情報を埋め尽くす戦術を実行中。ライブ配信や切り抜きニュースを多発し、検索妨害が行われている様子が伝えられている。
・メディアの目的は、インターネットでの影響力を削ぐこと。検索結果を意図的に操作し、個人投稿が目立たないようにしているとの指摘。
・この戦術は、メディアが自らの影響力を守るために行っていることと考えられ、情報操作に対する新たな戦略として注目されている。
・また、政治に関連する話題として、カジノを含む統合型リゾート（IR）汚職事件が取り上げられ、2017年に中国企業が日本の国会議員に賄賂を渡した問題が指摘されている。
・賄賂提供の背景には、日本政府の外交担当者やインフラ関連の議員が関わっている可能性が示唆されている。
・さらに、財政政策に関する圧力が内部でかけられており、財務省からの指示に従い、地方財政への影響を懸念する発言が出ている。
・これらの問題はメディアや政治家が交錯する状況を浮き彫りにし、今後の議論に大きな影響を与えることが予想される。

感想
いつも鋭い指摘とわかりやすい解説。確かに検索上位にオールドメディアのチャンネルばかり。

2024/11/27 - アメリカ人の原爆投下に対する意見の変化

・最近、アメリカ国内で原爆投下に対する意見が変化してきているというテーマの動画。
・日本では原爆投下が戦争を終結させるために必要だったと教えられ続けているが、アメリカ人の中には原爆投下が不必要だったという意見が増えてきている。
・アメリカの過去の見解では、原爆投下は戦争を早期に終わらせ、アメリカ兵の命を救うために必要だったとされているが、近年その見解に異論が出ている。
・アメリカの歴代大統領や軍部のトップの中にも、原爆投下を不要だと考える者がいた。アイゼンハワー大統領は原爆使用が軍事的に不必要だと考え、日本はすでに降伏寸前だったと発言。ウィリアム・D・リヒも原爆使用に強い反対意見を持ち、この兵器は人類に倫理的な影響を与える野蛮な道具だとした。
・さらに、ソ連の対日参戦が決定的な役割を果たし、原爆を使わなくても日本は敗北していた可能性が高いとの歴史家の指摘もある。
・この変化した意見は、ウクライナや中東の情勢が緊張している現在、原爆の使用を巡る議論を再考させる重要なポイントである。

感想
「日本人が原爆について本当の意味を理解して次の世代にどう伝えるべきかしっかりと考える必要がある」本当にそうだな。単に歴史的な出来事としてではなく、深い人間的教訓として伝えることが必要。北朝鮮などへの抑止力としての核保有についても日本国民は真剣に考える必要がある。

2024/11/27 - 中共と石破政権：ビザ免除とマスコミの沈黙

・中国共産党が日本に対し、中国人へのビザ免除を求めている件についての動画。
・石破政権下で、日本人への中国ビザ免除が再開された後、中国人へのビザ免除も要求されるようになった。
・日本では中国へのビザ免除を求める声も一部あるが、国内での中国人犯罪や尖閣周辺問題を背景に、むしろ入国審査の強化が求められている。
・石破政権が中国寄りと見られる理由として、中国企業と繋がりのある政治家が閣僚に含まれている点や、中国側の政策変更（尖閣周辺ブイの撤去など）で政権が支持される構図が挙げられる。
・米中対立の中で中国寄り政策を取ることが、日本にとって全体的にマイナスになる可能性が指摘されている。
・アメリカでの中国企業のスキャンダルが日本の一部政治家に絡んでいるが、マスコミはこの問題をほとんど取り上げていない。
・マスコミが特定政治家を守るために重要な情報を報じない体制が、既存の利益共同体として批判されている。

感想
先日、本屋で高齢の女性たちが「この人は中国人だからダメよ」と政治批評をしているのを耳にし、少しうれしくなった。その考えをぜひ老人会などで広めてほしいと思った。

2024/11/26 - 石破政権 中小企業潰しと売国政策の加速

・石破政権下で進められる中小企業潰しと、日本企業の売却を促進する政策についての議論。
・中堅・中小企業に対する政策は、企業を成長させるというよりも、規模が小さい企業を潰し、大企業への集約を目指している。
・企業への支援策では、M&A（企業の合併・買収）の促進が強調されており、特に小規模な企業をM&Aを通じて統合し、大企業へと成長させることを狙いとしている。
・日本の食料自給率の低さを無視した上で、農産物や食品の輸出を増やすという目標が掲げられており、国内の食料問題への対応が不十分である点が指摘されている。
・また、インフラ事業の海外展開を重視する一方で、国内インフラの更新や防災投資の必要性が十分に議論されていない。
・外国資本による対日直接投資の促進策が取られており、日本の企業や資産が外資に売却される流れが加速している。
・これらの政策が、国内企業の存続を危うくし、日本の経済的独立性を損なう可能性があるとの懸念が示されている。

感想
売国奴は日本をぶっ壊す政策しかやらない。

2024/11/26 - 食糧危機？コオロギ事業の破綻とSNS批判

・コオロギを使った食糧プロジェクトが破産したことに関する動画。
・一時期、食用コオロギが注目を浴び、特に河野太郎氏が推進していたが、結果的にプロジェクトは失敗に終わった。
・SNSでのコオロギ食に対する批判が強まり、消費者の反感を買ったことが原因とされている。
・SNSの"誤"情報や批判的な声が拡散し、消費者は「昆虫食」に対して拒否反応を示した。
・これを受けて、SNSの信頼性が疑問視され、テレビの情報の方が正しいとする風潮も一部では広がっている。
・食料危機に備えるためには、コオロギなどの代替タンパク源が重要とされていたが、消費者の理解不足が大きな障害となった。
・その一方で、農業の生産状況や貿易赤字が悪化し、食料の供給不足が現実のものとなりつつある。
・外貨不足や物価高騰が影響し、海外からの輸入が難しくなる中、日本国内での食料の確保が困難に。
・こうした事態に対して、実際にどのような対応が取られるのか、今後の状況に注目が集まる。


感想
AIは皮肉やニュアンスを理解できてないからそのままだなｗ　まぁ、動画見て考えてみてほしい。

2024/11/26 - YouTubeの規制と外国人労働者問題

・YouTubeが「不問題」や移民問題を扱った動画に対して、厳しい規制をしているという内容の動画。
・制作者は3本の動画が削除され、そのうち2本が「移民問題」に関連していたと述べている。
・特に、埼玉県川口市を例に挙げ、日本における外国人労働者の問題が深刻であることが強調された。
・「仮放免」という不法滞在状態の外国人が合法的に働けず、健康保険にも加入できない状況で生活している実態が語られた。
・これに対し、川口市が仮放免者の労働許可や健康保険加入を国に要望していることが問題視された。
・この状況が続けば、日本が「難民を装った移民」であふれる可能性が懸念されている。
・スウェーデンの例を引き合いに出し、移民政策が社会の安全性や経済に与える悪影響を警鐘として述べた。

感想
政府と警察が犯罪行為を黙認し、メディアはその事実を報道しない。YouTubeでも規制。既に法治国家ではなくなっている。危険を顧みず活動されている河合氏、石濱日本保守党、こういった動画を発信してくれているねずみさんとかを日本国民ならば応援しなければいけない。

2024/11/26 - 中国ソーラーパネル業界 還付金30％削減の影響と背景

・中国政府がソーラーパネル輸出時の税還付率を13%から9%に削減すると発表。施行は12月1日からで、業界に激震を与えている。
・中国のソーラーパネル業界では、激しい競争が行われており、利益率は平均7%。還付金削減は利益の少ない企業にとって致命的で、倒産の懸念が高まる。
・背景には、政府の収益確保や産業構造改革の意図がある。効率の悪い企業や競争力の低い企業を淘汰し、業界全体の強化を目指している。
・還付金削減の急な発表により、企業が対応する時間が不足しており、混乱が予想される。
・この動きは、中国国内の事情だけでなく、グローバル市場や日本市場にも影響を及ぼす可能性がある。
・日本市場では、中国製ソーラーパネルが既に支配的な地位を占めており、日本メーカーの競争力が低下。結果として、日本は中国製品への依存を深め、価格上昇の影響を直接受ける可能性が高い。
・中国政府のもう一つの狙いとして、不当な補助金とみなされるリスクの回避があるとされている。
・全体として、業界再編やグローバルな影響を見据えた戦略の一環だが、急な変更が企業や市場に大きな混乱をもたらす恐れがある。

感想
強制労働、有害物質、環境破壊、廃棄問題などを知りながら、未だに中国から輸入を続け、日本に設置を進める利権政治。腐敗そのもの。

2024/11/25 - 潜在意識の使い方　初心者向け七日間プログラム

・「潜在意識の使い方」とその影響について深く掘り下げる話題。
・潜在意識を活用することで自分の考えや行動に対する意識が変わり、意図的な変化を促進することが可能。
・人々が持つ深層の信念や思考のパターンを意識的に変え、自己成長を促す方法として、潜在意識の活用が強調されている。
・さらに、日本の従軍慰安婦問題についての真実が語られ、これに関連する情報が誤解や意図的な歪曲を含んでいることが指摘された。
・従軍慰安婦に関する歴史的事実について、誤った情報やプロパガンダが広まった背景、反論をアメリカのラジオ局で200回以上も語った話が紹介されている。
・このライブ配信後半では視聴者の質問に答える形式で行われ、潜在意識の使い方の具体的な実践内容について詳しく語られた。

感想
及川さんの自分の意見と違う雑誌にも出て、自分の考えを世の中に伝えようとする姿勢に感動してしまった。応援してかないとなー。夢ノート、イメージング、今じぶんができることをノートに書く、一週間やってみる、期限は設けない、これはやってみないとなー

2024/11/25 - ウクライナ戦争とトランプ、マーケットの行方

・ウクライナ戦争の終結を巡る情勢と、アメリカの政権交代がマーケットに与える影響を考察した動画。
・ウクライナ戦争は既に3年を超えて続いており、戦争の終息が見えてこない状況。バイデン政権はミサイル提供を続けている一方、トランプ前大統領は就任すれば24時間以内に戦争を終わらせると主張。
・バイデン政権はミサイルの提供を強化し、ロシアからの報復行動を引き起こす可能性がある。これにより、第三次世界大戦のリスクが高まると警告する声もある。
・マーケットに与える影響は大きく、特にトランプ再選の可能性や戦争終結の見通しが経済にどのように作用するかが注目されている。
・この情勢を背景に、為替市場や株式市場の動向も予測されるが、依然として不確実性が高く、慎重な姿勢が求められている。

感想
日本の外交は危ういよな。和平調停は難しいとの見方もあるし、さらに戦争長期化したら、ロシアとの対立深化のリスク高い。

2024/11/25 - オーストラリアのSNS規制強化：16歳以下禁止法案

・オーストラリアで提出された、16歳未満のSNS使用禁止法案に関する議論を取り上げた動画。
・オーストラリアのアルバニージー政権が16歳未満のSNS使用を禁止する法案を提出。保護者の同意があっても使用が禁じられ、違反企業には最大4950ドル（約50億円）の罰金が科される。
・SNS運営企業に対し、子供の利用防止措置を求める内容で、YouTube以外のSNS（TikTok、Instagramなど）が規制対象となる。
・親たちの間で、SNSによる犯罪やいじめの誘発を懸念し、規制強化を求める声が高まっている。
・オーストラリアでのこの動きは、世界的にSNS規制の強化が注目される中で進んでおり、他国でも同様の議論が広がる可能性がある。
・規制に賛成する立場と反対する立場が対立し、今後の展開に注目が集まる。
・世界では、SNSに関する規制強化やインフルエンサーへの罰則が増加しており、ウガンダでは政府批判のSNS投稿が問題となり、懲役刑を受けた事例も報告されている。

感想
子供にとってSNSは害が大きい。ネットは一部で逃げ道にもなるが、有害コンテンツ規制と運営への罰則強化は必要で、対策を取らない方が不自然。しかし、日本のメディアがSNSを害悪とし自分たちを正当化しているのはもっとおかしい。

2024/11/25 - 石破内閣の地方創生の失敗予測

・石破内閣の地方創生政策が成功しない理由を批判的に解説した動画。
・現政権の経済対策は現状認識がずれており、これが「失われた40年」へと進む原因になると指摘。
・地方創生政策の柱として、ICT技術の活用や「好事例の横展開」などが挙げられるが、地域の人口や環境の多様性を考慮しておらず、成功例を単純に他地域に適用するのは無理があると批判。
・特に地方の課題である人口減少や産業衰退を成長のエンジンに転換するといった表現が曖昧で現実的でないと指摘。
・具体的な資金投入や柔軟な対応が欠けており、政策の精神論や表面的な取り組みに終始していると分析。
・地方創生の失敗は、政府が十分な資金を提供せず、特定の地域のみを優遇するような予算配分に原因があると指摘。

感想
政府が地方とか国民を救う気がないことがはっきり伝わってくる。

2024/11/25 - 中国での反日行為とマスコミの問題

・動画では中国共産党の反日教育の影響が浮き彫りになった最近の事件を取り上げている。
・サッカーワールドカップ最終予選の日本対中国戦では、日本選手へのレーザーポインター攻撃や、試合中および周辺での暴力的行為が発生。
・日本チームを応援する行動が中国では危険視され、警察に守られながらスタジアムを退場する事態も発生。
・これらの行為の背景には、反日教育に基づく敵意があり、スポーツ試合が政治に利用されている中国の現状が指摘される。
・動画では、日本のマスコミがこうした問題を報道しないことや、中国と関係の深い日本の政治家が問題の一因であると非難。
・また、太陽光発電などの政策推進も批判され、日本国内で中国共産党に影響を受ける動きがあることへの警鐘が鳴らされている。
・動画の主張として、中国共産党の反日政策に対抗するため、正確な情報発信と日本国内の問題解決が必要とされている。

感想
日本のユニホーム着てった中国人のおっさんすごすぎ。共産党に恨みあるんだろうな。SNSで動画見たがもみくちゃにされてた。生きて帰れたんだろうか。この先も生きてけるとは思えない。

2024/11/24 - ジェイソン・モーガン氏の講演とアメリカの現状

・ジェイソン・モーガン氏が「THE CORE FORUM2024冬」に登壇予定、アメリカの政治とグローバリズムについて討論。
・モーガン氏は、アメリカ人もワシントンからの支配を受けているという視点を強調。
・アメリカの現状について、トランプ氏の再選後の課題や、自由と支配の相対性について言及。
・ローマ帝国の崩壊後もローマ的な概念が生き続けているとし、アメリカも同様にその影響を受けていると指摘。
・グローバルサウスとしての意識を持つことが、アメリカの効率的な政治変革に繋がると提案。
・アメリカは人種に関する概念よりも、国家としての「アメリカ」というアイデンティティが強いとの見解。

感想
フェイクジャパン、正に。日本国民が、日本人として、誇りを持てるような国に、変えていかないと。

2024/11/24 - 絶望的な総合経済対策

・日本政府が2024年11月22日に閣議決定した「国民の安心安全と持続的成長に向けた総合経済対策」に関する議論。
・この経済対策は「すべての世代の賃金所得を増やす」としているが、実際には過去30年の経済の問題を繰り返す危険があると批判されている。
・政府は名目GDPや設備投資の増加を強調しているが、実際の賃金増加には限界があり、物価上昇に追いつかない可能性がある。
・経済の成長型転換を目指すも、消費税廃止やガソリン税廃止など、税負担軽減が優先されていないため、根本的な解決策とは言い難い。
・政府の支援策は厳しい状況にいる一部の人々を対象にするピンポイントの施策であり、規模が小さく効果に限界があると批判されている。
・自然災害への対応や地方経済の活性化なども含まれているが、過去の取り組みの延長に過ぎないという意見も。
・総じて、政府の経済対策は現状を改善することなく、今後も問題を先延ばしにする危険性を孕んでいると感じられる。

感想
国民第一で考えてないんだから経済対策とか根本的に無理だよな。

2024/11/24 - 上海の群衆道路封鎖の背景を深掘り解説

・上海での賃金不払い問題を背景に、大規模な抗議活動が発生。
・抗議活動の中心は地方からの出稼ぎ労働者「農民工」で、上海の労働力の中核を担う人々。
・上海では高齢化が進行し、地元戸籍の労働力が減少しており、農民工が欠かせない存在。
・近年、農民工の生活は安定しているように見えたが、現在は賃金不払いが多発。これにより生活が逼迫。
・中国では景気悪化時に企業が賃金支払いを最優先にしない文化があり、弱い立場の労働者や下請け企業に負担が集中。
・労働者への支払いを止めることは、中国では倒産の前兆とは見なされず、企業が仕入れや他の支出を優先するための手段となる。
・政府は労働仲裁制度を推奨するが、実際には労働者が利用するのは困難。弁護士費用や制度の手続きがハードルとなり、多くが救済されない。
・さらに、企業は労働者に自主退職を迫り、問題をうやむやにする動きも見られる。
・背景には、2021年の「共同富裕」政策の名の下で進行する経済格差の拡大や、既得権益層による資金の横流しが影響。
・中国経済の中心地とされる上海でのこれらの状況は、同国全体の経済構造の歪みと労働者保護の弱さを象徴している。

感想
中国には1万社以上の日本企業があるらしいが、撤退しない理由として、市場規模、生産コスト、ブランド力、シェア維持、サプライチェーン依存、政治的圧力、長期成長の視点などが影響してるという。中国の不穏な動画を毎日みてると、短期的なリスクが大きい気がする。

2024/11/24 - 長崎大学エボラ研究開始への反対運動

・長崎大学が住宅密集地でエボラウイルスの研究を行うための施設を設立する計画が進行中であり、これに反対するパブリックコメントが募集されている。
・エボラウイルスは致死率が非常に高い病原体であり、国内で研究を行う必要性に疑問が呈されている。特に、住宅密集地で行うことの危険性が指摘されている。
・類似の施設はこれまでも住宅密集地や小学校付近に設置されており、その適切性が疑問視されている。
・研究施設は無人島や人里離れた場所に設置するべきとの意見が多い。危険性を最小限に抑えるため、都市部での設置には反対の声が強まっている。
・この計画は、感染症法の改正案を伴い進められているが、法案名や概要が一般市民には分かりにくい形で提示されているため、注意が必要。
・過去の事例として、武漢のバイオセーフティーレベル4（BSL4）施設が問題を引き起こしたことが挙げられ、同様のリスクを懸念する声が上がっている。
・反対のパブリックコメントは、専用フォームから簡単に提出可能であり、多くの人に参加を呼びかけている。

感想
パブコメしといた。本当に国益や国民の安全のためなら住宅密集地でやる発想は思いつかない。国民の目を欺き、売国政策や利権がらみの政策を推し進めるやり方が汚すぎる。

2024/11/23 - イーロン・マスクのAI戦争、人類の滅亡、スピリチュアル観

・イーロン・マスクがAI、宇宙人、創造主、そして人類の未来について語った内容。
・AIが制御不能になった場合、人類にとって脅威になる可能性があり、AI同士の戦争のような状況も考慮される。
・マスクはエイリアンの存在については証拠を見たことがないとし、UFOなどの未確認飛行物体も新しい軍事技術の一部である可能性が高いと語る。
・スピリチュアルや宗教に対する個人的な見解を述べる中で、キリスト教的な環境で育ちながらも、宗教的な物語に対しては懐疑的であることを強調。物理学とエンジニアリングを通じて現実を理解しようとしている。
・宇宙の本質や創造主の存在については興味を持ちつつも、明確な答えは出せないとし、人生の意味や正しい問いを求める哲学的なアプローチを取っている。
・人類の人口について、地球は80億人を維持できるという見解を示し、環境運動家の一部が誤った思想を持っていると指摘。
・AIの進化は急速で、現在のAIは人間の大多数よりも優れた能力を持つとし、AIによる映画制作や音楽、絵画の作成も進行中。
・未来のAI戦争や人類の滅亡について議論を呼び起こしつつ、人類が進化を続けるための哲学的な探求を行っている。

感想
イーロン・マスクの考え方、哲学、視野が広くておもろい。若い頃に図書館であらゆるジャンルの本を数千冊は読んでたらしいし知識も半端ないんだろう。

2024/11/23 - 米国製ATACMSミサイル発射とロシアの報復可能性

・ウクライナからロシアへの米国製ATACMSミサイル発射に対するロシアの報復の可能性について議論された動画。
・バイデン大統領がウクライナに長距離ミサイル発射を許可し、6発がロシア領内に発射された。
・一発は実際に命中し、残りはロシア側の防衛で撃墜された。発射地点はロシアの軍事施設に近いブリアンスク州。
・発射は実際には「挑発的なジェスチャー」に過ぎないと指摘され、戦争を引き起こす意図はない。ミサイルの目標は兵器倉庫であり、人的被害は出ていない。
・アメリカとヨーロッパの分析に対する違いが浮き彫りになり、アメリカの一部では第三次世界大戦の懸念が強まったが、ヨーロッパ側は冷静に捉えた。
・今回の発射はプーチンに対する威嚇行為として位置付けられ、核攻撃などの報復は現実的ではないとの見解が示された。

感想
早速プーチンは核搭載可能大陸間弾道ミサイル発射して西側諸国への警告としてウクライナに報復を行ったようだが、それについては語られなかったな。戦争エスカレートしてるがどうなるか。

2024/11/23 - トランプ人事とディープステート解体

・トランプ人事とディープステートの解体について議論された内容。
・トランプは第2期大統領選挙で勝利し、その後の人事を通じてディープステートの解体を進めている。
・ディープステートとは、グローバリズムを推進し、LGBTQ+、不法移民受け入れ、選挙操作、ウクライナ戦争支援などの政策を掲げる勢力を指す。
・トランプはグローバリズムに反対。新たにロバート・ケネディ・ジュニアがトランプ陣営に加わり、「アメリカを再び健康な国に（Make America Healthy Again）」を目指す動きが加速。
・ディープステート解体のための3大勢力が結集し、トランプ陣営内で新たな方向性が示された。
・本講演では、グローバリズムの具体的政策やその影響を深掘りし、現在進行中の戦いの意味を解説。

感想
闇が暴かれる前に海外逃亡したやつも多いんだとか。トランプになる前にと移民が押し寄せてるらしいしな。ウクライナも次はどうでるのか。

2024/11/23 - 立花孝志氏が刑事告訴される 名誉毀損成立要件と不成立要件の解説

・立花孝志氏が兵庫県議会の奥谷県議に名誉毀損で刑事告訴された件について。
・告訴内容は、立花氏がSNSに虚偽情報を投稿したとされ、奥谷議員が名誉毀損で刑事告訴した。
・立花氏は名誉毀損の告訴に対し反論し、提訴を準備中と述べている。
・名誉毀損の成立要件として、虚偽の情報によって相手の社会的評価が低下したことが必要であり、事実の発表や批判が行われた場合には成立しないこともある。
・名誉毀損が成立しない場合、事実の適切な公表や批判が必要であり、政治家や公人の場合は特にその基準が重要となる。
・名誉毀損の成立については、個人の社会的評価や感情に対する侵害があったかどうかが判断材料となり、その立証には慎重な検討が求められる。

感想
公共性、水の例えが分かりやすい。闇を暴くのも命がけ、大変だよな。

2024/11/23 - 銀行の貸金庫リスクと代替案

・銀行の貸金庫における盗難やリスクについての動画。
・三菱UFJの講員による貸金庫内の現金や物品盗難事件が発覚、被害者は60人、被害額は10億円以上と報じられた。
・証拠がないため、被害者が盗難を証明することが難しく、銀行側の対応にも問題がある。
・日本の銀行では、税務署が許可なく貸金庫を開けることがあるという事例も紹介されている。
・富裕層向けの寺田倉庫などでは、税務署が来ても本人の同意なしには開けられず、指紋認証によって本人のみがアクセス可能。
・自宅に金や貴重品を保管することへの不安を指摘し、金や地金の保管には別の方法を提案。
・銀行を信頼しきれず、貸金庫を利用しているが定期的な確認を行い、他の保管方法（地金の埋設や家での保管）を推奨している。

感想
埋めてるんかｗお宝の隠し場所を書いたメモとかも残しておかないとなー

2024/11/23 - アメリカの薬物依存問題と製薬会社の関与

・アメリカで毎日約300人が合法的に処方された薬物によって命を落としているという衝撃的な事実に焦点を当てた動画。
・特にペンシルベニア州フィラデルフィアでは薬物依存が原因で、街をゾンビのように徘徊する人々が増えている。
・薬物問題はアメリカだけでなく、日本でも精神薬や睡眠薬の依存症が増加しており、同じリスクが迫っている。
・アメリカで問題となっている合法薬物の依存性、特にオピオイド系鎮痛剤やベンゾジアゼピン系の抗不安薬が依存の入り口となり、過剰摂取や犯罪に繋がる事例が多発。
・オピオイド系薬物はヘロインに似た依存性があり、長期使用により患者が強い禁断症状に悩まされ、違法薬物に手を染めるケースも多い。
・アメリカの薬物過剰摂取による死亡者数は急増し、2022年には10万人以上が命を落とすという深刻な事態に。
・製薬会社が薬物依存を引き起こした背景には、医師による過剰処方や規制の緩さがある。
・アメリカとメキシコの国境管理の甘さが違法薬物流通を助長し、製薬会社による合法薬物の販売が依存症の拡大を助けている。
・製薬会社パーデュー・ファーマが開発したオキシコンチンは、ヘロイン並みの依存性を持ちながら金儲けのために隠蔽された。
・日本でも精神薬の依存が深刻化しており、薬物依存のリスクが身近に迫っている。

感想
日本の移民受け入れも薬物問題に密接に関係してるだろうな。密輸、犯罪増加、社会的孤立、日本が水面下でどんどん壊れていく。治安も悪くなる一方。医療関係者も儲けを優先して薬を処方。個々が自分で調べ、正しい知識を身につけなければならない。利権に洗脳されたままでは善意で人を貶めることになりかねない。

2024/11/23 - 斎藤騒動と奥谷県議に関する騒動の背景

・百条委員会委員長である兵庫県議・奥谷憲一氏とその家族企業の関連性が話題になっている問題について詳述。
・奥谷氏の叔父が経営していた「神戸不燃板工業」が2024年2月に破産。その背景には、公共工事の減少や新型コロナの影響による建築案件の中止があった。
・ネット上では、破産の原因が斎藤知事による1000億円規模の県庁建替え案の中止と関連があるのではとの憶測が飛び交う。しかし、事実として関連性は証明されていない。
・さらに、神戸不燃板工業は兵庫県から直接の発注を受けていたわけではなく、ゼネコンや公務店経由で資材を供給していたため、「公金中抜き」のような批判には根拠が乏しい。
・同社が扱っていた資材「目線セメント板」は全国的に需要が低下しており、業界全体の厳しい状況が影響していた可能性が高い。
・公共工事の減少や需要の低迷は全国的なトレンドであり、特定の政治的陰謀と結びつけるのは過剰な解釈との見方が多い。
・ネット上の議論では、事実を無視した陰謀論が散見されるため、冷静な分析とデータに基づく議論が求められる。
・また、斎藤知事の選挙活動におけるコンサルタントの関与について、公職選挙法違反の可能性が指摘され、さらなる調査と説明が求められている。

感想
競争と利害関係による情報隠蔽。業界内部の不正の話や裏事情が次々出てきておもろいな。

2024/11/23 - 中国企業の賄賂問題と日本の対応の課題

・中国企業「500.com」（現「ビットマイニング」）とその元CEOが、アメリカ司法省による調査の対象に。
・日本の政治家に対し約3億円（190万ドル）の賄賂を提供した疑いで起訴。
・アメリカが動いた背景には、自国企業への不利益防止を目的とした「海外腐敗行為防止法」の存在がある。
・問題の発端は、日本でのカジノ事業参入を目指した不正なロビー活動にあり、賄賂を合法的な経費に見せかける不実記載も発覚。
・500.comは、司法取引に応じ1,000万ドル（約15億円）の罰金支払いと調査協力を約束。事実を認めている点が重要。
・日本のメディアはこの件について選挙前に十分報道せず、情報の透明性に欠けていたと指摘される。
・SNSでは関係政治家の名前も拡散され、報道の遅れが日本の政治・社会への影響を大きくしている。

感想
日本のマスコミは害悪。完全に同意。

2024/11/23 - SNS戦略と公職選挙法違反疑惑

・兵庫県知事選挙での斎藤元彦知事陣営のSNS戦略が公職選挙法違反に該当する可能性が議論されている。
・選挙戦を支えたPR会社代表の折田楓氏が、SNS戦略の詳細を自身のノートで公開し、これが炎上の原因となった。
・折田氏は、ポスター制作やSNS運用、YouTube管理を含む選挙広報全般を手掛けたとされているが、この業務に対する金銭のやり取りが問題視されている。
・公職選挙法では、選挙運動に金銭が絡む場合に厳しい制限があるが、陣営側は「合法的な範囲での支払い」と主張している。
・折田氏が公開したノートでは、SNS戦略が「種まき」「育成」「収穫」の3フェーズに分けて行われたことや、ハッシュタグの一元化といった具体的な運用方法が記載されている。これが証拠として解釈される可能性がある。
・一部では、折田氏の行動が自己顕示欲から来たものであり、陣営全体に悪影響を及ぼしているとの指摘もある。
・SNSを活用した選挙活動の限界とリスク、そして法律の解釈に関する議論が今後の焦点となる。

感想
真に恐れるべきは有能な敵ではなく無能な味方である。byナポレオン　これで、当選無効になったらおもろすぎるよな（悲しすぎ）。世の中、倫理観ないやつはそこら中にいるよな（自分のことは棚に上げておこう）。

2024/11/22 - 冷え性の原因と血圧の変化 - 体の健康に潜む問題

・冷え性の原因は「四毒」と血流の問題に関連しているとされ、特に若い頃は低血圧だったが、現在は正常血圧に変わっている人が多い。
・多くの女性が低血圧だったが、30代や40代で血圧が上がったと感じることが多い。実際には、血圧が正常に見えるだけで、アテローム性動脈硬化症の可能性が高い。
・日本人の血圧が上がっている背景には、生活習慣の変化や病気の増加が影響しており、特に糖尿病や肺がんが急増していることが指摘されている。
・冷え性の根本的な原因として、血流の問題が挙げられる。血液がスムーズに循環しないことで、体温が低く、細胞が酸素不足に陥る。
・血流が悪くなると、体温が上がらず、指先などが冷え続け、健康に悪影響を及ぼす。血管の弾力が失われると、血液が適切に循環しなくなり、冷え性が進行する。
・冷え性の改善には、血流を改善する方法を取り入れることが重要であり、血管の健康を保つことが冷え性解消への鍵となる。

感想
冷え性、植物性の油が一因だったのか。風呂もなるべく入らないとな。四毒抜いてるから今年の冬は霜焼けにならないかも。

2024/11/22 - 肩トレ最適フォーム

・三角筋トレーニングに関する解剖学的知見とフォームの重要性を紹介した動画。
・三角筋を効果的に鍛えるため、腕を真横に広げた位置から30°〜40°前に上げるのが最も力を発揮し、肩関節へのダメージが少ない。
・サイドレイズは肩甲骨面で行うとより効果的で、肩に痛みを避けつつ三角筋全体を鍛えられる。
・アップライトローでは肩の外転と内線が同時に起きることが多く、肩の怪我を引き起こす原因となる。解決策として、上げるのではなく外側に開く意識を持つことが重要。
・サイドレイズは三角筋中部だけでなく、三角筋全体を鍛えるため、集中して行うことが推奨される。

感想
角度によって効き方違うもんなー。後ろに開く、意識してみよー。あと、挙げるより、下ろす時、肩の筋肉を意識しながらなるべくゆっくり下ろした方が効くと思う。

2024/11/22 - 隈研吾氏氏の建築問題と政治的思惑

・隈研吾氏が設計した建物に関する問題を取り上げた動画。
・代表作の国立競技場や歌舞伎座を手がけた著名な建築家。
・公共建築物で木材が早期に劣化する事例が続出、維持費が膨らみ、財政負担が問題に。
・特に栃木県の馬頭広重術館や群馬県の富岡市役所で木材の腐敗や劣化が発生し、回収費用が大きな負担となっている。
・隈研吾氏の建築は美術品としての価値が強調されており、木材の使用が批判されている。
・政治的な思惑で彼の建築が採用され、修理や改築の際に利益を得る構図が見え隠れする。
・木材需要を高めるために、公共建築が利用される可能性が指摘されている。
・隈研吾氏の建築が純粋なデザインや機能性を超えて、政治的な利益が絡んでいる可能性がある。

感想
利権による税金詐欺。日本中に蔓延してることだろう。危険を冒して闇を暴く動画主のような人を支援してかないとな。

2024/11/22 - 山崎拓氏が語る トランプの石破訪問拒否の背景

・元自民党副総裁の山崎拓氏が、トランプ前大統領が石破首相との面会を拒否した理由について解説した動画。
・石破首相がトランプに面会を申し入れたものの、アメリカ側から断られた背景には、アメリカの新政権移行期の外交方針があると説明。
・米国の大統領は就任前に非公式な面会を避ける傾向があり、トランプの対応もその一環。
・石破首相は公式ルートを通じて面会を希望し、外交ルートでの申し入れが重要視されている。
・日本とアメリカの外交において、日米同盟は不動の関係だが、個人的な相性が関係に影響を与える可能性も指摘。
・山崎氏は、石破首相とトランプの個性の違いが今後の関係にどう影響するかを見守る必要があると述べている。
・また、石破首相がゴルフを好まないなど、トランプとの親交を深めるための方法が限られていることも挙げられている。

感想
国民の声を聞こうとかそういう意思が少しもないだろうし、YouTubeとかネットは全く見ないだろうし、見た人のほとんどは、話にならねーって思うだろうな。

2024/11/22 - 米政府が介入した日本のIR汚職事件

・500.com事件において、アメリカ司法省が動き、日本のIR（統合型リゾート）関連汚職が国際問題として注目された。
・事件の概要では、元500.com CEOが海外腐敗行為防止法違反で起訴され、日本政府関係者への賄賂が焦点に。
・アメリカ企業が外国政府関係者を汚職させる行為はアメリカ法でも罰則対象。FBIが日本当局と連携して捜査を進めた。
・日本では秋本司元衆議院議員が逮捕され有罪判決を受けた一方、他にも多数の議員がIR利権に関与している可能性が指摘される。
・秋本氏は、自分だけが批判される状況に不満を示し、他の30名以上の議員が利権に関与していると主張。
・IR汚職は単なるカジノ利権にとどまらず、反動体技術移転や企業間の利益相反行為と絡んでいる可能性が示唆される。
・事件を通じて、日本の政治と経済における透明性や国際的な信頼が問われている。

感想
全員捕まれ。国民を平気で裏切る連中が権力を握ってる。売国奴を本気で排除しないとこの国は危うくなる一方。

2024/11/22 - 風の時代で求められる生存戦略

・「風の時代」と呼ばれる新たな社会構造の変化について解説した動画。
・冥王星が水瓶座に移行したことで、社会が「支配」から「共有」へ移行する時代になるとされる。
・これまでのピラミッド型の上下関係が崩れ、横のつながりが重要になる新しい時代の到来が語られる。
・「共有」は単なる利他主義的な理想ではなく、共産主義的な思想やベーシックインカムの導入がその中心になると解説。
・ベーシックインカムは、働かなくても生活できる仕組みだが、依存する人々は最終的に淘汰される可能性があると警告。
・生き残るためには共同体に貢献する姿勢が求められ、個人の役割が社会への貢献度で評価される時代になる。
・新たな時代を迎えるにあたり、短期的な変化だけでなく、長期的視点で社会構造を見据える重要性が強調されている。

感想
精神性を高めることは、自分を磨きつつ、人や社会、未来のために何ができるか考え、行動する力を育むことだからな。

2024/11/22 - 中国で最も危険な官僚ポストの実態

・中国共産党内や官僚世界の闇を解説した動画。特に証券監督管理委員会の危険性について焦点が当てられている。
・証券監督管理委員会は、中国株式市場や債券市場の監視を担うが、権限の範囲やその裏での不正取引が問題視されている。
・中国の株式市場は、インサイダー取引が頻繁に行われる場とされ、政府や共産党高官がこれに関与しているケースも報告されている。
・同委員会のトップは「最も危険な官僚ポスト」と呼ばれ、任期中のスキャンダルや暴落の責任を追及されるリスクが高い。
・具体例として、7代目主席が在任中に上海A株が暴落。これに絡むインサイダー取引や外国勢力との空売りの噂が広まり、最終的に主席は辞任。
・共産党内部の勢力争いや政治的圧力が、監督機関の独立性や透明性を著しく損ねていると指摘されている。

感想
こんな国と正常な外交関係や企業提携を結ぶことができるはずがない。早く撤退しないと巻き添え食う。

2024/11/21 - 魔法のイメージング技術の解説と実践

・YouTubeライブで行われた「魔法のイメージング技術」の解説と質疑応答の内容。
・話の中心は「ザ・スイッチ」という本に基づき、潜在意識の使い方、特にイメージング技術に焦点を当てている。
・イメージング技術は潜在意識を活用し、望む結果を引き寄せる方法として紹介される。
・具体的な事例として、選挙事務所の場所を引き寄せる際にこの技術を実践した経験が語られ、短期間で思い通りの場所を見つけたエピソードが紹介される。
・この技術は、具体的なイメージを描き、潜在意識にその結果を深く植え付けることで、現実に変化をもたらすと説明されている。
・また、イメージングを実践することで、自己実現や望む未来を作り出す力を得ることができる。
・質疑応答では、視聴者からの質問に対して潜在意識の利用方法や、イメージングを生活にどう組み込むかについて具体的なアドバイスがされる。

感想
潜在意識やイメージング、自己啓発でよくあるが、実際にどう活用して成果を出したかという実体験を交えた話はとても面白いなー

2024/11/21 - 立憲民主党の消費税増税公約

・消費税増税を公約に掲げた立憲民主党の政策について取り上げた動画。
・野田義彦氏が消費税5%への賛成を表明し、これに関する議論が展開された。
・インボイス制度への反対意見が強まっており、特にエンターテイナーや漫画家などが政治に関心を持ち、発言している。
・インボイス反対の活動が長期間にわたり行われており、これが一般市民や政治家への影響を与えている。
・消費税減税や税制見直しに関する野党の提案が令和4年に提出されたが、与党による審議拒否で進展は見られなかった。
・野党は引き続き消費税の減税とインボイス制度廃止を訴え、維新の会や自民党、公明党と対立している。
・立憲民主党と共産党、れいわ新選組が共同で消費税減税を掲げたが、その後も審議が進まず、解散により廃案となった。
・消費税の減税や税制見直しの議論が続く中で、立憲民主党が消費税増税を掲げる方針を示し、今後の政治情勢に影響を与えることが予想される。

感想
自公、立民、維新、財務省解体。既得権益維持、改革遅延、弱者無視、経済偏重、ろくでもないからな。新たな政治体制が必要。

2024/11/21 - 財務官僚と政治家の問題点 現状と改革の必要性

・森永卓郎氏と深田萌絵氏の対談を通じて、日本の政治の不公正さと改革の必要性が語られる動画。
・日本の選挙における供託金制度が非常に高く、特に女性にとって参政の障壁となっている。
・供託金制度が高額なのは、政治の実権を握る2世・3世議員によって維持されているためで、これが新しい政治家の参入を妨げている。
・政治の世界では、金持ちの子供たちが有利であり、一般市民や貧困層はその障害に立ち向かうのが難しい現実が浮き彫りになる。
・泉氏のように、権力者と戦い続ける姿勢を持つ政治家が必要とされており、その背景には「弱者を助け、差別と戦う」強い信念がある。
・社会保障と教育の強化が最優先課題として議論され、現在の政治はこれらの分野に十分な予算を割いていない。
・日本の政治家や政府が現在取るべきは、社会保障と教育への投資を増やし、国民の生活向上を目指す政策への転換である。

感想
親中媚中売国奴は全員中国に行って中国人と仲良く暮らせばいい。日本から逆島流しにしよう。

2024/11/21 - 4毒抜きの目的と効果 - 病気改善、健康維持、美容

・4毒抜き（小麦、植物油、乳製品、甘いもの）の目的について解説する動画。
・4毒抜きとは、これらの食べ物を排除することによって、健康を改善し、病気の予防や治療を目指す方法。
・小麦に含まれるグルテンがガン細胞を引き起こす原因となり、戦後から増加したガンの一因とされる。
・植物油は体内で有害なアルデヒドを生成し、乳製品には発がん性物質が含まれており、これらも健康に悪影響を与える。
・甘いものはAGEs（終末糖化産物）を形成し、細胞や組織を損傷し、病気の原因となる。
・4毒抜きにより、アトピー性皮膚炎、クローン病、パーキンソン病、糖尿病などが改善する可能性がある。
・病気改善を目的に4毒を完全に排除することが推奨されるが、部分的な実践では効果が薄いため、継続的な取り組みが必要。
・美容面では、肌のトラブルやセルライトの改善が報告されており、健康面でも女性に多くの改善が見られる。
・病気を治すためには4毒の完全な排除が求められるが、全てをやめても治らないケースもあるため、自己管理と判断が重要。

感想
肌を綺麗にしたい、痩せたい、健康になりたいとか思ってる人なら、4毒抜きと適度な運動。これ以上効果のある方法はないだろうな。

2024/11/21 - 一帯一路参加国の不幸についての考察

・動画では、中国主導の一帯一路（Belt and Road Initiative）に参加した国々での問題や、結果として国民が不幸になっている状況が議論された。
・セルビアでの鉄道駅舎崩壊事件を例に、中国が関与したプロジェクトの不透明性や、腐敗の可能性が指摘されました。修繕工事の一部が事故の原因とみられるものの、責任の所在は未解決。
・一帯一路のプロジェクトは、ターゲット国のキーパーソンに利益提供を行い、大規模な契約を結ぶ一方で、最終的な損害はその国の国民が被る仕組みが強調されている。
・インドネシアの赤字高速鉄道プロジェクトや、パキスタンの不安定化など、具体例を挙げて各国の被害が解説された。
・日本が一帯一路に直接参加していないものの、国内の太陽光発電推進に似た構造が見られるとの指摘があり、政治家や官僚の関与が疑われる。
・マスメディアへの信頼低下が背景にあり、真実を明らかにする役割をインターネットに期待する声が高まっている。

感想
売国政策を推進する勢力を排除するためには、日本の主権を守るため国民の覚醒が必要不可欠。左翼に屈せず前進するしかない。

2024/11/21 - カルトに影響される日本人の弱点と洗脳の手法

・1954年、韓国で設立された小さな宗教団体が日本で総理大臣の命を奪う悲劇を引き起こした経緯を紹介。
・カルトは日常的な活動や健全に見えるテーマを通じて人々に接近。ターゲットを精神的に追い詰め孤独にする。
・人生の転換期（転職、離婚、進学など）にある人々が特にカルトに巻き込まれやすい。
・ターゲットは交流会や自己啓発セミナーなど一見無害な場に招かれ、徐々に所属意識を高められる。
・リーダーは話術や「特別な存在」の演技で信頼を得つつ、マインドコントロールを進行。
・ターゲットの時間を奪い、家族や友人との関係を断絶させ、現実確認の手段を失わせる。
・リーダーは家族の代替を演じ、ターゲットの過去の記憶まで書き換えようとする。
・最終的に経済的搾取や精神的支配を通じて完全にコントロールされる恐れ。

感想
日本人の集団主義と従順さが、米国GHQの洗脳を容易に受け入れ、無自覚に支配されてしまった。目覚める必要があるが、一つの考えに固執するのは危険。多角的に考えることが重要だなー

2024/11/21 - プーチン、バイデンを無視しトランプと停戦交渉へ

・動画はウクライナ戦争を背景に、プーチンがバイデンの挑発を無視し、トランプとの停戦交渉を模索する動きについて解説。
・バイデン政権はウクライナに長距離ミサイル「ATACMS」の使用許可を与え、同ミサイルがロシア領への攻撃に使われた。この行為は象徴的な挑発とみなされている。
・ロシアは、この攻撃で武器庫が一部破壊されたものの、大半のミサイルを迎撃。軍事的勝利が確実な状況で、さらなる挑発に乗る必要はないと判断。
・ロイターによると、プーチンはウクライナとの停戦交渉に前向き。ただし、領土問題での譲歩はなく、ウクライナのNATO加盟を阻止する意図を示している。
・バイデンの挑発行為は、トランプの停戦計画を妨害する試みであり、ロシアにとっては無視するのが最善策とされる。
・トランプは「西側文明の最大の脅威はロシアや中国ではなく、アメリカ国内の最悪の指導者」と発言。この状況下でプーチンは戦略的自制を保つ姿勢を強調。
・今後の展開次第では、トランプが停戦交渉を仲介する可能性がある。バイデンのレイムダック（任期末期の無力状態）が影響を与える中、注目が集まる。

感想
プーチンの冷静な対応を世界が評価。民主党の動向はまだまだ不透明で要注意だな。

2024/11/21 - 斎藤騒動の裏に隠された法案の危険性

・動画では、未だ話題が尽きない「斎藤フィーバー」の裏で進められている「選択的夫婦別姓」法案について議論。
・動画制作者は、この法案に大反対の立場を取っており、その理由を法案内容や報道の偏向性を例に挙げて詳しく解説している。
・特に指摘されているのは以下の点：
　- **マスコミの偏向報道**：夫婦別姓の賛成例ばかりを取り上げ、反対意見や法案のデメリットには触れない。
　- **少数派の例が強調される**：名前変更を拒否する人々が公共の福祉を犠牲にしているように見える状況。
　- **子供への影響**：親の名前へのこだわりが子供の福祉よりも優先されているとの批判。
・動画制作者は、「個人の自由」を強調する一方で、こうした法案が社会の秩序や公共の利益を損なう可能性があると主張。
・他の論点として、一夫多妻制などの別の文化的背景が考慮されていない不公平性にも触れている。
・動画全体を通して、報道の在り方や法案の内容を批判的に検討する姿勢が貫かれている。

感想
逆にメディアを操って、正しい方向へ導くリーダーが日本には必要かもな。

2024/11/21 - 在日中国人によるダミー会社設立の目的と背景

・動画は日本国内における中国人グループの違法行為、特にペーパーカンパニーの設立とその目的に焦点を当てている。
・京都で摘発された事例では、中国人会社役員らが37社のペーパーカンパニーを設立しており、これが犯罪に利用されていた。
・背景には、中国から日本への定住スキームがあり、経営管理ビザを取得するために不動産投資や会社設立が行われている。
・一部の中国人は低コストでビザ取得を目指し、ペーパーカンパニーを設立。さらに、それを他の中国人に売却しビザ取得を支援している。
・設立された会社は、銀行口座を開設し、その口座が組織犯罪（例えば不正送金）に利用されるケースもある。
・一方で、現在日本人が会社を設立しても銀行口座の開設が難しい中、中国人が比較的容易に口座を開設している点に疑念が生じている。
・摘発のきっかけは通報によるもので、管理ビザを利用した外国人の経営実態について日本の監視体制が不十分であることが浮き彫りにされた。
・この事案は、外国人の違法行為だけでなく、日本側の制度や銀行の対応における問題点も示唆している。

感想
日本は法律がザルな上、犯罪者も関係なく受け入れ。売国奴は自分のことしか考えない。

2024/11/20 - なぜ和食は世界中で大絶賛されるのか？

・和食が2013年にユネスコの文化遺産に登録された背景を探る動画。
・和食が世界で評価されている理由は、季節感や自然との調和、健康への配慮が根底にある。
・日本料理の特徴として、旬の食材を生かした調理方法が強調されており、春、夏、秋、冬それぞれの季節ごとの食材が食卓に並ぶ。これにより、自然の移り変わりを食を通じて感じることができる。
・和食は栄養バランスにも優れており、食材の組み合わせによって健康維持がサポートされる。特に発酵食品（味噌、納豆）などが腸内環境を整える役割を果たす。
・和食の美学は盛り付けに表れ、日本特有の「余白の美」が評価されている。季節の移り変わりを料理や空間に反映させる感覚は日本の美意識に根ざしている。
・和食に込められた職人魂や技術の追求は、料理だけでなく人生全体の精神性をも反映しており、日本料理はただの食事ではなく、料理人の人生や考え方を体現する芸術である。
・「道」という考え方に基づき、技を極めることが日本の職人文化の核心となっている。寿司職人や料理人は技術を磨きながら自らの人生をも深め、料理を通じて精神性を表現している。
・自然への感謝、幸（さち）も日本料理の大切な要素であり、自然からの恵みを尊重し、調理に活かす精神が和食の根底にある。


感想
素晴らしい動画だなー。和食がユネスコ文化遺産に登録されてたこと、知らなかったー、、左翼の仕業か。誇るべき日本文化、自然崇拝、感謝の心とか、義務教育レベルでもっと多くの日本人が学ぶべきことなのに。日本人として、和食で健康に生き、自然の恵みに感謝していこう。そして精神性を高めてこー

2024/11/20 - 財務省の減税反対と日本経済の課題

・財務省の「減税したら負け、増税したら勝ち」という信念について、元日銀審議員の原田泰氏が解説。
・日本政府の財政政策に対する強い反発を示す原田氏。増税が進む中で、減税を推進しようとする立場が重要であるとの認識を示す。
・減税が進まない背景には、政府内での「財務心理教」の存在があると指摘。これにより、日本の税制改革が停滞していると批判。
・「103万円の壁」に関連する給付金や社会保険料の問題が、低所得層にとってより重要な政策課題であることが強調される。
・減税政策が進まない理由として、財務省が業界にお金を流すことを優先し、その結果、税制改革が後回しになっている点が指摘される。
・リフレ派としては、財政赤字を気にせず、減税を推進すべきだという立場をとり、政府の消極的態度に反論。
・ガソリン補助金などの財政支出がむしろ無駄を生み、減税による直接的な恩恵が国民にとって有益であるという主張がなされる。

感想
ザイム解体。消費税廃止すればいいんだよ、、、

2024/11/20 - 103万円の壁突破？ 玉木氏の挑戦とその背景

・国民民主党の玉木雄一郎代表が提案する「103万円の壁」見直しの問題を取り上げた動画。
・「103万円の壁」は、年収103万円を超えると税制上の不利益が発生するという制度で、特に女性や高齢者に影響が大きい。
・玉木氏はこれを「超えるべき壁」として、見直しを提案し、低所得層や女性、パートタイム労働者への配慮を求めている。
・背景には、企業側の人手不足問題があり、働き手を確保するためには、この壁を超えて働く人をサポートする必要がある。
・一部で「富裕層優遇」として批判された税制改革にも関わらず、103万円の壁の見直しは実現に向けた動きが見られる。
・また、税制改正案や補助金、助成金を活用した社会保険料の負担軽減策も進行中で、年内には具体的な対応が期待される。
・「103万円の壁」だけでなく、130万円や178万円の壁を超える際の負担が問題となり、特に年末年始の繁忙期に一時的に収入が増えた場合に影響が出るケースもある。
・玉木氏の提案に賛同する動きもあり、議論は続いているが、社会保障制度の改革は今後の焦点となる。


感想
壁も消費税も廃止してくれー

2024/11/20 - 台湾企業の中国撤退加速

・中国のSNSで台湾企業・不興電子がベトナムに移転する情報が広まり、大規模工場の従業員数が減少している様子が確認される。
・「鴻海精密工業」（Foxconn）は台湾の企業で、世界最大のiPhone製造業者である本杯グループの一員。最近、欧米市場の低迷により一部の従業員を削減したという内部文書が流出。
・中国経済の不安定さやリスクの高まりから、台湾企業が中国からの撤退を加速しており、台湾企業だけでなく外国企業も同様の状況に直面している。
・最近、フォックスコンで台湾人幹部が中国当局に拘束され、台湾企業への政治的圧力が強まっているとの報道があり、これにより中国から撤退する台湾企業が増える可能性がある。
・中国政府の経済リスクや米中対立の影響を受け、台湾企業は中国市場から撤退し、ベトナム、インド、アメリカなど他国へと事業を移転する動きが加速。
・中国での投資環境が悪化していることが、台湾企業の撤退理由として挙げられており、台湾企業はリスク分散のため、他国市場を重視する方向にシフトしている。

感想
まだ中国撤退しない日本企業、というか日本おかしすぎる。帰国できなくなる。

2024/11/20 - 中国の未完成住宅問題：膨大な海上別荘群とゴーストタウンの現状

・中国最大の未完成海上別荘群が話題になっている。福建省の「鉱山ヨットクラブ」プロジェクトは、2005年に着工され、約25万平方メートルの敷地に942艇のヨットを収容できる施設や超高級ホテルが計画されたが、開発業者の資金難で中断され、大部分の別荘は骨組みまでしか完成していない。
・同様の未完成プロジェクトが中国全土に広がり、特に不動産開発が過剰に進んだ結果、資金不足や官民癒着により多くの建設が中断された。
・広大集団のプロジェクトはその典型例で、未完成住宅が162件に達し、600万人以上が影響を受けている。これにより多くの購入者がローンを支払い続けながら進展のない状態に耐え、経済的な困難に直面している。
・未完成住宅問題は長年続いており、2022年には社会問題として注目を集め、住宅購入者の集団抗議活動が全国に広がった。地方政府が強制介入して住宅引き渡しを保証する動きもあったが、実際に工事が再開されたのは一部に過ぎない。
・この問題は中国経済全体に波及し、未完成プロジェクトはバブルの象徴となり、今後も解決には時間がかかると見られている。

感想
中国で廃墟巡りしたら一生かかっても回り切れなそう。

2024/11/20 - 中国の寺院と僧侶の現状

・中国の現代の僧侶たちは過去の静かな修行者とは大きく異なり、高級車を所有し、警備員やボディガードを伴って移動することが一般的になっている。
・動画では、ある寺院の僧侶がボディガードに囲まれ、豪華な車で移動する様子が映されており、現代の僧侶がどれほど商業化しているかが強調されている。
・中国の僧侶たちは一部、豪華な生活を送り、偽僧侶として働くことで高額な報酬を得ている例も存在している。例えば、偽僧侶として大晦日を過ごすために高額な報酬を得たケースが話題になった。
・ネット上では、僧侶が金銭を管理する姿や高級車を乗りこなす様子が目撃され、伝統的な僧侶のイメージとはかけ離れた生活が公開されている。
・中国政府の管理下にある寺院の実態も暴露され、豪華な車や家、そして複数の愛人を持つ僧侶たちが明らかにされており、これらの情報はSNSを通じて広まり、社会的に大きな議論を呼んでいる。
・特に、広東の大富豪が初香を手に入れるために60万元を支払ったという事例や、僧侶が金銭を積極的に管理している様子など、寺院が商業化し、僧侶が利益を追求している現実が明らかになった。
・このような状況に対し、ネットユーザーからは「僧侶としての役割を果たしていないのではないか」といった批判的な意見も多く見られた。

感想
胸糞だなぁ、、きっと日本にもこういうのがいることだろう。

2024/11/20 - ウクライナによるロシア領土攻撃 第三次世界大戦の危機か？

・2024年9月にウクライナがアメリカ製の長距離ミサイルを使用してロシア領土を攻撃したニュースを取り上げた動画。
・ウクライナ軍はアメリカから供与されたATACMSミサイルを使用して、ロシア領土のブリャンスク州を攻撃。ミサイルの射程距離は300kmで、ロシアの国境近くの地域がターゲットとなった。
・攻撃の効果は限定的で、ウクライナが使用したミサイルの数は6発、うち5発が撃墜された。ロシアはミサイル防衛を強化しており、攻撃の効果には限界があるとされる。
・一部専門家は、今後ウクライナがロシアの重要施設や原子力発電所を攻撃する可能性を指摘しており、これが核戦争を引き起こすリスクを高めるとの懸念が広がっている。
・ロシアの反応として、核攻撃には至らず、アメリカとウクライナが共同戦争状態にあると認識される可能性がある。これがエスカレートする場合、アメリカの兵站拠点への攻撃が行われる可能性がある。
・将来的にウクライナがロシア領内の重要な軍事拠点に対する攻撃を強化する場合、さらに深刻な国際的な危機に発展する可能性がある。

感想
大惨事になる前に日本は一刻も早く手を引くべき。

2024/11/20 - 中国共産党と怠惰な公務員の実態

・中国共産党が既得権益に基づき、一般市民から搾取した資金を好き勝手に利用している現状を解説する動画。
・具体例として、穀物を積んだトラックが盗まれた事件が取り上げられ、被害者が警察に通報したが、警察は対応を拒否。
・ネットで事件が拡散すると、地元警察ではなく上層部が動き、盗品が回収される形で事件は解決。ただし、この過程で警察は犯人を逮捕せず、被害者は納得させられる形に。
・さらに、警察の怠慢例として上海での財布盗難事件も紹介。犯人との接触のチャンスがあったが、「危険だから行くな」と対応を拒否。
・こうした警察の対応から、中国では法律や秩序が軽視され、経済トラブルの解決に暴力や自力救済が横行する可能性が指摘される。
・背景には、中国の公務員が法律知識や責任意識に欠けていること、そして公務員が特権階級として怠惰な態度を取っている実態がある。
・中国共産党は法治国家であると主張するが、現場の実態は法治が根付いていない状況。

感想
世の中には、想像を超えた特権を持って好き勝手に生きている奴らがいる。それを知ると、必死に働く意味なんてどんどん薄れていく。身を削るような働き方に、いったい何の価値があるのか。無理せず自然体で自分らしく生きることが一番重要だと、心から思う。

2024/11/20 - 苫米地英人氏が提唱する「国家不要論」と民主主義の進化

・日本の民主主義や国家の在り方について再考を促す動画。苫米地英人氏が、国家そのものの必要性について議論を展開し、新たな民主主義の形を提案している。
・人間は「持って生まれた自然権」を持つと主張し、それを基盤に社会契約説を批判的に再検討。具体的には、ホッブス、ロック、ルソーの社会契約論が取り上げられた。
・ホッブスの「万人の万人に対する闘争」という前提から国家の必要性を導く論理に対して、苫米地氏は現代社会では個人間の契約や技術進化により、国家に頼らない選択肢が可能と述べる。
・ロックの「生命・自由・財産の保護」のための政府という考えについても、現代ではテクノロジーや個人間の協力がその役割を果たせると指摘。
・ルソーの「一般意志」に基づく国家運営については、個人の自由を制限する危険性があるとし、これを個人間の契約とAIの遂行に限定することで代替可能であると主張。これにより、一般意志を実現しながら個人の自由を最大限に尊重できる仕組みが提案された。
・国家が果たすべき役割（インフラ整備、治安維持など）も、分散型ネットワークや個人間の協定で対応できると述べる。例えば、インターネット速度の向上や清潔な水の供給を「基本的人権」に含め、それらを国家に頼らず実現する方法を模索している。
・現在の国家は個人の自由を制限し、権利を奪う仕組みだと指摘し、その枠組みを解体し、より自由で自律的な新たな民主主義を構築する必要があると強調した。

感想
博士に日本を再構築してほしいよなー。全ての官庁を株式会社化。ベーシックインカムで生きられる時代に生まれたかったｗ

2024/11/19 - 上海の億万長者による集団抗議

・上海で100人以上の億万長者が、未完成の高級マンションの引き渡し遅延に対し抗議活動を行った。
・抗議に参加した全員が1億元（約20億円）以上の人物で、警察によって暴力的に弾圧された。
・マンションは上海市中心部の都市再開発プロジェクトで、販売から3年以上経過しても未完成である。
・中国共産党は、抗議者の資産に関係なく圧力をかけ、批判的な声を抑制している。
・中国全土で集団抗議が増加しており、2024年10月だけで237件発生した。
・中国の社会的矛盾と権力への不満が深刻化し、誹謗力抗議は重要な抵抗手段と見なされている。

感想
捕まえたら資産没収するんだろうか。

2024/11/19 - 立花氏の影響力拡大と地方選挙の動向

・立花孝志氏が地方選挙で急速に影響力を拡大し、地域政党設立を宣言したという話題を扱った動画。
・兵庫県知事選で斎藤氏が勝利する過程に立花氏の影響が強く現れ、SNSを駆使して不利な状況から逆転を果たした。
・立花氏の戦術はSNSでの迅速な情報拡散とタイミングを掴むことに長けており、その手腕が評価されている。
・地域政党の設立に向けて、立花氏は22市長に刺客を送ることを発表し、政治活動の幅を広げている。
・また、立花氏の影響により、維新や他の政党が斎藤氏に接近している。
・地方政治における立花氏の役割は、これまでの既存の政治構造に挑戦する形で、変革を促している。

感想
何でもそうだが、政治にも表の裏、裏の裏の思惑があるんだよな。選挙戦略や調整が背後で進められてる。

2024/11/19 - カマラ・ハリスとアメリカの極左政治に対する怒り

・カマラ・ハリスが大統領選で惨敗した背景に焦点を当てた対談。
・リベラル政策がアメリカや世界で押し進められている中、カマラ・ハリスの支持を得られなかった理由が議論される。
・民主党は公約を実行せず、国民の不満が高まる中、トランプ支持に繋がったと分析されている。
・ハリスが副大統領候補に選ばれたのは政治的妥協に過ぎず、リベラル的なアイデンティティ政策が影響。
・政治献金を行うドナーが実質的に政治を決定しており、政治家はその影響を受けるパペットとして描かれている。
・企業や大手SNSなどが民主党へ政治献金している現状が浮き彫りにされ、一般国民とは乖離したエリート主義が問題視される。

感想
日本もアメリカの教訓を生かすべきだよな。政治の透明性確保、国民の声を大切にして、企業の影響力や利権を抑えるべき。

2024/11/19 - 兵庫県知事選挙とSNSの影響

・2024年の兵庫県知事選挙で、前職斎藤元彦氏がSNSを駆使して既存政党が支援した候補を破ったことが話題となった動画。
・SNSを活用した選挙戦が、伝統的な組織選挙の枠を超えた影響を与える可能性を示唆。
・自民党と公明党の一部が支援した候補を破った斎藤氏の勝利は、SNSの力を証明する結果となり、これからの選挙戦におけるSNSの重要性が強調された。
・従来の地元活動に依存した選挙戦から、SNSを利用した広範囲なリーチが鍵となる新たな時代の選挙戦が浮き彫りに。
・この選挙の結果、SNS対策の必要性が浮き彫りになり、特に既存政党がSNSに対する警戒を強めている。
・選挙報道において、テレビとSNSの情報の公平性についても議論され、テレビの影響力の減少とSNSの台頭が続く中で、情報の信頼性に対する疑問が生じている。

感想
情報源の判断や偏りを意識して自分で審議することが重要だよなー。コメ欄にもあったが、斎藤知事は、政策の考え的には緊縮や親中の噂もあるからな。知識がないだけかもしれないし、県民はしっかり意見を言ってくべきだし、きっと聞いてくれるだろう。

2024/11/19 - 生成AIの教育利用と子供の脳への影響

・生成AIを子供の教育に使用するリスクについての動画。
・生成AIは子供の脳に深刻な影響を与える可能性があると警告。特に、AIの「ハルシネーション（虚偽情報）」によって誤った情報が混ざることが懸念されている。
・AIが提供する情報は一見正しいように見えるが、注意深く読まなければ誤情報に気づかないことが多い。
・子供の脳はまだ発展途上であり、AIによる教育が与える影響は予測できないが、メンタル面での問題が生じるリスクがある。
・特に、虚偽の情報を繰り返し学習することで、子供の信頼性や判断力に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。
・この問題はまだ教育現場での実際の適用段階に至っていないが、AI教育の導入に際して慎重な検討が必要とされる。

感想
このページの要約も、AIが事実と全く逆の意味で受け取って間違ってることや、語られてないことが書いてあることすらあるので、私の知識不足や注意不足で修正されてないとこも結構あると思うので鵜呑みにはしないで下さい。

2024/11/19 - 神谷宗幣氏がTHE CORE FORUMでグローバリズムについて語る

・2024年12月28日、参政党の神谷宗幣氏が「THE CORE FORUM 2024冬」でグローバリズムの問題点について講演予定。
・テーマは「日本におけるグローバリズムとその影響」。特に、外国企業や投資ファンドによる日本市場の買収が日本の弱体化を招いていることが焦点となる。
・神谷氏は、グローバリズムに対する認識が日本で広まっていないことが問題であり、警戒心を持つことが重要だと強調。
・日本が外国資本に買われていく過程での規制緩和や貿易自由化の影響を指摘。これにより、日本の企業や株式市場が急速に外国の影響下に入っている。
・日本の収入減少や生活水準の低下が、グローバリズムの直接的な影響として市民に強く影響を及ぼしているが、これが十分に認識されていない点を問題視。
・神谷氏はまた、ヨーロッパの反グローバリズムの動きに触れ、その中での日本の課題についても解説。特に地方自治体や地域における弱点が外資に狙われる点を警告。
・今後、グローバリズムの影響を防ぐためには、地方議会での活動や地域ごとの意識改革が重要であり、参政党の議員と連携してこれを進める必要があると提言。

感想
ほんと日本の国民のため国益のために政治をしてほしいよな。

2024/11/19 - バイデン、大胆な決断で世界を危機に導く？ ウクライナに長距離ミサイル使用許可

・アメリカのバイデン大統領がウクライナに対して長距離ミサイルの使用を許可したことで、世界情勢が大きな転機を迎えた可能性があるという内容の動画。
・これまでアメリカ、イギリス、フランスはウクライナに長距離ミサイルを提供していたが、使用許可は出していなかった。
・ウクライナが長距離ミサイルを使うと、ロシアの都市に攻撃を仕掛けることになり、核戦争や第三次世界大戦のリスクが高まると警告されていた。
・バイデンの決断は、これまでの慎重な対応から一転し、ロシアとの戦争が激化する可能性を示唆している。
・ロシアはこの決定に対して強い反発を示し、国際社会での緊張が一層高まっている。
・この決定の背景には、プーチン大統領が北朝鮮と軍事同盟を結び、北朝鮮からの軍事支援を受ける動きが影響している。
・バイデンの判断が世界的な軍事衝突を引き起こす危険性があり、その結果として人類の命運がかかる重要な局面に立たされている。

感想
戦争で儲けたいやつらは市民の命とか何とも思ってないからな。

2024/11/19 - 斎藤知事当選とマスコミの影響

・斎藤知事が無事当選したことを祝う内容の動画で、選挙結果に驚きの声が上がる。
・兵庫県民の投票率は前回の41.1%を大きく上回り、55.65%となり、県民の意識が高まったことが強調されている。
・動画の中で、選挙は単に自分のためではなく、次世代のために行うべきだというメッセージが伝えられる。
・斎藤知事の当選を祝う一方で、政治家やメディアが日本の政治を悪化させてきたことに焦点が当てられ、マスコミの影響力が問題視されている。
・特に、マスコミが悪い政治家を当選させ、良い政治家を失脚させてきたという指摘がなされている。
・斎藤知事が今後、維新や中国とのつながりを強める可能性について警鐘を鳴らし、特にカジノ政策への懸念が表明されている。
・維新がカジノを民間企業に任せようとしていることが、マフィアとの関係を引き起こす危険性があるとの指摘が強調される。
・大阪のカジノ開業計画に対しても懸念が示され、2029年に開業予定という状況について警戒を呼びかける。

感想
組織票やばすぎ。親中・媚中の動きに対しては、知事と県民がともに反対意志を示すことが重要だよな。

2024/11/19 - 富裕層課税強化がもたらす日本の未来

・動画では、金融所得課税の強化が日本社会に与える影響について解説。
・日本では富裕層に対する課税強化が進行中で、格差是正のためとされているが、実際には再分配による「大きな政府」への流れを促進している。
・「1億円の壁」と呼ばれる金融所得課税の低税率（約20%）を引き上げる議論が進行しており、特に1億円以上の所得を持つ層への影響が注目されている。
・技術革新（IT、AI）による格差拡大が続いており、新たな富裕層が生まれる一方で、これを是正するための課税強化が支持を集めている背景がある。
・選挙結果からも「左傾化」が進んでいる現状が見られ、富裕層への負担増を支持する政策が多くの国民に受け入れられている。
・「含み益課税」の可能性が指摘されており、未売却の資産評価益にも課税する仕組みが検討されている。これは現金化されていない資産にも負担を強いる制度であり、批判が高まることが予想される。

感想
経済全体の活性化を図るバランスの取れた政策をしないとってことだな。

2024/11/19 - 検閲の進化と未来への警鐘

・元ファンドマネージャー横森氏による世界経済と社会動向の解説。
・動画の主題は、トランプ大統領の再選やDS（ディープステート）の影響、そして検閲の進化について。
・検閲は第1弾から第2弾に移行。第1弾では特定の情報発信を抑制していたが、第2弾では自由を装いつつ個人を分類・特定する新しい形に進化。
・個々の思想や言動が監視・分類され、その結果に基づき社会的に排除される可能性が指摘される。
・自由な言論空間が拡大する期待とは裏腹に、実際にはさらなる管理体制が進行中。
・「反ワクチン」などのレッテル貼りによる情報の選別が、新たな支配構造を形成しているとの見解。
・トランプ再選が米国や日本に与える影響についても言及。特にインフレや関税問題が取り上げられる。

感想
慢心せず、謙虚に、多角的な視点をもって考えることが成長してく鍵だよなー

2024/11/19 - 知事選と無差別襲撃事件

・兵庫県の知事選では、SNSやネットの情報拡散力がマスコミの誘導を打ち破ったことが注目された。
・マスコミが作り出した「パワハラによる職員の自殺」というストーリーが立花氏の影響力で覆され、新たな事実が提示されたことが選挙結果に影響を与えた。
・選挙を通じ、ネット情報が主流メディアの影響力を弱めつつあることが明らかとなった。

無差別襲撃事件
・中国で職業学校の学生による無差別殺傷事件が発生。8人が死亡、17人が負傷。
・犯行動機として、過酷な労働条件（16時間労働、未払い賃金）や卒業できない不満が挙げられた。
・中国では「実習」という名目で学生が労働力として搾取される問題が以前から存在していた。
・学校と企業の癒着、仲介業者の介入が問題を助長し、劣悪な労働環境に学生が追い込まれている実態が浮き彫りになった。
・中国経済の悪化に伴い、このような問題がさらに深刻化していると指摘される。

感想
知事選と襲撃事件が浮き彫りにした既存権力の歪み。責任ある消費行動の重要性。個々の選択が社会を変える力。

2024/11/18 - メディアの未来とSNSの台頭

・兵庫県知事選挙で斎藤氏が勝利し、既存メディアの信頼低下が改めて浮き彫りに。
・多くの市民がテレビや新聞よりSNSを信頼し、自ら情報を収集する重要性を認識。
・既存メディアの衰退が進む一方、SNS内での情報の信憑性や選別能力の必要性が増加。
・SNSの利用者が増加する中、インフルエンサーへの期待と批判が高まり、競争が激化。
・大手メディアは内部に優秀な人材を抱えるが、組織内で能力を発揮できない状況が続く。
・若手社員や中堅社員の間で独立を目指す動きが増え、フリーランスや個人発信の重要性が高まる。
・既存メディアの信頼回復が難しい中、新しい情報発信の形が模索されるべき局面に。

感想
偏向報道や利権にまみれたメディア業界。兵庫県知事選を契機に目覚めた関係者もいるだろう。そんな人たちに、決断は早い方がいい、フリーになろうと思ってる人に対し気軽に連絡してと呼びかける動画主、かっこいいなー

2024/11/18 - 日産の利益急減と大量リストラの背景

・日産自動車が利益9割減、9000人のリストラ、工場の2割閉鎖という大規模な構造改革を発表した。
・コロナ禍、ウクライナ情勢、半導体不足などが原因で部品供給が滞り、自動車生産が一時停止。その影響で供給不足が発生し、一時的に利益が急増した。
・供給体制が整った後、過剰在庫が発生。米国市場ではディーラーが過剰発注したため、在庫処理のための値引き競争が激化し、利益が大幅に減少。
・カルロス・ゴーン時代の失策として、日産はアジア新興国市場への投資に重点を置く一方で、日本や米国の主要市場への新車開発投資を削減。この戦略が現在の競争力低下につながった。
・日産は世界初の量産EVを発表したものの、原発推進とセットでの戦略が、3.11以降の原発停止により頓挫。その後のEV市場の変化に対応しきれなかった。
・現状の問題は、短期的利益重視のリストラ戦略と長期的な市場ニーズへの対応不足に起因している。

感想
EVの環境負荷を無視し、利益優先で推進した報い。日産、HVなどで復活なるか。

2024/11/18 - DS敗北とトランプ政権のネオコン勢力について

・ディープステート（DS）の影響力やトランプ政権におけるネオコン勢力について議論した動画。
・DSが選挙操作に失敗し、トランプが勝利したとする見解と、DS自体がトランプを選んだ可能性を指摘する意見が紹介されている。
・トランプ政権の人事にはネオコン系の人物が多く含まれており、特に国防長官候補の危険性が懸念されている。
・一方で、スターリンクがDSの軍事通信を妨害した可能性など、SF的とも言える主張が添島氏により提起されている。
・ビル・ゲイツが軽井沢に別荘を持っているという噂が再び話題となり、不動産登記情報の調査結果も取り上げられたが真偽は不明。
・トランプがFRB解体を掲げる一方で、株価や仮想通貨の上昇が国際金融資本による歓迎の姿勢を示しているとされるが、今後の動向は不透明。
・ロバート・ケネディ・ジュニアを保健福祉省長官に指名するなど、医療分野での改革への意欲が見られる。
・日本では、ケネディ・ジュニアの動きが注目され、製薬業界の株価への影響や議員間の訴訟が議論を呼んでいる。
・トランプ政権の行方はまだ不確定であり、今後の展開を注視する必要がある。

感想
トランプの思惑、今後の世の中の動きとかを予想できてる人、結構いるんだろうな。何年か前の本を読んで、現在の状況と一致してる人をウォッチするといいかもな。

2024/11/18 - 兵庫県知事選 斎藤元彦氏の歴史的勝利

・兵庫県知事選における斎藤元彦氏の勝利について焦点を当てた動画。
・一連の批判やバッシングを受けながらも立ち続けた斎藤氏の姿勢が強調されている。
・SNSを積極的に活用し、有権者とのつながりを広げた点が今回の選挙戦で大きな役割を果たした。
・政治家としての「典型的な資質」には欠けるとの指摘もあったが、逆にそれが有権者の共感を呼んだ理由とされている。
・「私の一票でも足しにしてほしい」と思わせるような人柄が、多くの県民を投票所に向かわせた要因と分析されている。
・今回の勝利は、オールドメディアとネットメディアの有意性の差が顕著に表れた象徴的な選挙と位置づけられる。
・今後の課題として、県民目線での議会やメディアの在り方への切り込みが期待されているが、誹謗中傷を避けるべきだとの注意喚起も示された。
・正しい情報や公平な視点を守るため、権力構造に取り込まれたメディアへの厳しい監視が必要と強調されている。

感想
今回の件をきっかけに利権の実態に気づき目覚めた人も多かったはず。この変化が全国に広がって、日本再生の契機になるといいよなー

2024/11/18 - 中共のサイバー攻撃と国際的な緊張

・シンガポールおよびアメリカで、中国共産党が支援するハッカー集団による大規模なサイバー攻撃が発覚。
・2024年6月、シンガポールの通信会社がハッキングされ、マルウェアが仕込まれた事件が明らかに。セキュリティ会社の調査によれば、この攻撃は中国政府のスパイ活動の一環と見られている。
・同時期にアメリカの通信防御システムも攻撃を受けた。重要人物の通信内容を狙った可能性が示唆されているが、公式には重大な情報漏洩は確認されていない。
・南シナ海での軍事的緊張が背景にあり、中国はアメリカとの密接な情報交換を行う周辺国（シンガポールやフィリピンなど）をターゲットにしているとの見方も。
・2018年にもシンガポール最大の医療機関がハッキングされ、首相の個人情報が狙われた事件が発生。これらの攻撃は、データベースに侵入し、特定情報を長期間にわたり収集する手法が特徴。
・このようなサイバー攻撃は被害が表面化しにくく、被害者が気付くのに時間がかかるという問題がある。

感想
売国奴が作ったシステムなんて信用できるはずないよな。既に日本の機密情報、個人情報はどれだけ中国に渡ってしまってるんだろう。

2024/11/17 - さいとう元彦氏のご報告

・選挙結果を受け、さいとう元彦氏が感謝の気持ちを伝えるライブ配信
・失職から1人でスタートし、支援を受けて活動を続けた過程を振り返る
・選挙活動中、怖さや厳しい言葉にも耐え、地域住民と直接交流し支援を得る
・SNSやインターネットの活用が選挙活動において重要な役割を果たす
・SNSを通じて県外に住む家族や友人からの情報伝達が大きな力に
・兵庫県内外からの強い支援を受け、これからも兵庫のために全力で取り組む決意を表明

感想
偏向報道に屈せず、すごい精神力。県民だけでなく全国の国民に勇気と希望を与えたと思う。まじ凄い。

2024/11/17 - なぜディープステートはトランプ勝利を許したのか

・及川幸久氏がライブ配信で「ディープステートはなぜトランプ勝利を許したのか？」というテーマを扱った内容。
・トランプがアメリカ大統領選挙で予想外に勝利した背景に、ディープステートが事前に彼の勝利を許可したのではないかという説が浮上。
・ディープステートとは、アメリカの政治において影響力を持つとされる隠れた勢力で、トランプの勝利を阻止する側として知られている。
・ただし、ディープステートが力を持っているかどうか、またその存在自体に疑問を持つ声もあり、意見は分かれている。
・今回の配信では、ディープステートがトランプ勝利を許した可能性について、様々な視点から議論された。
・トランプの人事に対して、支持者の間でも疑問の声が上がっており、彼の選択に対する評価が分かれている。
・ディープステート対トランプの戦いについては、今後の展開が重要視されており、次の動向が注目される。

感想
イスラエルとの関係をどうしていくんだろうか。世界大戦は回避してほしい。

2024/11/17 - 今井絵理子・生稲晃子の大臣政務官起用と自民党への不信

・今井絵理子と生稲晃子が大臣政務官に起用されたことに対する批判的な内容の動画。
・石破首相の影響を受けた「だらし内閣」の継続に対し、アイドル好きの政治家が登用されたことへの不満が強調されている。
・今井絵理子が外務大臣政務官に就任したことや、彼女のパリ訪問報告が未だにないことについても批判されている。
・生稲晃子はアイドル時代の経歴を持つが、その政治家としての実力が疑問視されており、特に国会での活動がゼロであることが指摘されている。
・自民党の現在の政治運営に対する不信感が広がり、政治家としての実績や誠実さが欠如していると感じられている。
・この状況が「民主主義の危機」や「日本大丈夫なのか？」という声を生んでいる。
・メディアが報じない事実や少数派の意見をネット配信者が広める重要性が強調されており、政治への不満がネットで拡散されている。

感想
兵庫知事選はヘラ総統の影響力もかなり効いたと思う。リスク犯して情報発信、いつもありがとう。ってこと。

2024/11/17 - 筋トレ科学：筋力増強の効果を最大化する方法

・筋肉を「使える」ものにするためには、筋肥大だけでなく神経系の要素を取り入れる必要があるという理論を解説した動画。
・筋肉の大きさ（筋肥大）と筋力の関係は限定的であり、筋肥大だけでは筋力を十分に向上させられないことが研究で示されている。
・最適な筋力増強を目指すには、高負荷トレーニングが有効であり、負荷の強度は1RM（最大挙上重量）の70〜90％が理想的。特に5回で限界を感じる強度が怪我のリスクを抑えつつ効果的。
・トレーニングの総量（ボリューム：重量×回数×セット数）を増やすことも重要で、高負荷で週に10セット以上行うと筋力が大幅に向上する。
・ただし、神経系の疲労（神経疲労）は筋力増強において大きな課題であり、計画的なトレーニングが必須。神経疲労を適切に管理しないと、筋力が低下し、効果を損なう可能性がある。
・具体的なトレーニングプランでは、高負荷でのセット数を調整しつつ、神経疲労を抑えるための休息期間を設けることが推奨されている。
・トレーニング理論として、短期的な負荷増加だけでなく、長期的な計画を立てることで筋力増強を最大化できる。

感想
高強度も少しはやりたいよなー。高重量はケガのリスク高くて難しいんだよなー

2024/11/17 - 補正予算13兆円の本質

・補正予算13兆円の概要と実際の影響を解説した動画。
・政府が住民税非課税世帯に3万円、子供1人あたり2万円を支給する案を発表。しかし、これは単発的な支援に過ぎず、持続可能な効果には乏しいとの指摘がある。
・補正予算の規模13兆円には注意が必要で、多くは当初予算の使い残しの再配分であり、実際の追加支出額（真水）は限定的である。
・財務省のプライマリーバランス黒字化目標が影響し、赤字国債発行の増加も期待できない。
・中小企業支援や消費税減税のような広範囲にわたる経済対策が重要視される一方で、今回の補正予算ではそれが実現していない。
・「税は財源ではない」「国債は通貨発行の履歴に過ぎない」との考えが広まり、財務省への批判が増加。特に、Twitterで炎上が続いている点が注目された。

感想
消費税廃止。インボイス廃止。ザイム解体。

2024/11/17 - 石破人事の甘さと現在の危機意識の欠如

・石破政権の人事が注目されており、危機的状況の日本において、適切なリーダーシップの欠如が問題視されている。
・財務省や官僚主導の現状維持の姿勢が日本の停滞を助長しており、政治家が変革を主導する必要があるとの指摘。
・特に、財務省と渡り合える強力な財務大臣や、少子化問題に精通した専門的なリーダーの欠如が問題とされている。
・石破政権の人事では、専門知識や経験が不足している人物の起用が批判されており、外交分野などでの不適切な人事が例示された。
・日本国内の在留外国人の増加が議論の中心となり、愛知県では特にブラジル人やベトナム人の増加が顕著。地域による外国人コミュニティの特色が強調された。
・外国人の増加が日本の社会構造や治安、経済に与える影響についても触れられたが、明確な政策の欠如が課題。
・白タクや無許可のサービスの問題が深刻化しており、適切な取り締まりの必要性が強調された。
・導線窃盗による被害が多発していることが指摘され、特に公共の安全に関わるインフラ被害が懸念されている。
・無税や脱税による不正行為が横行し、社会の公正性を損なう事例が増えているとの懸念が示された。

感想
外人になめられても仕方ない国、日本。

2024/11/16 - 氷河期世代と日本経済の低成長

・日本経済の低成長と氷河期世代の影響に関する動画。
・近年、多くの企業で役職定年の年齢が引き上げられ、55歳以上でも役職を維持できる制度が導入された。これにより企業はスキルのある高齢者を継続して雇用でき、若年層の採用機会が減少する一方で、人件費削減が可能となる。
・制度変更により、特に中堅社員の昇進機会が失われることが問題視されており、彼らの給料も上がりにくくなる。
・氷河期世代は、昇進や昇給の機会を失い、仕事に対する意欲を失っている人が多い。これは「失われた30年」の影響とも言われており、経済成長を阻害している要因とされる。
・この世代のマインドは簡単には変わらず、低成長の要因になりうると指摘されている。企業や政治家は、意欲的に働く環境を整備することが重要であるが、過去の無駄な期待を抱かないマインドが広がっていることも事実。
・成長を求めない価値観もあるが、それが経済全体に与える影響は深刻で、現行の社会保障制度などが維持できなくなるリスクがある。
・最終的に、純粋な成長や挑戦への意欲が失われることは、日本経済にとって深刻な問題であり、個々の成長意欲を取り戻す必要がある。

感想
働いて食べてければという考えも一つの決断だが、現実はそう単純ではないよな。順風満帆でもいつ何が起こるかわからん。労働時間は人生の大部分を占める。空しい環境に耐えるのか、面白いビジョンを持つ人々と共に輝くのか、その差は大きいだろうな。環境は自分で探すか、作り出すしかないよなー。日々学び成長しようと試行錯誤してれば色々見えてくるだろうし、必ず過去よりいい環境に近づけると信じていこー

2024/11/16 - 腎臓の機能と過剰摂取による影響 - 前編

・腎臓はおしっこの生成だけでなく、ホルモンの合成にも関与しており、体内の多くの機能を制御している重要な器官である。
・腎臓の主な役割は血液のフィルターで、老廃物を除去し、必要な成分を再吸収する二重システムを持っている。
・腎臓が悪くなる原因としては、アルコールやタバコなどが挙げられるが、最も悪影響を与えるのは植物性油の過剰摂取である。
・植物性油が過剰に摂取されると、血管内でコレステロールが固まるように、腎臓内でも老廃物の排出がうまくいかなくなる。これにより腎不全や人工透析を受けることになる可能性がある。
・オリーブオイルをはじめとする「良い油」とされる油も同様に悪影響を与える可能性がある。
・油汚れが除去しにくいのと同様に、体内でも古い悪い油（コレステロール）が血管や腎臓に蓄積し、循環を悪化させることがある。

感想
いつも思うが4毒もっと早く知りたかったよなー

2024/11/16 - 石破内閣支持率上昇の背景

・自民党の支持が低迷する中で、石破内閣の支持率が9ポイント上昇し43%に達したことが注目されている。
・読売新聞の世論調査によると、支持する理由として「他に良い人がいない」が最多の45%で、消極的な支持が目立つ。
・一方、不支持理由として「自民党中心の政権だから」が最多の29%であり、自民党への不満が根強いことが示唆されている。
・石破内閣に政策期待を寄せる人はわずか10%、首相の指導力を評価する人も5%に留まっており、政策面での課題が浮き彫りとなっている。
・また、投票率の低迷も問題視されており、多くの人が政治への関心を失っている現状が指摘されている。
・経済政策において自民党が支持される背景には「経済に強い」というイメージがあるが、実際には一部の利権層を優先しているとの批判がある。
・番組では、次の選挙に向けて有権者が政策の転換を真剣に考えるべきと提言。特に消費税や社会保険料などの増税政策を見直す必要性が強調された。
・「今後も自民党や立憲民主党、維新の会、公明党など現体制を支える政党に投票することは、失われた30年を延長するだけ」との主張があり、積極財政を掲げる他の政党を支援すべきとの意見が述べられた。

感想
高齢者の情報源を多様化させなければ、いなくなるまで足を引っ張られる。日本も、言論の自由と法改正がなければ、真実を報道するメディアは利権に潰されて生まれないだろうな。

2024/11/16 - トランプ勝利の影響とイーロン・マスクのTwitter買収

・イーロン・マスクがTwitter（現X）を買収した背景と、その影響について詳述。
・2024年のアメリカ大統領選でトランプが圧勝。背景にはTwitterを通じた言論の自由が大きな役割を果たした。
・マスクは中立的な情報共有の場を守るため、言論の自由の重要性を掲げ、Twitterの検閲や情報操作の実態を調査、公開。
・2020年の大統領選挙時には、ハンター・バイデンのスキャンダル報道がTwitterで制限された事実があり、これが選挙結果に影響を与えた可能性が指摘されている。
・Twitterファイル公開で、政府機関（FBI、CIA）がSNS企業に影響を及ぼし、特定情報の操作や削除リストの共有が行われていたことが明らかに。
・特にFBIがTwitter社員に資金を提供し、保守派アカウントへの圧力を強めた事例や、中東での情報作戦に関与するアカウントの操作が判明。
・政府とSNSの関係が強調され、民主主義の脅威として捉えられる一方、従来のメディアはこれを過小報道。政治的偏向の問題が浮き彫りに。

感想
日本の報道自由度は180国中70位。既得権益者に不都合な報道は内容が書き換えられ意図的に捻じ曲げられている。

2024/11/16 - ロバート・ケネディJr. 保健福祉省長官就任の影響

・トランプ元大統領がロバート・ケネディJr.を保健福祉省長官に任命したことの意義について解説した動画。
・ケネディ氏の起用により、ファイザーやモデルナなどの製薬会社の株価が大幅に下落している。
・保健福祉省は国立アレルギー感染症研究所（NIAID）やCDC（疾病予防管理センター）を管轄しており、同省の長官としてケネディ氏が医療政策の最前線で改革に取り組むことが期待される。
・ケネディ氏は弁護士であり、「Children's Health Defense」という団体の会長も務めており、コロナや医療に関連する裁判に積極的に取り組んできた。
・裁判では特に医薬品やワクチンの安全性試験に関する疑問が提起されており、今後は長官としてさらなる調査や改革が可能となる見込み。
・日本の厚生労働省をはじめとする行政機関がどのように対応するかが注目される。
・動画では、YouTubeによるケネディ氏のチャンネルのBANや、大手製薬会社の株価暴落が象徴するように、既存の医療体制や利益構造への影響が大きいことが強調されている。

感想
日本がどう出るも何も、現状では何も変わらない。偏向報道を信じてしまう人が大勢いるんだし。

2024/11/16 - マルコ・ルビオ国務長官指名とその批判

・2024年における第2次トランプ政権の人事発表の中でも、マルコ・ルビオ上院議員の国務長官指名は特に注目され、議論を呼んでいる。
・国務長官はアメリカ外交のトップであり、極めて重要な役職。大統領、副大統領に次ぐ存在として、外交政策の方向性を決定づける。
・ルビオは反中国、反イラン、反ロシアなどの強硬派として知られ、ウクライナ支援やイスラエルへの積極的支援も行ってきた。
・彼の政治的背景には、ネオコン（新保守主義）との関係があり、一部では「戦争屋」との批判も強い。
・トランプ支持層の中でも賛否が分かれており、特にランド・ポール上院議員やロン・ポール元下院議員は、ルビオを過去の戦争主義的政策を象徴する人物として批判している。
・一方で、トランプ氏とルビオ氏は2016年の共和党大統領予備選以来の関係を深めており、トランプ氏は彼を信頼している。
・ルビオはキューバ移民の出自を持ち、共産主義に対する厳しい立場から、反中国姿勢を強化してきた。特に、ウイグル人権問題や香港の民主運動弾圧に対して積極的に声を上げ、関連する制裁法案に影響を与えた。
・指名の背後では、主要メディアの一斉リークがトランプ支持者の間に反発を引き起こし、支持層の分断を目的とした可能性も示唆されている。

感想
トランプの狙いがどこにあるのか興味深い。

2024/11/16 - 中国軍上層部の異変と規律委員会の動向

・中国軍の上層部で再び重要人物が行方不明となり、注目を集めている。
・10月7日以降、海軍上将の美化が公式の場に姿を現さなくなり、軍の規律委員会に連行されたとの情報が広まっている。
・この件については、当局からの公式発表がないものの、同様の失脚事例が以前から報告されている。例えば、軍幹部の李尚福は今年に入り正式に失脚が確認されたが、昨年からその行動が不明瞭となっていた。
・李尚福の失脚理由として、賄賂を受け取ったことや職位昇進に賄賂を用いたことが公表されており、中国では異例の透明性を見せている。
・苗華に関しては、習近平とのつながりが深い人物とされている。彼は、習近平が地方政府の幹部を務めていた時代からの南京軍区出身であり、東部戦区に関連する背景を持つ。
・この件を通じて、習近平の軍に対する統制力が揺らいでいるのではないかとの見方もあるが、今回の事例は単なる規律違反の処分ではなく、より広範な政治的意図が隠されている可能性がある。
・このような失脚が続く背景には、中国共産党の内部調査が進行中であること、特に軍事部門やロケット軍の情報漏洩問題が関係していると考えられる。

感想
映画さながらの現実。おもろし。

2024/11/15 - BRICSの脅威 インドの徴税問題

・BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）の経済圏拡大に関する議論を深堀りした動画。
・インドの経済成長が急速であり、人口14億人を超える市場は今後の世界経済における重要な位置を占める。
・インドは税制改革を進め、徴税基盤を強化しているが、未だに多くのインディビジュアルと企業が税を回避している現状。
・特にインディアンの税務申告率が低く、税収が不安定な状況にあるため、課題を解決するための新しいアプローチが求められている。
・インドの税制改革の遅れが経済発展の足かせになっており、BRICS圏での役割を強化するためには税収の安定化が不可欠である。
・一方で、BRICSは西側の経済圏に対抗する力をつけており、世界経済の構図を変える可能性を持っている。
・インドの税務問題を解決しない限り、その経済的潜力をフルに活かすことは難しいとされる。

感想
インドは日本と状況が違い複雑すぎるが、貧困層に少しでも金が回るように動いたのはモディすごいな。

2024/11/15 - 日本を変える方法

・番組開始からの苦労と番組運営の現状について深田萌絵氏が語った動画。
・深田氏が番組を立ち上げた背景には、一般国民としての「負け組」意識があり、情報発信の場を持つことが重要だと感じたため。
・番組は、視聴者に対して有益な情報を提供し、新たなゲストを招くことでネットワークを広げている。
・登録者数が急増し、番組自体の影響力が増しているが、運営の苦しさも感じており、資金調達や番組の方向性について悩みもある。
・大手企業やスポンサーと関わることについては慎重で、資本力に依存しない運営を目指している。
・番組を続ける上での大きな課題は、政治的圧力とメンタルの維持。特に、「番組をやめろ」という圧力があり、それに対抗しながら番組を続けている。
・深田氏は、政治や社会の状況に対して批判的であり、その問題を指摘し、視聴者と共により良い社会を作る方法を考えることを目的としている。
・今後も番組の方向性を見直しながら、視聴者に価値を提供し続けることを目指している。

感想
政治経済分野は登録者伸ばすの難しいだろうな。若者視聴者層を増やしたいところだが、大半は洗脳教育によって政治とか自分には関係ないし何も変わらんと思ってるだろうし、難しいし面白くない、メディアのゴミニュースでうんざりしてるから興味ないのは理解できるが、それが実はDS、既得権益者たちの魂胆で、思う壺なんだよ。

2024/11/15 - 中国 集団抗議激増

・中国での集団抗議が急増、1日平均8件に達しており、労働者、農民、学生など幅広い層が参加している。
・抗議内容には未払い賃金、教育機関の管理強化、土地開発に対する反対、タクシー運転手の高額手数料問題などが含まれる。
・特に経済問題に関連する抗議が多く、労働問題や住宅問題が抗議の大部分を占めている。
・警察の弾圧を受けることも多く、抗議者が逮捕されるケースが増加。抗議活動は民間の怒りと社会的不安の表れとして広がっている。
・中国における非暴力的抗議は、政府への反対手段としてますます強い影響力を持ち、平和的な政治改革を求める声が高まっている。

感想
反乱だ、革命だ、崩壊だー

2024/11/15 - 円安でも楽しめる！ウズベキスタン・タシケントの魅力を満喫【中央アジアの楽園】

・ウズベキスタン、タシケントの旅に関する動画。
・ウズベキスタンは中央アジア最大の都市であり、非常に物価が安く、生活コストを抑えつつ充実した旅行が楽しめる場所。
・ウズベキスタンの物価は安く、例えば宿泊費が1泊8000円で、広い部屋と高品質なWi-Fiが提供されている。
・ウズベキスタンでは、ローカルのスーパーでは酒が売っておらず、宿のバーで提供された白ワインを楽しむシーンが紹介されている。
・食事は安価で質が高く、ローストビーフサンドイッチやポテト、ドリンク類が驚くほどリーズナブルで提供されている。
・タシケントの夜景や観光スポットを訪れ、無料で入場できる「マジックシティ」では、ディズニーランドのようなライトアップと噴水ショーが楽しめる。
・ウズベキスタンの文化や歴史、観光地の魅力が伝わる。特に「マジックシティ」の無料ショーは多くの観光客を惹きつけており、非常に楽しい体験ができる。
・全体的に、円安や物価高の影響を受けながらも、ウズベキスタンは旅行者にとって非常にコストパフォーマンスが高い場所であり、中央アジアの魅力を再認識できる場所である。

感想
マンティーのパイバージョン、、料理がどれもうまそうやな。

2024/11/15 - 証券マンを自宅に入れてはいけない理由続編

・証券マンが顧客の自宅を訪問する際、どこを見ているかについて解説した動画の続編。
・前回の動画での視聴者からのコメントや質問に答えながら、証券業界の実態や保険業界との違いも説明。
・証券業務と保険業務の大きな違いとして、証券会社は顧客の取引を仲介するだけで、保険会社ほど顧客の行動に直接的な影響を受けることが少ない。
・顧客が高額の投資をしようとする際、証券マンはその顧客の家を確認し、資金が実際に用意されているかどうかを確かめることが多い。
・特に新規にIPO銘柄を狙う顧客がどのような資産状況かを把握するため、家を訪れることがある。
・証券会社の営業活動には、顧客の資産や取引の信頼性を確保するために、顧客の家庭状況を確認する一面があることが強調されている。
・金融業界の慣習について語られ、業界の中での非公式な習慣や過去の経験も紹介されており、顧客との信頼関係がいかに重要であるかを理解させる内容。

感想
賭けゴルフ断って偉い。

2024/11/15 - 癌と感情の関係と油摂取の影響

・動画では、癌と感情の関係や油摂取の影響について東洋医学的視点から解説されている。
・西洋医学は症状を対処する治療が中心で、病気の根本的な原因に踏み込むことが少ない。
・東洋医学では、病気の背景にある感情や家庭環境、職場でのストレスなどを重視する。特に、怒りやストレスが特定の臓器に悪影響を与えると考えられている。
・具体例として、12指腸癌の患者が長年職場での不満やストレスを抑え込んできた事例が挙げられた。
・油の摂りすぎが癌の原因の一つとして指摘されている。特に日本人の食生活は、戦後のアメリカの食料政策の影響を受け、油の使用量が増加している。
・伝統的な和食では油をほとんど使用しなかったが、戦後の政策により油を使った料理が一般化した。これには野菜炒めやホットケーキなどが含まれる。
・癌予防のためには、油の摂取を控え、原点である伝統的な和食に立ち戻ることが重要とされる。また、感情のコントロールや環境改善も鍵となる。

感想
4毒やめて、次は環境改善だな。

2024/11/15 - 中国の若者が直面する少子化対策の現実

・中国当局は少子化対策として様々な支援策を講じているが、若者の反発を招いている。
・具体策には、出産奨励の訪問や電話、住宅支援、教育支援などが含まれるが、個人のプライバシーや選択の自由を侵害する行為として批判されている。
・地方政府の職員が自宅訪問し、「結婚の有無に関係なく子供を産むべき」や「産まないのは犯罪だ」などの発言をする事例も報告されている。
・高額な教育費や住宅費が、出産へのハードルをさらに高くしている。特に教育熱心な家庭では、学習塾や学区住宅の費用が負担となり、複数の子供を育てる余裕がないとの声が多い。
・一人っ子政策の影響を受けた世代は、親の介護と自分たちの生活費の両方を背負い、さらに子供を育てることに対するプレッシャーを感じている。
・独身率も上昇しており、2024年末には中国で3億人が独身になる可能性があるとされる。上海では不動産価格の高騰が若者の結婚や出産意欲を削いでいる。
・多くの若者は「子供に責任を持てないなら生まない方が良い」と考えており、政府の出産奨励策は効果を上げていない。

感想
日本の地方では、若者の経済状況を無視した年配者の干渉が過疎化を加速、地域の消滅、外資や外人の土地買収で日本消滅の危機。

2024/11/15 - 斎藤知事問題：兵庫県権力者の癒着

・動画は、兵庫県の政治的権力と癒着問題に焦点を当て、斎藤知事が直面している一連の騒動について詳述している。
・第3者委員会が関与し、内部調査を行う予定だが、委員長を含むメンバーの経歴から独立性に疑問が持たれている。特に、委員長が兵庫県内の影響力を持つ組織と繋がりがあることが指摘されている。
・地元の有力者や大企業の幹部が名を連ねる東京兵庫人会と斎藤知事周辺の政治的繋がりが示され、また、警察機関や行政関係者とも深い結びつきがあるとされている。
・動画の中で、兵庫県内の29市長のうち22人が現在の知事を支持すると表明したことが「三権分立の原則が形骸化している」として批判されている。
・動画の論点として、兵庫県の経済成長の停滞や都市開発の遅れも、権力者たちの長年にわたる癒着と、発展に対する無関心が要因であるとされる。
・最後に、県民がこの状況を変えるためには、選挙を通じて影響力を持つ市長や政治家を排除していくことが求められるとの主張がなされている。

感想
兵庫に限った話ではない。埼玉は日本人ですらない。

2024/11/15 - ビジョンボードによる夢の実現

・ビジョンボードの概念とその効果について説明した動画。
・ビジョンボードとは、自分の理想に近いイメージの写真と目標をまとめたボードで、夢や目標を視覚的に確認し、実現に向けてモチベーションを高めるツールである。
・ビジョンボードを使うことで、成功を実現した人物のエピソードとして、ジム・キャリー、ケイティ・ペリー、オプラ・ウィンフリーの事例が紹介されている。
・ジム・キャリーは、1990年代に自分宛てに1000万ドルの小切手を書き、3年後に実際にその金額を得たことを語り、ビジョンボードが夢を現実にしたと実感している。
・ケイティ・ペリーは、自身の目標をビジョンボードで視覚化し、グラミー賞受賞や世界ツアーを達成した。
・オプラ・ウィンフリーは、映画「ドリームガールズ」の出演を目指してビジョンボードを作り、その後映画制作に関与し、メディアでの影響力拡大に繋がった。
・ビジョンボードは、多くの成功者に利用され、理想を視覚的に定着させることで行動を促す力を持っていることが強調されている。
・ビジョンボードを作成した本人も、その後それが実現したことを確認し、驚くエピソードを紹介。自身の目標達成を実感した経験を共有しており、ビジョンボードの効果を実証している。
・ビジョンボードは、簡単に始められるツールであり、無料でできるため、試してみる価値があると提案されている。

感想
ビジョンは大事だよな。自分の脳内整理にもなっていい。

2024/11/15 - 外国人詐欺組織による日本での大規模詐欺事件

・「森永卓郎」氏を騙る詐欺グループによる日本での8億円詐欺事件で、指示役とされる中国人男性が逮捕された。
・事件は、茨城県の70歳女性から49回にわたり金銭を詐取したもので、SNS詐欺として過去最大規模の被害とされる。
・この逮捕者は詐欺組織の一部であり、背後にさらに大規模な犯罪ネットワークが存在すると推測される。詐取された資金の多くが海外に送金されている可能性がある。
・中国国内では地下銀行を通じた不正送金が一般的であるが、多額の資金移動には複数の組織的な関与が必要とされる。
・フィリピンやミャンマーなど東南アジアの国々を拠点とする詐欺グループが存在し、日本でもその影響が広がりつつある。
・これらの犯罪組織は高度な日本語スキルを持つメンバーや、日本に長期滞在する外国人を利用し、日本人をターゲットにした詐欺を行っている。
・犯罪ネットワークの複雑さと規模が増大する中、政府や警察は抜本的な対策を求められている。

感想
メディアでは報道されない事件がすでに多発し、警察や裁判官、権力者が売国的勢力に影響され、このまま進めば近い将来、本当に日本終了、完全に日本ではなくなる。

2024/11/14 - ビリー・カールソンが語る南極の秘密

・ビリー・カールソンが語る南極に関する衝撃的な内容を扱った動画。
・南極には高度な文明が存在し、巨大なピラミッドがいくつも存在しているという主張。
・ナチスが南極に基地を建設した経緯や、その後の南極における軍事遠征に関する話が紹介されている。
・バード提督が発見した日記によると、南極には緑豊かな熱帯のような地域が存在し、UFOのような飛行物体が出現した。
・ナチスは南極で飛行物体の開発を行い、その技術には古代インドのベーダの知識が応用されているとのこと。
・南極にはウランやプルトニウムが存在し、これらは原子力発電や兵器の製造に使われる可能性がある。
・アメリカとドイツは南極の技術にアクセスしようとし、ペーパークリップ作戦でドイツの科学者をアメリカに連れてきた。
・南極には未知の古代文明の痕跡があり、巨大なピラミッドが存在するという主張があり、その規模はギザのピラミッドを超えるものだとされる。
・南極の氷が1200万年前に蓄積されたという主流説に対して、カールソンはその理解に異議を唱え、南極の気候が変動したことを示唆している。

感想
人類が解明できてない不思議なこと、何かを理由に隠された秘密とか、世の中にはたくさんあるんだよなー

2024/11/14 - 玉木不倫問題で炎上 財務省のSNSが注目

・国民民主党の玉木雄一郎代表が、年収103万円の壁引き上げを訴えた後に、元グラビアアイドルとの不倫報道が発覚し、炎上騒動が起きている。
・玉木代表は不倫問題が報道された後、SNSでの支持が急減し、一部メディアはその政治家としての信頼性に疑問を呈している。
・不倫問題と同時に、財務省の公式SNSが批判を受け、国民の怒りが集中。特に、財務省が玉木代表の不倫をリークしたとの疑惑も浮上し、SNSで激しい反発が巻き起こる。
・財務省のアカウントには、税金の使い方に対する怒りの声や、減税を求める意見が寄せられており、国民の不満が広がっている。
・また、財務省の政策や増税についても多くの批判があり、国民からはその解体を望む声も強くなっている。
・玉木代表の不倫問題が政界や財務省への反発を引き起こし、政治的な議論が一層激化している。

感想
ザイムやメディアのクソに気づくきっかけになれば何でもいい。

2024/11/14 - 税金滞納による倒産増加とその影響

・2024年1月から10月までに税金滞納が原因で倒産した企業が急増。税金や社会保険料の滞納が企業経営を圧迫し、倒産件数が前年比2.2倍に増加。
・特に消費税と社会保険料は、赤字でも支払わなければならないため、資金繰りに苦しむ企業が増えている。
・社会保険料の負担が大きく、企業が人員削減や従業員の労働時間短縮を余儀なくされる一因となっている。
・取引先や金融機関からの支払いに関する問い合わせが、企業の信頼性に影響を与え、レピュテーションリスク（評判リスク）が経営をさらに圧迫している。
・税金滞納が引き金となり、企業倒産が増加する中、再生支援の重要性が浮き彫りに。政府や役所の対応が事業再生をサポートする方向であるべきだという指摘も。

感想
国が自国の未来をつぶして何がしたいんだよ。

2024/11/14 - 解毒可能か？残留農薬グリホサートの危険性についての議論

・動画では、元農林水産大臣の山田正彦氏とITビジネスアナリストの深田萌絵氏が、グリホサートなどの残留農薬が体内に与える影響について議論している。
・山田氏によると、日本における発達障害の増加は、主に食事に含まれる残留農薬が原因とされ、特に小麦製品の多くにグリホサートが含まれている点が指摘されている。
・グリホサートは「ラウンドアップ」などの除草剤の主成分であり、植物のアミノ酸合成を妨げるため、腸内の善玉菌も死滅させ、悪玉菌が増殖することで脳神経に影響を与える可能性があると述べられた。
・さらに、ネオニコチノイド系の農薬も発達障害と相関があり、農薬の規制緩和によって人体への影響が拡大しているとの懸念が示された。
・農薬が洗っても除去できない浸透性であることから、完全に体内に取り込まれてしまい、腸内で悪影響を及ぼす。
・山田氏らは、モンサント社が「排泄によって農薬は解毒される」と主張している点を疑問視しており、実際には体内に残留する可能性があると指摘し、実験を通じて自身の髪の毛からも残留農薬が検出されたことを報告している。

感想
健康のために4毒抜いてお米食べても残留農薬でやられたら元も子もないわ！危険な農薬の使用が放置され、知的障害になるリスクが増してて放置ってやばすぎだろ。単なる規制の甘さではないな。陰謀。

2024/11/14 - イーロン・マスクが政府効率化省のトップに - ディープステート解体の動き

・イーロン・マスクがトランプ政権の新設省「政府効率化省」のトップに就任し、ディープステート解体に着手することが発表された。
・この省の正式名称は「Department of Government Efficiency」、略称「DGE」。マスクとビベック・ラマスワミが指導し、アメリカ政府の非効率な運営の見直しや無駄な税金の削減が期待されている。
・背景には、マスクがトランプとの対話の中で政府の非効率性を批判し、効率化の責任を引き受けることを志願したことがある。これを受け、税金の無駄を排除し、ウクライナ戦争など関係のない支出を削減する構想が実現する。
・トランプは大統領令で「軍事委員会」を新設し、自身に従わない軍の将官を排除する権限を強化する予定。ペンタゴンに潜むディープステートも目標に含まれる。
・この動きは、アメリカ政府の再構築、いわゆる「第二の建国」を目指すもので、250年ぶりの抜本的な改革とされている。

感想
小さな政府、リバタリアン、政府効率化、マンハッタン計画、おもろいなー。日本も、無駄を省いて効率的な小さな政府を目指すべき。

2024/11/14 - 中国での日本人宿泊拒否の背景と真相

・日本人旅行者が中国雲南省のホテルで宿泊を拒否された件についての分析動画。
・事件の概要として、中国の雲南省のホテルで日本人宿泊者がチェックインを拒否され、現場が混乱した。その後、ホテルには多数のプレゼントが届けられた。
・中国の地方宿泊施設には、法的に外国人を宿泊させる資格がない場合があり、特に日本人だから宿泊拒否されたのかという議論が生じている。
・中国のSNSやネットユーザーの反応を見ると、この宿泊拒否が愛国的行為として称賛されているという意見も多く、明確に「日本人だから拒否した」との意図が感じられる。
・場所の背景としては、かつて日本軍が関与した歴史も影響している可能性が示唆されており、地域の反日感情が根深いことが伺える。
・一方、外国人が入ることが少ない偏狭地であることや、ホテルの規模などからも、単に外国人宿泊不可の宿であるという見解もある。
・ただ、記事の内容と異なり、日本人という理由で拒否したとの背景情報が中国語メディアからも示されている。

感想
日本も中国人の受け入れを見直し、対応で示すべき。

2024/11/13 - ファーウェイの三つ折りスマホと技術盗用疑惑

・2024年9月にファーウェイが新製品の三つ折りスマホ「Mate XT」（非凡大師）を発表したが、高額な価格（約43万〜52万円）にもかかわらず、品質やアフターサービスに問題が多く、消費者からの不満が続出している。
・一部の中国ユーザーは、ファーウェイの三つ折りスマホに熱狂的な反応を見せたが、購入後すぐに画面割れや故障が発生し、品質問題に直面した。特にアフターサービスが不十分で、修理費用を自己負担する羽目になったケースが報告されている。
・技術面では、ファーウェイの三つ折りスマホにサムスンの技術が盗まれた可能性が指摘されている。特に、画面の技術や構造に関する疑惑があり、サムスンが持つ特許技術を無断で使用したのではないかという声がある。
・また、ファーウェイの技術開発に関しては、サムスンの技術を取り入れるために部品の組み合わせ方法などが不完全であったとも言われ、技術的な未熟さが影響しているとの見方もある。
・今回の問題を通じて、消費者はファーウェイ製品を購入する前に慎重に考えるべきだと警告する声が強まっている。

感想
日本の大学や研究機関にスパイが潜伏、技術盗用し放題。売国奴が推進、外資の宣伝やCMが氾濫。洗脳された国民は異常な状況とも感じない。

2024/11/13 - 少数与党 石破内閣の課題

・石破内閣が少数与党として発足したことで、予算や法案の通過に野党の協力が必要となり、政策決定が遅れる可能性が指摘されている。
・自民党と公明党だけでは予算や法案を通すことが難しく、年末の予算編成や法案準備において官僚の模索が続いている。
・自民党税制調査会では、国民民主党の公約が議論され、特にガソリン税のトリガー条項などが取り上げられているが、消費税減税に関する言及が欠けている。
・財務省が主導する税制調査会で消費税減税が排除されている背景には、安定した税収源を守りたい財務省の強い意向がある。
・経済政策の方向性が不明確で、石破内閣は官僚や経済政策の強力なリーダーシップを欠いており、経済分野での具体的な動きが見られない。
・石破内閣の立ち上げとその後の政策調整の難航は、政府の意図が明確に伝わらず、官僚の指導力不足を浮き彫りにしている。
・「法案を出すな」という方針が官僚に示され、野党との協力が進まない限り、政策の進展が期待できない状況が続くと考えられる。

感想
選挙に行かない層を目覚めさせるしかない。消費税廃止、政府の赤字はみんなの黒字、言ってこー

2024/11/13 - NTT株売却案と台湾半導体支援策

・政府がNTT株を担保にして新たな国債を発行し、台湾の半導体産業支援に資金を調達する計画について議論。
・NTT株を売却せず、担保として使用する案が進行中。政府はこの方法で数兆円を調達する意向で、法案提出を目指している。
・問題視されるのは、NTT株を担保にして発行した国債が返済できない場合、担保として提供されたNTT株が売却される可能性がある点。
・これが実現すれば、NTTの支配権が民間に移る懸念がある。特にNTT株を手に入れたい勢力が背後にいるとの指摘も。
・政府内での賛否が分かれる中、NTT株売却案は民間企業や金融機関の利益を重視した発想とされる。
・NTT株の売却を避けるために、新たな法案や政治的調整が進められているが、裏では企業側の意向が強く働いているとの見方も。

感想
売国奴が動いてきたな。

2024/11/13 - 日本人の給料は本当に低いのか？ 海外と比較した雇用の実態

・日本の給与が低いという議論に焦点を当てた動画で、実際の給料水準を統計データとともに分析。
・日本では年収300万未満の女性が多く、地方と東京・大阪の格差も大きい。特に短大卒の女性の年収は低い傾向にある。
・一方、アメリカではサンフランシスコなど特定の都市での給与は非常に高いが、生活費も異常に高い。ニューヨークやロサンゼルスでは年収1000万でも生活が厳しく、日本よりも生活環境が悪化していることがある。
・また、デトロイトなどの都市では、標準世帯の年収が500万円以下で、都市間格差が激しいことが分かる。
・日本の給与が低いと言われがちだが、アメリカにも格差があり、都市ごとの物価や生活費を考慮しない単純な比較は誤解を招く可能性がある。
・日本の給料の問題に関しては、物価や生活費を含めた包括的な視点で再評価する必要がある。
・給料の格差や雇用環境の問題は、データや実際の生活費の視点で改めて考えるべき課題であり、単なる偏った報道や個人の経験に基づく意見だけで判断すべきではない。

感想
給与が生活に見合っていないから不満が生まれる。税金は本来、国民の暮らしや経済発展、未来に希望が持てる国にするために使うべき。

2024/11/13 - 世界が称賛する日本文化TOP5

・動画では、世界中で日本文化が高く評価されている5つの事例を紹介。
・第5位：折り紙。NASAは、三浦折り技術を利用して太陽光パネルを収納・展開する技術を開発。折り紙は医療分野でも、コンパクトな医療器具の収納に役立てられている。
・第4位：武道。武士道精神やリーダーシップが注目され、アメリカの企業研修にも取り入れられている。ドラマ『将軍』での細部へのこだわりが、武道の精神をより忠実に伝える例として挙げられた。
・第3位：アニメ。日本のアニメは多様なジャンルや深いストーリーが評価され、アメリカのアニメと異なり大人向けのテーマや文化的なタブーにも果敢に挑む。『エヴァンゲリオン』のような作品がハーバードの講義にも取り入れられ、アメリカの映画『マトリックス』にも影響を与えた。
・第2位と1位は、、、（ネタバレ防止。元動画を探してみてね）

感想
日本文化の素晴らしさ再発見。こういうテーマいいなー

2024/11/13 - ドナルド・トランプ大統領、教育省改革の誓い

・ドナルド・トランプ大統領がアメリカの教育制度に対する改革案を発表した動画。
・大学の授業料が急激に高騰し、アカデミックな世界が左翼的なイデオロギーに染まっている現状を批判。
・トランプは再選後、教育機関の認可システムを改革し、左派的なアカデミアから解放する意向を表明。
・改革案では、アメリカの伝統や西洋文明の保護、自由な言論の擁護、無駄な管理職の削減、低コストで迅速な学位取得の提供を目指す。
・また、学際的な「多様性」「公平性」「包括性」推進官を排除し、学生の実践的な就職支援を強化すると述べている。
・違法な人種差別を行う学校に対して、司法省が民事権利訴訟を提起し、財政的なペナルティを科す提案も。
・さらに、教育省を閉鎖し、教育管理を州政府に移行させる計画を発表。

感想
日本にも国の未来を根本から真剣に考える政治家が必要。

2024/11/13 - 中国人傭兵の絶望的状況

・動画は、中国人傭兵がロシア・ウクライナ戦争に参加し、戦場で予想外の過酷な経験をした様子を紹介。
・主人公である孫氏は自信に満ちた言葉を残し、ロシアの戦場に向かうが、到着後に心筋梗塞や激しい風邪に見舞われ、医療支援も受けられない中で絶望的な状況に陥る。
・他の傭兵たちも同様に、怪我を負っても放置され、ロシア軍とは異なる厳しい待遇を受けている。
・動画では、別の中国人傭兵が、ロシア軍のサポートが受けられず孤立している現状や、命の危険が常に伴うことについて詳細に語っている。
・ロシアのワグネルグループなどが中国人を含む傭兵を募集し、高額な報酬を提示する一方で、実際の戦場環境は想像を超える過酷さで、多くの志願者が無謀に参加してしまう現状が明らかにされる。
・SNSでは、中国人傭兵に対して「政府も祖国も支援してくれない」との意見や、戦場での残酷な現実への警告が相次ぐ。
・報酬や勲章を期待して参戦するものの、戦争のリアルな脅威に晒され、8時間から10時間以内で命を落とす可能性が高いことが指摘されている。

感想
同じ世界で今起きていること。日本は戦争に巻き込まれないよう、媚中政策や売国的な影響力を排除し、独立と安全を守るべき。

2024/11/13 - 縄文文化の核心を探る青森「三内丸山遺跡」ライブ配信

・日本最大級の縄文時代の遺跡「三内丸山遺跡」からライブ配信が行われた。
・三内丸山遺跡は約5900年から4200年前の集落跡で、当時は海、森、川に囲まれた豊かな環境に恵まれ、食料確保が容易であったことから、安定した生活が営まれていた。
・当時の建築技術の一例として、地面に穴を掘り柱を立てる「掘立柱建物」が紹介され、約35cm間隔で配置された柱から高度な設計技術が窺える。
・縄文人は450mに及ぶ道路を構築し、海や川に至る道として利用し、魚などの食料を集落まで運ぶ役割を果たしていた。
・発掘された魚の骨や哺乳類の化石から、遺跡は保存状態が良好で、当時の食生活や生活様式の詳細が明らかになっている。
・博物館の展示は「人々の心を開いた文化、縄文文化」と称されており、現代人にとっても心の拠り所とされる「魂の故郷」として位置づけられている。

感想
去年の夏、見に行ったなー。茅葺で太い柱を何本も使った立派な建物や、高層神殿の直径2mだという太くて高い柱が印象的だった。

2024/11/13 - 中国珠海のランニング中に発生した突入事件と日本陰謀論

・2024年11月11日、中国広東省珠海市のスポーツセンターで、ランニングコースにオフロード車が突入し、38人が負傷する事件が発生。犯人はその後に拘束されたが、動機は未発表である。
・事件発生直後、中国国内では陰謀論が浮上し、特に日本や他の外国勢力がこの事件に関与したとの噂がネット上で広まっている。
・事件が発生した場所であるスポーツセンターは、翌日から始まる中国国際航空博覧会の会場の一部であり、事件と博覧会の関連を示唆する憶測もある。
・日本のメディアが事件直後に大きく報道したことも、中国の一部ネットユーザーからは「日本が事件を事前に知っていた」などと推測され、日中間の緊張がさらに拡大。
・当局は犯人の動機について明らかにせず、社会不満や外国勢力による妨害といった推測が飛び交っている状況で、事件に関する一部の情報は削除されているが、陰謀論的な内容は残されたままとなっている。

感想
こうした事件が増えすぎて、対応が追いつかなくなるだろうね。

2024/11/12 - 共和党内ディープステートの反撃とトランプ勝利の背景

・動画では、共和党内部にも存在するディープステートがトランプに反撃を始めた問題に焦点を当てている。
・共和党内でトランプ支持派と対立する勢力が、トランプの再選に向けて秘密裏に動き、特に上院のリーダーが行おうとしている秘密選挙が注目されている。
・トランプ側では、内閣の人事に進展があり、ロバート・ケネディ・ジュニアやイーロン・マスクが重要なポストに関与し、政権の体制が整いつつある。特に、移民対策を担当する国土安全保障長官としてクリスティ・ノームが選ばれるなど、重要政策に着手している。
・ロバート・ケネディ・ジュニアは、国立衛生研究所の職員600人の解雇を発表するなど、改革を進める意向を示している。
・イーロン・マスクは、ファウチを起訴するよう強く主張しており、この発言が現実味を帯びてきている。
・一方、民主党側では、バイデンが退任しハリス副大統領が昇格するというシナリオが提案されているが、その実現可能性は低いとされている。
・アリゾナ州の上院議員選挙が未決定であり、共和党と民主党の間での激しい争いが続いている。

感想
DSがどんな手段で邪魔してくるのか、まだこれからやばいことが立て続けに起きそうな予感。

2024/11/12 - 不倫騒動と政治問題、社会保障の壁引き上げ

・玉木代表の不倫騒動をきっかけに、社会保障の「103万円の壁」引き上げが立ち消え、低所得者救済のための給付金議論が進展。
・不倫問題や政治家のスキャンダルが報道される中で、政策の重要性が後退した印象。
・国民民主党の交渉力が注目されていたが、政治的な問題が浮き彫りに。
・社会保障や税制の問題は依然として未解決で、働く人々の負担軽減のための政策が進展しない現状に失望感。
・不倫騒動よりも、社会的壁を乗り越えるための政策議論が重要であり、特に税金や社会保障の負担が軽減されるべきとの意見。
・また、30歳以上の女性に対する発言が炎上し、社会進出する女性への圧力や少子化問題について議論が深まることが予想される。

感想
メディアの思惑に振り回されず、日本の未来を考えてくれ。

2024/11/12 - 中小企業倒産増加の現状と原因

・日本の中小企業で倒産件数が急増している現状を取り上げた動画。
・2024年10月には925件の倒産が記録され、前年同月比で17.1％増加した。
・倒産の主な理由は「販売不信」によるもので、消費者の購買力減少と物価上昇が影響している。企業は仕入れ価格の高騰に直面し、売価の引き上げが困難な状況。
・また、コロナ禍での融資返済開始やインボイス制度の導入も、企業経営に追い打ちをかけている。
・今後の課題として、景気回復の見通しが立たず、これ以上の倒産増加を防ぐためには政府の支援が急務。
・倒産の増加は、景気の悪化と消費者の消費意欲低下が深刻な影響を与えていることを示唆している。

感想
まずは消費税廃止だろ。

2024/11/12 - 兵庫県知事選をめぐる陰謀論とメディアの対応

・兵庫県知事選を巡る議論が活発で、特に元知事斎藤氏に対するパワハラ疑惑が取り沙汰されている。
・この疑惑に関して、ネット上では様々な証拠が公開され、信憑性が高いとされる立花氏の主張が注目されているが、マスコミはこれに対して反論を行わない。
・特に兵庫県の一部では、高齢者層がテレビの情報に依存し、マスコミによる情報操作に影響されやすい状況が問題視されている。
・立花氏の指摘によると、議会内での不正が関与しており、知事選の背景には深い政治的利権が絡んでいる可能性がある。
・ネット上で事実関係が徐々に明らかになる一方、伝統的なメディアはこれを無視している状況が続いており、真実の追求が重要なテーマとなっている。
・この問題は、兵庫県の政治に限らず、日本全体のメディアや政治の透明性に対する懸念を引き起こしている。

感想
年寄りの間違った認識と正しい判断力の欠如、田舎の最大の問題。情弱老人が陰口叩いて周りを巻き込み、理不尽な村八分、過疎化を促進。

2024/11/12 - 中国河南省のナイトサイクリングとその波及効果

・11月に中国河南省で学生を中心に発生したナイトサイクリングの大規模な動きについて紹介した動画。
・ナイトサイクリングは数十万人規模に膨れ上がり、現地の交通に混乱を引き起こした。自転車が車道を占拠し、交通が止まる事態に。
・最初は解放という都市に夜中に食べ物を求めて自転車で移動した大学生の行動がきっかけ。SNSで拡散され、参加者が増えた。
・最初はビジネスチャンスとして歓迎された商店もあったが、次第に政治的な主張を持つ人々が現れるようになり、自由を標榜するメッセージが広がる。
・中国共産党にとっては、この動きが政治的に不安定化する兆しとなり、ナイトサイクリングを制御しようとする措置が取られる。
・当局は警察の制御を超える規模となったこの群衆の動きを警戒し、政治的発言が広がることを恐れた。

感想
おもろい、というか、やばい。国が没落していく中で、自分たちの将来が不安すぎて、こういった行動に出てるのかも。

2024/11/11 - 食品添加物の実態とキャリーオーバー問題

・食品添加物の実態とその影響を探る内容の動画。
・「キャリーオーバー」とは、複数の原料に加えられた添加物が最終的に無関係な商品名で販売される仕組みのこと。例えば、豚肉や牛肉に添加物を最大限に使用し、それを混ぜて作ったハンバーグでは、個々の添加物が無くなったかのように扱われる。これにより、消費者は実際に使用されている添加物を認識しにくくなる。
・食品業界では、このキャリーオーバーの手法を悪用して、無添加と表示された製品を作り出すことが可能になっている。
・がんの増加と食品の関係についても触れ、特に小麦の摂取が癌の細胞攻撃を妨げ、がんのリスクを高めることが説明された。
・健康への影響として、自己免疫疾患や癌の発症リスクが、食事に含まれる成分と関連している可能性が強調されている。特に、小麦や植物性油、乳製品、甘い食品の摂取が「4毒」と呼ばれる病気を引き起こす元凶とされる。
・これらの問題を改善するためには、添加物の使用や食材選びに対する消費者の意識向上が求められる。

感想
添加物入りのAとBを混ぜてCになると無添加表示できるってやばすぎ。それにしても、小さい頃からパン生活、コンビニ生活もだいぶしたし、加工品ばかり食ってたな。

2024/11/11 - 斎藤知事騒動の真相

・兵庫県知事選を巡る斎藤知事の騒動に焦点を当てた動画。
・斎藤知事は兵庫県の財政改革を進め、特に過去の井戸知事時代の負債問題に取り組み、その結果、県庁職員や政治家から強い反感を買っている。
・彼の改革の一環として、地域整備事業の負債返済や、外格団体の定年規定を厳格に適用するなどが挙げられ、これが井戸時代の利益を守ってきた人々にとっては大きな障害となった。
・さらに、斎藤知事は教育無償化を進めようとしたが、これが自民党の保守派に強く反発され、彼の立場を危うくしている。
・報道では、斎藤知事を支援する声も増えてきており、専門家は今回の騒動の背後にある「不倫隠し」や「政治的な思惑」を指摘。
・斎藤知事の改革は、その正当性が評価される一方で、保守的な政治勢力との対立を深めている。

感想
メディアに流された無責任な個人攻撃は重大な問題。いじめと何ら変わらない。

2024/11/11 - 日本選挙制度の問題と改革提案

・日本の選挙制度の問題点と改革の必要性に焦点を当てた対談動画。
・現行の選挙システムは無所属や新人候補に不利で、既存の政治家が利益を守るために制度を利用している。
・日本の選挙は他国に比べて不十分であり、特にアメリカやヨーロッパの選挙と比較して欠点が多い。
・選挙戦では資金が重要視され、政治活動が制約される中で、優秀な政治家が出にくい状況が続いている。
・政治家が若い人に政治関心を持たせないような教育や社会環境が問題。
・政治への関心を高めるためには、選挙法改革や政治活動の自由化が必要である。
・選挙法の改正を通じて、日本の選挙をより公平で活発にすることが求められている。

感想
親世代のメディア洗脳が子世代に伝わり、本やネットみたりしない限り、一生、真実に気づけない国ニッポン。

2024/11/11 - 日本の経常収支黒字と借金問題

・日本の経常収支が過去最大の黒字を記録し、2024年上半期には15兆8,000億円の黒字となったことが発表された。
・黒字の主因は、第1次所得収支（利息や配当）の拡大で、円安や海外金利の上昇により利息収入が増加した。
・一方で、日本の貿易収支は赤字で、輸入が増加したことが影響している。特に、パソコンや医薬品などの輸入が増えており、日本が物づくりの国としての地位を失いつつあることが指摘されている。
・経常収支の黒字は、海外からの配当や利息の収入によるもので、これはいわば「不労所得」であるが、国内経済には直接的な恩恵が少なく、国民への還元が不足しているという問題がある。
・この状況が続くと、国内投資が低迷し、国内の経済成長が難しくなる恐れがあるため、国内の生産能力を強化し、物価安定と賃金向上を実現する必要性が強調されている。
・新しい内閣の下で、これらの課題についての議論が進むことが期待されているが、他の政策が優先される可能性が高く、これがどう経済に影響を与えるかが今後の焦点となるだろう。

感想
質に見合った価格を支払い、大切に使うことが、持続可能で豊かな社会を作る基本だよな。

2024/11/11 - Japan’s Tiny AI Taxi Experiment and Its Significance

・日本での小型AIタクシー「iino」の試乗レビュー。自律走行のAIタクシーで、3人乗りの小型車両に多数のセンサーとカメラが搭載されている。
・エンジニアリングの観点からは非常に優れた技術だが、東京のような密集した街中では、実用的な価値があるか疑問視されている。運営コストも高額で、目的やビジネスモデルが曖昧と感じられる点が指摘された。
・開発者であるCEOによると、着想は「ゴミ収集車に乗り降りする自由さ」からきており、人々にもっと周囲の景色を楽しんでほしいという思いが根底にある。
・日本では電動キックボードや自動走行車などのモビリティ機器の法規制が厳しく、新しい技術やサービスを実現することが難しい。そのため、このタクシーも法規制との兼ね合いが大きな課題。
・しかし、技術的な進歩を目的とし、NTTや三菱といった大企業の支援の下で開発が進んでいる。同様のモビリティの試みは多数存在するが、その多くは市場投入されず、最終的には他企業に買収されるケースが多い。
・このプロジェクトの真の価値は、技術革新を進めるチームの熱意と、巨人企業が主導する自動運転市場に対抗する「小さな挑戦者」としての姿勢にあると言える。

感想
歩き疲れた時に乗って移動できたら便利ではある。ぱっと見、木材を基調とした外観が合板って感じで安っぽさが否めない。ガタガタしそうだし目立つし周囲から浮いて見える。調べたらいくつかのタイプがあるらしい。歩行者天国とか公園内の移動とかで使えそうな感じ。関西電力なんだな。

2024/11/11 - 中国の10兆元景気対策の失望感

・中国共産党が発表した10兆元規模の経済対策について解説した動画。
・上海総合指数が発表前に期待上げしたものの、内容の乏しさにより発表後に大幅下落。
・隠れ債務の圧縮を目的とした対策であるが、規模の大きさにもかかわらず市場は失望の反応を示した。
・隠れ債務とは地方政府が正式な債務枠外で調達するものであり、通常の財務報告に含まれない。
・地方政府が別法人を立ててプロジェクトを進行することで、実質的には政府保証の債務が増加する構造。
・経済効果を生まないインフラ投資が多く、回収が見込めないため、財政圧迫が続いている。
・景気浮揚策の実効性が疑問視されており、今回の対策に対する失望が強調された。

感想
中国、焼け石に水、だーめだごりゃー

2024/11/10 - トランプ vs ディープステートの直接対決

・及川幸久氏によるライブ配信で、トランプとディープステートの対決に焦点を当てた内容。
・アメリカ大統領選挙の結果発表について、FOXニュースが他のメディアより早く当選を報じたことが話題に。
・日本のマスメディアとアメリカの報道との違いについて、視聴者からの感想も紹介され、特に開票速報の扱いの違いが強調された。
・トランプの当選後、ディープステートからの反撃が始まり、その内容について詳細に解説される予定。
・今後のトランプ陣営がどのようにディープステートと戦っていくかについても議論が深まることが期待される。

感想
国民ファーストでない勢力が政策を妨げる。

2024/11/10 - 石破政権の政策と課題

・自民党の衆議院選挙での敗北後、石破総理の政策実現に向けた取り組みを取り上げた動画。
・石破総理は地方創生を最重要課題として掲げ、地方経済生活環境創生本部を設立。地方創生交付金の倍増を目指す方針。
・選挙後の自民党内では批判の声もあったが、即時辞任要求は少なく、石破総理が政権運営を続けることになった背景が説明されている。
・少子化や人口減少への対応策として、従来の政策が継続される可能性が示唆されているが、実効性について疑問視されている。
・今後の政治的変動には国民の忍耐が求められ、石破政権がどのように進展するか注目されている。

感想
破壊と創造、崩壊と再生か。

2024/11/10 - 中国銀行業界の不正行為と顧客被害

・中国の銀行業界における不正行為と顧客への被害に関する内容。
・経済低迷の中で、中国の預金者は銀行に預けたお金の安全性に不安を抱くようになり、預金が消失する事例が増加。
・銀行職員の不正行為が発覚しても、銀行自体には賠償責任が問われず、市民の長年の貯蓄が消失する事態が続いている。
・上海の銀行での不正融資の事例もあり、個人情報が不正利用されるなど、顧客の信頼が損なわれている。
・偽札が銀行から出回る事例も発生しており、銀行側は業務の正当性を主張するも、顧客は納得せず警察に通報するなどの事態が生じている。
・中国の銀行業界全体に対する信頼が低下し、顧客からの不満が高まっている。

感想
何があろうと儲け優先で中国で生産を続ける日本企業の倫理。加えて日本では中国に関するこうした報道が全くされない。

2024/11/10 - ビシュケクの魅力とキルギスの物価

・キルギスの首都ビシュケクを訪れた旅行記。
・ビシュケクは「中央アジアのスイス」と称される美しい山々に囲まれた都市。
・物価が安く、日本人にも親しみやすい街。
・交通手段としてはUberは使えないが、代わりに地域特有のアプリが利用可能。
・宿泊先のビシュケクブティックホテルでは、シンプルで清潔な部屋が提供され、Wi-Fiも快適。
・地元のバーやカフェでは、現地の伝統的なヨーグルトドリンク「チャラープ」やビールを楽しむことができ、食事も安価で美味しい。
・キルギスの料理としてピラフやマンティを味わい、そのバランスの取れた味わいに満足。
・ビシュケクは物価が安く、食事や宿泊施設もコストパフォーマンスが良好で、訪れる価値がある場所。

感想
物価安くて飯が美味いと。露天もごちゃごちゃ面白そう。キルギス行ってみたいなー。それにしても移動力と食欲と酒の量がいつもすごい。

2024/11/10 - 米中企業の動向とトランプの影響

・トランプ大統領当選後、アメリカ企業と中国企業の間で激しい競争と摩擦が発生している動画。
・Microsoftのエッジブラウザで中国の通販サイト「SHEIN（シーイン）」のアイコンが勝手に表示され、企業の広告戦略に対する不満が述べられている。
・Facebookがトランプ大統領のアカウントを削除した後、トランプ支持者の人気が高まり、規制が進んでいる中での企業の政治的な影響が指摘されている。
・アメリカの貿易において、中国からの輸入が減少し、メキシコからの輸入が増加している。トランプは中国への関税を強化し、貿易戦争が続く中で小口貨物の増加に注目している。
・中国企業（SHEIN、Temu）の急成長が、広告戦略とユーザー拡大に基づいていると分析されている。

感想
TwitterやYouTubeの広告、日本のメディアが不正商材を紹介する姿勢、規制の不備は腐敗の証拠。

2024/11/10 - トランプ政権の迅速な動き

・トランプ政権が大統領選挙から3日で既に仕事を始めていることに注目した動画。
・選挙結果はトランプが312人の選挙人を獲得し勝利。
・アメリカの州ごとの選挙結果を細かく分析、トランプがほとんどの州で勝利。
・上院議員選挙では共和党が過半数を超え、未決定の選挙区もあり。
・アリゾナ州での上院選挙が注目され、カリーレイク候補が僅差で敗北している点が不自然と指摘されている。
・選挙の結果とその不正疑惑に関する議論が続いている。

感想
国民のこと、国の未来を考えた政策、実行力がすごい。

2024/11/10 - 中国行きフライト運休の影響

・多くの国際航空会社が中国行きのフライトを減らしたり運休したりしている背景について解説。
・フライト運休の主な理由は需要の減少、運営コストの上昇、そして地政学的緊張。
・ヨーロッパやアジアの航空会社が中国路線を停止し、フィリピンやオーストラリアなどは日本や他の市場にシフト。
・中国経済の不調や国際的な影響力の低下が影響しており、航空会社の戦略が変化している。
・航空路線の縮小は、中国の消費市場や観光市場の魅力が低下していることを示唆している。
・中国行きのフライトの運休や縮小が進む中、これが中国経済や国際的な地位にどのように影響するか注目されている。

感想
中国との渡航、移民停止すべき。

2024/11/10 - ホンダの中国販売減少と日産のリストラリスク

・ホンダの中国での新車販売が前年同月比42%減少。9か月連続の減少で、特にセダンやSUVが価格競争で苦戦。
・日産はEV推進に大規模な投資を行っており、財務体質が悪化。そのため、大量リストラの可能性も指摘されている。
・中国市場での競争激化により、日本メーカーの苦戦が続く。特に、中国製EVの台頭と人件費の低さが影響している。
・ホンダの財務状況は日産ほど悪くないが、EV推進の影響は受けており、中国市場での売上減少が続く。
・EV事業への投資が重荷となっており、環境技術の分野でも足を引っ張られているとの指摘がある。

感想
今の中国の状況じゃ、内部に中国人か売国奴がいない限り、中国から撤退するのが普通だよなー、いるんだよなー

2024/11/10 - Google元上級役員が語る成功と幸せの真実

・Googleの元上級役員が、成功や幸せについて語った動画。
・人は学校教育や社会の潮流により、タスクをこなすことが中心の生き方に押し流されがちである。
・教育システムの影響で、子供たちは自然な幸せから遠ざかっており、その改善の必要性が語られている。
・成功とはタイガー・ウッズのような一面だけではなく、孤独や犠牲が伴うものであると述べられている。
・真の幸せの鍵は、自分が本当に情熱を持てることに集中し、それ以外の時間を最小限にする生き方である。
・幸せな人生を送るためには、他人の「成功」に惑わされず、自分の目指すべき目標を持つことが大切であると強調している。

感想
価値観とかも洗脳されてるから自分で気付いて見定めて行動しないとなー

2024/11/9 - ロシアの移民政策変更と不法移民問題

・ロシアの移民問題とその政策変更に関する動画。
・今年3月、モスクワの商業施設で起きたテロ事件や、刑務所内での暴動が移民によるものであったことが発覚。
・ロシア政府は不法移民を含む移民政策を強化し、移民が働ける業種を制限する法案を2025年1月に施行予定。
・これにより、外国人移民が従事できる職業が大幅に減少する見込み。タクシー運転手や地下鉄運転手、飲食業などでの就業が禁止される。
・不法移民の数は推定で73万人を超え、ウズベキスタンやタジキスタン、アゼルバイジャンなどからの移民が多い。
・ロシアはこれまで移民に寛容であったが、最近の治安問題や社会問題を受けて移民に対する政策が厳しくなる見込み。
・この動きにより、移民労働者は大きな影響を受け、特に低賃金で働く移民にとって厳しい状況となる。

感想
国民の安全を第一に考える政治家選ばないと。日本でもテロや暴動が起きるのが目に見えてるよな。

2024/11/9 - 日本の不動産がスパイ活動に利用される可能性

・日本の不動産がスパイ活動に利用される可能性についての動画。
・隣の部屋にスパイが潜んでいる可能性や、外国勢力が日本の不動産を利用して情報を盗む事例が紹介されている。
・不動産購入者が本当にその物件を購入しているか不明なケースもあり、表向きは一般的な取引でも裏でスパイ活動が行われることがある。
・日本国内におけるスパイ活動の一例として、部屋を借りてサーバーや通信機器を設置し、情報を盗む活動が行われている。
・特定の場所、例えば軍事施設や大使館周辺が狙われやすいことが説明されており、そうした場所の近くの不動産は特に注意が必要。
・不動産に関しては、スパイ活動のために政府の資金が惜しみなく使われているという背景もある。

感想
前回も今回も司会が常識的な話に対して過剰に驚きすぎて演出にしても少し聞きづらかったな。内容は面白いと言うか、本当はテレビでやるべき内容。YouTubeの規制もあるだろうが専門家にもっと突っ込んだ内容を聞いてほしいもんだ。

2024/11/9 - 深圳「愛人村」の現状　経済低迷で愛人たちが失業

・かつて「愛人村」として知られる深圳の皇崗村の現状に焦点を当てた動画。
・経済低迷により、かつて香港のビジネスマンに支えられていた愛人産業が衰退。
・皇崗村には、かつては5万人もの愛人がいたが、現在では失業が増加し、多くの女性が職を失っている。
・若い女性たちは、生活費を支えてくれる男性との関係を築き、生活を支えていたが、香港経済の縮小に伴いその文化も衰退。
・愛人業界が広がった背景には、低賃金で過酷な生活から抜け出すための選択肢として愛人という生計手段があった。
・愛人村に住む女性たちの多くは、安定した生活を求める中で複雑な心情や社会的な困難に直面している。

感想
中国の誇る愛人文化も衰退衰退～

2024/11/9 - 日産 9000人リストラと業績不振

・日産が2024年度の業績不振を発表し、販売不振が続いている。
・特に中国市場では売上が減少し、日本車全体が競争力を失っている。
・アメリカ市場ではハイブリッド車の需要に対応できず、Eパワーの投入が遅れた。
・販売奨励金や値引きが必要となる中、本業での利益がほとんどなく、営業損益が赤字。
・9000人の人員削減と生産能力の削減が発表され、固定費の削減が進められる予定。
・今後の課題として、競争力のある車の早期開発と、アメリカや中国市場での再建が求められる。

感想
EVオワコン化で万策尽きてるだろ。

2024/11/9 - 手取り減少: 106万円の壁撤廃と厚労省の負担増加

・厚生労働省が進める保険料負担増加の背景にある「106万円の壁」撤廃に関する議論の動画。
・現行の壁を撤廃し、パートタイム労働者も厚生年金に加入する方向で進行中。
・これにより、保険料負担が増える一方で、老後の給付は手厚くなることが期待されている。
・企業にとっては、従業員数や年収基準が撤廃されるため、社会保険の負担が増加し、中小企業への影響が懸念される。
・短時間労働者の増加と人手不足を加速させる可能性がある。
・政府の財政負担を減らす目的がありつつ、国民生活にどのような影響を与えるかが議論されている。

感想
税金を搾り取るだけの腐った組織は必要ないよな。

2024/11/9 - 103万円の壁と社会保険強制加入

・玉木代表と財務省との議論を中心に、103万円の壁に関する問題を取り上げた動画。
・国民民主党の玉木代表が提案する103万円の壁の引き上げが弱者救済になるかどうかが議論に。
・高所得者と低所得者の減税効果の違いが問題視され、特に年収200万円の人と年収4500万円の人での差が強調される。
・厚生労働省が提案するパートタイム労働者の社会保険加入強制に向けて、年収の要件を撤廃する動きが進行中。
・これにより新たに200万人が社会保険に加入する見込みで、企業の負担も増加する。
・社会保険料の負担が手取り収入に大きく影響し、特に低所得者層には厳しい結果となる懸念が示されている。
・今後の議論では、103万円、106万円、130万円の壁の引き上げが重要なポイントとなる。

感想
日本政府は税金を搾取することしか頭にない。

2024/11/9 - アメリカ人が理解できない日本人の口癖TOP10

・日本人がよく使う口癖がアメリカ人には理解しづらいという点に焦点を当てた動画。
・「甘え」や「空気を読む」など、日本特有の表現がアメリカ文化との違いを浮き彫りにしている。
・「甘え」は親しさの証として受け取られるが、アメリカ人には依存と捉えられることがある。
・「空気を読む」は場の雰囲気や相手の気持ちを読み取る日本独特の文化で、アメリカでは理解しにくい。
・「しょうがない」は諦めではなく、無理に変えられない状況を受け入れる姿勢を表す言葉で、アメリカ人には冷たく感じられることも。
・日本語の表現には、驚きや賞賛を込めた「さすが」や、細やかな配慮を示す「気を使う」など、英語に直訳できないニュアンスが含まれている。
・日本とアメリカの文化の違いが、言葉の使い方に大きな影響を与えている。

感想
日本語の奥深さ。微妙な意味合い。美学が含まれてるんだよな。言葉を大事にしたいもんだなー

2024/11/9 - フッ素と虫歯予防の疑問

・フッ素の歯に対する効果や虫歯予防の方法について解説した動画。
・フッ素は歯のエナメル質を強化し、虫歯の原因となる部分に取り込まれることで、虫歯の進行を防ぐ。
・過去にフッ素を使うことで虫歯予防が行われていたが、現代では虫歯の減少が顕著であり、フッ素の使用は減少傾向にある。
・虫歯予防にはフッ素の使用よりも、糖質制限や仕上げ磨き、デンタルフロスの使用が重要とされている。
・フッ素が水道水に添加される歴史的背景や、その副作用についても言及。
・フッ素過剰摂取は発達障害や神経障害の原因となる可能性があるため、適切な使用が求められる。
・虫歯の原因は主に砂糖の摂取であり、フッ素に頼るのではなく、生活習慣の改善が重要だと強調。

感想
甘いものやめたら舌苔も全然汚れないし歯も軽く磨いたただけでキレイになるから楽。

2024/11/9 - 癌患者の食事指導に見る食生活の課題

・癌患者の食生活に関する指導をテーマにした動画。
・患者の多くが食習慣を変えることを躊躇し、口癖として「食事を変えても変わらない」と考えているケースが多い。
・医師は、添加物の多い加工食品や砂糖などの摂取が健康に悪影響を及ぼすと指摘。特に加工食品の摂取が癌発症のリスクを高めるとされる。
・健康的な食事とは、添加物や精製食品を避け、全粒粉や玄米などのホールフードを中心にした食生活。
・医師は患者に対し、摂取する食品が精神的・肉体的健康に与える影響の重要性を強調している。

感想
人の話を聞かない人に何を言っても無駄なんだがな。

2024/11/9 - マイナ保険証の登録解除とその課題

・マイナ保険証の登録解除が可能になったが、解除の手続きが煩雑であることに対する不満が述べられている。
・解除後に発行される「資格確認書」は、有効期限が短く、意図的に面倒を増やしているように感じられる。
・資格確認書が紙製である点に疑問を呈し、従来のプラスチック製保険証と比較して不便であると指摘している。
・資格確認書を保険証代わりにするのであれば、写真のない紙カードよりも、以前の保険証の方が安全性に優れているとの主張がある。
・マイナンバーカードに様々な情報を一括で管理する政策について、リスクと不便さに対する懸念が表明されている。

感想
コメ欄にもあったが、役所にマイナカード更新しにいくと免許証とか別の本人確認が必要らしい。コントか。

2024/11/9 - 斉藤知事の冤罪問題 - 告発の真相

・兵庫県の斉藤知事に対するマスコミによる非難が不当であった可能性が浮上した。
・スキー用具のおねだりやパワハラ疑惑があったが、関係者が否定し、実際には証拠が見つからなかった。
・当時の県民局長が斉藤知事に対する告発文をマスコミに送付したことが事件の発端となった。
・告発文は不確かな内容で、公益通報として成立する要件を満たしていない疑いがある。
・調査の結果、斉藤知事に対するパワハラの証拠は見つからず、逆に告発文の真意や動機に疑念が生じている。
・県民局長は後に自殺し、告発の意図や目的の裏にある不正疑惑が明らかになりつつある。

感想
メディアの情報を鵜呑みにして無実の人を攻撃する風潮を変えない限り、社会は改善されない。

2024/11/9 - 筋トレの追い込み効果と努力効率

・筋トレにおいて、限界まで追い込むかどうかの効果を研究した動画。
・フロリダアトランティック大学の研究によると、筋力向上には限界近くまでの追い込みは必須ではないが、筋肥大には限界付近まで追い込むことで効果が得られる。
・筋肥大を目指す場合は限界まであと5回以内を目安に行うと良い。筋力を狙うなら限界3～5レップ前で止めても問題なし。
・筋トレ効果は努力に比例せず、一定の量を超えると効果が薄れる「収穫逓減の法則」が適用される。
・基本を徹底する方が枝葉にこだわるよりも全体の成果を得やすく、トレーニングも例外ではない。
・上級者を目指すなら、週5回90分程度のトレーニングが目安とされ、これ以上の量には限界がある可能性が指摘された。

感想
やっぱ後半に追い込む方が良いのか。

2024/11/09 - 中共による八田與一の冒涜に激怒！日本の偉人と日台関係

・動画は、日本統治時代に台湾で治水事業を行った八田與一と彼の名前を汚す事件に関する話。
・日本と台湾の関係に詳しい視聴者の間で、八田與一の名前を使って逃亡している犯罪者に対する怒りが高まっている。
・逃亡犯八田與一は、別府での事件以来、指名手配中だが、その名前が日本の歴史上の偉人と同姓同名であるため台湾でも注目を集めている。
・台湾の半日団体「中華統一促進党」が、かつて八田與一の銅像を破壊した事件を起こしており、背後には中国共産党の支援があるとされる。
・この団体はSNSを通じて中国共産党に有利な情報操作や宣伝活動を行い、選挙にも介入しているとされる。
・中国共産党が台湾や他国で反日活動を支援していることに警戒が必要だという意見が述べられている。

感想
捕まえても軽い刑じゃないの。ありえない。

2024/11/8 - トランプ大統領の当選とウクライナ戦争

・トランプ大統領の再選で、ウクライナ戦争が1年以内に終わるかどうかの議論が展開された。
・アンケートでは、ウクライナ戦争が終わると考えている人が6割を超える。
・トランプ大統領が「言ったことはやる」人物として信頼されている背景がある。
・終戦の可能性として、ウクライナが一部の領土を諦める形が想定されているが、欧州の対応が懸念材料として残る。
・トランプの移民政策が日本にも影響し、特に中国やイスラム圏からの移住が増加する可能性が指摘されている。
・日本にとって水際対策の強化が重要とされ、特に外国人コミュニティが形成されることの懸念が示された。
感想
米国追い出された移民が日本に入ってくるのは確実だよな。遅すぎるが今すぐ対策必須。

2024/11/8 - 米大統領選 トランプ勝利と欧州の未来

・アメリカ大統領選でトランプが勝利し、欧州への影響が注目される動画。
・トランプのウクライナ戦争終結案がロシア寄りで、ウクライナ支援の停止を強調。
・トランプのアメリカ優先政策により、ヨーロッパは経済的にも孤立化が進むと予測。
・ウクライナ支援を巡るアメリカとヨーロッパの対立が激化し、特にドイツとフランス間の亀裂が顕著。
・トランプ政権の誕生が、アメリカとヨーロッパの貿易関係にも影響を与える可能性が高い。
・トランプが主張する「アメリカファースト」により、ヨーロッパ諸国は自国防衛の必要性を強調され、ウクライナの問題を自力で解決せざるを得ない状況に。

感想
トランプ、プーチンが対話するみたいだしな。

2024/11/8 - 日産の危機とEV戦略

・日産自動車の利益が9割減少し、9000人のリストラを発表した背景に焦点を当てた動画。
・売上は1%減少したものの、営業利益が大幅に減少している。
・原因として、EVへの過剰投資と需要の不足が指摘されており、特に中国やアメリカ市場での厳しい競争が影響している。
・日産はEVの販売が低迷している中、依然としてEV戦略を続けているが、その方向性に疑問が呈されている。
・ハイブリッド車の需要が高まる中、EVの将来に懸念が広がっている。
・日産の技術が中国に流出した疑念もあり、競争力が低下している。
・EV市場の現実を無視した経営陣の姿勢が問題視されている。

感想
日本政府の愚策、業界は混乱し、技術が無駄になっていく。

2024/11/8 - 消費の罠と料金問題の急増

・中国で広がる「消費の罠」や不当な料金問題を取り上げた動画。
・物価上昇と給料の伸び悩みで、若者たちは生活が厳しくなり、消費を控える状況。
・無料だったサービスが有料化され、高額な料金が追加されることに不満を抱く若者たち。
・飲食店の食器料金や駐車料金、病院のマッサージ椅子、テイクアウト容器の有料化などが例として挙げられた。
・観光地でも高額な駐車料金が問題視され、観光業界の変化が影響を与えている。
・不当な料金請求や強引な消費の罠に対する不満が広がり、大手企業の行動が批判されている。
・特にテレビ視聴料金が複雑化し、追加料金が続く状況への不満も強調されている。
・観光地の入場料やアトラクションの追加料金など、消費者が払うべきでない費用が増えている。

感想
日本にも税金を搾取する連中がいる。日本人じゃないからそういうことを平気でやる。

2024/11/8 - 東洋医学で見るギックリ腰の原因（後編）

・ギックリ腰の原因を東洋医学の視点で探る内容の動画。
・ぎっくり腰が発症する原因として、ストレスや無理な姿勢が指摘されており、特に職場でのプレッシャーが関連している。
・発症例として、接待ゴルフやプレゼンの準備を行っていた際に、突然のぎっくり腰に見舞われた事例が紹介されている。
・ストレスの原因を「木・土・水」の要素に分け、精神的なエネルギーの強さや不均衡が腰痛に繋がると説明。
・漢方薬の利用についても言及され、体を温める成分や冷静を促す作用を持つものが紹介されている。
・精神的ストレスが腰痛に及ぼす影響が大きく、環境に応じたストレスの種類に対応する必要性が強調されている。

感想
原因は心の問題かー。自分のなった時期とか思い返してみると、的を射すぎてて怖いわｗ

2024/11/8 - 歯と歯の間の虫歯の原因と歯ぎしり

・歯と歯の間の虫歯、いわゆる隣接面カリエスの原因と治療法についての動画。
・虫歯は歯と歯の間に多く発生し、治療には健康な歯を削る必要があり、治療の際に莫大な量の歯が削られる。
・歯ぎしりや噛み合わせの問題が虫歯を引き起こす原因として説明されている。
・歯と歯の間の虫歯の進行は非常に速く、微細な割れ目から細菌が侵入することで進行する。
・最新の治療法として、レーザーや顕微鏡を使用した方法が紹介されているが、保険診療では利用できない。
・虫歯予防のためには、デンタルフロスを使って隣接面をしっかり掃除することが重要。

感想
虫歯でかなり削られちゃったよなー。歯ぎしりが原因か、、マウスピースしたほうが良いのかなー

2024/11/8 - 日本のスパイ問題と中国の影響

・日本が直面しているスパイ活動と中国の影響についての議論を扱った動画。
・日本の政治家や企業が、中国のスパイ活動の標的になっている可能性があると指摘されている。
・中国は多くの国で政治家や影響力のある人物をターゲットにし、工作を行っているとのこと。
・スパイ活動は情報収集を中心に行われ、影響工作も行われるが、暴力行為は極力避けられる。
・日本には国家的なスパイ機関が存在せず、外部からのスパイ活動に対する防衛が不十分であるという懸念が示されている。
・スパイ活動は秘密裏に進行しており、表立って取り上げられることは少ないが、潜在的な脅威として警戒が必要である。
・日本がスパイ天国として無防備であることが問題視されており、国家の防衛力強化が求められている。

感想
外交官は外交特権で逮捕されず、スパイ防止法もない日本、無防備すぎー

2024/11/8 - 中国の育児支援政策と少子高齢化問題

・中国政府が包括的な育児支援方針を発表し、その背景には少子高齢化問題がある。
・具体的な政策内容には、児童医療の水準向上や保育サービスの充実が含まれる。
・共働き家庭が増加し、都市部での子育てが主流となっているが、保育の負担が大きく、出稼ぎ労働者にとって経済的負担が重い。
・中国全体で少子高齢化が進行しており、地域によっては日本以上の高齢化が深刻化している。
・政府が子育て支援を進めても、結婚・出産を控える若者が多く、人口バランスの偏りや経済的負担が重なり、少子化問題は依然として深刻。
・伝統的な価値観から男子を優先する風潮があり、性別の人口バランスも歪んでいる。

感想
既に犯罪組織が日本にたくさん入ってきてるだろうし、このままだと神隠しみたいな事件が頻発しそう。

2024/11/8 - 加速学習法と記憶の強化

・効率的に学習を進めるための加速学習法と、記憶の強化方法についての解説動画。
・学習は目的が大切であり、自分のゴールに直結する学びが最も効果的であると主張している。
・理想的な学習方法としては、実際にその環境に身を置くか、その役割になったつもりで臨場感を持って取り組むことが有効とされる。
・例えば不動産関連の資格取得を目指すなら、不動産業務を実際に体験することで知識が定着しやすくなる。
・ビジネス学習においても、実体験を通じた学習の方が、理論だけの学習よりも早く結果が出やすいとされている。
・記憶を強化するには、学習内容を利用する具体的な状況を仮想的に設定し、その状況をシミュレーションすることが効果的。

感想
如何に臨場感をもって物を見られるか考えられるかで学習効率が全く変わり、直接的な体験が最強。期間限定公開だそうなので見たほうが良い。

2024/11/8 - 中国メディアとアメリカ大統領選挙

・中国メディアがアメリカ大統領選挙を否定的に報道し、民主主義の失敗や混乱を強調している動画。
・中国のネットユーザーは、中国にも投票権が欲しいと嘆いており、アメリカの選挙を民主主義の象徴として見ている。
・中国の公式メディアは、アメリカ選挙の問題点を強調し、アメリカ型民主主義の混乱を指摘。
・一方、冷静な中国のネットユーザーは、民主主義の重要性を理解し、中国における民主主義の欠如に対する不満も表明している。
・中国の企業家やネットユーザーは、アメリカの選挙混乱を皮肉的に見ており、投票権のない現状に対する不満が見える。

感想
そういう意見が見られるってことは、ネットの言論統制や監視が追いつかないほどの勢いなんだろうな。

2024/11/8 - トランプ再選と世界秩序の展望

・トランプ再選確定で世界情勢について議論。
・アメリカの内向き政策により、各国が自己防衛に注力するよう促されている。
・トランプの方針は、各国が独立して自国の防衛を担うことを強調し、他国への支援は必要最低限とする考え。
・特にアジア目線が強いトランプが再選した場合、日本やアゼルバイジャンにとってもメリットがあるとされる。
・バイデン政権の延長は欧州にとって好都合と見なされるが、世界的にはトランプの方が秩序を再構築する契機になるとの見解。

感想
ほんと非常識すぎるのが政治家やってる国、恥ずかしいよな。そりゃトランプにも呆れられるわ。

2024/11/8 - トランプ大統領当選が日本に及ぼす影響

・トランプ大統領が再選した場合、日本への影響についての議論。
・トランプが保護貿易を強化する可能性が高く、関税引き上げや日本の消費税への圧力が予想される。
・米軍駐留経費についても日本に更なる負担を求めるか、独自防衛を促す可能性がある。
・日本が独立を保ちつつ自国防衛を強化するための覚悟が問われており、経済力の向上が不可欠との意見。
・独立と自主防衛を目指すならば、日本は経済再生と自立した外交関係の確立を急ぐ必要がある。

感想
長期的に本気で国民のため、国益重視で考えられない人間以外はいらない。

2024/11/8 - トランプ大統領に待ち受ける厳しい現実

・動画で解説されるのは、トランプ大統領が再選した後のアメリカ経済の行方と財政問題の厳しさ。
・トランプが大統領の座を手にしたものの、現実には前政権から引き継いだ膨大な財政赤字とインフレの問題が山積み。
・金融と経済の構造的な課題は、政権が変わっても解決が難しいとの見方が示されている。
・特に、ウクライナ支援などの多額の出費が継続しており、新政権への負担が大きい状態に。
・動画では、今後もインフレと金利の上昇が予想され、アメリカの財政状況がさらに悪化するリスクが指摘されている。

感想
DSが日本に逃げてくるって洒落にならないよなー

2024/11/8 - トランプがハリスに勝利した理由とイーロン・マスクの影響

・2024年アメリカ大統領選で、トランプがハリスに勝利した要因に焦点を当てた動画。
・トランプはホワイトハウスに復帰する形となったが、その勝利の背景にはイーロン・マスクが大きな役割を果たしている。
・マスクは「X」（旧Twitter）で言論の自由を守り、トランプの支持に尽力した。
・トランプは大統領選だけでなく、上院・下院議員選挙、州知事選でも共和党候補が過半数を獲得し、同時に地方議会選挙でも勝利を収めた。
・選挙前には、バイデン政権がトランプを特別検察官によって起訴していたが、選挙結果を受け、訴訟は即時撤回された。
・主要メディア（ABC、CBS、NBC）は民主党候補を支持する報道が多いが、トランプはネットメディアや保守系ネットワークからの支援を得たことが勝因に影響した。

感想
テレビの情報を疑わずに受け入れる高齢者が世界の進歩を阻んでいる状況。騙す方が悪いのは当然だが、疑わず鵜呑みにする姿勢にも責任がある、ことにすら気付かない。本も読まないし。テレビや新聞を信じ切っていてそれ以外の情報を見ようともしない。本屋の目立つところの本さえ手に取ることはない。

2024/11/7 - アパート別荘 ルームツアー

・磯村建設が開発した群馬県嬬恋村の「サンハイツ白樺の里」アパート別荘のルームツアー動画。
・このアパート型別荘は1982年に建設され、現在は一部が放置され荒れ果てているが、少数の部屋は購入者によって修繕されている。
・購入者は、以前からこの地を訪れており、別荘の将来性には懐疑的ながらも、低価格で購入を決断。
・アパートの室内は非常に綺麗で、長年使われていなかったとは思えない状態。家具や設備は当初から備え付けられていた可能性が高い。
・別荘の一部は貸別荘として運営されていたが、稼働期間は短かったと推測される。
・建物自体は年数が経過しているが、管理されていたため、全体的に状態が良好。

感想
外観は入るのも怖い感じだが中がきれいで驚き。しかし、所有したらどう考えても困るだけだな。

2024/11/7 - 玉木代表の自民党利権潰し政策とエマニュエル会談

・玉木代表が自民党の利権を潰すために進めている政策について紹介した動画。
・玉木代表は、消費税5%への減税、インボイス制度廃止、ガソリン台値下げ、電気台値下げを提案。
・これらの政策は、特定の業界の利権を削減する狙いがあり、自民党内での反発を招いている。
・特に消費税減税やインボイス廃止は、経済界の影響力を弱め、経団連の懐を寂しくする。
・ガソリン台値下げや電気台値下げは、補助金ではなくトリガー条項の発動を求め、ガソリンスタンド業界の利権を削減。
・政策の背後には自民党の利権構造を崩す狙いがあり、玉木代表の動きに注目が集まっている。
・エマニュエル中日アメリカ大使との会談も行われ、政治情勢や政策について意見交換がされた。

感想
会談の内容が何にしろトランプになるんだし、米国の言いなりを断ち切れないと何にも始まらんよな。

2024/11/7 - バレンシア大洪水の影響で食糧不足の懸念

・スペイン・バレンシアでの洪水が食料供給に与える影響についての動画。
・バレンシアはオレンジの生産地として有名で、洪水の影響でオレンジなどの農作物に大きな被害が出ている。
・洪水による被害で、スペイン国内やヨーロッパ全体でオレンジや野菜、果物の不足が懸念されている。
・オレンジ生産国であるブラジルやアメリカでも供給が減少しており、世界的なオレンジ不足が予測される。
・イギリスなどのヨーロッパ諸国はスペインからの農作物輸入に依存しており、輸入先変更や価格上昇の可能性がある。
・バレンシアの洪水がもたらす影響はヨーロッパにとどまらず、価格上昇や供給難の原因となるかもしれない。

感想
バレンシアオレンジはスペインで生産されてるわけではなかったんだなー

2024/11/7 - 江戸時代の漬物の「ごちそう」論

・江戸時代における漬物の重要性とその歴史に関する解説動画。
・現代の「ご馳走」の概念と江戸時代のそれが異なることを説明。江戸時代では漬物が「ご馳走」の一部として不可欠とされていた。
・漬物の起源は縄文時代にさかのぼり、塩を使った保存法がそのルーツとされている。
・平安時代には漬物が贅沢品として貴族に好まれ、江戸時代に庶民の間で普及。
・漬物は味覚や嗅覚を刺激し、茶の湯や文香の文化において重要な役割を果たしていた。
・江戸時代に愛された代表的な漬物は塩漬けやそのバリエーション。

感想
昔は健康的な食事だったんだな。やっぱぬか漬けか！最近4毒抜いて成果が出てきてるせいか、油物とか食べたいと全く思わなくなった。アイスとかお菓子はまだ食べたくなるし、甘いものの中毒性の高さを実感してる。

2024/11/7 - 小麦や乳製品、甘いものが引き起こす健康への影響

・小麦、植物油、乳製品、甘いものが健康に与える悪影響について説明した動画。
・小麦のグルテンが免疫系を混乱させ、がん細胞の抑制を妨げる可能性がある。特に日本人はグルテンの影響を強く受けやすい。
・小麦摂取が原因でアトピーやパーキンソン、筋痛症、糖尿病などが引き起こされることがある。
・米粉のパンや餅についても、血糖値の急上昇を引き起こし、体内の炎症を助長するためNGとされる。
・乳製品に含まれるホエイやエストロゲンががんを引き起こすリスクを高める。
・甘いものが細胞を劣化させ、血管に悪影響を与えることで痛みを強くし、健康に悪影響を及ぼす。
・「4毒」（小麦、植物油、乳製品、甘いもの）を排除することで、体調や皮膚が改善されることがある。
・生活の中で消費行動を減らし、食生活を見直すことで健康が回復する事例が紹介されている。

感想
餅も駄目なんかよーーーーーってかなり衝撃受けた。ご飯ないとき食ってるし。

2024/11/7 - トランプ大統領選勝利と今後の影響

・2024年アメリカ大統領選挙でのトランプ氏の圧倒的勝利についての分析。
・トランプ氏が戦った選挙結果で過半数を取ったことが報告され、特にスイングステートの制覇が強調されている。
・本動画では、他のYouTuberや政治アナリストが触れていないトランプとビッグファーマ、WHOとの関係に焦点を当てている。
・トランプ氏は過去に製薬業界の価格設定に関して批判的な意見を表明しており、アメリカの医療制度がどのようにビッグファーマに利益をもたらしているかを解説。
・日本の国民健康保険制度との比較を通じて、アメリカの保険制度の問題点が浮き彫りになり、製薬業界の収益の実態が明らかにされている。
・今後の日本、アメリカ、ロシア、ウクライナを巡る情勢について、より深い議論が必要であると考えられる。

感想
日本は独立して洗脳から解き放たれるチャンス。

2024/11/7 - 中国での高学歴ニート問題

・中国での「爛尾娃（ランウィワ）」問題について解説した動画。
・「爛尾娃」とは、高学歴を持つ若者たちが就職難に直面し、期待していた未来をつかめない状態を指す。
・多くの大学卒業生が就職できず、低賃金の仕事やフードデリバリー、家事手伝いをして生活するケースが増加。
・親が多額の教育費をかけたにもかかわらず、卒業後に就職できないことが大きな問題。
・中国の失業率の上昇や、大学卒業生の数が増加したことで、就職競争が激化。
・政府の政策や経済状況が原因で、若者の就職難がさらに深刻化している。
・「爛尾娃」状態の若者たちは、社会現象として注目されており、就職活動を諦めて専業子供となるケースも増えている。

感想
近い内に餓死者が増加して、内紛とかも引き起こされる可能性高いよな。

2024/11/7 - 月100円の一人っ子手当が招いた反感

・中国の経済低迷が続く中、SNSで広がった一人っ子手当の不満が話題に。
・地域の失業中の夫婦に対し、月5元（約100円）の手当が支給されるが、物価高騰の中ではその額では何もできないと批判が殺到。
・この手当は1982年から実施されており、10年以上金額は変わらず、10年前に中国共産党系メディアでも問題視されていた。
・100円では物価高に対抗できず、ネットユーザーからは侮辱的だとする声や「100円なら道端で拾った方がマシ」という意見も。
・中国政府の生活補助金の配布にも疑問が呈され、補助金がどこに消えているのかという疑念が広がる。
・中国の一般市民、特に若者や高齢者にとって、日常生活がますます厳しくなっている。
・中国共産党に対する不信感が高まり、政府への批判が強まっている。

感想
現実無視した100円支給とかクーポン配布とか、反感招くだけってことすら分からない人間が、人の上に立つとどういうことになるかってことだ、日本も。

2024/11/7 - トランプ大統領の完全勝利

・トランプ大統領が大統領選挙で完全勝利を果たしたことに関する解説。
・選挙結果は僅差ではなく、圧倒的な勝利であったと強調されている。
・2020年の選挙と異なり、今回は不正が難しくなるような厳密な選挙戦が行われ、トランプ大統領が選挙人票で圧倒的なリードを確保した。
・選挙の結果、アメリカ全体で共和党が圧勝し、上院も共和党が奪還、下院の過半数も維持することが確定した。
・トランプ大統領の勝利に対する左派の反応が激しく、今後の政治情勢に注目が集まっている。
・今後、選挙結果の詳細な分析が行われる予定だが、全体的にアメリカ国民の広範な支持を得た結果であり、トランプ大統領の再選が確定した。

感想
米国も日本も、テレビしか見ない高齢者層はメディアの影響で洗脳されきってる。嘘とか陰謀、犯罪に全く気付けない。日本は高齢者が選挙権持つ人口の3割くらいいるようだし、選挙行かないとマジでメディアの、売国奴の思う壺。

2024/11/7 - 岩手旅行わんこそば100杯チャレンジ

・姉と共に岩手わんこそばの食事チャレンジを楽しむ旅行の動画。
・名古屋空港から岩手行きの飛行機に搭乗し、空港周辺の様子や航空機マニアの存在を紹介。
・機内では、おやつタイムや雲上の景色を楽しみつつ、岩手県に到着。
・岩手の田園風景や花巻空港から盛岡への移動計画についても触れる。
・飛行機の遅れやバスの調整など、旅行中の体験を詳しく紹介。
・到着後、盛岡のわんこそば店に向かい、実際にわんこそばの食事風景を収録。
・わんこそばが次々と運ばれ、姉が食べる様子が詳細に描かれ、100杯チャレンジの苦戦や楽しさを伝えている。
・途中、わんこそばの特徴やルール、食べるコツも紹介されており、観客にとってわんこそば文化を学ぶことができる内容になっている。
・チャレンジの結果や感想が締めくくられ、旅行の思い出としてしっかりまとめられている。

感想
やったことないが最近ご飯山盛り2杯はいけるからいけるかもなーｗ

2024/11/7 - ドイツ経済低迷と中国依存

・ドイツ経済と中国への依存、さらに日本への警鐘について取り上げた動画。
・ドイツの経済成長がマイナス成長に転じ、連続して低迷している原因について解説。
・経済低迷の主因として中国への輸出依存が指摘され、特に自動車関連の輸出が多くを占めている。
・ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格の上昇もドイツ経済に影響し、日本にも同様のリスクがあると警告している。
・また、クリーンエネルギー政策の影響でフランスからの原発電力を購入する状況となっており、政策と現実にギャップがあると指摘。
・太陽光発電の問題についても触れ、中国に依存する形でのエネルギー政策が日本にとっても将来のリスクになると論じている。
・核融合や地熱発電など、日本独自のエネルギー源を模索すべきとの主張が強調されている。

感想
貴重な資源を使って有毒のゴミの山を築く時代をいつまで続けるんだよ。次世代にゴミを託すな。

2024/11/6 - トランプ当選後の日本の未来

・トランプ大統領の当選後、日本の政治や社会がどう変わるかについての動画。
・トランプの当選後、日本における影響については、過去のトランプ政権時代の政策を振り返り、特に移民法や改正水道法、アイヌ新法などの法案成立に焦点を当てている。
・日本政府の政策決定における独立性の欠如、アメリカの影響力、ディープステートとの関係について言及。
・日本の政治家がアメリカの圧力に屈する傾向があり、国内政治の自主性が乏しいことが問題視されている。
・政治家たちが戦う意志を欠いていることが、今の日本の不況や社会問題に影響を与えている。
・トランプ当選後の日本の未来について、特に外交や国内政策に対する日本の対応が鍵となる。

感想
DSとの戦いはこれからだ！

2024/11/6 - トランプ勝利宣言と日本の首班指名問題

・トランプ大統領の勝利宣言に関する考察と、各国の反応、特に日本の首班指名に関する問題を取り上げた動画。
・トランプの勝利が確定し、驚きは少なかったが、アメリカ国内外での影響や反応が注目される。
・ウクライナやイスラエルの反応が取り上げられ、ゼレンスキー氏がトランプに祝辞を送った一方で、ロシアのプーチン大統領の反応が不透明である点が指摘されている。
・日本の首相や政治家たちはトランプの勝利を祝福し、国際情勢への影響を憂慮している様子が伝えられている。
・ロシアとウクライナの問題について、トランプの政策がどのように影響するかが今後の重要な課題となる。
・プーチン大統領の慎重な態度や、ゼレンスキー氏の懸念が示すように、トランプが再度大統領になる場合、国際情勢は複雑さを増す可能性がある。

感想
世界の見方の参考になる。

2024/11/6 - マーク・マンソンの「若いうちに知りたかった９つのこと」

・マーク・マンソンの著作とYouTubeでの人気動画に基づき、若い頃に知っておきたかったことを紹介する内容。
・「成功の秘訣は成功者に聞け」というテーマで、成功を目指す人々に向けたアドバイスが展開。
・成功と失敗は曖昧で、何もしないことが唯一の失敗だと強調。
・誰も自分を救ってくれないという現実を突きつけ、問題解決には自分の行動が必要であると述べている。
・本当に価値のあるものは時間がかかり、手に入れるためには痛みを伴うが、その結果は長期間にわたって恩恵をもたらす。
・若いうちからの努力が30代、40代で圧倒的な差を生むことを実感として伝えている。

感想
やらないことに気を使うのは本当に重要だな。無駄なストレスとか、争いとか、マジで無駄。なるべく上機嫌でいられるようにしたいよなー。やり始めることに年齢は関係ない。その意気だなー。

2024/11/6 - 華為の三つ折りスマホの使いにくさ

・華為が9月20日に発売した三つ折りスマートフォンに関する使い勝手についての動画。
・最初に手にしたユーザーたちが、日常的な使用で非常に不便だと感じている。特に三つの画面を開いて使うことが面倒で、重くて使いづらいといった意見が多い。
・ディスプレイが壊れやすく、修理費用が高額であることに対する不安もある。
・日常の使い方では、片手で操作するのが困難で、買い物中などでの使用が不便。
・タブレットとしての機能を謳っているが、実際には使用頻度が少なく、バッテリーの持ちや発熱の問題も指摘されている。
・発売初期に高値で取引されていたが、価格が急落したことで、転売やマーケティング戦略に対する不満も噴出している。

感想
シンプルイズベストを知らず複雑にしすぎた結果。

2024/11/6 - 消費税廃止への批判と反論

・ある新たな経済学者が登場し、消費税廃止を「暴論」とする意見を表明。
・消費税廃止に否定的な立場を取るこの学者は、財源としての消費税の重要性と持続可能性の観点から廃止に反対。
・経済学者は、消費税減税が一時的な負担軽減にしかならないとし、財政の持続可能性が欠如すると主張。
・これに対して、番組出演者たちは、消費税が必ずしも財源として必要ではないとし、中小企業への負担を強調。
・消費税は特に赤字企業にも適用され、価格転嫁が難しいことから、企業の負担が大きいと指摘。
・社会保障費における消費税の役割への依存は議論の余地があるとし、与党の積極的な問題提起の必要性も指摘された。

感想
ほんと腹立つな。信じてしまう日本人が大勢いることわかっててというか完全に騙すつもりの悪逆非道。ザイム解体！

2024/11/6 - 103万円の壁引き上げ論争

・国民民主党の玉木代表が提案した「103万円の基礎控除引き上げ」に関する論争についての動画。
・この政策により、収入層によって得か損かという論点が議論されており、特に高所得者優遇との意見もある。
・具体的な減税額として、年収が高いほど減税の影響が大きくなり、高所得者優遇になるとの批判がある。
・山田真哉氏がTwitter上で、社会保険料の影響についても解説し、103万円の壁を超えることで手取り率が変動する点について説明。
・さらに、配偶者や学生の収入における壁と手取り率についての具体的な数値も紹介され、政策の影響が詳細に解説された。
・山田氏の分析によると、提案された178万円までの引き上げは、特に手取り率の回復や低所得者層へのインセンティブとして有効だが、高所得者優遇と見なされる余地も残る。
・また、財務省が税収減少を懸念する一方で、社会保険料の収入増加が見込まれるとの意見もあり、複雑な財政バランスを含む政策であることが示唆される。

感想
クソ制度は撤廃、ザイムは解体すべき。

2024/11/6 - 大阪万博危機と夢洲汚染問題

・建築エコノミストの森山高至氏が大阪万博開催地「夢洲」の汚染問題に警鐘を鳴らす。
・夢洲の埋め立て地には、メタンガスやPCBなどの有害物質が含まれており、ガスが溜まることで爆発のリスクがある。
・森山氏は、埋め立て時にガス排出用のパイプが設置されなかったことを指摘し、現行の対策に不安を示す。
・夢洲では地下水汚染の懸念もあり、本来計画されていた水辺デザインは撤回されたものの、人工池の設置が進んでいる。
・1970年の大阪万博が北部の千里ニュータウン開発の一環として成功したのに対し、夢洲の開発には同様の効果が期待されていない。

感想
人工池、、、やってることが中国と変わらんな。

2024/11/6 - 日本人の特別な5つの能力をアメリカ人が称賛する理由

・アメリカ在住25年の小崎壮平氏が、日本人が日常的に行っていることが、アメリカで驚きをもって評価されていることを紹介。
・改善-カイゼン- - 無駄を削減し、効率を最大化する手法。Amazonやスターバックスなどの大企業が採用している。
・テッセイ - 新幹線の清掃チーム「テッセイ」による7分間での清掃作業が、世界的に高い評価を受けている。この高度な時間管理能力は、ハーバード大学の授業でも取り上げられている。
・おもてなし精神 - 東京ディズニーランドやスターバックスの地域密着型サービスが、日本独自の顧客思考を活かした例として注目されている。
・伝統技術 - 和紙作りの職人技がピカソやモネに愛されるなど、日本の伝統技術が海外でも高く評価される。
・時間管理力 - 高度な協力体制に基づく迅速な作業は、テッセイの清掃を例に、効率と時間管理の力が実証されている。

感想
日本人の几帳面さ、愚直さ、勤勉さ、責任感の強さ、協調性、謙虚さ、慎重さ、礼儀正しさ、うーん、他に何があるかな、自然への敬意を忘れない心、、、そういう良い部分を全部、洗脳によって失いかけてるのが現在の日本なんだよな。ここで死守しないと本当に伝統や文化が消失してしまうだろうな。

2024/11/6 - 玉木氏とエマニュエル大使の会談要請についての深田氏の見解

・ITビジネスアナリストの深田氏による、エマニュエル大使が玉木氏に会談を要請したことについての解説動画。
・玉木氏が立憲民主党の野田氏との面会や、103万円の壁に関する議論について述べ、政府の規制改革への立場が注目されている。
・エマニュエル大使との会談日程が米国大統領選と連動している可能性があるとの指摘も。選挙結果を見極めて対応を決めたい意図が伺える。
・深田氏はNTT法の廃止や半導体投資の減速など、アメリカの政策が日本の国防や経済に与える影響について懸念を示し、またグローバリズムに対する政治的な立場についても考察を述べている。

感想
日本の裏の支配者、やばい本にも書いてあった。

2024/11/6 - 中国での給料遅配と治安維持への影響

・中国における公務員給料遅配問題と、それが社会秩序に与える影響について解説。
・近年の景気低迷により、民間企業の給料遅配が常態化し、公務員にまでその影響が及び始めている。
・例として、ある地方政府では3ヶ月分の給料未払いが発生し、短期借入れで一時的に支払いが行われたが、抜本的解決策はない状況。
・経済が活発な都市部でも、同様の遅配や給与削減が進行しており、影響は全国に広がっている。
・公務員給与の削減や遅配は消費低迷を招き、地方経済の更なる悪化に繋がる可能性がある。
・特に住宅ローンやクレジットカード支払いが困難となり、個人の負担増加が社会不安の要因となり得る。
・軍や警察などの「重要部門」への給与支払いは優先されているが、社会全体での格差や不満が拡大している。

感想
国が没落していく様子を目の当たりにしてるんだなぁ。

2024/11/5 - エゼキエル戦争前夜の警鐘

・深田萌絵氏と「越境3.0」石田氏による対談動画。
・日本のエネルギー依存度が高まり、特に中東からの原油に依存している現状が指摘されている。
・ロシアとの関係が悪化しており、ロシアの石油供給が止まったことが影響している。
・エネルギー供給の多様化が急務であり、日本は他国との関係を見直す必要がある。
・特にホルムズ海峡の安全保障が危ぶまれていることが懸念されている。
・日本の経済がエネルギー危機に直面する可能性が高く、物価上昇のリスクも指摘されている。

感想
世界の複雑な関係の話、面白かったなー。頭の整理になる。

2024/11/5 - セルビアでの大事故と一帯一路の影響

・セルビアで鉄道駅のキャノピーが崩落する大事故が発生し、14人が死亡。
・キャノピーの支柱が根元から折れており、建物の構造に欠陥があった可能性が高い。
・セルビアの政治家は、事故が一帯一路の一環であるとほのめかしており、中国企業の関与が疑われている。
・セルビアのインフラプロジェクトは、中国が利益を握る形で進められ、現地の経済効果が限定的との指摘も。
・この事故をきっかけに、一帯一路プロジェクトの信頼性や安全性が再び議論されている。

感想
日本も起こりうる、、こわすぎ。

2024/11/5 - 参政党の支持率上昇と今後の課題

・参政党の支持率が急上昇し、FNN世論調査では3.0%に達した。
・支持政党がない層は28.3%と減少傾向にあるが、無党派層の一部が参政党や他の野党に流れている。
・国会での参政党の影響力を高めるためには、委員会での発言機会を他党から譲り受けることが必要とされる。
・国会内での質疑応答は参政党にとって大きな試練だが、他党との協力も含めて存在感を示すことが期待されている。
・国民の高い期待を受けた新たな議員らには、今後の国会で空気を変えるような積極的な行動が求められている。

感想
積極財政！消費税廃止！

2024/11/5 - 日本の種子法と種苗法の変更がもたらす影響

・元農林水産大臣の山田正彦氏と深田萌絵氏が、日本の種子法廃止や種苗法改正がもたらす影響について議論。
・種子法の廃止により、日本の米や麦などの主要作物の種子開発と供給が民間企業に依存する形となり、種子価格が大幅に上昇している。
・民間企業による種子提供の不安定さが指摘され、種子の不良品や供給停止などのトラブルも発生。
・農家への負担が増し、特定企業が市場を支配する可能性が懸念されている。
・日本の食料自給率の低下や安全性に関する影響も考えられ、公共の利益を守るための制度見直しが求められている。

感想
みつひかりの話がやばすぎた。これ以上、韓国や中国に日本の品種が流出しないよう、法律や条例でしっかり保護する必要がある。

2024/11/5 - 健康サプリやプロテインのマーケティングの落とし穴

・「〇〇を摂ると体に良い」「〇〇のサプリやプロテインはどうか？」といった疑問に対して、物を購入させ続ける方法は欲望に付け込んだ詐欺のようなものと指摘。
・一般的に健康に良いとされる商品やサプリが広告されているが、実際には効果がなく逆効果になることも多い。
・具体例として、人工甘味料を使ったダイエット飲料や、筋トレをしない人が摂取するプロテインの効果が疑問視される。
・ダイエット飲料のカロリーゼロ表示のトリックや、過剰なプロテイン摂取が筋肉増強に寄与しないケースについても言及。
・消費者が安易に広告やマーケティングに流されるのではなく、健康の本質を見極めるべきと提言。

感想
最近ホエイプロテイン飲むのやめてるが、筋トレに影響ないからなｗ　飲まない方がいいなら飲まないわな、、

2024/11/5 - 中国の偽造食品と模倣技術の実態

・中国における偽造食品の実態とその驚くべき模倣技術についての動画。
・一部の業者は白豚を黒豚に見せかけたり、脂肪部分に色を塗ることで高価格で販売することが多い。
・悪質な業者が、黒い液体に浸したり有害な防腐剤を使用して、伝統食品や野菜を偽造しているケースがある。
・野菜や果物にも化学薬品が使用され、外観や色を変えて売られることが一般的。
・加工食品に異物が混入しているケースや、鶏肉やお菓子の具材まで偽物が作られることもある。
・これらの偽造品の横行は、利益を優先するあまり消費者の安全を軽視している証拠と指摘されている。
・一部の業者は段ボールを水で重くし、重量を増やすことで利益を得るといった方法も行われている。
・中国市場では、日常品から航空機まで模倣品が溢れ、消費者の不満と不信が高まっている。

感想
おえぇ、気分が悪くなる、、これまでの衝撃映像のまとめって感じだな。

2024/11/5 - エンタメ アメリカ大統領選挙

・アメリカ大統領選挙に関する動画で、選挙がもたらすエンターテイメント性に焦点を当てている。
・トランプが優勢である中、選挙の結果や今後の展開について語られている。
・カマラ・ハリスのスピーチが劣っていることが指摘され、トランプが圧勝する可能性が高いとの意見がある。
・不正投票の噂や、選挙運営の問題も話題に上がり、エンタメとしての側面が強調されている。
・トランプ支持者は不正選挙の可能性を信じており、エンターテインメントとしての政治が盛り上がりを見せている。

感想
世の中、反則ばかり。どうなることやら。

2024/11/5 - アメリカ大統領選挙直前の予測

・米大統領選挙直前に、及川幸久氏が予想と最新情報を解説。
・ハリスとトランプの対決構図に変わったこと、ハリスの支持率低下について議論。
・当初はバイデンとトランプの一騎打ちとされていたが、途中でバイデンに代わってカマラ・ハリスが立候補。予備選で勝利していない候補が登場するのは異例の事態となった。
・当初ハリスは高い支持率を持っていたが、それはメディアによって人為的に作られたもので、徐々に有権者の評価が変化し支持率が低下。
・直前の世論調査ではトランプが大幅にリードしており、最新の情勢はトランプ優位となっている。
・ハリス陣営にとって痛手となったのは、バイデンの発言に関する「オクトーバーサプライズ」。彼がトランプ支持者を「ゴミ」と呼んだことが波紋を呼び、トランプ陣営がそれを有効に利用し、選挙戦において逆風となっている。
・さらに、マイケル・ジョーダンがトランプ支持を表明したことが話題となり、スポーツ界からの支持表明が波紋を広げている。
・選挙結果が早期に決まる可能性があるため、特番の開始時刻を変更。
・最新世論調査でトランプがリードしている状況が伝えられ、投票日の情勢に注目が集まっている。

感想
ブルーステートも殆どトランプ指示、日本のメディアは偏向報道。

2024/11/5 - 中国工業部門の利益急減、政治的背景は？

・中国の工業セクターで大企業の利益が9月に前年比27.1%も減少し、8月と合わせて2カ月連続で大幅な減少が発表された。
・在庫が44.6%増加し、売掛金も前年同期比7.6%増加するなど、資金繰りの悪化が見られる。
・企業利益の急落には、消費の低迷と値下げ競争が影響しているとされるが、これは以前から指摘されている問題であり、最近の急激な落ち込みを説明しきれない。
・11月4日から8日の全人代常務委員会会議に向けて発表された可能性があり、党内の派閥間で経済対策を求める勢力が影響を与えたとされている。
・党内には、巨大な経済対策を求める勢力と慎重な勢力が存在し、データの公表によって経済対策実施への圧力がかかっていると考えられている。

感想
日本のメディアでは報じない、未だに中国すごいと思ってる人が多い、確かに別の意味ですごい。

2024/11/5 - TSMCの工場進出と菊陽町の水問題

・TSMCの半導体工場が熊本県菊陽町に建設され、膨大な水を使用することで地域の水不足が懸念されている。
・TSMCの第1工場では町全体の使用量と同等の水を消費し、第2工場も建設中で、合計で町の水使用量が2倍になる可能性がある。
・熊本県は地下水は十分だと主張しているが、同時に他の水源から水を引く計画も進めているため、実際には水不足が懸念されている。
・文化財指定の水路を含む地元の観光名所が道路に変えられる可能性があり、地元住民は不安を感じている。
・TSMCが台湾から日本に工場を移した背景には、台湾での地下水枯渇があるとされ、台湾では水不足により工場建設が中止された経緯がある。

感想
どこでもそうだが、老人とか知識のない人間は、地元を盛り上げるためとか言われると思考停止で簡単に騙される。相続税も日本の国土を外国に売り渡すクソ制度だしな。

2024/11/4 - 北朝鮮の参戦がもたらす影響と希望する変化

・北朝鮮がロシアに正規軍を派遣したことについて、日本への影響を含めた考察動画。
・かつての中国人義勇兵と違い、北朝鮮軍は同じ言語を話し、訓練も受けており、ロシアにとって頼れる戦力とされる。
・北朝鮮からの兵士派遣は1万人を超え、兵器も共に送られていると推測され、ロシア側の戦力増強に繋がる。
・背景には中国の裏からの支援もあると考えられ、日本に北朝鮮と繋がる経済的ルートが存在する可能性も指摘される。
・日本国内に北朝鮮に近い勢力が存在し、経済的なバックアップが密かに行われている疑惑が残る。
・中国人旅行者が北朝鮮で撮影を行うことや、その情報が流れる背景にある心理についても言及。

感想
日本も裏でつながってるんだな。

2024/11/4 - 政策活動費禁止に加え、供託金引き下げも求める

・ITビジネスアナリストの深田萌絵氏が、国会議員の政策活動費禁止と同時に供託金の引き下げを求める内容の動画。
・深田氏は、供託金の高額さが女性候補者にとっての障壁となり、女性の政治参入を阻む要因であることを指摘。
・国連差別撤廃委員会も供託金の減額を日本政府に求めており、二年以内の実施を勧告。
・供託金の高額さは、日本が世界でも上位に位置するものであり、男女ともに負担軽減が必要とされている。
・供託金の引き下げが実現すれば、女性の政治参入率向上や女性の経済的自立の促進、結婚率の向上などが期待される。

感想
裏金議員も廃止しろ。

2024/11/3 - 中国の若者の結婚事情と経済的プレッシャー

・中国の若者の結婚式が持つ伝統と現代的な変化について焦点を当てた動画。
・2023年の中国では新郎が新婦の家に迎えに行き、友人たちと試練を通過するなどの伝統が続いている。
・結婚式の費用負担は、男性側にとって高額で、家や車の購入、金のアクセサリーなども要求されることがある。
・しかし、高失業率と経済的困難の中で、結婚を避ける若者が増え、結婚率も大幅に低下している。
・今では、豪華な結婚式よりも実用的で節約志向の結婚式が増加している。
・例として、あるカップルはマクドナルドで結婚式を挙げ、これがSNSで話題となった。
・こうした結婚の簡略化は、大手ホテル業界などにとっても打撃となっている。
・中国の一部では結婚が金銭的取引のようになり、家族間で争いが起きるケースも増えている。

感想
マックｗうわぁ、、

2024/11/3 - 中国を襲う6つの経済危機と資金調達の加速

・中国はパンデミック後の経済回復が期待されたが、経済の悪化が進み、企業や国民が資金不足に苦しんでいる。
・財政赤字が拡大する中、中国政府は資金調達を急ぎ、各層からの徴収が増加している。
・2024年上半期、中国の一般公共予算収入が前年比で減少。土地・不動産関連の税収も大幅に落ち込み、地方政府の財政は危機的状況。
・主要税収項目での減少が続き、特に不動産市場の崩壊が地方政府の財政に大きな打撃を与えている。
・中国経済は実体経済と金融分野で「失業」「不動産」「デフレ」「債務」「資金流出」「信頼」の6つの危機に直面している。
・地方政府が支出を大幅に増やし続けてきたが、土地売却収入の減少で資金不足が深刻化し、給与支払いが滞る事例も発生。
・地方政府や国有企業での給与削減が広がり、公務員や警察、軍関連の給料カットや未払いが問題化している。

感想
無敵の人たちを日本に入れて大丈夫なはずがない。

2024/11/3 - スマホ大量所持事件：中国人経営者による犯罪ネットワーク

・日本国内での外国人犯罪に関する話題。
・大阪在住の中国人男性が、スマホ752台を所持し、犯罪組織をネットワーク経由で操っていたとされる。
・同時に、2400枚のSIMカードを不正に貸し出していた東京の会社経営者（在日中国人）も摘発された。
・日本での犯罪は比較的軽い刑罰にとどまるため、犯罪者にとって日本が活動しやすい場所になっている現状が指摘されている。
・犯罪抑止のためには刑罰の強化が必要とされ、特に経済犯罪に対しては重い罰金や罰則を導入する提案がなされている。

感想
日本が犯罪の温床になるどころか犯罪大国になりつつある現状。

2024/11/2 - Temuに対する販売業者の抗議

・2023年7月22日、Temuに対して数百の販売業者が不当な罰金に抗議し、権利を主張する活動を行った。
・販売業者たちは、低価格戦略の影響で、利益が薄く、さらに不当な罰金が課されることに不満を表明している。
・Temuのフルマネジメントモデルにより、販売業者は商品の提供のみを行い、価格設定や物流は全てプラットフォームが管理している。
・業者は取引の詳細を知ることができず、相対的に弱い立場に置かれている。
・最近のサービス規約の改定により、品質基準を満たさないと最大で商品価格の5倍の罰金が科せられることになった。
・このような罰金制度により、販売業者の経営が圧迫され、厳しい環境に置かれていると訴えている。
・Temuのアルゴリズムにより、低価格商品をメインにせざるを得ない業者も多く、低品質の商品が流通するリスクが高まっている。
・業者たちは、Temuの厳しい罰金制度とその運営方法に対して「海賊よりひどい」と表現する声も上がっている。

感想
安いからと中華製を選択するのはやめるべき。よく考えるべき。強制労働や環境破壊にも加担することになる。発がん性物質が使われてる可能性もある。色々動画を見ると、本当に、やめたほうが良いと感じる。

2024/11/2 - 30年ぶりの減税の可能性

・日本の30年間の緊縮財政からの脱却と減税の必要性を強調した動画。
・30年間、日本のGDP成長が停滞した主な原因は緊縮財政と増税である。
・国民も政治家だけでなく、知識不足で騙されている面があると指摘。
・国民民主党の玉木氏が減税を主張しており、これは30年ぶりのチャンスとされる。
・高市氏が総理になった場合、減税は実現しなかった可能性がある。
・103万円の壁を越える減税が提案され、これが実現すれば長期的な影響が期待される。
・税収が減ると財務省は警告しているが、実際は国債の発行を通じた財源確保が可能であると反論。
・日本政府の財政は日銀の支援を受けており、デフォルトの可能性は低いとされている。
・財務省の情報に惑わされず、国民が正しい知識を持つことが重要と結論付けている。

感想
政府の赤字はみんなの黒字。本当に減税に向かうと良いが、、

2024/11/2 - 自民党を野党に追いやれ

・野党の意見が予算案に反映されるようになったというニュース。
・これまで自民党と公明党が支配していた国会が、民主主義の原則に基づいて変わりつつある。
・自民党の政策が維持されると、国の政策が変わらない危険性が高まる。
・野党が連携することで、より多くの政策が実現する可能性がある。
・野党が協力して自民党を野党に追いやることが最重要であると強調されている。

感想
そや！下野！自民引きずり降ろさないと何も変わらん、、

2024/11/2 - TSMC問題と半導体助成金の行方

・日本におけるTSMC問題に関連し、半導体助成金の見通しについての動画。
・元自民党副総裁の山崎氏が、政治的根回しを行っているとの情報がある。
・TSMCがファーウェイへの支援を行っている可能性が指摘されており、アメリカがこの件に関与し始めた。
・自民党の影響力の変化により、半導体産業への補助金政策が危うくなっている。
・衆院選後、反動体戦略推進の重要議員が落選し、資金調達が課題となる懸念が生じている。
・今後、国内半導体産業の支援策がどう展開されるかが注目されている。

感想
売国奴は環境問題とか日本のことなど真面目に考えてないんだから、日本国内半導体だろうがなんだろうがそんな連中にやらせること自体が問題。

2024/11/2 - トランプとイーロン・マスクの動向

・トランプ第2次政権の準備が進行中。イーロン・マスクが政府効率化の役割を担い、ロン・ポールが協力予定。
・アメリカ政府の予算浪費に対抗するため、マスクが低コスト運営を目指している。
・ロン・ポールはFRB（米国連邦準備制度）の廃止論者で、長年にわたるFRB批判と中間層保護を主張。
・共和党の副大統領候補JDバンスもFRB廃止論に共感を示し、注目を集める。
・トランプの所得税廃止構想は、建国時のアメリカの財政モデル（関税主導）を復活させる考えで、貿易保護を強化する意図。
・この構想が進行すれば、米国内の製造業復活や中産階級の利益拡大が期待される。

感想
他では教えてくれない情報。日本もこういう米国の動きに習って自国のことを考えろよな。

2024/11/2 - 米国内戦の可能性について解説

・米国で内戦が発生する可能性について、現地在住の視点から解説。
・2024年の大統領選挙を機に、国内の分断が一層深刻化する懸念がある。
・米国では、伝統的価値観を重視する保守層と、自由や多様性を求めるリベラル層との対立が続いている。
・経済格差の拡大が不満を高め、特に共和党支持者において不満が顕著。
・トランプ氏は「アメリカ第一」を掲げて支持を集める一方で、カマラ・ハリス氏は指示層の期待を十分に得られていない。
・2020年の郵便投票の増加による不正疑惑や議会襲撃事件が、再び混乱の引き金となる可能性も指摘されている。
・内戦のリスクに備えた議論や準備が必要とされる。
感想
ハリス勝利の予言があるみたいだが、不正選挙でしかそんなのありえないよな。既に不正電子投票機械があるみたいだしな。

2024/11/2 - バイデンの置きみやげ？米国のハイテク規制の行方

・米国が中国へのハイテク投資を制限する方針を正式に決定し、影響が広がる見込み。
・規制は2025年1月2日から発効し、米国の企業や個人は半導体、AI、量子コンピュータなどの技術取引を禁止される。
・安全保障に関わる技術への投資は、最先端でない場合も財務省への報告義務が課され、規制が強化されている。
・ドローンなど無人兵器が増加し、現代の戦争で重要視されるため、対抗策として新たなシステム開発が進む。
・中国や他国が兵器開発を進めないようにするため、技術と資金の流出を防ぐことが米国の狙い。
・ビジネス面では米国企業の利益を削ぐ恐れがあるが、安全保障の観点から必要な規制と判断。
・日本も対中投資や発電設備などの面で、自国の利益を考えた政策が求められている。

感想
日本の異常さ。海外に馬鹿にされても仕方ない。

2024/11/2 - NTT法廃止論に転機

・NTT法の廃止を巡る状況に変化が見られる。最近の政治動向が影響している模様。
・自民党内の有力者がNTT法の廃止に向けて推進していたが、総務省内では慎重な姿勢が目立っている。
・岸田首相の不出馬表明と、それに伴う政権の交代が、NTT法廃止論のトーンダウンに影響を与えた可能性がある。
・衆院選のタイミングを見計らって、NTT法の見直し案が停滞したとの見解が出ている。
・新政権の動向によって、NTT法の将来が再び注目されている。

感想
売国政策は絶対NO!売国奴は全員失脚しろー

2024/11/1 - 女川原子力発電所が再稼働

・東北電力の女川原子力発電所2号機が13年ぶりに再稼働したというニュース。
・原子炉の起動は10月29日19時、臨界到達は30日0時12分で、営業運転は12月頃からの予定。
・再稼働は冬の電力需要に間に合う形となった。
・日本では東日本大震災以降、全ての原子力発電所が一時運転を停止しており、徐々に再稼働している。
・女川原子力発電所は沸騰水型で、過去13年の間に国内で運転していなかった。
・再稼働により、火力発電の燃料費を年間約600億円節約できる見込み。
・地域の電気料金に影響を与える可能性があり、注目されている。
・安全対策に5700億円を投じ、住民の安全を確保している。
・今後も沸騰水型原子力発電所の再稼働が期待されている。

感想
原発動かす人間も経験者がいるうちに育てないと。

2024/11/1 - インプラント治療の歴史と危険性

・日本の歯科用インプラントについて解説する動画。
・インプラントは歯を失った人が顎の骨に人工物を入れて咀嚼する治療法で、古代エジプトからの歴史がある。
・近代的なインプラントはチタンが主流で、骨と直接結合する「オステオインテグレーション」の技術が重要。
・過去には様々な素材が試されたが、結合組織によって不安定になり、現在ではチタンが主流となった。
・インプラントのメリットは安定性だが、位置を誤ると動かせないデメリットもあり、治療計画の重要性が強調される。
・近年では骨再生治療の技術が進化し、インプラントの適用範囲が広がっている。

感想
インプラント、手先が器用でいい先生じゃないと絶対受けたくないなｗ　まずは4毒抜いて、これ以上、虫歯にならないようにしないとな。

2024/11/1 - 上海の不況と富裕層の移住加速

・上海の経済低迷が顕著で、多くの商業施設が閉店し、経営難に苦しんでいる様子を紹介した動画。
・コロナ禍の影響で、上海の消費者物価指数は99.4%の減少を記録し、消費データも急落している。
・高級オフィスビルの空室率が高く、実際には多くのオフィスが空室かシェアオフィスとして利用されている。
・不動産業界の破綻や金融リスクの増大、失業率の上昇が続く中、多くの上海市民が海外移住を選択している。
・上海のアメリカ大使館では、多くの人々がビザ申請のために長い列を作っている。
・特に富裕層は、教育や生活環境の向上を求めて海外移住を希望しており、移住の決断は容易だが、中産階級には大きな負担となる。
・移住の主な理由には、職場での年齢差別やキャリアの停滞、政治的抑圧が挙げられる。
・上海の様々なSNSプラットフォームでは、移住の話題が盛んに議論されており、経済的余裕のある人々が国外に出ようとしている。

感想
この中にも日本に移住した人がかなりいるんだろうな。NHKはいいいじゅ～とかいってる場合じゃないんだよ。全く報道しないからな。

2024/11/1 - 自民党の行方と憲法改正

・深田萌絵氏の進行で、元自民党副総裁の山崎拓氏が、石破茂氏が首相に選出されるまでの経緯や、自民党の今後について語る。
・11月11日に首班指名選挙が控えており、野党候補との決選投票になる見込みで、自民党がどのように動くかが注目される。
・国民民主党が独自候補を推すことで、石破氏が優位に立つ可能性があると予想される。
・東アジア情勢が緊迫する中、北朝鮮のロシア支援行為や、台湾海峡での不安定さに対する懸念も議論された。
・北朝鮮がロシアに支援することで、経済的な見返りや軍事技術の支援を期待していると考えられる。
・山崎氏は、東アジア情勢の不安定さが増す中で、日本の防衛や安全保障に対する憲法改正の必要性を訴える。
・憲法9条への自衛隊明記や緊急事態対応の整備が焦点となっている。

感想
地政学最強の本にも朝鮮やばいと書いてあったな。憲法改正、、曖昧な緊急事態条項で、権力集中、独裁国家誕生、戦争にならなくても徴兵するようになる。短期間想定？どうとでも言える。国民の自由、権利が脅かされる。

2024/11/1 - 消費税減税が進まない理由

・動画では、日本の消費税減税が進まない原因について議論されている。
・消費税の廃止や減税が必要とされる一方で、立憲民主党が減税支持派でないため、実現が困難になっていると指摘。
・立憲民主党の支持が伸びた背景に、自民党への不満があるが、比例票では大きな支持が得られていないことが議論の中で触れられている。
・また、食品などの値上げが続く中で、中小企業の経営が圧迫され、国民生活への影響も深刻になっている。
・給付付き税額控除による支援は効果が限定的で、単純に消費税の減税や廃止を行う方が現実的だと提案されている。

感想
粘着質ワロた。値上げ値上げだ。立憲、原口さん頼み。内部から改革してくれー

2024/11/1 - シンガポールで中国人観光客のトラブル

・シンガポールで中国人観光客が引き起こしたトラブルの動画が拡散し、議論を呼んでいる。
・ある中国人女性観光客が電動スーツケースに乗ってスマートフォンを見ながら移動し、周囲の安全を無視していたことが批判を集めた。
・また、クルーズ船内で別の中国人観光客同士が席を巡って乱闘を起こし、女性が突き倒される場面も映像に捉えられている。
・この他にも、日本やタイなど各国で中国人観光客が公共の場でマナー違反を行う事例が増加しており、各国で問題視されている。
・SNSでは、他国での法律やマナーを守るべきという批判が寄せられている。

感想
日本のメディアでは報じられないシリーズ。全然笑えないー

2024/11/1 - 日本の送電網の課題と周波数の不安定さ

・日本の送電網の現状と課題に関する動画。
・中部より西の60Hzエリアで周波数の品質が低下していると報告されている。
・60Hz側は特に不安定で、この傾向は2021年代から顕著になっている。
・電力供給は需要と供給のバランスが崩れると周波数が変動する。
・再生可能エネルギーの増加や発電方式の変化が周波数滞在率に影響を及ぼしている。
・太陽光発電は日中の出力増加と夕方の出力減少が周波数の不安定さを引き起こしている。
・電力会社の周波数制御方式の違いや、60Hzエリアの電力会社の数が多いことが影響を与えている。
・広域受給調整システムの機能拡張が進められており、2026年度からの運用開始が目指されている。

感想
問題だらけのパネル畑をこれ以上作らせるなよな。利権まみれの売国施策をやめろ。それに危険な所のは早く撤去しないとまた人災が起きるのが目に見えてる。パネルが燃えて鎮火できないニュースも増えてるのに東京都は新築に設置義務化。滑稽すぎる。

2024/11/1 - 中国の店舗閉店と経済危機

・中国の経済状況を示す映像で、多くの店舗が閉店し、商業エリアが閑散としている様子が映し出されている。
・昼間でも人影が少なく、営業している店舗でも店員が客より多い状態。
・経済成長率が発表されているが、実際には失業や収入減少が深刻な問題である。
・多くの飲食店や小売店が閉店を余儀なくされ、特に高級飲食業界も影響を受けている。
・消費のダウングレードや中産階級の貧困化が進んでおり、生活が厳しい状況が続いている。
・経済回復の期待とは裏腹に、店舗閉店が続き「生き延びること」が最優先となっている。

感想
これでも未だに中国の経済発展はすごいと思ってる日本人が多いんだよなｗ

2024/11/1 - 米国大統領選挙と軍事政権の兆候

・アメリカの大統領選挙が迫る中、政治情勢の不安定さが議論される動画。
・元アメリカ海軍情報局のマックス氏がゲストで登場し、米国の政治的動向について語る。
・アメリカの軍事政権への移行が進んでいる兆候について、いくつかの具体的な事例が示される。
・近年の選挙では候補者が有権者に良い顔をするためにパフォーマンスを行い、普段とは異なる姿を見せる傾向が強い。
・米国のマスコミでは取り上げられない選挙の裏事情や、軍事的影響力の拡大についての考察がなされる。
・選挙を巡る現状では、市民の不安が募り、国の崩壊が現実味を帯びているとの指摘がある。
・マックス氏は、自らの著書を通じてアメリカの未来を見据えた警告を発している。

感想
世界はどう変わるのか。もうすぐだなー

2024/11/1 - 米国デフォルトとドル高の仕組み解説

・アメリカが財政破綻した場合にドル高になる理由についての解説動画。
・米国の国債残高は35兆ドルを超え、利払いは1.1兆ドルに達し、財政が厳しい状況に。
・一般的にデフォルトが起きるとドル安が予想されがちだが、実際にはドル不足が起こり、ドル高が発生する可能性がある。
・ドルが基軸通貨であるため、世界の取引の約半分がドル決済となっており、デフォルトが発生しても依然としてドルの需要が継続。
・ドル不足が起きると、供給が減少し価値が上がるため、ドル高が進むと予測される。
・FRBからの通貨供給が減るため、企業や国もドルの調達が難しくなることで、ドルの価値が高まる可能性が示唆されている。
・ウォーレン・バフェットなど著名な投資家も、現金比率を高め、ドル資産を保持する戦略を取っている。
感想
ドルの基軸通貨としての地位が揺らぐからドル安じゃないのか。

2024/11/1 - 国連による勧告と供託金減額の提言

・この動画では、国連の女子差別撤廃委員会が日本政府に供託金減額を勧告したことに焦点を当てている。
・深田萌絵氏は国連でのスピーチを通じて、女性が政治に参加しやすくなるよう供託金の高さが障壁になっていると訴えた。
・日本では選挙に出馬する際に必要な供託金が非常に高く、女性や低所得者が立候補するのが困難である点を強調した。
・供託金の高さは、自民党が長年政権を維持するための仕組みとして機能していると指摘している。
・供託金の減額は女性のみならず、男性や低収入者にも恩恵を与えるべきと主張し、多様な候補者が選挙に参加しやすくなるよう求めている。
・供託金の引き下げにより、社会の多様な層からの声が国会に届きやすくなり、政治の公平性が向上する可能性があると述べている。

感想
日本の政治は特定層優遇の不公平な構造でおかしいとこだらけだからな。そもそも売国奴が政治を動かしてる時点で、、

2024/11/1 - 軍と政権の関係

・動画は、軍と政権間の関係に焦点を当て、特に習近平政権と中国軍との間の権力関係について説明している。
・中国軍は基本的に共産党に従属しており、特に習近平は自らに対する脅威となる人物を徹底的に排除してきた。
・中国軍の幹部の多くは利権に依存しており、これにより軍内部で不満があるものの、氾濫のリスクが高く現状維持が続いている。
・歴史的に見ても、中国の政権交代は正規軍ではなく、民衆の反乱によって行われることが多い。
・そのため、習近平政権に対する軍によるクーデターの可能性は低いとの見方が示されている。

感想
体型ｗ日本人なんかほとんど中年太りとかメタボとか言って4毒に気づかないからな洗脳されてて。学校でも教えてくれないしな。

2024/10/31 - 中国の軍事力、実態と課題

・中国の軍事力増強、特に空母や駆逐艦の配備強化が進む中、台湾侵攻の可能性や日米との緊張が取り沙汰されている。
・米軍のシミュレーションによると、中国が日米軍事基地を攻撃するシナリオが描かれているが、米軍は強力な防御・反撃手段を持ち、中国軍が長期的な戦力維持に課題を抱えるとされる。
・特にF35戦闘機やSM6防空ミサイルの性能、米軍のサイバー戦能力が日米側の優位性を確保していると指摘されている。
・中国海軍の潜水艦や対潜能力も日米と比較して劣る部分が多く、戦力の脆弱性が課題である。
・米中双方の戦闘は主に地上の拠点攻撃に集中し、空中での直接対決は少なくなるとの予想がある。

感想
兵器の解説が細かくてよく調べてあるなー。中共おから軍なのは想像つくが、日本の米国頼みの体制も相当だよな。

2024/10/31 - 玉木国民民主党と財務省の関係

・国民民主党の玉木代表と財務省の密接な関係に注目した動画。
・令和林長人脈や財務省による緊縮財政の影響について解説。
・国民民主党と自民党の関係者が連携しつつある様子が示され、政治の方向性が注視される。
・不要控除の拡大などの政策を巡り、労働力不足解消の一方で富裕層優遇との批判も浮上。
・財務省内での緊縮財政文化が改革の障壁とされており、選挙による方向転換が重要とされる。

感想
とにかくはやく減税してくれー。年収の壁なんかとっぱらえー。緊縮じゃどっちにしろ経済不安定のまま。

2024/10/31 - 消えた参政党票への疑念

・日本の選挙結果について疑問を投げかける内容の動画。
・近畿ブロックで予測されていた参政党と日本保守党の議席数について、実際の結果と差異が生じたことに驚きが示されている。
・特に日本保守党の有名人パワーに対する期待が外れたことが強調され、候補者の影響力が必ずしも有名人であっても発揮されない傾向があった。
・動画内ではテレビ討論への参加条件に関する不満も述べられ、賛成党の参加が阻まれている現状が批判されている。
・選挙における工作員の可能性にも言及があり、保守党の動きが参政党に対する影響を意図的に避けたのではないかと推測されている。

感想
移民に票与えたとこまであったし期日前投票とかもどうなってるやら。メディアの偏向報道からして公平ではないしな。

2024/10/31 - アトピー性皮膚炎の原因と対策

・吉野敏明先生による、アトピー性皮膚炎の原因、予防法、対処法についての解説動画。
・アトピーの増加は、戦後の食生活の変化と密接に関連しており、小麦や食品添加物の影響が大きいとされる。
・特にグルテンが自己免疫異常を引き起こし、アトピーの発症に関与していると説明される。
・世代を超えて食品に含まれる添加物の蓄積が進むことで、アトピーなどの免疫疾患が現代に増加している。
・生活習慣や食習慣の改善により、次世代への健康な体質の引き継ぎが可能だと提案されている。

感想
でもたまには美味いパン食べたいから、グルテンフリーのパンを探してみるか。

2024/10/31 - 偶然ではない病気の発症 アトピー性皮膚炎の原因と対策

・「アトピー性皮膚炎」を偶然の病とする考えに異議を唱え、原因や対策に焦点を当てた吉野敏明先生の動画。
・病気の発症には生活習慣や食生活が大きく関係しており、家族内でも異なる生活で発症率が異なることが説明された。
・アトピーの増加は昭和50年代頃から始まり、その原因として小麦製品や加工食品の摂取量の増加が指摘されている。
・現代の小麦は品種改良が進んでおり、グルテン含有量が高いことが問題視され、アトピーの原因として考えられている。
・妊娠時に食習慣を変えるのではなく、日頃からの食生活改善が重要とされている。

感想
小さい頃からパンばかり食べてきた。GHQの洗脳だったんだな。アトピーの原因が分かってよかった。

2024/10/31 - 低糖質ダイエット、16時間断食、オリーブ油健康説の真実 日本人の食習慣と健康への影響

・低糖質ダイエット、16時間断食、オリーブ油、グルテンの良し悪しについての情報は、真偽が議論されているテーマの吉野敏明氏の動画。
・特に、食品の摂取や断食が健康にどのような影響を与えるかを科学的に考察する内容。
・動画では、小麦、植物油、乳製品、砂糖の摂取が健康を害する「四毒」として挙げられ、これらを排除することでアレルギーやがんリスクを減少させると主張している。
・日本人は学校給食や一般の食文化を通じて「四毒」に慣らされているとし、これが健康に悪影響を及ぼすと指摘。
・特定の食習慣（例：朝食にご飯、納豆、味噌汁などを摂る）を推奨し、健康維持のために加工食品の摂取を控えるべきと述べている。
・がんやアレルギー疾患に関する話題で、加工食品や植物油の摂取と疾患の関係についての見解も示されている。

感想
毎回見るたび、もっと早く知りたかったと思うわｗ　食品の原材料表示もよく見るようにしないと。結構何でも油と砂糖入ってるんだよなー

2024/10/31 - 高市早苗氏と次期首相候補について

・今回の動画では、藤川晋之助氏が次期首相候補について語る。
・藤川氏は高市早苗氏の総裁戦を支援した仕掛け人で、石丸知事選や女性総理誕生に向けた支持も行っている。
・藤川氏は国民民主を含む様々な政治家の支援を柔軟に行っており、保守やリベラルの区別よりも日本のためになると考えられる人物を重視する。
・自民党内では保守派とリベラル派の対立が深まり、党の支持層も右派や中道層に分かれている現状が指摘される。
・次期首相候補として玉木氏、野田氏、高市氏、石破氏が議論され、特に高市氏が次期総理になる可能性も示唆されるが、党内対立や他派閥の支持が課題とされている。
・藤川氏は、次期首相が日本の将来に大きな影響を与えるとの見解を示しており、国民民主や参政党などの他党との連携も重要視している。

感想
日本の政治が茶番と駆け引きに終始してる限り、周辺国に軽視され、挑発行動も増すばかりだよな。

2024/10/31 - 韓国の人口減少危機と移民政策

・韓国では急激な少子化と人口減少が進行しており、国家消滅の危機すら懸念されている。
・人手不足を補うため、韓国政府は特定地域への5年以上の定住で永住権を与えるなど、移民の受け入れを積極的に進めている。
・韓国で増加する「高麗人」は、かつて朝鮮半島からロシアなどへ移住した朝鮮系の人々で、韓国語や韓国の文化に馴染みが薄い。
・高麗人の子どもたちが韓国の学校で学習の遅れや言語障壁に直面し、特別な韓国語クラスが設けられることも多い。
・急増する外国人労働者に対する国民の反発もあり、移民の受け入れには賛否両論が存在する。
・韓国の人口減少問題は、労働力確保や社会統合の難しさに加え、50年後に人口が半減すると予測されるなど、日本にも通じる課題が示唆されている。

感想
韓国もなのか。海外で起きる移民問題が日本で現実になっていくよな。

2024/10/31 - 暴露されたフードデリバリーの裏側

・中国でのフードデリバリーは日常に深く浸透しているが、そこには衛生や信頼性の問題が多く隠されていることが発覚。
・清潔そうに見える店舗も、実際は劣悪な衛生環境で食品を扱っているケースが多く、厨房にはハエや汚れが散見される。
・一部の店舗は営業許可証を共有しており、実際の場所と異なる住所や写真で消費者を欺くことも。
・注文した料理が、実際には別の地下厨房で調理されているケースも多く見られる。
・一部のプラットフォームは自社運営の店舗の評価を意図的に改ざんしており、評価の信頼性が疑問視されている。
・配達員たちはこうした実態を次々と暴露し、消費者からの信用を失いつつある現状が浮き彫りに。

感想
おえぇ、、避けられない選択肢って、、、日本はここまでのところはまだ無いだろうけどでももうわからない、こういう国の人間を雇う政策を進めてるわけだし。

2024/10/31 - トランプが勝ち目のないニューヨークで集会を行った理由

・トランプ氏が民主党優勢のニューヨークで集会を行った背景について解説する動画。
・ニューヨーク州は伝統的に民主党の強い支持基盤であり、共和党が勝利するのは難しいとされている。
・マディソンスクエアガーデンに集まった人数は約10万人で、会場の収容人数を大幅に超え、多くが場外で観覧した。
・トランプ氏の意図として、民主党政策に不満を抱く有権者に訴求する狙いがあったと推測される。
・支持者には著名人も多く登場し、特にイーロン・マスク氏の参加が話題となった。
・激戦州以外でも支持を固め、政策への不満が多い州で関心を集める戦略がうかがえる。

感想
果たして民主党はどんな対抗手段をとってくるのか。

2024/10/31 - 中国の学校で食の安全問題が発覚

・中国の学校で提供される食事の安全性について大きな問題が発覚。
・雲南省の中高一貫私立校にて、食堂の肉の腐臭や生徒の体調不良を訴える声が相次ぎ、保護者らが学校側と対立。
・保護者が食堂の衛生状態を確認した際に、不衛生な食材が発見され、その様子を動画で記録、SNSで拡散される。
・学校側は保護者に18万円相当の賄賂を提案し、動画削除を依頼するも、保護者は反発し、問題はさらに拡大。
・この問題が明るみに出たことで、政府の調査が入り、学校給食提供資格のない業者が関与していたことが判明。
・地元政府や共産党特権層に対する市民の批判が噴出し、食の安全を軽視する政治体制に対する抗議も広がっている。

感想
発覚するのは氷山の一角。こわすぎ。反日教育されてる人間を平気で日本に入れて大丈夫なはずがない。

2024/10/30 - 腕、背中トレのコツ

・「ちょっとしたコツ」で筋肉に効果的に刺激を与える方法を解説した動画。
・上腕二頭筋のトレーニングに関する新たなアプローチが紹介されている。
・プリーチャーカールとインクラインカールの違いや、それぞれの効果についての研究結果が示されている。
・腕の太さを測定する際、プリーチャーカールが優位であることが実証されたが、上腕筋の影響も考慮する必要がある。
・プリーチャーカールにおける手のひらの向きを変えることで、より上腕筋と二頭筋に効果的な刺激を与える方法が提案されている。
・背中のトレーニングにおいては、懸垂の際に肘を引く角度が重要で、特定の握り方によって効果を最大化できることが説明されている。

感想
確かに腕太くなったら何でも良いｗプリーチャーカールやりたいんだよなー。ベンチ無いから椅子使ってやるか、、、

2024/10/30 - 高市新党誕生と大連立の可能性

・高市新党誕生に関する報道を取り上げた動画。
・高市新党が立憲民主党と大連立を組む可能性が議論されている。
・衆院選後、日本の政治は不安定な状況にあり、自民党内での派閥対立が深刻化している。
・高市氏を支持する反主流派が自民党分裂を促すシナリオも考えられる。
・現在の政局を分析し、次の選挙に向けた勢力図の変化が予想されている。
・萩田氏が高市新党の支持基盤のキーマンと見なされているが、報道に彼の名前が出ていないことに疑問が呈されている。

感想
とにかく売国政策やめてくれー

2024/10/30 - 日本人の精神とスティーブ・ジョブズ

・日本の精神がiPhoneに反映されていることに関する動画。
・アメリカに25年住む中で、日本人は自国を過小評価しがちであるとの気づき。
・スティーブ・ジョブズのメンターは日本人の乙川弘文氏であり、彼の教えがジョブズを支えた。
・乙川氏は型破りな僧侶で、彼の影響でジョブズは本質に集中する力を磨いた。
・ジョブズがAppleを追放された後、乙川氏の教えが彼を支え、Apple復活の成功に繋がった。
・ジョブズの成功の鍵は、シンプルさ、直感を信じる力、そして「間」の美学にあった。

感想
面白い話だなー。「間」、へぇー

2024/10/30 - 医療と薬は必要ないという考え

・薬や医療が健康に与える影響について焦点を当てた動画。
・多くの高齢者が薬を中止すると体調が良くなるケースが多い。
・フィンランドの研究では、定期的な医療管理を受けたグループよりも、何もせず放置されたグループの方が死亡率が低かった。
・日本の夕張市での医療崩壊の結果、医療が減少した方が死亡率が下がったという研究がある。
・医療や薬は必ずしも必要ではなく、自然な生活が健康につながることが示唆されている。
・患者を不安にさせる医療のあり方に対して疑問が呈されており、医者はもっと寄り添う姿勢が求められている。

感想
制限し過ぎも毒になるかもな。自然な生活を重視することといっても、周りに4毒が溢れてて、意識しないとすぐ接種しちゃうよ、、、

2024/10/30 - 新内閣の政治動向と国民の団結

・与党が過半数を割り込んだ中、次の総理が誰になるか注目されている。
・野党が結束すれば、野田総理も可能性がある。
・衆議院選挙後の総理決定に向けて、様々な交渉が行われている。
・消費税減税や社会保険料の負担軽減が主要な焦点となっている。
・国民民主党は若者の支持を増やし、世代間の対立を煽ることなく進むことが求められている。
・政府や政治家は、国民の団結を促進し、どちらの世代も助けるメッセージを出すべき。

感想
増税勘弁してくれー

2024/10/30 - 中国の労働者大量失業とその影響

・中国で労働者が大量失業し、故郷に戻る様子を映した動画。
・労働者たちは荷物を持ち、駅やバスターミナルに集まっており、都市を離れる計画を立てている。
・失業による帰省ラッシュが全国的に広がっており、特に労働者の賃金が下がり続けていることが原因とされている。
・多くの工場が閉鎖され、働く環境が厳しくなり、収入が減少し続けている。
・人工知能や自動化の影響で、都市での仕事の機会が減少している。
・経済の低迷が続き、ほぼ全ての業種が不況に直面している。
・失業者の数が増え、社会不安が深刻化する恐れがある。
・中国の消費者が慎重になり、生活費の負担が重くなっている。

感想
農村で自給自足とかした方が健康的に暮らせそうだが。

2024/10/30 - 建築家が指摘する大阪万博・夢洲のリスク

・大阪万博の開催地である夢洲について、建築エコノミストの森山高至氏が危険性を指摘する動画。
・夢洲は埋立地であり、地盤の不安定さから建設が難しいとされ、液状化などのリスクも存在。
・関空のように地盤沈下の影響を受けている場所もあり、長期的な維持には大きな困難が伴う。
・夢洲には産業廃棄物やPCBといった有害物質が埋められており、環境汚染の懸念もある。
・特に新しい埋立地である夢洲での建設は、地盤の不均一さや建物の沈下のリスクが高いと強調されている。
・森山氏は、夢洲の地盤問題に対して真摯な議論が必要であると訴えている。

感想
軟弱軟弱～、、地盤やばすぎみゃく～

2024/10/30 - トランプのジョー・ローガン出演が話題に

・大統領選直前にトランプがジョー・ローガンのポッドキャストに出演し、爆発的な視聴回数を記録した。
・インタビューは約3時間半にわたり、カジュアルな雰囲気で様々な話題が語られた。
・このポッドキャストは世界で最も視聴されており、影響力の大きさが際立つ。
・トランプ出演の回は公開から11時間で1000万回以上の視聴回数を達成した。
・ビヨンセがカマラ・ハリスの応援演説を行った際の視聴回数と比較され、話題をさらった。
・ローガンの番組は過去に多くの著名人をゲストに迎えており、トランプもその一員として参加。

感想
真実を発信する独立系メディアが広まればいいな。開票特番おもしろそう。

2024/10/30 - ファーウェイ、200億円の債券発行 スマホ市場で苦境

・ファーウェイが人民元建てで10億元（約200億円）の中期債券を発行。
・スマートフォン市場で同社の複数モデルが大幅値下がり中。
・今回の資金調達は本社や子会社の運営資金確保および事業発展のためと説明。
・あるネットコメント：「キャッシュフローに問題がある可能性」
・制裁により海外調達が難しくなり国内債券発行に依存する形に。
・中国のスマホ市場でシェアが低下、ハイエンドモデルの競争激化も影響。
・米国制裁でクアルコムやインテルからのチップ調達が禁止され、業績にさらなる影響。

感想
10年以上前のメイトシリーズのやつだが、全く壊れないしバッテリーの劣化もほとんどない。中国製だからといって、すべて粗悪とは限らない。だがやっぱり監視ツール入ってたか、、

2024/10/30 - 人民が最も恐れる犯罪：政府の不作為が蔓延

・中国での児童誘拐と人身売買に関する動画。
・中国の裁判所では児童誘拐および人身売買に関与した犯人に対し、死刑判決が下され大きな注目を集めている。
・この犯罪は1993年から2003年まで続き、被告は17名の誘拐を認めたものの、被害者数はさらに多い可能性がある。
・共犯者には夫も含まれ、彼も共に児童の誘拐・売買を繰り返していた。
・人身売買のネットワークが広がっているため、このルートを根本から壊さない限り、問題は解決しないと指摘される。
・中国政府は事件を取り締まっていると主張するものの、誘拐事件が根絶されていない現状が不作為の証と批判されている。

感想
外国人犯罪が軽視され、摘発すらされない状況。司法や政治の場に外国人が入り込み、日本の法や秩序が揺らぎ始めている現実。日本の文化や価値観が軽んじられ、自国の根幹がぐらぐらに。

2024/10/30 - NTT株売却政策に総務省が反対

・総務省が萩生田氏によるNTT株の売却提案に対し、通信インフラ維持の重要性から慎重な姿勢を示した。
・政策には、NTTの通信インフラが国内において重要な役割を果たしていることから、外資規制の維持が望ましいという報告書も提出された。
・総務省は、株売却によって防衛財源を確保する案には反対し、特に通信インフラ再構築には膨大な資金がかかる点を強調している。
・総務大臣村上誠一郎氏の就任によって、売国政策とも呼ばれるこの株売却案への反対姿勢が強まると予想される。

感想
こういうチャンネルで売国政策を指摘してくれたおかげも絶対ある。少しずつでも気づく人が増えてる。

2024/10/29 - 脱炭素推進と化石燃料依存の真実

・化石燃料に依存する先進国の現状と、再生可能エネルギー推進が抱える課題を議論。
・世界のエネルギー供給の約8割は依然として化石燃料に依存しており、ドイツなどの「再エネ大国」も同様。
・中国が太陽光パネルや風力発電設備の製造で圧倒的なシェアを占めており、多くの国が中国製の設備に依存している。
・EVや再エネ設備に必要な鉱物も中国が多く生産しており、再エネ推進に伴う中国依存が懸念されている。
・ヨーロッパでは、エネルギー供給のリスク軽減のため脱中国の動きが進んでいる。

感想
まだまだ再エネ推進が続くんだろうな、、

2024/10/29 - 疲労回復が5倍速くなる？お風呂の効用後編

・お風呂に入ると体が浮くことで、疲労回復効果が高まる。
・血流が増え、体温が上がることで、免疫力が強化される。シャワーだけでは貧血のリスクが増加。
・お風呂の水圧により血液が体全体に循環し、老廃物を排出しやすくする効果がある。
・災害時に備えた水の備蓄の観点からも、お風呂を利用することが有効とされる。
・お風呂の温熱効果と水圧が疲労回復に役立ち、メンタル面の健康も改善される。
・温熱効果と冷却を繰り返すことで内臓の血流も向上し、体全体のリフレッシュが可能となる。
・体内の老廃物を排出してから食事をとることで、健康維持に繋がるとされている。

感想
沸かすの面倒で毎日は無理だがたまには風呂入ろー

2024/10/29 - お風呂の効果的な入り方前編

・入浴が体に及ぼす3つの効用について吉野敏明氏が解説。
・入浴により水圧が体にかかり、血流が改善され、むくみが取れやすくなる。
・体温が上がることで血行促進や免疫力が向上し、疲労回復につながる。
・浮力によって体が軽く感じられ、筋肉の緊張が和らぐことでリラックス効果が得られる。
・入浴文化が日本に根付いた歴史や、避難所などでの入浴の重要性についても触れられている。
・入浴の効果的な活用により、心身の疲れが軽減される点が強調されている。

感想
久しぶりに風呂沸かして入ってみた。足先までぽかぽか。深い風呂の方が疲れ取れるんだなー。いつも勉強になる。

2024/10/29 - 不屈の精神と七難八苦

・「不屈の精神」とは、たとえ困難が訪れても、意志を曲げずに目的を達成しようとする強い心のこと。
・動画では、山中鹿介が主君に忠誠を尽くす姿が取り上げられ、彼の「七難八苦を与えたまえ」という誓いが紹介されている。
・吉野敏明氏は「四苦八苦」に直面しても信念を貫くことが現代においても重要であると強調。
・誠意を持って困難に立ち向かい、筋を通すことの大切さを強調している。
・また、自己免疫疾患の増加原因を「小麦粉、植物性油、乳製品、甘いもの」の過剰摂取と結び付けて解説し、「4毒」を避けることで健康が改善されると主張。

感想
壮絶な体験の話が心に残った。

2024/10/29 - 願望実現のスピードハック

・数分で願望を実現するための3つのスピードハックを紹介する動画。
・具体的な実現例として、考えていた人からのメッセージが突然届くことが挙げられ、数分で物事が実現する可能性があることが示されている。
・最初のポイントは、感情を高めるビジュアライゼーションを行うこと。感情が強いほど波動が高まり、引き寄せの速度も上がる。
・実現したいことを頭に描き、具体的な情景を思い浮かべることが重要。感情を増幅させ、瞬間を感じ取ることで強力なビジュアライゼーションが可能になる。
・次に、決断を下し、エネルギーフィールドから不要なものを取り除くことが求められる。思考を放棄し、行動することで、宇宙が反応する。
・豊かさを得るためには、手放す勇気が必要で、決断力が成功をもたらす。
・これらの方法を実行することで、願望が瞬時に叶う可能性があり、成功体験を他人とシェアすることが奨励されている。

感想
アファメーション、ビジュアライゼーション、決断行動、忙しく動く、執着しない、瞬間に集中し楽しむ。ばぁーん12:27 2024/10/29ｗ

2024/10/29 - 衆院選の結果と日本の政局の未来

・日本の選挙結果に基づく政局シナリオを探る動画。
・自民党が敗北した結果についての分析が行われている。
・選挙におけるプロレス的な視点での解説があり、裏金や派閥の動向が強調される。
・旧安倍派の分断が進行中で、内部対立が深まっていることが指摘されている。
・新しいリーダーシップのもと、今後のシナリオについての憶測が述べられている。
・陰謀論的な視点から、今後の政治的影響についても言及されている。

感想
広い視野で世界の、日本の動きを捉えてる人がいるんだよな。世界を動かしてる人がいる。

2024/10/29 - 上海ハロウィンの自由の叫び

・中国・上海では、毎年恒例のハロウィンコスプレイベントが当局の取締りを受け、圧力が強まった。
・10月26日、中山公園でのハロウィンイベントで「自由だ」と叫ぶ声が上がり、共感を呼び起こした。
・その場で若者らは当局の警告を無視して自由を訴え、警察は複数の逮捕や物品押収を行った。
・ネットユーザーの間では、「自由って素晴らしい」「若者よ頑張れ」などのコメントが寄せられた。
・当局の反応が強硬化する中、若者たちは自由を守るための行動を継続している。
・この動きは、若者の反発と社会の覚醒が進んでいる兆候と見なされている。

感想
真の自由ではないんだよな。ハロウィンはグローバリズムによって広まった文化だから日本の伝統的な妖怪をテーマにしたお祭りに置き換えて開催するとかは良いかも。日本の文化を学ぶ機会にもなりそうだし、仮装した祭りは昔からあったようだし。場所とか秩序を守って開催すれば面白そう。ゾンビってあんまりなー

2024/10/29 - 国境を越えた契約の一般化と個人情報流出リスク

・中国のオフィスビル空室率が上昇し、特に上海や北京で深刻化。
・オフィスビルの空室率上昇の原因として過剰供給、企業の地方移転、オフィスの利用形態の変化が指摘されている。
・ビルオーナーにとっても、借り手である企業や金融機関にとってもリスクが高まり、破産リスクも懸念されている。
・中国政府は不動産セクターへの資金注入を行っているが、問題の根本的な解決には至っていない。
・テレワークやリモートワークの影響でオフィス需要が減少しているとの意見はあるが、オフィスを完全に廃止する企業は少ない。
・リモートワークによる契約仕事の増加で、外国企業からの発注を受ける個人事業主も増えており、これが個人情報の流出リスクを高めている。
・国境を越えた契約やテレワークの増加により、個人情報が犯罪の標的になる可能性が懸念される。

感想
何も知らなかった10年以上前、ソフバンのHuaweiスマホ契約しちゃった。中国に個人情報渡ったなー

2024/10/29 - 萩生田・高市議員に関する噂と新党結成の真相

・高市早苗議員の新党結成の噂と、彼女が新党結成を否定している内容についての動画。
・今回の選挙では、自民党内の派閥争いと政策の混乱が浮き彫りに。岸田首相が党をまとめきれず、裏金問題や増税政策が国民の不満を引き起こした。
・高市議員が台湾で新党結成の噂を流されたが、彼女は自民党を離れる意思はないことを表明。
・萩生田氏や他の自民党議員と高市氏の関係が取り沙汰され、党内の勢力争いが続く模様。
・政局の複雑な動向を踏まえ、今後の展開に注目が集まる。

感想
不正選挙を目の当たりにしたよな。

2024/10/28 - 英国での日本人ワーホリ急増とその実態

・イギリスでの日本人ワーキングホリデーについての動画。
・2024年からイギリスが日本人のワーキングホリデービザを6000人に増加した影響で、日本人の参加が急増している。
・一方で、現地で仕事を見つけることが難しく、特に日本人経営の店での競争が激化している。
・多くのワーキングホリデー参加者は語学力が十分でないため、求人数の増加が逆に困難を生むケースが多い。
・日本人経営者の店舗での採用希望が高まる一方で、応募者が殺到し、他の求人にも応募せざるを得なくなることが多い。
・結果として、英語の能力が求められる環境で不利な状況に直面し、ブラックな職場での長時間労働に苦しむ声が増えている。
・また、ワーホリ終了後にビザスポンサーとなる企業を見つけることが難しく、悪質な雇用主に利用されるケースもある。
・こうした状況の中、ワーキングホリデーの生活実態を共有することが重要とされている。

感想
なんでイギリスで働きたいんだろう。

2024/10/28 - 中国貴州の暴動 市民と警察の激しい衝突

・中国貴州省で、警察と市民が激しい衝突を繰り返す映像が拡散されている。
・この衝突は、当局が村民に対して伝統的な土葬ではなく火葬を強制したことが発端で発生。
・8月3日、住民が村の入口にバリケードを設置し、遺体回収チームの進入を阻止。
・一時的に住民が警察部隊を撃退し勝利を収めたが、その後当局が大規模な武装警察を投入し、村全体を制圧。
・村民の一部は石や火を用いて反撃し、警察車両や装備が壊される場面もあった。
・政府の弾圧に対し住民たちは一貫して抗議の意思を示し、再び暴動が起きる可能性も示唆されている。

感想
もっと酷い弾圧が繰り広げられてるんだろうな。

2024/10/28 - 選挙後の活動振り返り

・選挙活動における安藤ひろしの経験を振り返る動画。
・長期間にわたり、多くの仲間とともに活動を行い、様々な人々のサポートを受けた。
・以前の選挙経験とは異なり、今回は温かい支援を多く受けた点が印象的だったと述べている。
・支持者やスタッフの協力に感謝の意を表明し、今後の政治活動に対する意気込みを語る。
・与党が過半数割れし、今後の政局が混乱する可能性が示唆されている。

感想
政策目標とか考え方、右派左派とかって考えてない人が大半なんだよな。何も考えてない。タレントとか元気な印象とか知名度で決まっちゃう。選挙活動の前に目立って知名度を上げないと駄目なんだろうな。

2024/10/28 - 中国で拙速な美容整形がもたらす危険

・中国で手軽な美容整形が流行しており、短期間・低コストで施術を行う「プチ整形」に人気が集まっている。
・一部の施術は、6箇所を一度に施すなど非常に危険なものもあり、術後の管理不足が問題となっている。
・最近、ある女性が全身の美容整形を受けて翌日に病院内で倒れ死亡したケースが発生。
・この施術には約85万円（日本円）かかり、女性は借金をして支払った。家族には手術の詳細を知らせていなかった。
・手術費用をその場で貸し付ける業者が存在し、患者にリスクを伴う施術を促す傾向がある。
・専門性に乏しい医師が短時間で施術を終えることで起こる死亡事故が多発しており、患者の自己防衛が求められている。
・見た目への投資が利益を生むと考える中国社会の背景から、危険な美容整形の需要は今後も続く可能性がある。

感想
見た目だけ整えても本質はすぐ見抜かれる。本質が高まれば、外見を強引に変えたいとか思わなくなるかもな。その人の内面に惹かれて人が自然に集まってくるだろうし。

2024/10/28 - 中国の金融業界の不穏な状況

・動画では、近年中国の銀行幹部が相次いで殺害されている事件を紹介。
・特に今年8月と9月に発生した事件では、銀行の幹部が元部下によって殺害された。犯行の背景には解雇への強い不満があるとされる。
・動画では、これらの事件の犯人たちがどのような動機を抱いていたのか、また中国のネット民がどのように反応しているかも解説。
・中国のネット上では、犯人への同情的な意見や、被害者への批判的なコメントも多く見られる。
・解雇が社会的死刑に近いダメージを与えるという中国の現状も触れられている。
・こうした状況から、中国社会における金融業界の過酷な側面と、それがもたらす緊張感が浮き彫りになっている。

感想
日本もこれからどうなるかわからん。

2024/10/27 - 江戸時代の独身男性の実態

・江戸時代に生涯独身者が多かった理由を探る動画。
・当時、江戸の町には居酒屋が多く存在し、独身男性が酒を楽しむ文化が根付いていた。
・江戸の労働環境では、技術や経験がなくても日雇いの仕事ができ、収入で酒を楽しむことができた。
・しかし、地方から上京した若者たちは結婚できず、孤独な生活を強いられた。
・独身男性たちの多くは、家族経営の店で働くも、結婚する機会がなかった。
・当時の男性は30歳前後で結婚する傾向があり、経済的な安定が求められた。
・一方で女性は早婚が理想とされ、結婚できない女性には大きなプレッシャーがあった。
・江戸時代の独身男性たちは、社会の中で孤独な存在であり、酒を楽しむことでつながりを求めていた。

感想
俺が江戸時代に生まれてもあまり変わらなかった気がする、、酒飲まずに鍛えてたかもｗ蕎麦屋いいなー

2024/10/27 - 中国における集団万引きと911へのいたずら電話

・中国での集団万引きや緊急通報番号911へのいたずら電話についての動画。
・ある中国人男性が、思いつきでアメリカの911にいたずら電話をかけ、その様子を撮影した。オペレーターに対し、子供が謝って電話をかけてしまったと伝えようとするも、言葉に詰まっていた。
・この行為に対してネット上では批判が相次ぎ、中国人に対するイメージが悪化するとの声が多かった。
・監視カメラ映像によれば、8月22日に中国で発生した集団万引き事件では、中高年の人々が計画的に商品を奪い去る様子が捉えられていた。
・万引き行為は日常的になりつつあり、社会不安の現れとも指摘されている。
・中国における道徳的価値観の低下や、公共の場での無礼な行動が問題視されている。

感想
見たくないが知っておかないと。日本に入ってきてるんだから。

2024/10/27 - 中国への便運休が続出する背景とは

・ブリティッシュエアウェイズが2024年10月26日からロンドン～北京便を1年間運休とし、香港便も1日1便に削減することを発表。
・運休の理由には、旅客数の減少と収益性の悪化、ロシア領空飛行禁止による迂回経路のコスト増が影響。
・他の外国航空会社も運休を発表しており、ロシア領空の使用不可が飛行時間と収益に影響を及ぼしている。
・外国人観光客の中国訪問数がコロナ前の10％程度に減少している要因として、社会規制や政治的不安が指摘されている。
・エディス・コーワン大学の教授は地政学的な変化が旅行客減少に影響していると分析し、ビザ免除措置も効果が限定的と見られている。

感想
再び安全に中国を旅できる日は来るのだろうか。

2024/10/27 - なぜストレスで歯ぎしりすると虫歯になりやすいのか？

・ストレスによる歯ぎしりが歯に与えるダメージについて説明。
・歯ぎしりにより歯が圧力を受け、亀裂が生じたり、表面が摩耗して虫歯ができやすくなる。
・歯と歯茎の境目に亀裂が入ることで、細菌が侵入しやすくなり、結果的に虫歯が進行。
・特に寝ている時の無意識な強い力は、歯に過度な負荷をかけ、歯や歯茎を損傷しやすくする。
・歯茎内の出血が歯周病の原因となる細菌の栄養源となり、さらに歯周病が進行する。

感想
血液を食べる細菌、、虫歯の原因が意外すぎた。やはり食生活で4毒を抜いて健康にな生活を送ることが重要なんだな。ストレスをなるべく減らさないとな。

2024/10/27 - 衆院選の行方と注目点

・衆議院選挙の投開票が本日行われ、投票は朝7時から夜8時まで可能だが、経費削減のため一部投票所が早めに閉まることがある。
・夜8時から開票が始まり、出口調査結果などからテレビ局が当確予測を行うが、当確の精度が高いことから「選挙はやらせではないか」との疑念も。
・注目点は自民・公明両党での過半数維持で、野党共闘が進まない現状では、過半数獲得の見通しが高いとされる。
・自民党が過半数を取れなかった場合、維新や国民民主などと連立を組む可能性があるが、大きな変化は期待できない。
・過去、自民党の政権基盤が揺らぐと大災害が発生する都市伝説があることも言及されている。
感想
ほんと選挙制度終わってるよな。行っても行かなくてもと考えてしまうのもわかる。今回もどうかなー

2024/10/27 - イスラエルの作戦と中国の対応

・動画はイスラエルの軍事作戦に対する中国国内と海外の中国人コミュニティの反応を取り上げている。
・中国共産党は表向きはイスラエルに批判的だが、経済的には密接な関係を持ち、特に貿易で結びついている。
・中国の反米評論家がアメリカで生活しながら反米活動を続けるなど、表向きと実際の行動が矛盾する中国の対外関係が例として挙げられている。
・イスラエルとイランの対立に関して、中国はパレスチナを支持しつつも、イランおよびイスラエルとの経済関係を維持している。
・イスラエルの軍事作戦では、ハマスやヒズボラの幹部を標的にしているため、一部の中国国外の中国系住民からはイスラエルの行動を支持する声も出ている。
・中国国内では、イスラエルの行動を「やりすぎ」と批判する論調が多いが、国外の中国人の一部は戦争指導者を直接狙うイスラエルの作戦に一定の理解を示している。

感想
日本人もいつのまにか戦争したいやつの思う壺になってしまう。朝イチ選挙行ったら投票所ガラガラすぎた。朝の町内の美化運動の時も選挙の話してる人いなかったしな、、

2024/10/26 - プラスチックの危険性に注意

・水素添加された植物性硬化油は「プラスチック」そのものであり、健康に悪影響を与えると指摘されている。
・グルテン、小麦粉、植物性油、乳製品、甘いものが健康に悪いとされ、特に植物性油は神経疾患の原因とされる。
・特に女性において、植物性油の摂取が病気を引き起こす可能性が高いと警告されている。
・プラスチックの危険性について、より多くの情報を広める必要がある。
・健康を考える上で、広告に惑わされず、本当に良い食材を選ぶことが重要。

感想
朝食パンをやめ、牛乳をやめ、お菓子も果物もアイスも食べてないがアイスは食べたくなるんだよなー。4毒抜くのは至難の業だが、できる限りやってみて効果を見たい。まだ数日なのに湿疹が栄養がないからか広がらない。

2024/10/26 - 虫歯の原因と予防法

・しっかりと歯磨きをしているのに虫歯になる理由を考察した動画。
・虫歯の主な原因はミュータンス菌であり、甘いものを避けることが基本的な予防法である。
・歯の表面に付着するペプチドグリカンは、菌の排泄物であり、これを取り除くためには物理的な清掃が必要。
・ブラッシングやデンタルフロスが虫歯予防の基本であるが、歯磨きをしていても虫歯になる可能性がある。
・「歯ぎしり」や「食いしばり」が虫歯の新たな原因として挙げられ、ストレスがその要因であると説明されている。
・メンタルストレスによって食いしばりが発生し、歯や歯周組織に悪影響を及ぼすことが強調されている。
・今後はストレス管理や、歯ぎしり防止の対策が必要であると考えられる。

感想
早く知りたかったよなー。つい最近、歯医者に骨隆起言われた。食いしばりまくってるらしい。奥歯虫歯だったし。後半の動画も楽しみだなー

2024/10/26 - ディープステートの実態とアメリカ人の信念

・アメリカのディープステートについての解説動画。
・2024年の大統領選挙では、約74%のアメリカ人がディープステートの存在を信じているとの調査結果がある。
・ディープステートとは、政府と軍産複合体の癒着によって形成される見えない権力構造を指す。
・アイゼンハワー大統領が1961年に警告したように、戦争がビジネスになる危険性が強調されている。
・ケネディ大統領はこの影の勢力と対立し、暗殺されるまでの過程が詳述される。
・アメリカが関与した戦争や軍産複合体の影響を背景に、ディープステートの存在が議論される。

感想
勉強になるなー。こういう世界の歴史や裏の真実をもっと知って自分の見る目を養っていかないとな。ほんとに今、歴史的な政治ドラマを目の当たりにしてるんだよな、DS、悪に立ち向かった人がいて今立ち向かってる人がいるんだよな。

2024/10/26 - 萩生田氏の2000万円問題と自民党の将来

・萩生田氏が選挙資金2000万円に対して強気の態度を見せ、当選可能性が高まっている様子を伝える動画。
・深田氏は過密スケジュールに疲れながらも、興味深いニュースとしてこの件を共有。
・2000万円の振り込みが物議を醸し、事実上の公認と見なされている。
・自民党内では石破派の存在が影響しており、萩生田氏が高市氏と協力して党内の分裂を模索する可能性が示唆される。
・一方、立憲民主党や維新との連携シナリオもあるとされ、与野党の再編の可能性が浮上。
・日本の政界ではどの党も自民党出身者が多く、結局「どこへ行っても自民党」の状況であると皮肉を込めて語られている。

感想
表面的に良いことを言う詐欺師に騙される人々。メディアは報じない。そもそも興味を持たせない誘導。無関心と労働の忙殺によって、自分たちの都合のいいように、真実が見えないように操作されてる。

2024/10/26 - 参政党 神谷議員 埼玉5区訪問

・参政党の神谷議員が埼玉5区を訪問し、支持者に向けたスピーチを行った。
・神谷議員は数日前に体調を崩したが、回復して登壇した。
・スピーチの内容では、日本保守党の議員が入院したことに対して、健康を軽視する一部の態度に疑問を呈していた。
・また、保守主義においては「身体性」を重視することが必要で、健康な国民であることが国の基盤を支えると述べた。
・現在の日本政府が身体性を軽視し、人口減少や病気の蔓延に繋がっていることを批判した。
・神谷議員は、グローバリズムが日本人を「機械」のように扱い、移民で日本人を補完しようとしていると指摘。
・日本保守党が4議席を獲得する可能性が高い一方、マスコミの報道が参政党に対して否定的であることにも批判的な姿勢を示した。
・共産党が非公認候補に多額の資金提供を行ったことについても言及し、政権崩壊の可能性に言及していた。

感想
鋭いツッコミ。これでも気づかないというか似たような人が応援するのかもしれないが。

2024/10/26 - 日本人が安全でない食べ物を消費する理由

・日本人が安全でない食べ物を消費している背景や健康リスクに焦点を当てた動画。
・グルテンが体内の免疫機能に悪影響を与え、癌やアレルギーのリスクを高める可能性があると指摘されている。
・日本の伝統的な和食が、病気のリスクを低減し健康を維持するために適しているとされ、煮物や味噌汁などの食生活が推奨されている。
・現代の西洋的な食生活が癌や免疫異常を引き起こす原因とされ、小麦や油の多い食品がその一因と考えられている。
・日本人が伝統的な和食を摂取することが、健康を保つために重要とされており、現代食の影響を警戒することが強調されている。

感想
生い立ちを知ることで説得力が増す。全日本人が、小中学生が、絶対に知るべき内容で、本来ならこれを義務教育にしなければならない。

2024/10/26 - 衆議院選挙での演説内容

・YouTube生放送での衆議院選挙関連の演説。
・一部で自民党の政策と河野太郎氏に対する批判が展開され、特にワクチン政策やマイナンバー制度などの問題点が指摘されている。
・応援弁士として登場した元陸上自衛隊員の佐藤氏は、慰安婦問題や吉田清治の証言に関する真実を伝えるための活動について言及。
・佐藤氏は、政治家が過去に発言した内容を取り消すことの難しさに触れ、ワクチンや過去の歴史認識に関する政治家の責任について批判。
・同時に、政治活動の継続の必要性と、政治家としての責任を果たすべきとの主張が行われた。
・神奈川15区の候補者が、自民党や河野太郎氏による医療政策の問題点を指摘し、現状の是正を強調。特にワクチン政策やデジタル化に関する取り組みについて批判。
・さらに、東日本大震災や阪神淡路大震災に関する経験を通じて、政府の災害対応に対する意見を共有。

感想
芸能人が次々突然亡くなるニュースで気づかない人って何なんだろう。未だにメディアを信じ、政府を信じてる、うちの親みたいな人間が日本にはいっぱいいるってことだな。

2024/10/26 - セブンイレブン社長「上げ底弁当」問題再燃

・セブンイレブンの長松社長が「上げ底弁当」問題について否定的なコメントを発表し、SNSで再び炎上している。
・週刊文春の取材に対し、長松社長は弁当容器が本当に「上げ底」になっているのか疑問視する発言を行い、問題を否定した。
・SNS上では、容器の構造や印刷により内容量が少なく見えない工夫が施されているとして、多くの批判が寄せられている。
・ユーザーからは、容器やラベルの印刷が内容量を誤認させるとし、他のコンビニとの差別化に言及する声もある。
・問題に対するセブンイレブン側の反応に対し、さらに不信感が広がり、大きな話題となっている。

感想
社長はセブンに行かないんだろうからなｗ

2024/10/26 - 衆院選 必ず落選してほしい候補

・政治に関する現実的な話題をテーマにした動画。
・衆議院選挙で、特定の候補者について「必ず落選してほしい」という意見が述べられている。
・千葉5区の候補者が取り上げられ、落選を望む理由として、その人物の行動や立場が批判されている。
・候補者の政策として、移民推進や選択的夫婦別姓の賛成が挙げられ、これに対する反対意見が強調されている。
・また、立憲の候補が票を伸ばす可能性が高いと予測されている。
・他の候補者や政党の動向についても言及され、組織票の重要性が指摘されている。

感想
動画とか全く見ない層が多いんだよ、メディアに騙されてる人がいっぱいいるからそれをどうにかしないと何も変わらん。

2024/10/26 - 日本の治安維持と保守政治家の必要性

・河合ゆうすけ氏の演説で、日本の治安維持の重要性を強調。
・埼玉県内での外国人増加による治安の悪化に懸念を示し、地域での外国人の影響が住民の不安を増大させているとのこと。
・外国人の生活保護や日本人の生活苦が話題となり、日本国民の権利を第一に考える政策の必要性を主張。
・河合氏は、自民党および公明党を「売国政権」と批判し、保守政治家の必要性を強調。
・選挙を通じて保守の政治家を支持し、治安や国の資産を守ることが求められると呼びかけている。

感想
日本人のための政治！頑張れ河合ゆうすけ！

2024/10/26 - 萩生田光一氏に対する東京地裁での提訴

・東京地裁にて萩生田光一氏を提訴したことについての解説動画。
・提訴者のジェイソン氏は萩生田氏がSNSで行ったとされる名誉毀損行為に対して訴えを提起。
・問題となる投稿内容には、ジェイソン氏らが萩生田氏との面談時に不審者として扱われた点が含まれる。
・萩生田氏は、特定の人物に関する誤った情報をSNSで広めたとして非難されている。
・この訴訟は、企業や個人が公に発言する際の責任を問うものと位置づけられている。

感想
配信切り忘れてもかっこいい人間は中々いないな。勝手に落ちる設定にしとかないと。

2024/10/26 - 日本企業の中国からの撤退加速

・日本製鉄は、7月23日に中国の宝山鋼鉄との20年間の合弁事業の解消を発表し、株式売却を計画中。
・撤退理由として、中国市場での事業拡大の難しさが挙げられ、アメリカやインドへの投資にシフトしている。
・日本製鉄は宝山鋼鉄による特許侵害を主張し、現在訴訟を起こしている。
・日本企業の撤退は増加しており、建設機器メーカーや化粧品大手なども中国市場から撤退中。
・背景には、中国でのビジネス環境の悪化や経済状況の停滞、国家安全法の強化が影響している。
・アメリカや韓国、ヨーロッパの企業も撤退を進め、今後もこの流れが続く見通し。

感想
こんな状況でも中国撤退しないとこは親中で金ももらってたりするだろうけど、目先の利益に目が眩んでると将来リスクは計り知れないよな。

2024/10/26 - 田母神としお氏の応援演説概要

・田母神としお氏が河合ゆうすけ氏の応援に訪れ、演説を行った。
・日本政府が近年推し進めてきた「売国的」政策について批判を展開。
・株主資本主義の台頭によって、従業員よりも株主利益が優先されるようになった点を指摘。
・外国人労働者の導入や女性の労働力活用が、結果的に日本人の賃金低下に繋がっていると批判。
・政府が歳出を抑え、増税を行う財政政策を批判し、日本の生活水準向上には歳出拡大が必要だと主張。
・税金負担が増加している一方で、徴収された税金の多くが効果的に使われていないと述べる。
・現政権に対抗する政治勢力への支持を呼びかけ、河合氏への投票を推奨。

感想
これほど力になる応援があるだろうか。見に行こうと思ったくらい。わかりやすい演説だった。

2024/10/26 - 中国軍幹部失脚の背景

・中国軍ロケット部隊の高官が相次いで排除され、軍と習近平政権の関係が注目を集める。
・ロケット軍の要職者がスキャンダルや内部調査により失脚しており、内部に不安が広がっている。
・特に、軍機密情報がアメリカに漏洩した事件が波紋を呼び、ロケット部隊の上層部が厳しい調査の対象となっている。
・2022年には軍の情報が漏洩し、翌年には複数の幹部が死亡や失脚という形で表面化した。
・ロケット部隊の副司令が自殺とされているが、他の軍幹部からは疑問の声も上がり、死亡の経緯についても謎が多い。
・この一連の動きにより、習近平政権と軍の関係や力関係についての議論がさらに深まることが期待されている。

感想
米国や他国の視点も大事だな。

2024/10/25 - 中国、「ネット身分証」強制導入と言論統制

・中国でインターネット利用に「ネット身分証」が義務化される新制度が導入予定。
・この制度は個人情報保護を名目にしつつ、実際には中国政府が国民の行動を監視する意図があるとされている。
・制度により、ネット利用者は国家が発行する「ネット身分証」を取得しない限り、インターネット接続が制限される。
・政策に反対する意見や反対する有名なブロガー・学者の投稿は、中国国内のSNS上で検閲・削除されている。
・この制度に対して、中国国内では反対の声が上がっているが、政府によって封じ込められている状況。
・学者は、ネット身分証制度が健康行動アプリの「監視機能」を強化したものにすぎないと批判。

感想
一体どのように新たな抜け道を見つけ出すのか注目だな。

2024/10/25 - 迷惑ダンス動画が炎上 富士急行線、外国人TikTokerに法的措置検討

・富士急行線の車内で外国人TikTokerが迷惑ダンスを行い、SNS上で炎上。
・ダンスだけでなく、一般人や子供に対する接触、無断撮影などが含まれ、公共マナーを無視した行為が問題視されている。
・このダンス集団はアメリカ在住で、日本に観光目的で訪れていたが、日本文化への敬意を欠いた行動が批判されている。
・富士急行側は公式声明を発表し、動画の削除をSNS運営会社に依頼したほか、警察への通報や法的措置を検討中。
・今回の事態を受け、今後は車掌が巡回するなどの対策も行うと発表。

感想
うわ、通勤中にこんなテロみたいなのに遭遇して、心底うんざりしただろうな。

2024/10/25 - 明治産業革命の遺産登録の舞台裏

・ユネスコ産業遺産登録に至るまでの過程をテーマにした動画。
・元内閣官房産業の加藤康子氏が民間人として産業遺産の登録に尽力。
・加藤氏はアメリカの大学院で、企業撤退後の産業都市のケーススタディを研究しており、限界集落の復活策としての産業遺産の価値に注目していた。
・イギリスのアイアンブリッジ渓谷を始め、廃墟を観光資源として再生させる事例を学び、影響を受けた。
・加藤氏は世界遺産プロデューサーのスチュワード・スミス氏と出会い、産業遺産の保全と地域活性化に関する多くの知見を得た。
・日本の明治産業革命遺産登録には、こうした海外事例の学びと人脈が大きな役割を果たしていた。

感想
日本だと技術系の工学や経営学と切り離されがちだからな。産業工学、次世代のものづくり人材を育成する学問があったら面白そうだけどな。

2024/10/25 - 保守党 河合ゆうすけ 埼玉15区での移民問題演説

・衆議院選挙に臨む河合ゆうすけ氏が、現政権の経済政策を批判し、日本の未来を懸けた選挙であると強調。
・彼は過去30年間で日本経済が低迷した原因を自民党の政策に求め、消費税の増税やデフレスパイラルを招いたと指摘。
・また、埼玉県南部における外国人増加問題を取り上げ、地元住民からの不安や治安悪化への懸念を共有。
・特に川口市や蕨駅周辺で外国人による治安の問題が指摘され、共産党や左派的市長が多いことで治安の悪化が進んでいると述べる。
・外国人の増加が文化や治安に悪影響を及ぼすとし、保守的な政治家が必要だと強調している。

感想
自民党や市長が移民推進、クルド人連盟ありえない、今の現状は必然。うちの方も田舎なのに外人普通に見るようになったからな。何が起きてもおかしくない。

2024/10/25 - 衆院選直前！政党別政策比較と投票先の考察

・衆議院選挙を目前に控え、各政党の政策を比較した動画。
・動画では参政党が作成した政策評価表が使用され、各政策が〇△×で評価されている。評価には議論の余地もあり、視聴者に再考を促している。
・政策議題には、緊縮財政と増税、再生エネルギーの推進、LGBTや移民政策、女系天皇の賛否、緊急事態条項などが含まれる。
・緊縮財政や増税には賛成する政党が多い一方で、参政党は反対を表明。また再生エネルギーの推進では、参政党以外の政党が賛成している。
・LGBTや移民政策、女系天皇などに関しても、保守的な立場を取る参政党は反対を示し、特にグローバリズムに反対する姿勢を見せている。
・動画制作者は自身の地域で選択肢が限られている中、比例代表で参政党を支持する意向を示している。

感想
再エネが駄目なのがまだ分からないのが不思議。その他どう考えてもおかしいことに賛成するのが理解不能というか気味が悪い。この中では参政党一択。

2024/10/25 - 種子法と健康問題についての議論

・福田萌絵氏が種子法問題や健康問題に関して対談した動画。
・立憲民主党の山田克彦氏、井上正康氏、牧山やまと氏が、種子法廃止に伴う公的な種の管理の民営化について説明。
・日本の種の自給率が9%に過ぎず、大企業に育てた種を譲渡する問題が浮き彫りに。
・地方自治体での種条例の制定が進んでおり、全国34都道府県で独自の法律が作られている。
・食料安全保障が重要であることを強調し、種子法の復活が必要と訴える。
・健康問題に関しても、関連する薬害問題が存在し、議論が続いている。

感想
日本の不正選挙と棄民政策、中国籍の国会議員、種子法の問題、いずれも国家の安全保障を脅かす要因。

2024/10/25 - イスラエルの力を世界に示す時

・イスラエルとイランを中心に国際情勢を探る動画。
・イスラエル政府が「力を世界に理解させる時が来た」と発表。
・国際情勢の混沌とした状況に対する不安を共有。
・ブリックス首脳会談で脱ドル化や共同通貨について議論が行われた。
・各国の意見の温度差を考慮しつつ、脱ドル化に向けた動きが加速している。
・ブリックス共通通貨の導入についての期待と懸念が存在。

感想
イスラエルに対するイラン、サウジの動きも気になるな。

2024/10/25 - 新興政党の行方と批判の危険性

・日本の政党、特に参政党や日本保守党についての考察を扱った動画。
・参政党に関する批判や支持者からのフィードバックについて詳しく述べられている。
・日本の政党の初期段階における批判の重要性と、新政党を見守る姿勢が語られる。
・参政党が右寄りになった背景や、政策の変化についての議論が展開されている。
・新政党に対する過度な批判は既存の政党システムを強化しかねないとの懸念が示されている。
・個別の政策（核保有問題など）について、参政党の立場と一般国民の意識とのバランスに触れている。

感想
政党批判のタイミング、バランスとか難しいよな。インフルエンサーとかは影響力あるから色々よく調べて気を使う必要あるが、自分の意見を主張することで個性を出すのも大事だよな。

2024/10/25 - 日本社会の治安悪化と不景気の関係

・経済クラブの動画では、スタグフレーションによる不景気が治安悪化に繋がるリスクについて解説。
・犯罪率は教育レベルに依存し、教育が行き届いていない地域では治安が悪化しやすい。
・不法移民や教育の欠如が犯罪増加の要因となる可能性がある。
・日本でも治安が悪化しつつある地域があり、特に外国人の多いエリアでのリスクが指摘されている。
・1人称思考（自分優先）が広まると、社会的な摩擦や貧困問題が悪化し、結果として犯罪も増加する可能性が高い。
・治安悪化を防ぐためには教育や社会的な価値観の共有が重要。

感想
社会構造を上手く説明してる。多様性のあり方について考えさせられる。大きな流れには「逆らうより、適した場所を探せ。」というのもよく分かる。左を向いた会社に居続けるのは害にしかならない。

2024/10/25 - 衆院選の偏向報道　露骨な参政党外しと日本保守党推し

・及川幸久氏が、衆議院選挙におけるマスコミの偏向報道をグローバリズムの視点から取り上げた動画。
・特に、参政党がメディアから不公平に扱われている一方、日本保守党が過剰に推されていることを指摘。
・日本記者クラブが主催した討論会では、参政党と社民党が除外され、NHKを除くほとんどのメディアで同様の扱いが見られる。
・公共の電波を使うメディアが公平でない報道をすることへの問題を強調。
・一部メディアが政治団体である日本保守党を持ち上げている背景に、選挙有権者の意図的な誘導が疑われる。
・選挙の得票に影響するのは知名度と選択率であり、マスコミの報道がこの要素に大きく関わっていると指摘。

感想
テレビしか見ない層が多いからなー

2024/10/25 - 中国の警察組織間の縄張り争いについて

・中国国内での警察組織間の縄張り争いを取り上げた動画。
・中国共産党は一枚岩に見えるが、各地の共産党や国有企業が独自の縄張りを持っている。
・他地域の利権に手を出すため、ある地域の共産党や警察組織が他地域に介入する事例がある。
・例えば、ある地方のネット販売企業が遠方の警察によって摘発されたケースが紹介された。
・このような事例では、警察のノルマや罰金の取り立てが絡んでおり、一般市民の安全よりも自分たちの利益が優先されることが多い。
・警察が他地域に介入する背景には、評価基準として罰金や没収金額が重要視される仕組みが存在する。
・結果的に、地域を超えた法執行や利権争いが起こり、一般庶民が巻き込まれることが問題視されている。

感想
ナワバリを侵害したら激しい闘争につながってもおかしくない。自然界の話みたいだが真っ直ぐ生きる野生動物に失礼か。

2024/10/24 - 電動モビリティ専門大学が募集停止

・日本初の電動モビリティシステム専門職大学が学生の募集停止を発表。
・開学からわずか1年半での決定に驚きが広がる。
・2023年度の入学者は3人、2024年度はわずか2人と集客に失敗。
・この大学は電気自動車に関する唯一の専門教育機関とされているが、カリキュラムの内容に疑問も。
・学長は電気自動車の研究に長年取り組む清水氏。
・電池バレー構想の一環で設立されたが、地域の人口や産業環境が影響したと指摘されている。
・電動モビリティ大学の募集停止により、関連する地域再生プロジェクトの希望も薄れる。

感想
まず田舎すぎて無理なんだよな。田舎はそういうことやりがちだよな。仕事で行ってたことあるが自然豊かでのどかな印象しかない。Yahooニュースでも記事になっててコメ欄がおもろかった。

2024/10/24 - 日本旅行の厳格化と中国人観光客の強制送還

・中国から日本への観光ビザの発給や入国審査が厳しくなり、多くの中国人観光客が空港で強制送還される事例が増加している。
・上海から名古屋に到着した観光客が、滞在計画が不備であったため強制送還された。滞在日数に応じた宿泊先や交通手段の詳細が求められている。
・最近、日本では中国人観光客に対する審査が突然厳しくなり、観光目的の曖昧な入国者が拒否されるケースが相次いでいる。
・背景には、中国での観光客による不法滞在や不法就労の増加があり、特に経済悪化が進む中国からの長期滞在者が増加している。
・さらに、中国国内では、日本への観光ビザ発給が厳格化されており、旅行会社の認可取り消しも行われている。
・日本と中国の政治的・国際的関係が悪化する中、ビザや入国審査の強化が続いており、観光業界への影響が懸念されている。

感想
といっても資金やコネのある中国人は、日本へ移住しビジネスも余裕だろうし、土地も不動産も買えて、運転免許もホテルの住所でOKで、ありえない。

2024/10/24 - ハリス陣営の印象操作とトランプ非難

・ハリス陣営が、トランプをヒトラーと同一視するプロパガンダを展開。
・この印象操作は、トランプの支持を減少させるための強力な攻撃と見られている。
・元海兵隊大将のジョン・ケリーが「トランプはファシストに該当する」と述べたニューヨークタイムズの記事が発端。
・主要メディアがこれを一斉に取り上げ、トランプ=ヒトラーのイメージを拡散している。
・対してバイデン政権も、アメリカ国内での抗議者に対して致死的な武力を行使する権限を軍に与えたとして批判されている。
・トランプがヒトラーだと非難するより、バイデン政権こそ危険だという声もある。

感想
左翼のプロパガンダが激しいな。

2024/10/24 - 資本主義の行方 森永親子の議論

・森永卓郎氏と康平氏の親子が資本主義と日本経済の未来について討論。
・卓郎氏は資本主義の終焉を予見し、康平氏はそれに反対している。
・自民党総裁選やアメリカの大統領選挙が取り上げられ、政治情勢と経済が密接に絡んでいることが議論された。
・康平氏は経済政策だけでなく、地政学的リスクの高まりにも言及し、日本が不安定な状況にあることを強調している。
・日本経済の今後について、政治的な空白や不安定要素が影響を及ぼす可能性があると指摘される。

感想
ザイムは島流しだーｗ

2024/10/24 - 飯山氏の日本保守党への告発

・飯山あかり氏が日本保守党の領収書問題を告発し、大きな注目を集めている。
・A氏が日本保守党に100万円を寄付したが、領収書が届かず、確定申告に間に合わなかった事例が報告されている。
・同様に、他の寄付者にも領収書が発行されていない可能性があると指摘されている。
・飯山氏は、この問題を闇のく氏とのやり取りを通じて公開したが、島田氏とのメールの公開や、X（旧Twitter）上での発言にも反応している。
・さらに、選挙活動に関しても経済的な支援がないことや、金銭を重視する姿勢に対して強い批判を展開。
・飯山氏は、日本保守党を「カルト集団」と非難しつつも、政治が金儲けに繋がっているという見解を示している。

感想
これはでかーい。

2024/10/24 - 中国地方財政難と監視機器市場の変動

・中国の監視機器市場に関する動画。
・ハイクビジョンが大規模なリストラを進めており、32の研究開発拠点が12に縮小され、影響を受ける従業員は1000人以上にのぼる見込み。
・地方政府の財政難が監視カメラの需要減少を引き起こしている。特に中国当局のインフラ投資が縮小しており、治安維持関連の需要も急減。
・欧米諸国もハイクビジョン製品を安全保障の観点から問題視し、規制が強化されている。
・地方政府の監視機器の調達が減少することで、ハイクビジョンの業績に悪影響を及ぼしており、国内外で売上が低迷している。
・米国は新疆ウイグル自治区での人権問題を理由に、ハイクビジョンを輸出規制リストに追加。

感想
日本にも中華製の監視カメラが大量にあるだろうし、国も中華製機材とか使って国防的にガバガバなんだろうな。セキュリティ向上のためのカメラが元々やばい。

2024/10/24 - 深圳での失業保険基金赤字と政府の対応

・深圳の失業保険基金が赤字続きであり、政府が失業保険金の返還を求める事態に。
・中国の都市部では、失業者が増加し、特に40歳以上の労働者が再就職の難しさを強調している。
・失業手当を受給していたが再雇用された労働者や、ペーパーカンパニーを利用していた人々に対し、保険金の返還が要求されている。
・深圳市社会保障局は、多くの失業保険受給者に対して審査基準を強化し、過去の受給者に返還を求める通知を送付。
・基金残高の急減少が背景にあり、SNSでも不満の声が広がっている。

感想
日本の待遇を知ったら日本に行こうと考えるよな。

2024/10/24 - 河合ゆうすけ街頭演説 立ち上がれ真の保守政治家

・保守系政治家が立ち上がるべき時期が今であると強調する内容。
・自民党の長年の経済政策が日本経済の停滞を招き、世界的に相対的な地位が低下している。
・日本の未来を決める重要な選挙が迫っており、現政権を倒すことが国の未来を変える機会となると主張。
・過去30年の経済政策の失敗が、日本の給与水準や経済力を他国に大きく遅れを取らせたことが問題視されている。
・特に消費税増税が経済悪化や失業率の上昇、そして自殺率の増加に直結していると指摘。
・自民党の経済政策の失敗により、多くの国民が貧困に苦しんでいる。これに対する怒りが表明されている。
・中国が日本の土地や資源を買い占めている問題にも言及され、特に水源地などの重要な土地の買収が深刻な懸念材料となっている。

感想
わかりやすい演説で凄くいいな。国民のことを考える国民だからこういう事が言える。聞いてる人はどれくらいいるかな。叫びすぎてマイク音割れは聞こえなくなって勿体ないから声は抑えないとな。

2024/10/24 - 政治家裏金問題と海外支出

・動画は、政治家の萩生田氏が事務所の引き出しに保管していた裏金を、海外のホテルやレストランで使用したとされる問題について言及している。
・萩生田氏は、現金を事務所に保管していたが、その領収書が海外での会食に使用されたという疑惑が浮上している。
・この問題は、事務所の引き出しから現金をどのようにして海外で使えるのかという矛盾を突かれており、萩生田氏が「どこでもドア」のようにワープしたのかと揶揄されている。
・裏金問題は特捜部による捜査も進行中で、選挙結果によって捜査の進展が変わる可能性があると示唆されている。
・このような海外での支出が追及されにくい理由として、日本国内では調査が難しい点が挙げられている。

感想
嘘つき売国ハギエモンに入れたらあかんで。

2024/10/24 - 集まる異なる「方向性」の人々と組織の力

・自民党は多様な考えを持つ人々が集まり、包容力があると同時に一貫性に欠ける面があると指摘されている。
・自民党内には親中派と中国に警戒心を持つ派閥が存在し、経済政策についても意見が分かれている。
・自民党支持者の中でも考え方が多様であり、それが自民党の強さの源泉ともなっている。
・日本政府の対中政策についても賛否が分かれており、特に財界との密接な関係が指摘されている。
・異なる価値観を持つ人々が組織の力を借りるために集まることが、自民党の強みであり課題でもあると考えられている。
・中国共産党も内部で異なる価値観を持つ人々が集まっているが、外部からは一枚岩に見えることが多い。

感想
都合の悪いものを排除するだけでは、根本的な解決には至らないっていう。

2024/10/23 - 米マクドナルドでのO157集団感染

・米国のマクドナルドでO157（腸管出血性大腸菌）による集団感染が発生し、1人が死亡、49人が体調不良を訴えた。
・この集団感染はコロラド州とネブラスカ州で多数の症例が報告され、10州で確認されている。
・米国疾病予防管理センター（CDC）は、人気メニューのクォーターパウンダーに関連していると発表。具体的な成分は未特定だが、新鮮なスライスオニオンや新鮮な牛肉パティが調査対象となっている。
・過去の事例では、1993年にジャック・イン・ザ・ボックスでの事件と同じO157株が関連しており、その際には4人の子供が死亡した。
・マクドナルドは、コロラド州やユタ州、ワイオミング州の店舗でクォーターパウンダーを一時的に販売停止すると発表。
・O157の症状には、激しい腹痛、下痢、嘔吐が含まれ、多くの人は感染から3～4日後に体調不良を感じ始める。

感想
タイミングｗトランプに影響ないが民主党の工作か恨みかと思ってしまうよなー

2024/10/23 - 中国の集団抗議活動

・最近、中国各地で退役軍人や市民による集団抗議が報じられている動画。
・元弁護士の頼建平氏は、中国共産党の独裁体制の逆行と経済の悪化を指摘し、多くの人々が生活に苦しんでいると述べた。
・10月19日、数百人の退役軍人がホテル前で抗議を行い、警察との対峙があった。
・抗議行動に参加する退役軍人は、共産党から適切な待遇を受けていないと訴えた。
・抗議活動は政治的反抗や制度への深い反省には至っていないが、腐敗した官僚への不満が根底にある。
・10月19日の夜、住民が公園の違法撤去に抗議し、警察との衝突があった。
・さらに、海南省や湖北省でも住民が土地収用や環境汚染に反対する抗議を行い、警察に逮捕された事例が報告されている。

感想
もっと規模のでかいデモや抗議ネタも増えてきそうだな。

2024/10/23 - 免疫の定義と歴史

・免疫の基本的な定義やその歴史についての解説動画。
・免疫とは、自分と他者を認識する能力が原始的なものであり、生命の進化と共に発展してきた。
・初期の生命体は自分と非自己を区別できず、食べ物を通じて免疫の概念が進化してきた。
・陸上生物が進化することで、外部からの感染症に対する防御機構が重要になった。
・免疫システムは、感染物質に反応して抗体を生成し、再度の感染に備える仕組みがある。
・心と体の健康は密接に関連しており、食育が重要な役割を果たすことが強調されている。
・知識を深め、健康な生活を送るための正しい学びの方法が提唱されている。

感想
説明うますぎ。

2024/10/23 - 参政党の議論と批判

・「参政党」についての議論が中心となる動画。
・先日の動画で参政党の政策を絶賛したが、批判の声が多く寄せられた。
・参政党の中で問題が指摘されていることを紹介したが、批判的な視点が不足していたとの指摘があった。
・特に武田邦彦氏の意見を一方的に取り上げることが不公平だとされ、神谷代表の視点も含めるべきとの意見が多かった。
・視聴者からの反応として、政策の不透明さや党内の問題点が指摘されている。
・参政党の成り立ちや背景についても詳しく説明され、支持者からの要望が強まっている。
・今回の議論を通じて、参政党の運営や方針についての透明性が求められている。

感想
だいぶ説得力ある動画で参政党、神谷氏を応援する人が増えたと思うな。

2024/10/23 - トランプのマクドナルド勤務が話題に

・トランプ元大統領がペンシルベニア州のマクドナルドで15分間働いた様子が大きな反響を呼んでいる。
・トランプは自身のTikTokアカウントで、その模様を映像で共有した。
・この行動は、カマラ・ハリス副大統領が「私もマクドナルドで働いていた」と発言したことに対する反応として行われた。
・ハリスの家庭背景が裕福であることが指摘され、トランプは「庶民の気持ちを理解している」との印象を与えようとした。
・マクドナルドはトランプの勤務をPR動画として利用し、トランプを支持するメディアも増えている。
・一方で、民主党側はこれをやらせだと批判し、トランプの庶民性に疑問を呈している。
・過去の映像では、トランプが自ら下層のスタッフとして働く姿があり、彼のアプローチに対する見方が分かれている。

感想
マックは4毒で最悪なんだけどそういう話じゃないからいいかｗ

2024/10/23 - 大東亜戦争の真実

・大東亜戦争は、太平洋戦争と同じ戦争だが、名称が異なる背景にGHQの意図がある。
・「大東亜戦争」という名称は、日本がアジアの国々を欧米の植民地支配から解放する理念を持っていたことを示す。
・学校で教えられる歴史は、日本が侵略したという内容が中心であり、その真実に疑問が呈されている。
・欧米が行った植民地支配の残酷さと不都合な歴史が無視されていることが強調されている。
・植民地支配の手法として、分断統治、宗教の利用、強制条約が挙げられ、歴史的な事実が紹介される。
・日本は、自国を守るためにアジア諸国を欧米から解放する大東亜共栄圏構想を掲げた。
・戦争の結果、アジアの独立運動が加速し、当時の指導者たちが日本の戦いを評価している。

感想
最近、動画を通じて過去の歴史の真実を知って本読んだりしてみてる。教科書の内容とは全く違う視点で書かれてたり、興味を持たなければ真実にアクセスできないことを実感してる。

2024/10/23 - 再エネ推進と日本の安全保障

・再生可能エネルギーの導入が日本の安全保障に与える影響についての山本隆三氏と深田萌絵氏の対談動画。
・安価な電気料金が日本人の生活向上につながるという期待が語られる。
・産業やスーパーマーケットなどが電気代の高騰に苦しんでいる実情が指摘される。
・製造業において電気代が人件費よりも高くなる場合がある。
・近年の雇用増加は観光や介護など、付加価値が低い産業に偏っている。
・日本経済の競争力を向上させるためには電気料金の引き下げが不可欠。
・国際的な電気料金との競争力が求められ、補助金による電気料金の低減策が重要視されている。

感想
与党を引きずり下ろし本気で経済を立て直さなければ日本の電気代も何も解決しないどころの話じゃない。

2024/10/23 - 高市早苗議員の裏金支援とその背景

・高市早苗議員が裏金を受け取った議員を支援しているという内容の動画。
・高市議員が裏金支援に入る理由や、TSMC利権に絡む議員の選挙活動について具体的に解説されている。
・裏金や利権の問題が今後の政局に与える影響が指摘されており、特に投票率の低下が団体票の影響力を強めるとの懸念がある。
・そのため、投票を促す呼びかけも行われている。

感想
自民党や公明党以外に投票することで、彼らの票を減らせるから、入れたい候補がいなくても消去法で選ぶことが大切。

2024/10/23 - EV推進の問題と自然エネルギー財団の影響

・EV推進に関連して、自然エネルギー財団と政治家の関係に疑問を投げかける内容。
・東京都の2030年までにガソリン車禁止という非現実的な目標が、自然エネルギー財団の影響下で進められている。
・自然エネルギーのみで電力供給を賄うのは現実的ではなく、その背後に中国やロシアとの電力依存が懸念されている。
・このような政策に基づく非現実的な目標が、政治家により推進されていることに対して批判が高まっている。
・EV推進は一部の利益団体により過度に推奨されており、国民の負担が増す可能性が指摘されている。

感想
やばすぎトンデモ構想。親日売国媚中政治家の危険性を日本人は知らないといけない。

2024/10/23 - 金価格の高騰と大統領選による影響

・金価格の高騰が続き、1万5000円に達する可能性があるとの見解が述べられている。
・ドル建てでの金価格も上昇しており、2750ドルを超えている。
・金価格の変動要因として、2024年の米大統領選挙が大きな影響を与えると考えられている。
・選挙後のインフレ懸念も強調されており、どちらの候補が勝っても混乱が予想される。
・特にトランプが敗北した場合、国内での混乱が激化する可能性が指摘されている。
・FRBの利下げやイスラエルとイランの緊張も、金価格に影響を与える要因として挙げられている。

感想
今後も注目だなー

2024/10/23 - 中国の危険な油と共産党幹部の特別待遇

・中国の食品安全に関するリスクや不正が取り上げられた動画。
・地溝油（下水から再生成された油）や、輸送業者が工業用油と食用油を混同して運ぶといった問題が依然として存在する。
・共産党政権はこうした問題を完全に解決しようとはしていない。
・特に幹部は「特供」という制度で、一般市民が手に入れられない特別な食品を供給されているため、自分たちの食の安全は確保されている。
・この特供制度は、農薬不使用の野菜や特別に管理された肉・米を提供するもので、ソ連時代から採用されていた仕組みを踏襲している。
・一方で、一般市民は不正にまみれた油や食品を消費せざるを得ず、安全な食品を得る手段が限られている。
・アメリカでは中国産の地溝油を航空燃料に加工して利用しているケースもあり、中国国内での合法的な地溝油ビジネスが存在することも指摘されている。

感想
地溝油キターｗ冒頭から地溝油だと思ったｗ内容とコメ欄で中国の実態があらわに。やばすぎるー

2024/10/22 - TSMCとファーウェイの調査

・萩生田光一が1.2兆円の血税を企業に贈与した結果、米国でスパイ協力の疑いが調査されている件についての動画。
・米国がTSMCとファーウェイの関係を調査し、スパイ活動の疑いが持たれている。
・TSMCは、ファーウェイ向けにスマートフォン用やAI用のチップを製造・輸出している可能性がある。
・ファーウェイは国家安全保障上の懸念から米国でブラックリストに載せられており、米国製の技術を使用できない状況にある。
・この調査が進む中、TSMCの役割やその背景にある企業利益の絡みについても議論される必要がある。
・今後、萩生田氏の愛国者としての行動が問われる場面が増えることが予想される。

感想
十年以上前、スマホ、ファーウェイのにしちゃったんだよな。あの頃は何も知らなかったが、TSMCにも加担してしまってたかもなー

2024/10/22 - 衆院選街頭演説の様子

・内海聡氏が神奈川15区で行った街頭演説の様子を収めた動画。
・演説には深田萌絵氏も参加し、政治の危機や河野太郎についての批判が展開された。
・内海氏は、自身が立候補した理由として、日本の危機的状況を挙げ、河野太郎の政策に反対の立場を表明した。
・深田氏は、内海の政治活動を応援する意義や、彼の人間性について言及し、聴衆に広めるよう呼びかけた。
・自動運転車に関する法律の危険性についても触れ、人工知能の限界を指摘した。

感想
説得力ある応援演説でおもろい。内海氏の話というか説明が長すぎて、短めじゃないと聞いてる人も疲れるし耳がキンキンしてくるんだよな。

2024/10/22 - 38歳女性が北京の夢を諦め、老人ホーム入居

・中国の38歳の女性が北京での生活を諦め、故郷の老人ホームに入居したという動画が注目を集めている。
・彼女は以前、北京で11年間暮らし、脚本家として働いていたが、大病を患った後、仕事ができなくなり療養先を探していた。
・現在、月額4万円で食事と個室が提供され、体調が回復してきたと感じている。
・動画では「寝そべり」現象が取り上げられ、若者が努力をやめて現状を受け入れる姿勢が示されている。
・ネット上では、彼女のように夢を諦める若者が増えていることに対する意見が寄せられている。
・北氷族と呼ばれる彼らは、過酷な労働環境や低賃金に苦しみながらも夢を追い続けてきたが、生活が厳しくなっている。
・最近の経済不況により、北京での生活がますます困難になり、経済的な不安を抱える声が増えている。

感想
老人ホームｗその発想はなかった。それにしてもNHKはじめ媚中メディア、キャスター、コメンテーター、こういう情報は全く目につかない生活してるんだろうか。偏向報道に加担して金もらって、自分のやってることのレベルの低さに恥ずかしくならないのかな。日本人の意識が高まってる中、信頼を失うリスク高いし、まともに生き残りたいならさっさと辞めて方向転換するか、リスクを犯して正しい意見を言うとか、、まぁ殺されるかもしれないしな。正しい方向いてる人と組むとか、助けを求めるしかないと思うんだが。

2024/10/22 - 中国製ロボットの現状と課題

・中国製ロボットへの批判に焦点を当てた動画。
・国産ロボットは技術的に劣るとされ、依然として輸入部品に頼っている。
・中国はロボットの消費・生産国として成長しているが、技術面での課題が残る。
・特に精密な減速機の製造において日本の技術が優位で、中国は多くを輸入に依存。
・国産品は品質や耐久性に課題があり、新規参入が難しい。
・ソフトウェアやシステム開発においても遅れが見られ、実用性に問題がある。
・中国製ロボットは軍事分野でも使用されているが、多くの欠点が指摘されている。
・ロボットの自動化やAI活用が進む中、バッテリーの持続時間や操作の課題が解決されていない。
・宣伝戦略としてロボット技術が取り上げられているが、実用性には疑問が残る。

感想
騒音ってのが実際起動してみないと思いつかないよな。

2024/10/22 - 埼玉南部の外国人問題の緊急性

・河合ゆうすけ氏が埼玉南部の外国人問題について語る動画。
・戸田市周辺で外国人による犯罪が増加しており、その影響を危惧している。
・左派政党が市政を支配しているため、外国人の受け入れが優遇され、治安が悪化していると指摘。
・戸田市も近い将来、同様の問題が発生すると警鐘を鳴らす。
・日本は治安の良い国であり、外国の環境に変わることを懸念。
・日本の伝統や治安を守るために保守的な政治家の必要性を訴えている。
・衆議院選挙での選択肢として、日本の伝統を守るか、多文化共生を進めるかが問われている。

感想
埼玉の、日本の、要だな。埼玉県人はとにかく全員が応援すべき。地域の問題が全国に広がる前に、みんなで協力して解決策を考えようと訴えている。

2024/10/22 - 日本保守党の演説レポート

・埼玉15区での日本保守党の演説を聴いた体験についての動画。
・日本保守党は百田氏ではなく、石濱氏が代表を務める政党。
・川井裕介氏が出馬している地区で、クルド人問題が存在する。
・演説には東京都日野市の池田議員が参加し、人口減少に関する無関心が指摘された。
・池田議員はマイナンバーの情報管理について警鐘を鳴らし、国民情報が外資のサーバー（グーグル、アマゾン）に保存される危険性を強調。
・日本の安全保障が軍事だけでなく、情報や食料に関しても脆弱であると批判。
・移民問題について、日本保守党は危険性を訴え、地域の治安悪化を懸念。
・選挙に対する無関心が日本の社会問題を引き起こしているとの見解。

感想
共感する。応援したい。

2024/10/22 - 筋肉がつかない主な原因

・リスボン大学の研究に基づいた筋肉の肥大に影響を与える因子についての分析。
・2537名を対象にしたメタ分析で、筋肉の肥大率が42%低下する要因が明らかに。
・特に「年齢」が筋肉の肥大に大きく影響し、40歳以上では顕著に筋肉がつきにくくなる。
・血流やテロメアの短縮が筋肉の肥大に関連し、テロメアの保護が重要であることが示唆されている。
・有酸素運動や高強度インターバルトレーニング（HIIT）がテロメアを伸ばす効果があり、特にHIITが推奨されている。
・不活動が筋肉内の脂肪蓄積を進行させ、筋肉の肥大を妨げるため、日常的に体を動かすことが重要。

感想
毎日少しでも体を動かすことが大事なんだな。HIITは効果が高いと言っても敷居が高い気がするけどｗ　割とシャトルランとかダッシュしてるから大丈夫だな。

2024/10/22 - 甘い物の摂り過ぎが体に悪い理由

・この動画は、甘い物を過剰に摂取することのリスクについて説明している。
・糖分の過剰摂取は、肥満、糖尿病、心臓病のリスクを高めることが多い。
・特に加工された糖分や高フルクトースコーンシロップなどの人工甘味料は、体内で急速に吸収され血糖値を急上昇させる。
・甘い物を食べ過ぎると、インスリン抵抗性が増加し、体が糖分を適切に処理できなくなることがある。
・糖質の摂取に対する脳の反応は中毒性があり、さらなる糖分摂取を促すことがある。
・健康を維持するためには、バランスの取れた食事と糖分の摂取制限が重要である。

感想
東洋医学の観点からの説明が分かりやすくて面白い。血糖値の急上昇、乱高下を繰り返す人はがんになりやすくなるという説明が説得力あって甘いもの控えようという気になる。

2024/10/22 - NHKがジャニーズ問題を追及

・NHKがジャニー喜多川とジャニーズ事務所に関する番組を放送し、問題の実態に切り込んだ内容。
・ジャニー喜多川による性的虐待や、その隠蔽を行ったジャニーズ事務所の長年の行動について焦点を当てた。
・番組内では、NHKの関係者とジャニーズ事務所の深い関係性も取り上げられ、批判が集中している。
・被害者家族への対応に対する問題点や、事務所側の謝罪に対する不誠実な態度が指摘された。
・NHKがこの問題を追及する姿勢を見せたものの、批判者からは「口先だけで終わるのではないか」という懸念も上がっている。

感想
取り組んでるフリで何も変わらんのがNHK。こんなのが強制有料コンテンツってワロえない、、、

2024/10/22 - BRICS台頭でドル預金はどうなる？

・ロシアのウクライナ侵攻やBRICSの台頭が進む中、脱ドル化の可能性が議論されている。
・中国人民元の影響力拡大や、BRICS諸国による新たな通貨の登場が注目されている。
・世界がブロック化する中で、米ドルの覇権が揺らぐとの声もあるが、大井幸子氏はドルは依然として強いと指摘。
・経済の安定した国に投資が集中し、中国のような統制国家への投資にはリスクがあることも述べられた。
・国の経済力と通貨の信頼性が連動しており、ドルの崩壊は現実的ではないと結論づけられた。

感想
米国の強大な経済基盤、長期的に内戦とかにならない限り、崩壊とかはしないよな。

2024/10/22 - エルサレム旅 渡航中止勧告前の様子

・エルサレムでの旅行動画。イスラエルの3宗教（ユダヤ教、キリスト教、イスラム教）の聖地を巡る旅の様子が紹介されている。
・旅行中、テルアビブからエルサレムまでの移動や、トラムの使い方、ホテルチェックインなどの基本情報も含まれている。
・イスラエルの物価が高いと感じながらも、地元料理やビールのレビューもあり、文化的な一面が垣間見える。
・トラムに乗る際の手順や、観光地での注意点、特に金曜日から土曜日の安息日に関する説明もあり、現地の宗教的習慣に関する情報も提供。
・ユダヤ教超正統派の特徴的な服装に言及し、エルサレムの街の雰囲気や観光体験が綴られている。
・エルサレムの飲食店やカフェの雰囲気、料理の感想を交えつつ、観光中の体験が生き生きと描かれている。

感想
しげラップ最高。すごいタイミングの旅動画。美しい街並みや美味しそうな食べ物、侵略戦争している国の豊かな生活に色々考えさせられる。イスラエル市民は複雑な心境だろうな。

2024/10/22 - イーロンマスク 100万ドルの毎日配布スピーチ

・イーロン・マスクのスピーチにて、憲法と自由の権利に対する攻撃が増加していると懸念を表明。
・特に、言論の自由や武装の権利が脅かされており、武装の権利は言論の自由を守るために不可欠であると強調。
・アメリカ合衆国憲法の重要性を強調し、憲法が専制政治から国を守るものと主張。
・トランプ支持を表明し、自由を守るために政府の縮小と規制の緩和が必要であると述べる。
・選挙までの毎日、署名者の中から1名に対して100万ドルをランダムに配布すると発表。
・この100万ドルの配布は、署名キャンペーンを広めるための手段であり、選挙まで続けられる。

感想
アメリカ大統領選は世界の分岐点。果たして不正選挙に勝てるのだろうか。

2024/10/22 - ウクライナ戦争が終わらない理由

・ウクライナのゼレンスキー大統領の発言をきっかけに、ウクライナとロシアの戦争の現状が議論された。
・ゼレンスキー大統領が核兵器の保有について触れ、ウクライナが核を持つことを望む意向が示された。
・ロシアとの戦争が長期化する背景には、西側諸国の支援や背後での取引があり、戦争を続ける動機がある。
・武器支援の継続や、戦争を終わらせる意思が見えないことから、ウクライナの戦争はまだ終わらないと予測されている。
・歴史的な背景として、冷戦時代のロシアと西側諸国の対立構造が影響しており、ウクライナのNATO加盟問題も焦点の一つとなっている。

感想
日本では偏向報道しかしないからな。ロシアが悪いんだと思ってる人がいまだに多いよな。

2024/10/22 - 萩生田の危険な政治活動

・萩生田光一氏に関連する一連の疑惑や行動について解説する動画。
・彼が関与したとされる事件や政策には、種子法の廃止、愛国的教科書の不合格、女子トイレの廃止、中国の軍事力強化、そして首相暗殺事件の影響が含まれる。
・動画では、萩生田氏が保守派にとって都合の悪い影響を与えているとの見解が強調され、彼の行動に対する警鐘が鳴らされている。
・カジノ関連では、大阪のIR開発が中華統一戦線の影響下にあるとの主張もあり、これが日本の治安に与える影響についても触れられている。
・また、松井一郎氏や菅義偉氏との関係が深いことが指摘され、彼らの裏での動きにも注目が集まっている。

感想
売国萩生田推してるやつは全員見て考えたほうがいいよな。

2024/10/22 - 中国のネット民による大手ネット販売攻撃の背景

・中国でネット販売大手がネット民から攻撃を受けている現状についての動画。
・中国では外国のプラットフォームが制限され、国内のネット販売業者が中心となっている。
・特にアリババや京東（ジントン）などが注目されており、京東（ジントン）が金融商品も展開し、その対応に不満が広がっている。
・ネット上で拡散されるフェイク情報が企業に大きな影響を与えており、企業側が否定に追われている。
・京東（ジントン）が起用した女性芸人に対しても賛否があり、その影響で企業も攻撃対象となっている。
・フェイク情報と企業攻撃の背景には、中国のインターネット状況と政治的な要素も絡んでいる。

感想
中国の芸能人とか、政治ネタじゃなくても関係ないことまで歪曲して捉えられて、命に関わるだろうからやばいよなー

2024/10/21 - 中国の未払い賃金問題と経済低迷

・女性が半年以上給与を受け取れず、仕事を続ける不安に直面している状況を紹介した動画。
・200万人以上の大学生が就職待ちで、新たな仕事を見つけるのが困難。
・賃金未払いが全国的に広がり、ストライキや抗議活動が各地で発生している。
・未払い賃金が生活を困難にし、借金が増えるなどの影響が出ている。
・特に建設業や教育機関での給与支払い遅延が問題視され、政府の財政問題が浮き彫りに。
・中国の企業や銀行でも給与削減が進行しており、経済の安定が危ぶまれている。

感想
経済的困難、治安悪化、社会崩壊してくのを目の当たりにしてる感じだな。

2024/10/21 - 中国ECプラットフォームの返品不要返金サービスとその影響

・中国のECプラットフォームが「返品不要の返金」サービスを導入したことにより、大学生による「タダ取り」行為が広がっているという問題についての動画。
・この現象は、年齢を問わず中国全土で見られ、ネットの匿名性が消費者の道徳的な束縛を弱めている。
・返品不要の返金制度は本来、商品発送や品質問題の際に適用されるべきものであったが、悪用されるケースが多発している。
・特に大学生たちがこのシステムの弱点を突いており、商品発送後に返金を申請する手法が目立つ。
・返品不要の返金が業者に与える影響は深刻で、利益が大幅に減少している。
・中国の社会全体で道徳の低下が指摘されており、このような不正行為が広がる根本的な原因となっている。
・この問題の解決には、消費者保護や法的措置の強化が必要であるとの意見がある。

感想
見てるだけで気分が悪くなってきた。こういう無道徳の犯罪者を日本は大量に入れて同じことが各地で起きてるだろうな。マスコミは取り上げない。監視カメラのない所ではどうにもならない。

2024/10/21 - カマラ・ハリスの現状

・及川幸久のライブ配信で、カマラ・ハリスの最近の状況に関する議論が行われた。
・カマラ・ハリスが中流階級を強調する一方で、実際には裕福な家庭に生まれたという背景が指摘された。
・トランプ元大統領が、カマラ・ハリスの主張を反論する形でマクドナルドで働く動画を投稿し、注目を集めた。
・マクドナルドからはカマラ・ハリスが過去に同社で働いた記録はないと公式に否定された。
・カマラ・ハリスが自身の人種についての偽情報を広めているとの批判があり、彼女の支持者に対する懸念が示された。
・ライブ配信では、カマラ・ハリスの演説スタイルや短さについても言及され、トランプとの対比が行われた。

感想
カマラのやらかしが次々、話題が尽きないなー

2024/10/21 - 歯茎が下がる原因と歯肉退縮のメカニズム

・歯茎が下がる理由についての解説動画。歯肉退縮とは、歯茎が下がり、歯の根が露出する状態を指す。
・症状がなくても、見た目や年齢を気にする人が多い。
・歯茎の下がりは、歯の周囲の骨の厚さや健康状態に依存している。
・骨がしっかりしている人は、歯肉退縮が起こりにくいとされる。
・血流や栄養状態も関係しており、血流が悪いと歯茎が薄くなり、退縮が進む。
・ストレスや不適切な歯磨きも退縮の要因となるため、正しいケアが重要。
・歯茎の健康を保つためには、生活習慣の見直しと専門的なケアが必要。

感想
小さい頃はよく、磨きすぎで歯茎から血が出たりしてたなー。筋トレしてるからか最近はそういうことはないが熱い物を飲んで歯茎や口の中の皮膚がべろべろになっちゃう時があるから気をつけよー

2024/10/21 - イランのイスラエル攻撃目標特定

・イランがイスラエルに対する攻撃目標を特定したと発表した緊急ライブの内容。
・アゼルバイジャンから配信され、周辺情勢についての意見や報告が行われた。
・イランの外務大臣は、イスラエルからの攻撃に対し、同様の報復が行われると警告。
・イランの核施設への攻撃には厳しい反応があるとし、攻撃対象の特定を発表。
・これまでイランは軍事施設のみを攻撃してきたが、イスラエルによる民間人への攻撃が続いていると指摘。
・バイデン大統領がイスラエルの対応について「良いアイデア」を持っていると発言したが、その内容には疑問が呈された。

感想
原油が輸入できなくなれば、交通混乱、経済不安が急加速だな。

2024/10/21 - 筋トレ後の正しい食事法

・筋トレやスポーツ後の食事についての科学的解説動画。
・激しい運動後は糖質補給が重要で、特におにぎりが推奨される。
・血糖値を急激に上げないように食べることが大切。
・運動時にはブドウ糖が必要で、吸収のタイミングが重要。
・プロテインの摂取方法やタイミングについても説明されている。
・ボディビルディングやスポーツにおける健康への影響についての警告もあり。
・健康は心身の両面で考え、食生活の改善が精神的な健康にも寄与することが強調されている。

感想
ビルダーは食事の間にプロテイン飲みまくって、寝る前にも飲むのが普通だからな。健康とは全く別。アスリートに特化またはアスリート並みに鍛える人向けの接種の仕方が知りたいんだよなー

2024/10/21 - テスラの自動運転車『サイバーキャブ』発表

・テスラが無人タクシー『サイバーキャブ』を発表。
・サイバーキャブはハンドルやブレーキがなく、大型タッチパネルのみで操作。
・基本的にタクシー事業用に設計されており、2名乗りで荷物スペースが広い。
・2025年からテキサス州とカリフォルニア州でテスト運用を開始予定。
・自動運転の安全性が従来のタクシーに比べて10倍から20倍高いと主張。
・サイバーキャブはレベル5の完全自動運転機能を持つとされ、販売価格は3万ドルを目指す。
・テスラの株価が下落する中、競合の自動運転タクシーの実証実験も進行中。
・サイバーキャブはカメラと画像認識技術を基にして自動運転を実現。
・ワイヤレス充電対応で、運用コストの削減が期待される。
・サイバーキャブに加えて、最大20人乗りの大型ロボ版も発表。
・2030年代末までに100万台の自動運転タクシーが走行すると予想。

感想
EVや自動運転は、まず物流で成功を収めるべきで、個人向けには向かないと思うな。廃棄問題もしっかり考えずにゴミを量産。現在の製造にかかる負の側面を考えると未来感が薄れる。

2024/10/21 - 中国の高級日本料理店の客単価と食べ放題の裏側

・高級な日本料理店が200元の客単価を設定しているのはぼったくりなのか、それとも合理的なのかについて解説した動画。
・一方で、60元程度で提供される焼肉の食べ放題の裏には、満腹剤を使ったり、偽物のタレや食品を提供したりする店舗が存在するという裏事情がある。
・動画では、食べ放題の店舗が低コストで運営するために、満腹剤や偽造食品、または品質の低い冷凍食品を使用している実態が語られている。
・食べ放題のシステムが、いかに顧客を早く満腹にさせ、食べられる量を抑えようとしているかが詳しく説明されている。
・また、フードデリバリー業界においても、冷凍食品や品質の低い食材が使用され、評価操作が行われている現状が暴露されている。
・動画は視聴者に対し、外食産業や食べ放題に対する疑念を抱かせる内容となっている。

感想
野良犬でさえ食べないって、犬は鼻がいいしな。日本料理とは似て非なるもの。

2024/10/21 - マッスルメモリーの驚異的な機能

・筋肉の「記憶」機能ともいえるマッスルメモリーについての解説動画。
・マッスルメモリーは筋肉を一度鍛えた後に再度トレーニングを再開すると、以前の筋肉量や筋力に迅速に戻る機能。
・筋細胞の核が一度増えると減りにくいため、筋肉が小さくなっても再度鍛えると素早く元に戻せる。
・トレーニングを2ヶ月間休んでも、再開後数週間で8〜9割程度の筋力は回復するという実体験が紹介されている。
・個人差はあるものの、マッスルメモリーのおかげで短期間の休養でも筋肉が無駄にならないことが強調されている。
・長期的な休養の場合、どの程度この機能が維持されるのかは研究が不足している点も指摘されている。

感想
少しの怪我でも影響が大きかったりするからな。しっかり直すの大事だが、怪我に影響しない程度には続けたいよな。

2024/10/21 - 国連での萩生田告発事件

・萩生田氏が国連女子差別撤廃委員会で告発された件についての動画。
・深田氏が日本の政治における女性の権利の軽視や、半導体利権に関連する刑事告発について触れる。
・女子トイレの確保や、女性の権利保護に対する政府の対応に疑問を呈し、これに対する萩生田氏からの脅迫状が届いたとされる。
・脅迫状の内容は、違法行為に対する法的措置を警告するものだったが、深田氏はこれを告発し、国連に訴え出た。
・深田氏は女性や子供の権利が政治に反映されていないことを問題視し、この問題を解決するために国連でのスピーチを行った。

感想
売国萩生田応援の高市推してるやつもいい加減目を覚ませと思う。高市総理大臣にしたいから自民党って頭痛がしてくる。

2024/10/21 - 米大統領選に再び盗難疑惑

・及川幸久氏が、再びアメリカ大統領選挙における不正投票の疑惑を取り上げた動画。
・前回2020年の選挙での不正疑惑があったが、YouTubeのガイドラインにより触れられないため、今回は過去に触れず、現在の状況に焦点を当てている。
・共和党のマージョリー・テイラー・グリーン（MTG）が、ジョージア州での投票機に関する問題をX（旧Twitter）で報告した。
・投票機で選択した候補者名と実際に印刷される名前が異なっていた事例があり、有権者からの報告で問題が発覚。
・MTGは、前回の2020年選挙と同様の問題が再び起こる可能性を懸念しており、調査を求めている。
・特に、QRコードによる集計過程が技術的に操作されやすく、不正が行われる可能性があると指摘。
・この問題を通じて、選挙の信頼性や公正性に対する懸念が再び高まっている。

感想
日本も、洗脳教育、偏向報道、「嘘」で固められてるからな。不正選挙みたいなもの。

2024/10/21 - 中国の富裕層が資産を没収される理由

・中国の富裕層が共産党の税務当局に呼び出され、過去の投資利益を申告するよう強要されている。
・税務当局は、自己申告を求めたうえで、少なく申告した場合は厳しい追及を行い、より多くの税金を課すことがある。
・税率は20%とされるが、延滞税や罰金などでさらに高額の税金を請求されるケースが多い。
・国外資産の情報はCRSという国際協定により、中国当局にも把握されている。
・地方政府が財政難に陥っていることから、徴税が強化され、過去に遡っての税金回収が厳格に行われている。
・富裕層が資産を守るために、国外への移住を検討する動きが出ている。

感想
簡単に移住できる国として日本がまず思いつくかもな。最悪。

2024/10/20 - ヒズボラのドローン攻撃

・ヒズボラがイスラエルのネタニヤフ首相の自宅(別荘)にドローン攻撃を仕掛けたという緊急ライブの内容。
・ライブはアゼルバイジャンから行われ、現地での出来事や日本の政治についての議論が行われている。
・ネタニヤフ首相の自宅が攻撃されたことに対し、彼自身がX（旧Twitter）で声明を発表した。
・ドローン攻撃はレバノンから発射され、イスラエルの防空システムを突破して首相の別荘に到達した。
・イスラエル側は防空網の崩壊を懸念しており、ロケット攻撃も同時に行われた。
・ヒズボラはイスラエルに対する攻撃を強化しているが、具体的な反抗声明は出していない。
・イスラエル政府のメディア統制の中で、この事件の真相が明らかになることが期待されている。

感想
情報戦だ。イスラエル止めてくれ。

2024/10/20 - 中国のレアアース戦略の失敗

・中国の過剰生産が世界の経済に影響を与えており、特に鉄や新エネルギー、太陽光発電産業に影響が出ている。
・中国のレアアース市場が衰退し、価格が大幅に下落している。
・中国政府はレアアース管理条例を強化し、国家所有の資源としての地位を強調しているが、実際には競争力を失いつつある。
・過剰生産の影響で、国際市場でのレアアースの価格が約20%下落し、希少性が低下している。
・中国はレアアースを外交的な切り札として利用してきたが、その効果は限られている。
・環境保護の観点から多くの国が中国からのレアアース供給に依存することを避け、自国での採掘や供給多様化に取り組んでいる。
・欧米諸国はレアアースの供給チェーンの国産化を進め、中国依存を減らす動きを見せている。
・結果として、中国のレアアース輸出は減少し、価格競争力も失われつつある。

感想
こういう現実を伝える動画がもっと増えて、日本人も普通に生活してて大いに関係してることを考えるべきだと思うな。儲けや便利さだけを追い求めることは破滅を生むんだよ。

2024/10/20 - 飯山陽と日本保守党の対立激化

・飯山陽氏と日本保守党との対立が深まる様子を伝える動画。
・飯山氏は2024年4月の東京15区補欠選挙に日本保守党から立候補したが、騙された感覚を抱いている。
・彼は国費で留学した経験から国に恩返しをしたいと考えていたが、日本保守党のビジネス的な側面に失望。
・有料のニコニコ動画に出演することに疑問を感じており、他者のために働く姿勢に違和感を覚えている。
・飯山氏は百田氏に対し、「乞食」と批判されたことに対し、彼自身も過去にクラウドファンディングを行っていたことを指摘。
・日本保守党の方針に対し疑問を持ち、特に女性天皇・女系天皇に関するアンケートの無回答を非難。
・飯山氏は、保守党が本当に保守であるのか疑問を呈し、この対立がいつまで続くのかを考察。

感想
乗っ取り党やばいと思って見てたが色々出てくるな。元祖石濱保守党は変なのに絡まれて大変そうだし、川口あぶないのに偉いよな。

2024/10/20 - クレカ延滞13年ぶり高水準 限度額まで借りる4割

・アメリカにおけるクレジットカードの延滞が深刻化しており、負債額が過去最高を更新。
・最新の調査では約4割の人が限度額近くまで借りていることが判明。
・クレジットカードの延滞率は、2024年の第2四半期に13年ぶりの高水準に達した。
・負債が増える原因としては医療費など高額な請求が挙げられており、多くの人がクレジットカードに依存せざるを得ない状況にある。
・延滞率の上昇は自動車ローンでも同様で、クレジットカードとともに延滞のリスクが高まっている。
・利下げが始まっているが、今後の延滞率にどう影響するかが注目されている。

感想
日本は医療費については恵まれてるからな。

2024/10/20 - 中国金融業界での退職者続出

・中国の金融業界で、幹部や従業員の集団退職が続いている状況についての動画。
・2024年8月以降、特に金融業界での幹部の辞職が相次ぎ、1日あたり40件以上の退職広告が出ている。
・中国国内で進行中の反汚職キャンペーンが、この大量退職の一因であり、金融および国有企業の上層部が次々と逮捕されている。
・2024年上半期、国有6大銀行の一部では従業員数が著しく減少し、特に農業銀行や建設銀行で顕著。
・経済の低迷や業務の複雑化により、金融機関内でのモチベーション低下が広がり、顧客との緊張関係も悪化。
・中国の金融システムが深刻な問題を抱えていることが示唆されており、将来的な崩壊の可能性が指摘されている。
・レイ・ダリオ氏は中国の投資環境が90年代の日本の不動産バブルと類似していると指摘し、さらなるリスク回避が必要だと警告。

感想
脱出だー。逃げる場所があるのか。

2024/10/20 - 中国のEVバッテリー業界が抱える問題

・中国のEV業界におけるリチウムバッテリーのシェアについて解説。
・業界最大手であるCATL（ネイト）が市場の過半数を占めているが、2023年に利益が12%減少。
・中国のEV市場の電池需要が急激に増加し、生産能力が国内需要の3.3倍に達している状況。
・リチウム価格の下落（1トンあたり60万元から7万元へ。 1,200万円から140万円）によって、鉱山開発が停止。
・過剰な競争によりバッテリーメーカーが価格競争に巻き込まれ、利益が圧迫されている。
・中国政府がEVを国策として推進する中、バッテリー生産の需要と供給のバランスが崩れている。

感想
関税かけてリストラしても倒産倒産～。それにしてもコメ欄が勉強になるな。

2024/10/19 - 免疫学の歴史と進展

・免疫学の歴史と進展に関する動画。
・人類は20万年にわたり感染症と戦ってきた歴史がある。例えば、カルタゴ軍がペストにより戦いを中断された例が紹介されている。
・免疫は体内の病原体の侵入を防ぎ、侵入した場合には排除する防御システムである。
・エドワード・ジェンナーが天然痘ワクチンの開発を行い、免疫学の基礎が築かれた。
・ルイ・パスツールは弱毒化ワクチンを発見し、免疫の重要性を示した。
・日本の北里柴三郎博士は毒素に対する抵抗性の発見により、免疫のメカニズムを深く理解した。
・免疫システムは自己と他者を区別する機能を持ち、過剰反応はアレルギーを引き起こす。
・近年、免疫を利用したがん治療が進展し、新しい治療法が開発されている。
・免疫学は多くの命を救い、その研究の未来に期待が寄せられている。

感想
免疫学の進展、歴史について学べた。日々、治療法が研究されてるんだなー

2024/10/19 - エビデンスの重要性

・吉野敏明氏がホリエモンの見解の違いに焦点を当てた動画。
・ホリエモンは政府から補助金をもらっているのではとの指摘があり、論点の一つとして取り上げられた。
・ホリエモンはお注射について、予防効果や軽症化を強調しているが、吉野氏はこれに反論し、エビデンスの欠如を指摘。
・政府による介入や利害関係についても議論され、特にホリエモンの過去の行動と現在の立場が対照的であることが強調された。
・吉野氏は討論に対してオープンな姿勢を示し、科学的な証拠に基づく議論を求めている。
・また、ホリエモンが以前は反権力的な立場を取っていたが、現在は変わったことにも触れられていた。

感想
政府からロケット開発費もらってるだろうな。まぁ分かってて、死ぬのは高齢者が多いんだし問題ないと思ってそうだしな。

2024/10/19 - アメリカ大統領選挙解説

・アメリカの大統領選挙に関する概要を、日本人向けに解説した動画。
・今回の大統領選挙は過去に例を見ないほど混乱しており、特にトランプとハリス、そしてイーロン・マスクが注目を集めている。
・アメリカの政治構造には二大政党制が根付いており、民主党はリベラル、共和党は保守的な立場を取る。
・民主党支持層は富裕層やエリート層、共和党支持層は労働者階級や農村部の白人が多いという特徴がある。
・今回の選挙では、エリート支配対一般市民という対立構造も強調されている。
・選挙人団制度が大統領を決定する仕組みで、特に「スイングステート」と呼ばれる接戦州の結果が選挙の行方を左右する。
・カリフォルニア州やテキサス州など、結果がほぼ決まっている「安全州」とは対照的に、アリゾナやジョージアなどの州では毎回激戦が繰り広げられる。

感想
わかりやすい説明でアメリカの選挙にもますます興味が湧いてくる。

2024/10/19 - アゼルバイジャンの歴史と政治、日本との比較

・アゼルバイジャンの首都バクーからの報告。
・アゼルバイジャンは国産野菜の自給率が非常に高く、無農薬の野菜が豊富。食事が非常に健康的であり、国内産の野菜が主流で、簡素な調味料で美味しく食べられる。
・アゼルバイジャンの歴史的重要人物であるヘイダル・アリエフ元大統領は、国民の声を直接聞き取り、リーダーとしての支持を集めた人物であった。彼は選挙ではなく、国民からの強い支持によって指導者となった。
・アリエフは「コントラクト・オブ・センチュリー」と呼ばれる歴史的契約を実現し、石油メジャーとの契約でアゼルバイジャンに巨額の投資を引き込み、同国の経済発展に貢献した。
・BTC（バクー・トビリシ・ジェイハン）パイプラインは、アゼルバイジャンの経済において重要な役割を果たしており、カスピ海からトルコを経由して石油を輸出する経路として機能している。
・国際南北輸送回路やアゼルバイジャンの戦略的位置も話題に上がり、同国が地域の安定と発展に重要な役割を果たしていることが強調されている。
・一方で、G7諸国に対する批判や、スーダンにおける自給自足政策の失敗、さらに日本の売国的な政策が議論され、国際的な不満が増している。
・日本の自給率の激減や増税、外交政策の失敗が指摘され、国際的な信頼を失いつつある状況に対して憂慮している。

感想
アゼルバイジャンの政治体制と資源管理、日本が学ぶべき所は多いよなー

2024/10/19 - 教科書採択と歴史の見直し

・新しい歴史教科書が検定合格し採択されたことに対する藤岡信勝氏と深田萌絵氏の対談。
・藤岡氏が代表を務める「新しい歴史教科書を作る会」が設立された背景には、慰安婦問題や南京虐殺などの従来の教科書に載せられた内容に対する強い反発があった。
・藤岡氏はこれらの問題を「国際的なデマ」と位置付け、今回の教科書ではそういった記述を排除し、日本の歴史の誇りを強調したいと述べる。
・深田氏も自身の高校時代の教育において慰安婦問題に触れる際、屈辱的な体験をしたと語り、新しい教科書が採択されたことを喜んでいる。
・新しい教科書には、縄文時代の高度な技術や神道に関する内容も盛り込まれており、日本の伝統的な価値観を重視する構成となっている。
・対談では、慰安婦問題を巡る日米韓の学者間の論争が終了し、韓国側でもその事実を認める動きが出ていることも触れられた。
・教科書採択の裏では多くの妨害があったが、今後も日本の誇りを守る教育の普及に尽力していくとの意欲が示された。

感想
売国、媚中議員とのつながりとか色々考えちゃったが、新しい歴史教科書どんなものか見てみたい。

2024/10/19 - 生放送で語る日本と中国の現状

・YouTubeとニコニコ生放送で、日本と中国の最新のニュースや状況について議論したライブ動画。
・中国で発生した小学校への車の突入事故が取り上げられ、事件の詳細や現場の様子について説明された。
・中国では子どもの誘拐リスクが高いため、親が迎えに来ることが一般的で、学校の前が混雑する状況での事故が問題視された。
・放送中、視聴者からのコメントや質問に対してもリアルタイムで対応。
・習近平国家主席に関する噂や健康状態についても言及され、権力の固まり方や内部での反発の可能性について考察が行われた。
・中国共産党の内部事情や長老たちの力関係についても深く掘り下げられ、特に反腐敗運動による習近平の権力強化の影響が分析された。

感想
中国を知り日本の素晴らしさを再発見。この方の領域になるには毎日調べまくりしかもアウトプットする習慣がないとなれないなー

2024/10/19 - 幸せについての誤解とモガウダットの方程式

・モガウダットは、Googleで未来技術部門Xのチーフビジネスオフィサーとして成功し、ベストセラー著者でもある。
・息子を失うという悲劇を通して、どんな状況でも幸せを見つける「幸せの方程式」を生み出した。
・多くの人々が物質的成功を求め、それを達成しても幸せを感じられない。モガウダット自身も29歳までにすべてを手に入れたが、鬱状態になったと語っている。
・現代社会では、成功や富を追い求める考えが広まっており、それが本当の幸せにつながらないことに多くの人が気づいていない。
・モガウダットは、心臓の鼓動という「命の資産」をどう使うかが重要であり、お金を追い求めるよりも、人生をどう生きるかに注目すべきだと提唱している。
・彼のメッセージは、成功を追求するだけでなく、本当の価値に気づくことで幸福感を得られるというもの。

感想
物質的成功（外面的な成功、地位、財産）、精神的充実（内面的な満足、幸福感、心の豊かさ）、両方バランスよく得たいよなー

2024/10/19 - 未来を変える選挙

・選挙を通じて未来を変えることの重要性を訴える動画。
・過去は変えられないが、未来は自分たちの行動次第で変えられるというメッセージ。
・投票の重要性が強調されており、特定の党ではなく人物本位で政治家を選ぶことが推奨されている。
・日本の病巣を正すための行動を呼びかけ、政治家の誠実さが重視されている。
・投票を避けることで利権団体や外資の影響が強まる危険性が指摘されている。

感想
日本誠真会でもいいな。ヤクザみたいだけどｗ

2024/10/19 - 森下千里の食料自給率に関する炎上と自民党の対応

・自民党のアイドル議員、森下千里が比例代表として衆院選に出馬し、食料自給率に関する発言で炎上。
・ひろゆき氏が動画内で森下千里に食料自給率について質問し、彼女の理解不足を指摘した場面が話題となる。
・食料自給率の定義や計算方法について森下が明確に答えられなかったことが批判の的に。
・彼女の政治的な能力に疑問が呈され、アイドル出身という知名度に頼った自民党の戦略に対する批判が続出。
・一方で、森下は被災地復興活動にも取り組んでおり、努力家との評価もあるが、依然としてタレント議員への不信感は根強い。
・今回の炎上は、自民党のメディア戦略の古さや、元芸能人を議員として起用する意図に対する疑念を深める結果となった。

感想
芸能人の天下り先が政治家という職業な日本やばすぎ。

2024/10/19 - 米大統領選とゴールド価格上昇のリスク

・アメリカの政治リスクと金価格の上昇について解説した動画。
・ドル建ての金価格が急上昇し、要因として大統領選挙の影響が取り沙汰されている。
・アメリカの政治的分裂が深刻化し、選挙結果に不満を持つ側が結果を受け入れない可能性が指摘されている。
・ユーラシアグループのレポートによれば、2024年の大統領選挙がアメリカの民主主義を脅かし、国際的な信頼性を損なうリスクが高いとされている。
・結果として、中央銀行が金を買い増している背景には、大統領選後のドルの低下リスクがある。
・どちらの候補が勝っても、アメリカの内部分裂が進み、世界的な不安定要素が増えると見込まれている。
・若者は、長期的な金の積立を考慮すべきだというアドバイスも紹介された。

感想
世界経済が荒れるほど金が輝く。

2024/10/19 - 男性の短命と女性の長寿

・男性よりも女性の方が長生きするという生物学的な視点についての動画。
・男性は生まれた時から数が多いが、早死にする傾向があり、女性は長寿であることが確認されている。
・その理由として、XY遺伝子の多様性が挙げられ、男性は強い者と弱い者がいるため競争が生じる。
・女性は限られた数の卵子を持ち、子供を産む役割があるため、選択肢が多く、リスクを負うことになる。
・男性は一度に多くの子供を作ることができるが、女性はそれに比べて制限があるため、長寿が求められる。
・男女の役割の違いを理解することで、ステレオタイプに囚われない重要性が示された。
・また、心と体の健康についても触れられ、食生活の改善が精神的健康に寄与することが強調された。

感想
たーしーかーにー。ばあちゃんしんだらじいちゃんもすぐしんじゃた。

2024/10/19 - テスラのロボタクシー発表後の株価急落の理由と投資家の注目点

・テスラがロボタクシーを発表した後、株価が急落。投資家が厳しい目で発表を受け止めたことが原因。
・イーロン・マスクは、運転席のない2人乗り完全自動運転車を2026年に販売する計画を発表。価格は3万ドル以下。
・しかし、これまでもロボタクシーの導入は何度も延期されており、技術的・法的課題が多い。
・カリフォルニアでは競合他社が既にロボタクシーを展開しているが、テスラは申請すら行っていないため、不透明な部分が多い。
・自動運転技術は向上しているが、まだ複雑な状況や天候に対応しきれておらず、完全な普及には時間がかかると予測。
・投資家はテスラの先延ばしを嫌い、株価の急落につながった。
・ただし、ロボタクシーが普及すればタクシードライバーの仕事が激減し、長期的には大きな変化が訪れる可能性がある。

感想
ロボタクシーは安全性確保や事故時の責任問題が課題。高コストに加え、心理的抵抗や既存の交通との競争もあってメリットが少ない。物流や限定された環境での自動運転の方が実現可能性が高く、効率的な活用を期待できそう。

2024/10/19 - 中国で出国禁止！恐怖の現実

・中国から外国人が出国できなくなるケースが増加していることについて解説した動画。
・特にビジネスで中国を訪れる外国人が出国禁止に遭うケースが増えており、身柄拘束ではないが帰国できない状況が発生。
・2016年から2022年にかけて、出国禁止に言及されるケースは8倍に増加しており、多くが民事事件によるもの。
・アメリカでは中国渡航を避けるよう警告が発されているが、日本ではあまり知られていない。
・共産党の判断次第で違法とされるリスクがあり、違法行為を避けても出国禁止になる可能性がある。
・中国政府や影響力のある中国人とトラブルを避けることが重要とされる。

感想
日本のメディアで親日をやってるんだから関心ない人は中国は別に安全と思ってる人が多いからな。

2024/10/18 - 日本での外国人犯罪と治安問題

・動画は外国人による日本での犯罪や治安の悪化に焦点を当てている。
・歌舞伎町で外国人男性が日本人女性に対して痴漢行為や暴力を行い、警察沙汰にまで発展した事件が紹介されている。
・日本での外国人犯罪が増加しており、特に外国人観光客や在留外国人の増加が影響していると指摘。
・外国人による犯罪の取り締まりが緩いと感じられており、被害者への保障が不十分な点が問題視されている。
・また、外国人技能実習生の失踪問題や、外国人労働者を安価に使おうとする企業の問題も議論されている。

感想
水面下ではやばい量の外国人犯罪が起きてそうだな。

2024/10/18 - 藤井和義によるハダキララ詐欺広告事件

・藤井和義（実名は中国人の「ゴシコク」）が運営する美容液「ハダキララ」の虚偽広告により業務停止命令を受けた事件を扱った動画。
・藤井は「シミが3日で消える」と虚偽の広告を展開し、消費者庁から9か月間の業務停止命令を受けた。
・同社は解約手続きを複雑にし、消費者からの苦情が2019年以降8000件以上寄せられた。
・藤井はさらに「日本人」と偽り、自身をセルフブランディングしながら詐欺的な手法で利益を得ていたことが判明。
・詐欺広告だけでなく、国籍の虚偽も明るみに出たことで、詐欺師としての立場が明確になった。

感想
よくよく前の職場を思い返すと、日本人じゃないんじゃないかってやついっぱいいるんだよな。この国のあらゆるところに潜んでるんだろうな。

2024/10/18 - 歴史教育の歪曲とアメリカの現状

・アメリカの教育が腐敗しており、歴史が歪められて教えられているという議論。
・マックス・フォン・シュラー氏は、アメリカの歴史教育における問題を指摘し、日本だけでなくアメリカも偽の歴史教育で狂わされていると述べている。
・「1619プロジェクト」などの例があり、アメリカ大陸を発見したのは黒人だという教育も行われている。
・アメリカの歴史教育では、民主党が奴隷を解放したという誤解が広まっており、多くのアメリカ人がその嘘を信じている。
・リンカーン大統領は奴隷をアフリカに戻そうとしたが、その計画は成功しなかった。
・アメリカの教育では、LGBTやホワイトギルトといった左派的な思想が強調されており、特に学校や大学では左派の影響が強い。
・女性と男性の役割の違いが無視される場面も多く、軍隊でも同様の問題が生じている。

感想
洗脳教育どこでもある。多角的な視野を持たないとな。異なる視点や情報源に触れて、自分の考えを常に更新し続けないとなー

2024/10/18 - プーチンはイスラエルを止められるのか

・ドバイ国際空港から配信されたライブ動画。
・配信者はエミレーツ航空でドバイに到着し、ターミナル3からターミナル2への移動を説明。
・ライブ配信中、イスラエルとイラン間の緊張に関するニュースについて言及。
・プーチンがこの緊張を止められるのではないかとの見解があり、特にイスラエルがイランの核施設を攻撃しようとする動きに対してロシアが強く警告している。
・プーチンが紛争を抑止する重要な役割を果たせるかどうか、注目されている。
・バイデン政権はこれを止める力がないという見方が強く、アメリカ大統領選挙の結果次第で状況が変わる可能性がある。

感想
イスラエルを止めてくれー

2024/10/18 - パワーポーズで男性ホルモンUP 姿勢と筋トレの関係

・筋トレと姿勢に関連する科学的な情報を紹介した動画。
・パワーポーズ（勝利したアスリートのような胸を張った姿勢）で、男性ホルモン（テストステロン）が増加し、ストレスホルモン（コルチゾール）が減少するとの研究が紹介されている。
・ただし、その後の研究では、パワーポーズの効果については懐疑的な結果も出ている。
・姿勢が悪い（猫背など）と酸素摂取量が減り、筋肉の成長や脂肪燃焼に悪影響を及ぼす可能性があると説明。
・良い姿勢を保つためには、大胸筋や腸腰筋のストレッチや正しい座り方（座骨座り）が推奨されている。
・姿勢と筋トレには深い関係があり、正しい姿勢を意識することでトレーニング効果が高まる可能性が示唆されている。

感想
胸張ってこー

2024/10/18 - カナダ大学生がAIを使用して自作した核融合炉

・カナダの大学生が自宅の寝室で核融合炉の運転に成功したと報じられた。
・この核融合炉は関成静電閉じ込め方式を用いており、重水素イオンを加速して核融合を発生させる仕組み。
・人工知能を活用して、過去の論文やデータシートを基に設計が行われた。
・核融合炉に必要な部品はネット通販で調達し、制作には半田付けの技術を使用。
・核融合炉の運転にはアルドイノを使用し、高真空状態を作り出すことが重要。
・現在の技術では、核融合による出力エネルギーは入力エネルギーを下回る。
・静電核融合炉は比較的単純で、医療用にも応用可能な中性子を得る技術として注目されている。

感想
AIを上手く使えば色々なことができるんだよな。部屋でつくる工作レベルじゃないよなｗ

2024/10/18 - 麻酔薬を使った過激番組への反発

・Amazonプライムビデオで配信された「KILLAH KUTS」が大炎上。
・麻酔薬を使用した過激な演出が問題視され、公益社団法人日本麻酔科学会が公式に抗議。
・麻酔薬の不適切な使用が医療倫理に反し、視聴者に誤った認識を与える恐れがあると指摘。
・麻酔薬は強力で危険な薬剤であり、適切な管理なしに使用することは許されない。
・過激なテレビ企画が、視聴者を楽しませるために医療資源を浪費することに対する強い不満が示された。

感想
リスクがわからないのが驚き。

2024/10/18 - LUUP電動キックボードと警察OBの就任問題

・LUUPの電動キックボードが日本全国に登場し、話題に。
・運転免許不要で、歩道走行が可能なため危険性が指摘されている。
・事故が多発しており、警察が捜査を打ち切るケースも。
・元警視総監が監査役に就任し、利権の疑念が浮上。
・運営元は迅速な対応を約束しているが、実効性に疑問。
・フランスでは危険性から電動キックボードが廃止された事例も。

感想
どんだけの事故、泣き寝入りが発生してるんだろう。日本のメディアもずぶずぶで取り上げない、ってこと

2024/10/18 - 中国人留学生の強制送還問題

・アメリカと中国の対立が深まる中、中国人留学生への入国審査が厳格化している状況を取り上げた動画。
・特に履行系の分野に従事する学生は、スパイ活動の疑いを受けやすく、長時間の審査を受けることが多い。
・今年6月には4人の中国人留学生が入国拒否され、強制的に中国へ送還される事例が発生。
・アメリカ当局はこれらの学生が中国政府から派遣されたスパイである可能性を疑っている。
・多くの中国人留学生が入国時にビザを取り消され、最悪の場合5年間の入国禁止となることもある。
・この状況に対し、中国当局はアメリカの不当な取り調べを非難している。
・留学生の強制送還が報道される中、彼らが中国に帰国することを躊躇するケースも増えている。
・中国共産党は海外での影響力拡大を狙っており、多くの留学生をスパイとして活用しているとの見方がある。

感想
日本はやってることが真逆だからな。ありえない。

2024/10/18 - 乾燥帯における独裁国家の地理的要因

・民主主義と独裁政治の関係を探る動画。
・民主主義は豊かな経済と関連しているとされるが、逆に民主主義が経済成長を促すこともある。
・気候が民主主義に与える影響を考察し、特に雨の役割に焦点を当てる。
・アメリカ大陸の例を用いて、北米と南米の政治的発展の違いを気候による農業の影響から説明。
・北米は小規模農家が多く、奴隷制に依存していなかったため民主主義が根付いた。
・対照的に、南米やカリブ海では大規模プランテーションが独裁体制を助長した。
・気候が政治的制度に与える影響を理解することが、民主主義の形成において重要である。

感想
気候と政治の関係、農業形態が独裁や民主主義に与える影響、地理的要因、わかりやすくておもろい。

2024/10/18 - 日本の政治勢力の現状と本当の保守とは？

・日本の政治勢力に焦点を当て、特に「保守」とは何かについて解説。
・百田新党や自民党の内部分裂などが取り上げられ、保守勢力の分裂が話題に。
・「保守」と名乗る政党や政治家の中でも、アメリカとの関係やイスラム圏との問題など、立場が分かれている。
・選挙を通じて保守の未来が注目されているが、現状ではまとまりがなく、勢力争いが続いている状況が浮き彫りになっている。
・本当に国益を考えた保守の存在が問われており、特定の勢力に対する批判も展開されている。

感想
エセ保守しょうもない。いかに売国を見分けるか。